2019年6月16日 の記事

将来、多くの人が地球を破滅から救った英雄として認識すると思われる、ベンジャミン・フルフォード氏 / Qグループは、プーチン大統領は信頼しているが、習近平氏は信頼できないと見ている

竹下雅敏氏からの情報です。
 Eriさんを工作員だと見る人がいるのには、驚きました。Eriさんのツイートには、仲間うち以外には誰も知らない内容が散りばめられており、一見して本物だと思えるはずなのですが…。逆に言うと、Eriさんを工作員だとする人は、実は、自分自身が工作員であることをばらしているようなものなので、ある意味で、Eriさんは正邪を分けるリトマス試験紙のような役割を果たしているとも言えます。
 さて、ツイートで、ベンジャミン・フルフォード氏についてコメントしている所があります。時事ブログでは、「フルフォードレポート」で大変お世話になっていることもあって、私の視点を書いておきます。参考にしてください。
 簡単に言うと、将来、多くの人が地球を破滅から救った英雄として認識するだろうと私が考えているのは、プーチン大統領、トランプ大統領、マイケル・フリン大将を含むQグループ、ロバート・ディヴィッド・スティール氏、ニール・キーナン氏、ベンジャミン・フルフォード氏、その他大勢という感じです。
 残念なことに、明らかに2人とも「光の戦士」であるニール・キーナン氏とベンジャミン・フルフォード氏が、Yutikaさんの記事を見る限り、うまく行っていないように見えます。
 さて、フルフォード氏の情報は、“背後の情報源のシナリオ”によって正確であることもあれば、結果として誤りだったこともあります。様々な情報を細かく検証すれば、結果として誤っていたということもあるでしょうが、大きな流れを見る限り、フルフォード氏の情報は正確だと思います。フルフォード氏が主張する方向に、ゆっくりとですが、世界が変わって行くのを見ることができます。
 フルフォード氏は、トランプ大統領が破産の度にロスチャイルド家から融資を受けて救済されてきた経緯があり、トランプ大統領を信用できないというスタンスに見えますが、実は、トランプ大統領を救済していたのは、ナサニエル・ロスチャイルドだったということです。彼は、ベンジャミン・フルフォード氏とも接触しており、ドラゴンファミリー、正義の側のテンプル騎士団、そしてQグループとも繋がっています。
 ナサニエル・ロスチャイルドは、これまで態度をはっきりさせてこなかった面があったのですが、現在では、はっきりと、Qグループと連携して動いていると見ています。
 取り上げたツイートでは、中国のことも書かれています。中国が、果たしてカバール側か否かが問題です。
 カバールを追い詰めている最強のグループは、地球同盟(アライアンス)だと思いますが、残念ながら、地球同盟は一枚岩ではありません。私の調べでは、6つと7つのグループに分かれていると思います。6つの方は、5角形(ペンタゴン)の中心にQグループが居て、全体の指揮を取っていると考えています。一方の7つのグループは、ロシア、中国、イランが中心となる7角形で、緩やかに連携しています。このグループの中には、レッドドラゴンやシオン修道会も居ると思います。
 6つのグループと7つのグループは、カバールを倒すという目的に関しては協調していますが、カバール打倒後の地球の運営をどうするかについては、見解が一致していないと思います。それが、トランプ政権を通して、ロシア批判、イランに対する圧力、中国との貿易戦争という形で噴出していると見ています。
 一番大きいのは、Qグループは、プーチン大統領は信頼しているが、習近平氏は信頼できないと見ていることでしょう。確かに、習近平氏の態度を見ていると、自身が皇帝になりたいのか、権力欲から自由になれていないという印象を受けます。その点、精神的にも自由になっている金正恩氏とはかなり違います。Qグループは、トランプ大統領の態度を見ても、金正恩氏を信頼していると思います。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 
 

「老後に2000万円貯蓄して備えよ」という金融庁の報告書を無かったことにしたい政府 ~運用側の責任は無罪放免にしたうえでの「財源がありません」宣言

竹下雅敏氏からの情報です。
 “老後に2000万円貯蓄しとけ”という金融庁の報告書を、政府は無かったことにしたいようですが、残念ながら、「もうじき年金財政が破綻するから、自助努力で生きていきなさい」というメッセージは、しっかりと国民に伝わってしまいました。
 問題なのは、記事の太字にした部分。バブルの時代には、年金資金を使って大型リゾート施設グリンピアを全国に設立し、その後経営破たん。近年では、株式に投じて15兆円も溶かしてしまいました。
 投資が成功した場合の利益は自分たちのもので、失敗した場合は国民負担。こんな経営なら、誰でもできます。無能としか言いようがない。
 “運用側の責任は無罪放免にした上での「財源がありません」宣言”で、これで文句を言わないとすれば、もはや日本国民は「悟り」を得ているとしか言いようがない。
 労働者の6割が月収30万円未満とのことで、これでどうやって、老後の資金2,000万円を貯蓄できるというのか。名もなき投資家さんが、2,000万円を貯める為に毎月必要な積立額を出してくれていますが、これは無理でしょう。
 記事では、“これまで集めてきた資金は全額国民に返さなければならない”とありますが、その通りです。今後は消費税をゼロにし、個人だけではなく企業にも累進課税を適用するか、あるいは最高賃金を設定しなければならないと思います。その上で、ベーシックインカムを導入するという道筋になるかと思います。
 現状のままでベーシックインカムを導入すると、せいぜい月々 4~7万円の一律支給で、生活保護などの様々な援助は全て打ち切りになると思われます。これは、働くことができない人にとっては、死ねと言われているに等しいことで、大問題ですが、NWO(新世界秩序)を目指している人たちは、喜んでこの方向に誘導したがるでしょう。なので、累進課税、あるいは最高賃金の設定は、譲れないところなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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それを言ってはおしまいの老後2000万円問題
転載元)
 金融庁が発表した老後に2000万円貯蓄して備えよとの報告書が物議を醸している。財源を預かってきた国の責務はどこかに忘れ去り「もうじき年金財政が破綻するから、自助努力で生きていきなさい」というのである。何十年と集めるだけ集めておいて、いざ老後を迎えると放り出される。これは国家的詐欺といわなければならない。戦後からこの方、財政投融資等等で散財した後、近年ではGPIF(年金資金)を通じて株式市場に突っ込み、わずか3カ月で15兆円もの赤字(外資ファンドに弄ばれた)を出したり、デタラメの限りを尽くしてきた。そうした運用側の責任は無罪放免にしたうえでの「財源がありません」宣言であり、ふざけるのもいい加減にしろと思う。老後の面倒を見ないのであれば年金制度は廃止し、社会保険事務所による過酷な取り立てもやめなければならない。同時にこれまで集めてきた資金は全額国民に返さなければならない。年金制度の建前を投げ出す以上、国民としても支払いの義務を負う筋合いはなくなる。
 
 今回の報告書には、NISA(少額投資非課税制度)など金融市場に誘導していきたい金融庁の意図が含まれているのだという。しかし、いかなる意図があろうと、その行為は政府が年金財政を管理運用する能力を持ち合わせていないとみずから暴露し、年金制度の解体宣言をしているようなものである。
(中略)
貯蓄ゼロ世帯(100万円以下)が2~3割ともいわれるなかで、麻生太郎なり金融庁の官僚たちは2000万円もの金額を蓄えられる国民がどれほどいると思っているのだろうか。この「老後2000万円」報告は、まず現実からの乖離が甚だしいことに特徴がある。月収にして30万円未満の労働者が全体の6割を占め、30~50万円未満が3割、50万円以上は1割もいないのが現実である。もっとも多いのが16~28万円未満の層だ。そして、現在でも貯蓄が2000万円ある層は全人口の1割にも満たない。還暦過ぎた世代のおよそ7割が貯蓄2000万円以下である。つまり、自助努力に委ねられた場合は半数以上の国民が大変な思いをしなければならないことになる。「老後に2000万円」を持ち合わせていない人人は生活保護として国が抱えることにもなりかねない。高齢者の生活保護受給者が現状でも大半を占めているが、その割合がさらに増し、国家財政でまかなうことになるのだ。貧困社会の反動は結局のところブーメランとなって国家に跳ね返る。そこにあるのは、みなが豊かに稼いで豊かに生きていける社会ではなく、超少子高齢化社会で大勢が介護や老後の生活苦に喘ぎ、社会不安や憎悪の渦巻く衰退国家としての未来像である。
(中略)
財界が目先の利潤に汲汲として搾取をやりまくり、政治が国民のために機能しないことに年金財政破綻の根本問題がある。国民の老後のためではなく、その資金を別目的に使い果たしてきた者がいることを忘れてはならないと思う。
吉田充春
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配信元)
 
 
 

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[YouTube]両手で…

竹下雅敏氏からの情報です。
どうも母星は、プレアデスのような…。
(竹下雅敏)
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Drawing with both hands simultaneously Dutch Celebrity couple Bas Smit and Nicolette van Dam
配信元)

米海軍は、未確認飛行物体(UFO)を目撃したと思われる場合の正式な報告手順を規定した / 米海軍パイロット、UFOとの遭遇について語る

 1つ目の記事によると、米海軍はこのほど、未確認飛行物体(UFO)を目撃したと思われる場合の正式な報告手順を規定したようである。何をいまさらの感であるが、トランプ効果の現れととらえたい。皆さんもご存知と思うが、第2次世界大戦中にもUFO遭遇事件は起っている。最も世の中を騒がせたのは、1947年にニューメキシコ州ロズウェルに墜落して回収されたロズウェル事件といえるだろう。それ以来極秘案件となったしまったUFO問題だが、とうとう隠しきれなくなったようである。
 第2次大戦中の遭遇事件では、UFOが出現した為スクランブル発信して捕らえようとしたものの、縦横無尽に動き回られてまったく歯が立たなかったそうだ。その当時この地球上では解明されていなかったであろう仕組みを持つ飛行物体が、人間わざで捕獲できると考えるほうがどうかしているように見える。
 先の「ロズウェル事件」をきっかけに、何としてもその高度なテクノロジーを独占したいとの思いにかられた米軍関係者は、ある異星人グループと密約を交わして技術を極秘裏に入手し、かの有名な「エリア51」で地球製UFOを製造して飛ばしていたようで、一般大衆に何度も目撃されたようだが、異星人のUFOも混在していた可能性もある!
 このたび、必要に迫られて報告手順の規定に踏み切ったものの、さすがに全てを一気に白状したくは無いと見え、海軍当局者はCNNに次のように述べている。「海軍は宇宙人が米国の領空を飛行していると信じているわけではない」と。これだけ多くの目撃情報があっても、まだ隠し通したいとの思いが透けて見える。海軍の声明では、「ここ数年で、無許可(の航空プログラム/筆者追記)あるいは未確認の飛行物体が軍の管制圏や指定空域に侵入したという報告が多数ある。安全と安全保障上の懸念から、それぞれの報告について調査する」と仕方なく説明をしたようである。
 
 2つ目の記事は、米軍パイロットがUFOとの遭遇について、メディアのインタビューに応えたものである。遭遇した時期は2014~2015年。インタビューは匿名で行われたらしいが、2人が名前をだして応えている。UFOを見たと主張しているのは、バージニア州基地所属の攻撃機のパイロット達とのこと。名前をだした内の一人である中尉は、「UFOは、海面すれすれから上空9キロといったさまざまな高度に出現し、ゆっくり移動するかと思うと、今度は超高速で素早く移動したと話している。UFOには明らかにエンジンがなく、また、赤外分光法では排気ガスのプループ(plumes=気体の揺らぎ、を間違えた日本語と思える/筆者注)も確認されなかった。さらに、UFOは多くのエネルギーを消費するはずだが、12時間飛行を続けていたと強調する」
 パイロット達は、自分達が見たままのことを報告しているだけだと思うが、情報を秘匿したい誰かに頼まれたとしか思えないような、物理学者のコメントをあえて載せている。「それらをエイリアンの起源と呼ぶのはまったくあり得ないことだと述べ、機器のエラーや大気現象、高速飛行条件化での「神経学的な過剰負荷」など、説明はいくらでもできると強調した」そうであるが、アジェンダに沿ったコメントそのものではないか!
 
 また、2001年には、UFOディスクロージャー・プロジェクト 設立者のスティーブン・M・グリア 博士(元米病院の救急救命室の医師)が、ワシントンDCのナショナルプレスクラブにて、危険を承知で議会証言を承諾してくれた、軍事関係のUFO目撃者20数名(400数名中の最初の方々)と共に記者会見を開いているが、その後議会証言の場が提供されたかどうか確認できていない。当時の米政権指導者たちがこの議会証言を認めたとは思えない。現在、グリア博士は書籍でも情報発信を続けている。添付した記者会見動画は、最初~14′50″が導入部(必見)、それ以降が目撃者の証言と質疑応答である。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米海軍、「UFO目撃報告」の正式手順を規定
引用元)

未確認飛行物体(UFO)を目撃したと思われる場合の正式な報告手順が策定された
/Defense Department/New York Times

(前略)
海軍パイロットが未確認飛行物体(UFO)を目撃したと思われる場合、正式な手順に従って報告を――。米海軍はこのほど、そうした説明不可能な現象に遭遇した場合を想定して、正式な報告手順を定めていることを明らかにした。
(中略)
海軍の声明では、「ここ数年で、無許可あるいは未確認の飛行物体が軍の管制圏や指定空域に侵入したという報告が多数ある」と述べ、「そうした侵入は安全保障上のリスクであると同時に、海軍と空軍の両方の安全を脅かす。安全と安全保障上の懸念から、(中略)...それぞれの報告について調査する」と説明した。別の米軍高官はCNNに対し、最近の目撃情報の中には高度な機密扱いの軍の航空プログラムもあったと語った。 
(以下略)
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米海軍パイロット UFOとの遭遇について語る NYタイムズ紙
転載元)

米紙「ニューヨーク・タイムズ」は、米国の東海岸付近を飛行中に未確認飛行物体(UFO)と遭遇したとする米海軍パイロットらにインタビューを行った。インタビューは匿名で行われ、名前を明かしたのは、ライアン・グレイブス中尉とデニー・アコーイン中尉の2人だけだった。
スプートニク日本
UFOを見たと主張しているのは、バージニア州基地に所属のVFA-11攻撃機の編隊のパイロットら。UFOと遭遇したのは2014年から2015年で、ペルシア湾への派遣前に行われた訓練飛行の最中だった。

ニューヨーク・タイムズ紙によれば、パイロットらがUFOに気づき始めたのは、戦闘攻撃機F/A―18スーパーホーネットのレーダーが1980年代式から最新式に入れ替えがなされている時期だった。
 
グレイブス中尉は、UFOは、海面すれすれから上空9キロといったさまざまな高度に出現し、ゆっくり移動するかと思うと、今度は超高速で素早く移動したと話している。UFOには明らかにエンジンがなく、また、赤外分光法では排気ガスのプループも確認されなかった。グレイブス中尉はまた、UFOは多くのエネルギーを消費するはずだが、しかし、12時間飛行を続けていたと強調する。
(中略)
中尉は同僚の1人からUFOの目撃談を聞いたことがあるという。それは、30メートルの距離を保って戦闘機を操縦していた時、その間をUFOがすり抜けていったというものだった。その際、UFOは、立法体が入ったボールのようだったという。
(中略)
天体物理学者のレオン・ゴラブ氏はニューヨーク・タイムズ紙へのコメントを表し、それらをエイリアンの起源と呼ぶのはまったくあり得ないことだと述べ、機器のエラーや大気現象、高速飛行条件化での「神経学的な過剰負荷」など、説明はいくらでもできると強調した。
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UFO ディスクロージャー・プロジェクト(日本語字幕)
配信元)

Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

ままぴよ日記 25

 同じ環境で暮らしているとそれが当たり前になって気づかないことが多いもの。いいことも悪いことも、ちがう環境に接して初めて気が付きます。今、娘家族はあまりにも違う環境に身を置いて、その違いに驚きながらも自分の中で消化吸収していることでしょう。願わくば、世の中にはいろいろな生き物、人、文化、価値観がある事を当たり前のこととして尊重できる人になってほしいと思っています。でも、その前に自分が自由である事。人の自由を認める事。それはとても難しいことです。
 私自身、違う文化に触れて強く思ったのは{日本の子ども達は画一化されて多様性を知らない。自由に遊ぶ事も自由に発想することも、それを表現することも体験しないまま育っている}ということです。
 それはその子の人生において大きな損失であり社会の損失です。
(かんなまま)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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住む場所探しと学校への入学


まだ日本にいる時のことです。留学が決まって一番先にしたことは住む場所を探すことでした。残念ながらアメリカは住む場所によって治安や教育環境がちがいます。まずはどんな学校か?子ども達が安心して暮らせるか?を中心に調べていたらよさそうな物件が色々出てきました。

でも、そういう物件は家賃が高い!お金がないと安全でいい教育が受けられないというのもアメリカです。そして家族6人となると条件まで厳しくなります。一人当たりの最低床面積や部屋数を満たさなければいけないのです。家族みんなで寝るから狭くていいですと言っても貸してくれません。

画像はイメージです

アメリカは親子一緒に寝る習慣がありません。子どもであっても性別の違う親や兄弟と寝ていることがわかると問題視されます。そして、親子一緒にお風呂に入るなんて人前では絶対に話せません。幼児虐待では?と疑われるようなお国柄です。

メールでやり取りをして、やっと見つけた郊外の物件は幸いなことに通学路(バイクパス)に面している環境のいいところでした。そのバイクパスは電車の駅に沿ってあります。その途中に小学校もあり通勤通学、散歩に使われています。

校区の小学校はキンダー(6歳。就学前)から5年生まで。6年生は別にシックスグレードスクールに通い、7―8年生が中学校。9-12年生が高校です。孫たちは日本にいる時からこの小学校に入学することがわかっていたのでメールで連絡を取り合っていました。入学するには日本での在学証明書、成績証明書、健康診断書、予防注射の履歴証明書が必須書類です。

それらの書類は日本の学校から直接メールで送ってくださいとのことでしたが、日本の学校がネットでの手続きに対応していなくて大変でした。英語の証明書を書ける先生がいないということで時間もかかりました。何度も学校とやり取りをして書類を娘が直接預かって持って行くことになりました。予防注射も学校だけでなく、仕事や幼稚園に至るまで英語の履歴証明書を提出して漏れていれば強制的に有料で打たされます。

打つ年齢も決まっているので孫の場合はアメリカの規定より1か月早かったとのことで、養護の先生からもう一度打ち直して証明書を持ってくるように、と言われました。娘が小児科医なので説明して打たずに済みましたが書類の不備は容赦なくアウトです。

これで学校への入学は許可されましたが、いつから、どの学年に編入するのかは決まっていません。面接して、簡単な英語のテストをして決めるとのことでした。

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