2019年8月30日 の記事

南極で超巨大「人面岩」が見つかった! ~南極大陸にアトランティス文明を築いたのは堕天使たちで、自分たちがその堕天使の末裔だと信じている世界の王族たち

竹下雅敏氏からの情報です。
 TOCANAの記事を、先にご覧ください。南極で超巨大「人面岩」が見つかったとのことです。それにしても、よくこんなものに気づくものです。この岩が人工なのか自然のものなのかは、はっきりとしませんが、南極にこのようなものがあってもおかしくはありません。
 コーリー・グッド氏は、アトランティス文明の中心が南極大陸だったと言っています。ポールシフトによって、今の位置にずれたと考えられます。
 コーリー・グッド氏の情報によれば、南極大陸にアトランティス文明を築いたのは堕天使たちで、世界の王族たちは、自分たちがその堕天使の末裔だと信じているということでした。
 私の直感では、堕天使たちの血を受け継いでいるのは、ゾロアスターの13家の者たちで、300人委員会に属する王族たちは違うように思います。
 これまでお伝えしているように、ロスチャイルド家に代表されるイルミナティの13家を霊導してきたのは、ハイアラーキーの下部組織である「光の銀河連邦」です。
 私は、ハイアラーキーの残党たちに降伏するように呼びかけているのですが、彼らは、未だに抵抗を続けています。先週の金曜日に公開した映像配信の中で、彼らに警告しましたが、現在、彼らのモナドは最下点に達しています。おそらく、今日中だと思いますが、少なくとも彼らの指導者のモナドが消滅するだろうと考えています。
 魂(ジーヴァ)がまだ残っている者もいるでしょう。ハイアラーキーは軍隊組織なので、命令に絶対服従しなければならないからです。しかし、命令を出す側の者たちの魂(ジーヴァ)は、既に消えているでしょう。
 魂(ジーヴァ)が消えている者の例としては.チャネリングで通信を送ってきている者を挙げれば十分でしょう。魂(ジーヴァ)が消滅しても、モナドが残っていれば、もう一度石から植物、動物、人間へと這い上がってくることも可能です。おそらく、100億年以上はかかるでしょうが…。
 しかし、モナドが消滅したとなると、宇宙から完全に消え去ると思ってもらって結構です。モナドが消えるということは、彼らが宇宙に存在する必要はないと判断されたということになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
GIGANTICA! Ancient Alien [NEW] Discovery "THE FACE" Antarctica? 2019-2020
配信元)
————————————————————————
【やばい】南極に超巨大「人面岩」が出現…苦悶の表情の宇宙人か! 100%人の顔、火星の人面岩とも共通点!
引用元)
 またしても南極で奇妙なものが見つかった。(中略)… Instagram陰謀論アカウント「ufo_scandinavia」が「南極にあるグレイエイリアンの顔の像」として一本の動画投稿した。
(中略)
(中略)
顔面像の座標は「72°00’36.00” S, 168°34’40.00” E」であり、そこには確かにInstagramの動画にあった巨大な顔が存在している。
(以下略)

ケムトレイルについて報じたドイツ公共放送「ドイツ連邦軍の軍用機が気象を操作している」 / カバール企業のアップルは、Siriで盗聴していたことを謝罪した

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のケムトレイルについて報じた、ドイツ公共放送の3分弱の動画をご覧ください。ドイツ連邦軍の軍用機が気象を操作していると言っています。
 この動画を見てもなお、ケムトレイルなどというものはなく、単なる飛行機雲だと言い続ける人がどのくらいいるのでしょう。多く人の頭の中では、公共放送が報じて初めて真実になるわけです。歴史学者にとって、公文書が出てきて初めて真実になるのと似ています。
 しかし、現実はと言うと、ほとんどの歴史は陰謀によって作られており、秘密結社が背後でうごめいています。彼らが公文書を残すはずがありません。なので、真実を見極めるには、自分で情報を集め、自分の頭で判断するよりないわけです。
 最後のツイートをご覧ください。「カバール企業のアップルは、Siriで盗聴していたことを謝罪した」とあり、こうしたことも含め、様々な事柄が「新世界秩序」を実現するために行われているとあります。
 “続きはこちらから”は、そのSiriの盗聴に関する記事です。アップルは「Siriが誤動作で起動したせいで、ユーザーが意図しないまま録音されたもの」と言い訳していますが、おそらく嘘でしょう。
 確かフルフォード氏だったと思いますが、スマホの電源を切って何かの商品について会話をした後にスマホを使うと、会話した商品の広告が出てくると言っていたと思います。要するに、電源を切っていても盗聴されているのです。
 支配層の目指す「新世界秩序」は、私たちにインプラントして、人工知能が管理する奴隷支配の世界です。イーロン・マスクのような人たちは、そうした世界の実現のために選ばれた存在なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
 
 
 

» 続きはこちらから

[Twitter]粘菌の変化

読者の方からの情報です。
南方熊楠の本に出会って以来
粘菌好きなんですけど。
彼がスケッチで描写していた物が
映像で見られます。
神のお造りになられた、美しき造形を
とくとご覧あれ。
(DFR)
————————————————————————
配信元)

トランプ大統領に押し付けられた危険な遺伝子組換えトウモロコシを安倍首相が爆買い 〜 国民の健康と引き換えに

 安倍首相がトランプ大統領に押し付けられたトウモロコシを爆買い、と非難ごうごうです。
 フランスで行われた日米貿易交渉では、農産物も自動車も一方的な日本側の譲歩という惨敗で合意されましたが、話題のトウモロコシは、これとは別枠、惨敗の上塗りが急きょ決まったそうです。しかもメディアはトウモロコシだけを報じますが、その実、小麦の大量購入も約束させられたようです。
 日本に追加のトウモロコシが不要なことは明らかで、それゆえ菅官房長官も「九州にトウモロコシの害虫被害が広がっているため」という見え透いたウソをつくことになったようです。ネット上では「トウモロコシはここ10年で一番の豊作」「もともと飼料用トウモロコシは輸入100%で害虫のせいでの輸入はありえない」などウソが暴かれています。
 何より問題なのは、買わされるトウモロコシの安全性です。アメリカから輸入されるトウモロコシはほぼ遺伝子組換えと言われます。食用はもちろんのこと、遺伝子組換えトウモロコシを飼料とした牛肉や豚肉の安全性は確立していません。
 そもそも、このトウモロコシは中国がアメリカからの輸入を拒否したものですが、その理由は貿易摩擦が原因というよりも、中国がアメリカの遺伝子組換え農作物を危険視したためだという見方もあります。
 それに対して日本は、戦後ずっとアメリカの都合で次々と不要なもの、危険なものを押し付けられ、まるで「多国籍企業のゴミ捨て場」、長周新聞はこのような売国的、屈辱的な対米従属外交の安倍首相を「トランプの忠犬」だと、また東海アマさんに至っては「トランプの言うことをなんでも聞く変態愛人」だと容赦ないですが、当たってる。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)


————————————————————————
安倍晋三のトウモロコシ爆買い カネとられ米余剰農産物のゴミ捨て場扱い
転載元)
外交の体為さぬ日米貿易交渉

 安倍首相は25日、主要7カ国首脳会議(G7サミット)が開催されていたフランスのビアリッツでトランプと日米首脳会談をおこない、日米貿易交渉で基本合意した
農産物ではアメリカ産の大幅市場拡大、自動車分野ではアメリカ側が関税撤廃を先送りするなど一方的に日本側が譲歩する内容だった

さらに安倍首相は日米貿易交渉とは別枠で、トウモロコシの大量購入を約束した。トランプは会談後の共同記者会見で「中国が約束を守らないせいで、トウモロコシが余っている。それを安倍首相が全部買ってくれることになった」と上機嫌で話した。

外務省の発表ではまずトウモロコシを大量に購入したうえで、小麦の大量購入も約束している。米中貿易戦争のあおりを受けてアメリカ国内にだぶつく余剰トウモロコシや小麦を「全部買う」と引き受け、「トランプの忠犬」ぶりを見せつけている。「外交の安倍」どころか、もはや「外交」の体をなしておらず、武器にせよ食料にせよ、みなアメリカの要求を丸のみしていく売国ぶりを暴露している。

「トウモロコシを全部買う」と安倍首相が引き受けたことがいかにトランプを喜ばせたかは、もともと予定されていなかった首脳会談後の記者会見を急きょ、喜喜として開かせたことにもあらわれている。急ぎすぎて日本のメディアは同席できず、アメリカ側の記者だけで記者会見をおこなった。トランプがいかに大喜びし、またそれを米国向けにアピールしたかったかということとともに、安倍首相の立場など眼中にない絶対的な主従関係を垣間見せた

(中略)

» 続きはこちらから

今世界で注目を集める「MMT(現代貨幣理論)」~疲弊し活力を失ったこの国日本の困窮する人々を救うものになり得るか?!

 先般の参議院議員選挙では、投票率は低かったものの(操作された可能性もあるが?)、国民の関心を久しぶりに集める選挙戦が展開されたといってよいのでは無いだろうか。このトリガーを引いてくれたのが「れいわ新選組」の代表である山本太郎氏である。「れいわ新選組」が提示した政策で特に、人々の関心を引いたものは・・・
 1)消費税廃止 2)最低賃金1500円(全国一律/政府補償にて)では無いかと思う。これらを実現するためにはその財源は如何するのか?
 これが今まで語られてきた論点であり、財源が示せない政策は埋没していくのが常だった。しかし、山本太郎氏らはこの点について新しい考え方を語ってくれた。それが今世界で、大注目を集める「MMT(現代貨幣理論)」である。
 
 この理論は、米国の経済学者ステファニー・ケルトン女史が提唱するものである。ケルトン女史が本年7月来日して講演した折、「この理論が、日本経済を大復活させるかもしれない」と述べたようである。一方で、「山本太郎氏のMMT理論はアベノミクスと本質は同じ」だと、批判的な意見を述べる識者もいるのだが。

 それは元経済産業省の改革派官僚で、現在では古賀茂明政策ラボ代表を務める古賀茂明氏である。では古賀氏の批判は当たっているのか? それを判断するにはアベノミクスの実態を知る必要がある。当初は「金融緩和・財政出動・成長戦略」の3つを柱としていたものが、実際は「金融緩和・規制緩和」だけで、成長戦略を推進することも無く、効果のある財政出動が行われなかった。古賀氏が言うアベノミクスのばら撒きは財政出動と見做せるだろうが、それは、「幼児教育無償化、高等教育無償化、公共事業推進」であり、これでは一部の人々が少し楽になるのと、ゼネコンが儲けるくらいで、実体経済に活力を与えるものとはならず今に至っていると見て良いだろう。古賀氏の意見から参考にすべきは、「MMT理論+確たる成長戦略」ということだろう。また、最後に添付したツィートは、MMT理論そのものを否定した報道を取り上げ、この報道を”単なるフェイクニュースでは済まされない”と糾弾している。

 さてこの理論がどの様なものかその詳細を紹介したい。これは今まで人々が持っていた固定概念を根底から覆すものであり、従来の考え方に執着していてはこの理論を受け入れる事はできないかもしれない。ケルトン女史が講演で主張した論点は以下の6項目である・・・

1)「経済の見方」がガラリと変わる
   単純な経済政策論ではなく、価値観の大胆な転換を求める経済理論である。たとえば、税金とは何のためにあるのか?

2)「政府のための税収」ではない
   *政府は税収の為に税を課し、それで財政支出をするのではない
*政府がお金を支出することを先にやる必要がある
*国民から集めた税金が執行予算の「財源」になるわけではない

3)インフレもデフレも防ぐ
   *経済とは「インフレもデフレも過度にならないちょうどいい状態を維持させるための調整を行う」というのが基本である。
   *インフレの状態では、税金によって所得を誰かから奪うことで調整
*デフレの状態では、国債発行と減税をやること

4)日本政府は「目標設定」からして間違っている
   *景気が悪い状態の今の日本、政府がやるべきは、国債を発行して支出をすることと、減税することである
   *「PB黒字化」、「財政均衡」、「財政再建」などといった経済政策は誤りで、予算の均衡ではなく経済の均衡をやること

5)財政赤字とは「単なる手段」
   *「政府の赤字は非政府(国民)にとっての黒字である」ということ
   *「政府の赤字は悪でも脅威でもなく、財務のミスマネジメントの証拠となるものでもない。政府の赤字は単なる手段である

6)消費増税などしている場合ではない
   *消費税を廃止して、足りない税収20兆円を全て国債で賄うとする。
    それで果たしてどの程度のインフレとなるのか分析し、インフレ率が過度にならない試算であれば実行してみればよいのではないか

 以上が、日本を現状から脱出させるためにケルトン女史が主張し、日本政府の政策に対して指摘してくれた点である。この理論でことを進めるのが最良なように思えるが、人間の考えた理論であり、遂行していく過程で都度判断し、必要なら修正を加えていくしかないかも知れない。疲弊して活力を欠いてしまったこの国日本で、窮状に苦しむ多くの人々が、安らいだ心で、元気に明るく、生きがいを持って、幸せな人生が送れる日が来るよう舵を切る必要がある!!
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
MMT(現代貨幣理論)が、日本経済を「大復活」させるかもしれない
MMT提唱者・ケルトン氏が明かした
引用元)
(前略)
MMT論者で、サンダースの経済政策顧問を務める経済学者のステファニー・ケルトン氏がこのほど来日。経済に対する価値観を180度転換させるこの理論は、「日本経済を救う可能性に満ちている」と語るのだ。
 
「経済の見方」がガラリと変わる
 
MMT(現代貨幣理論)が問いかけるのは「単純な経済政策論」ではない。MMTは経済に対する見方や価値観の大胆な転換を求める経済理論だ。

−−たとえば、税金とは何のためにあるのか。

従来からの常識は「税金=予算の財源」である。しかし、MMTは税金を財源確保のためとは捉えない
(中略)

» 続きはこちらから