2019年6月18日 の記事

カバール・イルミナティにとって致命傷なのが児童人身売買!〜 外国人労働者が多数行方不明になっている日本、国家レベルで臓器狩りが行われている中国

竹下雅敏氏からの情報です。
 カバール・イルミナティにとって致命傷なのが、児童人身売買です。“子供達が薬漬けにされ檻に入れられ、悪魔崇拝者たちにレイプされ、生きたまま皮を剥がれ殺害されている”ことを人々に知られた時、彼らは終わります。一般人は、これほど恐ろしいことが現実に行われていることを信じられないのですが、世界の王族・貴族をはじめとする著名人たちのほとんどが、このような悪事に関わっていることを理解した時、世界で何が起こるのだろうと思います。
 Eriさんのツイートによると、有名なエプスタイン島のような施設が、“米に200箇所以上ある”と書かれています。アメリカにこれだけの数があって、日本には1箇所もないと考えるとしたら、かなりおめでたい人だと思います。
 児童人身売買ではありませんが、日本でも外国人労働者が多数行方不明になっています。彼らがどこに消えるのか。想像力を働かせてみると、日本は臓器移植などの高度医療が受けられます。中国では法輪功事件が有名ですが、国家レベルで臓器狩りが行われています。日本の場合はどうなのでしょう。
 こうした部分の闇が将来的に浮かび上がってきた時、このような悪にどのような血筋が絡んでいるのか。今は想像の域ですが、いずれ、Qグループなどから様々な情報が上がってくるようになるでしょう。これまで悪事を重ねてきた支配層は、怯えていると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ヒラリー・スタイル」不審死の続発の謎 Part 1
(前略)

今日皆さんとシェアしたいと思っているのがここ最近連続している不審死事件です。
これはディープステートによるCleanup Killing(大掃除のための殺人)と言われていて、ヒラリークリントンによる仕業という噂です。後頭部を銃で撃つ「ヒラリー・スタイル」((;´・ω・)!)と呼ばれる殺し方が多いらしいのですが、そんな亡くなり方でも「自殺」と片付けられてしまっている被害者もいます。


始まりは、6月5日にアメリカのアーカンソー州の共和党議員の元議員 Linda Collins-Smithが自宅で銃で撃たれて殺害された状態で発見されたのが発端です。アーカンソー州の裁判官たちが州のヒューマンサービス省(児童保護サービス)を通じて貧しい女性から子供を連れて行き、それらを裕福な個人に売ることに関与していました。彼女は、トランプの支持者でパトリオットを自ら名乗っていました。(中略)... 彼女は子供の人身売買の犯罪の情報を持っていて、内部告発者として近々情報を公にする予定だったといいます。彼女の近い知人によると、アーカンソー州の裁判官たちが犯した罪を公表する予定だったといいます。

(以下略)
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配信元)


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権力が隠蔽する不正に迫る映画「新聞記者」が全国一斉公開!内調とは一体どんな組織か?〜日本を暗黒の時代に引きずり込もうとしている安倍政権、彼らの悪事を開示しようとしているQグループ!

竹下雅敏氏からの情報です。
 映画「新聞記者」が、全国一斉に公開(6月28日)されるとのことです。望月衣塑子氏のツイートに、動画の予告編があります。面白そうなので、早く観てみたいと思うのですが、「明るい引きこもり」の私は、映画館に行くことができないのです。ネットで見れるようにしてもらえるとありがたい。ウチでは電子決済をしないので、ネットで観れる環境を作ってもらっても、ウチでは観れないのですが、そこはそれ、シャンティ・フーラには社屋があります。“社屋作っといてよかったなぁ”と思います。
 この映画の公開に合わせて、「権力とメディア」をテーマに対談が行われたようです。なかなか興味深い内容ですが、時間のない方は、3つある動画の真ん中の内閣情報調査室(内調)について語っている動画だけでもご覧ください。内調は、総理大臣を補佐する情報機関で、“国内外の情報を収集・分析する組織”なのですが、実際にどのような活動を行っているのかは謎に包まれています。
 あほぴょんを補佐する情報機関ですから、そんなに程度の高いものではないのは予想できます。せいぜい、野党、官邸を批判する人たちや組織の弱みを握り、脅しに使う情報を収集しているのではないか。それと、官邸を守るための危機管理として、スピン報道に使う芸能人ネタなどをストックしているのではないでしょうか。どう考えても、世界情勢に対応できるような高度な情報収集能力があるようには思えません。
 さて、この連中が、血族支配によって日本を暗黒の時代に引きずり込もうとしているのに対し、彼らが収集する以上のあらゆる情報がNSAに蓄積され続けているわけで、Qグループは、彼らの悪事を開示しようとしているわけです。
 情報の収集能力、組織力のすべてにわたって、全く勝ち目のない戦いのように見えます。彼らは、ただ駆逐されていくだけの存在のように見えるのですが… 。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍政権の「圧力」、望月衣塑子記者や前川喜平氏らが明かす。映画「新聞記者」に合わせて【動画】
「身内を困らせ、萎縮を狙っている」。望月記者はそう明かした
引用元)


権力が隠蔽する不正に新聞記者が迫る映画「新聞記者」(藤井道人監督)が6月28日、全国一斉に公開される。

韓国の若手女優シム・ウンギョンが新聞記者を、松坂桃李が記者に協力する若手官僚を演じるサスペンスエンターテイメントだ。

作品はフィクションだが、東京新聞の望月衣塑子記者の自伝「新聞記者」が原案となっているほか、加計学園問題など、安倍政権下で実際に起きた出来事を題材にしているとみられる内容が盛り込まれている。

作品に合わせ、望月記者と元文部科学省事務次官の前川喜平氏、新聞労連委員長で朝日新聞記者の南彰氏、元ニューヨークタイムズ東京支局長でジャーナリストのマーティン・ファクラー氏の4人が「権力とメディア」をテーマに対談し、記者に対する安倍政権の「圧力」について話した。

対談の様子は作中でも一部登場するが、ハフポストは主要部分をまとめた動画を制作側から提供を受け、独占的に掲載する。2回目の今回は「権力とメディア」がテーマだ。

対談の主な内容は以下の通り(敬称略)。

(以下略)
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映画「新聞記者」にも登場する内調とは一体どんな組織か。官邸を知る記者や元官僚が対談
配信元)
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映画「新聞記者」公開を前に、東京新聞の望月衣塑子記者や元官僚の前川喜平氏らが対談
配信元)
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[Twitter]こっそり、ひとん家のワンコを触りに来た少年

読者の方からの情報です。
いやーん
えもくなる、
わかりみ強すぎ
(やだー、感情揺さぶられる、強くわかるよ君の気持ち、の意味)
(メリはち)
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16日銀座で「年金返せ」デモが行われ、若い世代も多く参加 〜 年金が少ないのは「自己責任」ではなく政府の責任、選挙で責任を取らせよう

 「老後資金には年金以外に2000万円必要」の衝撃は大きく、年金制度への不信感が一気に高まったところに持ってきて、政府の対応の不誠実さがさらに油を注ぎ、ついに16日、銀座で「年金払えデモ」が決行されました。ネット上では「若い人が目立つ」とのコメントが多く見られ、世代を超え将来に不安を持つ人々が続々と集まり抗議の声を上げました。また沿道からもネット上でも共感の声が寄せられていました。
 日刊ゲンダイの記事にあるように、麻生大臣の対応はあまりにも傲慢で、金融庁の報告書は受け取っていないと言い張り、金融庁とは「政策のスタンスが違う」と逃げを打ち、そればかりか、ついに金融庁が「配慮を欠いていた」と謝罪までさせ、あくまでも金融庁の対応だけが問題であるかのように見せたかったようです。しかしツイッターなどでは、そのような芝居に乗ることなく「謝るべきなのは金融担当相」などとますます反発が高まりました。
 12年前、年金が争点となった参院選で安倍政権は敗北しました。
日刊ゲンダイの記事の中で評論家の本澤氏は「(国民が)選挙の争点から年金を外そうとする宣伝に騙されなければ、安倍首相は(再び)退陣に追い込まれる可能性がある」と述べています。私たちはもう騙されてきたことをはっきりと知ってしまった。いくらお人好しでも、今更「やっぱり老後は安心らしい」と政府を信じ、年金が少ないことは自己責任だと恥じることなどあり得ません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝47 ― 政府紙幣グリーンバックス

 幼少時、テレビから流れてきた「アメリカ政府は、これまで世界の基軸通貨ドルを金(ゴールド)に基づいて発行してきました。しかしこれからアメリカは、金という物ではなく、政府に対する世界の人々の信用によってドルを発行することになったのです。アメリカ政府は世界の人々の信用を揺るがさず深めるため、より政府をオープンに透明にしていくことになります」とのアナウンスをなぜか憶えています。
 これは1971年、ニクソンショックでドルの金本位制の放棄、一方的に金との兌換をドルが放棄した宣言のアナウンスでした。幼い私は何となくかっこよく正しいと思ったのですが、無論このアナウンスは真っ赤なウソです。
 ドルを発行するのはこの時も現在も100%私有銀行のFRBであり、政府ではないからです。FRBはお得意の「パクリ」「成りすまし」で、ドルと金との兌換、これの一方的放棄を正当化してアナウンスさせたのです。何を「パクリ」「成りすまし」たのか?
 南北戦争中、1862年からリンカーン政府はグリーンバックスと呼ばれる政府紙幣を発行しました。グリーンバックスは金や銀の担保を不要とする不換紙幣で、国家に対する信用のみをその紙幣の担保としたのです。
 この政府紙幣発行の仕組みを「パクリ」通貨発行の政府機関に「成りすました」のがFRBだったのです。実は、政府紙幣グリーンバックスの発行を一斉に総攻撃し、葬った銀行家の血族たちこそがFRBの所有者になっているのです。
 グリーンバックスにならい、国々が政府紙幣を発行する事態は、信用創造で通貨発行権を独占してきた銀行家の破滅を意味します。だからロスチャイルドたち国際銀行家は、自分たちが政府紙幣グリーンバックスの発行を一斉に総攻撃し葬った上で、政府紙幣発行機関に「成りすまし」たのです。裏返すと銀行家のついてきたウソと正体がバレルと彼らは破滅します。「借金奴隷」が解放されるからです。
(seiryuu)
凄い記事だ~、最高だ~。
拡散する必要がある位、良い記事で、これだけでも皆さんに読んでいただきたい。
この記事を読めば、これから我々が何をしなければならないかが良くわかる。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝47 ― 政府紙幣グリーンバックス

「黒人奴隷解放」を否定していたリンカーン


南北戦争の目的、並びにリンカーンがなした偉業が「黒人奴隷解放」というイメージが強いように思えます。しかし、実際にはリンカーンは、大統領として「黒人奴隷解放」を目的にしていたわけでは全くありません。むしろ「黒人奴隷解放」を初期には否定していたのです。

赤は奴隷解放宣言の対象で奴隷が解放された南部諸州。青は対象外で奴隷制が廃止されなかった連邦側の奴隷州・地域。
Author:SFGiants [CC BY-SA]

ウィキペディアの「エイブラハム・リンカーン」の記事によると、1861年3月の大統領就任演説の中で彼は次のような宣言もしています。

 私は「奴隷制度が布かれている州におけるこの制度に、直接にも間接にも干渉する意図はない。私はそうする法律上の権限がないと思うし、またそうしたいという意思はない。」

リンカーンの妻メアリの生家の家系は、奴隷所有者もしくは奴隷売買をしていたのです。ウィキペディアの同記事にあるように、リンカーンの「奴隷解放」は南北戦争の戦局を優位にするためのもので、成り行き上のものでしかありません。

さて、「黒人奴隷解放」ではなく南北戦争で起きたこと、並びにリンカーンが行ったことで最も重要な事柄があります。グリーンバックスと呼ばれる政府通貨を発行したことです。アメリカ史を見るうえで絶対に欠かしてはならない視点は「通貨発行権」です。アメリカの歴史は通貨をめぐる暗闘の歴史でもあったのです。

10ドルグリーンバックの表と裏
Wikimedia Commons [Public Domain]

外伝31の「アメリカ革命戦争の真因 ~奪われた通貨発行権」欄等で見たように、そもそもアメリカの革命戦争の真因は、通貨発行権を東インド会社(イングランド銀行)の所有者たちに奪われたことです。アメリカ植民地はコロニアル・スクリプという植民地独自紙幣の発行によって大いに繁栄していたのです。

1764年にペンシルベニア州によって発行され、ベンジャミン・フランクリンによって印刷された3ペンス植民地紙幣の表と裏。
Wikimedia Commons [Public Domain]

しかしその「植民券」発行権が、1764年の「通貨法」の制定で奪われ植民地は大不況となったのです。これがアメリカの独立と通貨発行権をめぐる暗闘の歴史の始まりです。

米側は革命戦争の戦闘に勝利し、形の上ではアメリカは独立しますが、1791年にはロスチャイルドは自らが支配する中央銀行である第一合衆国銀行を設立し、アメリカの通貨発行権を掌握します。これをトーマス・ジェファーソンの働きで第一合衆国銀行を廃止

しかし米英戦争を仕掛けられ、第二合衆国銀行を設立させられます。ところがこの中央銀行も、アンドリュー・ジャクソンによって1836年に廃止させたのです。

この流れの中でリンカーンが登場し、南北戦争が起きたのです。アメリカをめぐる歴史視点からすれば、政府紙幣のグリーンバックス発行ほど南北戦争とリンカーンの業績の中で重要なものはないのです。

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