2019年12月9日 の記事

アジアから奪った金銀財宝をフィリピンに隠した日本軍 ~財宝隠匿を指揮したのは、秩父宮雍仁親王と竹田宮恒徳

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の短い動画から、日本軍は、アジアから奪った金銀財宝をフィリピンに隠したことがわかります。TEAさんの一連のツイートは、現在アカウントが停止されています。これらの情報から、財宝隠匿を指揮したのは、秩父宮雍仁親王(ちちぶのみややすひとしんのう)竹田宮恒徳。担当司令官は、「生長の家」の信者の田中静壱。副官の塚本素山は、戦後、略奪財宝の一部を日本に運び入れたひとりだということです。塚本素山は、創価学会顧問になったと書かれていますが、詳しいことは、こちらの動画をご覧ください。
 “続きはこちらから”の櫻井ジャーナルをご覧になると、これらの一連の流れがはっきりとわかります。「生長の家」の創始者・谷口雅春は大本教に所属していたとあります。「生長の家」の信者である田中静壱司令官が財宝の隠匿工作に関わり、副官の塚本素山が戦後、創価学会の顧問に就任しているとなると、こうした一連の陰謀に、大本教、生長の家、創価学会が繋がっていると想像されます。
 最後の2つのツイートの写真をご覧ください。生長の家総裁・谷口雅春夫妻と堀川辰吉郎が一緒に写真に写っています。また、大本教の出口王三郎と堀川辰吉郎が一緒に映っている写真もあります。さらに、「堀川辰吉郎に仕え守護する大日本皇道立教会」の写真があり、創価学会創立者・牧口常三郎の名があります。大日本皇道立教会に関しては、こちらの記事をご覧ください。
 これらの一連の写真の人物は、裏天皇・堀川辰吉郎に仕える人々だと考えて差し支えないでしょう。要するに、大本教、生長の家、世界救世教、創価学会は、裏天皇に仕える組織なのです。加えて、日本会議の中枢と統一協会も同様です。要するに、現在の安倍政権を背後で支える勢力は、天皇陛下ではなく、裏天皇に仕えているのです。
 12月7日の記事で、“財宝の略奪を命じたのは、昭和天皇ではなく裏天皇・堀川辰吉郎”だと指摘しましたが、今回の一連の情報から、これがまず間違いないことだとわかるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【予告編】山下将軍の消えた財宝
配信元)
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配信元)
TEA
‏@tea_2019

♦️森友学園と天皇家、創価学会

🔹#森友学園 の創業者 #森友寛(籠池諄子の父親)は #昭和天皇 の弟と懇意、田中角栄はじめ太い政界人人脈を持つ
http://bit.ly/2z9E9P2 
🔹#塚本幼稚園 の塚本は森友寛と昵懇の #塚本素山 から
🔹塚本素山とは #創価学会 初代顧問かつ #天皇財閥 の金庫番

続く↓

TEA
‏@tea_2019

続)
戦後 #塚本素山 はフィリピンに隠した略奪財宝 #山下財宝 を日本に運び入れた一人。
財宝隠匿を指揮したのは秩父宮雍仁(昭和天皇の弟)、従兄弟の竹田宮恒徳。
担当司令官は #生長の家 の信者の #田中静壱。日本降伏後に自殺。
副官の塚本素山は創価学会顧問になり #池田大作 を会長に推薦。

続↓

TEA
‏@tea_2019

続)
山下財宝は天皇家と生長の家、創価学会、世界救世教等のカルト宗教、政財界を繋げる裏金に。
#児玉誉士夫 も関与。
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201607250000/ …

歴史の闇に常に跋扈する天皇家と #大本教(=生長の家、世界救世教)
http://rapt-neo.com/?p=38113
http://rapt-neo.com/?p=39464
#山下財宝 #創価学会 #世界救世教

TEA
‏@tea_2019

🔴【天皇の金塊】は【李家の隠し財宝】

上記の #山下財宝#M資金 【M】の由来は色々言われてますが、最近のTWから見当がつきますね

やはり #李家=梅花=#メイファー のMでした

#フィリピン #ルバング島 で発見された日本軍のスパイ #小野田寛郎 氏もM資金を守る為に残っていたとも聞きます

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内閣官房中井亨参事官のかなり苦しい言い逃れ / これまで官僚をアゴで使っていた菅官房長官がヤバイ状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は必見です。要点をまとめたのが、その次のツイート。
 内閣官房中井亨参事官は、「氏名、住所、役職という情報をいただいておりまして、それを元に確認を行ってございます」 と言っているのですが、“ということは「ジャパンライフ会長」と書いてあったのにOKしたということ?”とツッコミが入ります。これに対し中井亨参事官は、「確認ができません」と言い逃れをするのです。
 ところが、ツイートにある通り、「ジャパンライフ株式会社 代表取締役会長 山口隆祥殿」で、「桜を見る会」の招待状が届いているわけです。しかも、受付票のナンバーは総理枠の「60」です。
 このやりとりを見ただけで、日本という国家が崩壊しているのがよくわかります。20年以上前から、私は講演会などで“官僚はバカだから… ”などと言っていたのですが、3.11以降、本当にバカなんだということがばれてしまいました。ここにきて、そのバカの程度がとんでもないということが露呈して来たと思います。
 “続きはこちらから”以降は、これまで官僚をアゴで使っていた官房長官が、ヤバイ状況になっているという話です。あの産経新聞が、“「鉄壁」と言われた危機管理手腕を疑問視する向きもある”と書いています。
 東京新聞の望月記者以外誰も突っ込まず、望月記者の質問にも「問題ない」で済ませていたわけで、これで「鉄壁」というのだから笑わせる。今回の件で、“少し記者が食い下がるだけで何も答えられなくなる”ことがわかりました。日本の政治の劣化が激しすぎます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 

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19/12/02 フルフォード情報英語版:緊張が危険な水域にまで高まり、方々に食ってかかるトランプ

 トランプさんが、あっちこっちでケンカを売っているそうです。アメリカ株式会社政府の延命のため、返済する借金を他国から強奪しようとしているのでは、とフルフォード氏は推測しています。
 今回の記事に登場するメキシコとデンマーク領グリーンランドもそうですが、ボリビアやベネズエラも資源豊富です。だからって強盗という発想はどーかと思うのですが、多分どこぞの宗教的には、異端の蛮族を救済してあげる光の道なのでしょう。十字軍による聖戦とかマジいらんのですが。
 あとは中国に対しても経済戦争を吹っかけてはりますが、こちらはアメリカが手を出さずとも中国側で勝手に崩壊しそうな状況らしいです。これまでの強引な成長で無理がたたったのかもしれません。港を作ってもらったり、鉄道を建設してくれたり、と第三世界は大変助けられているようなので、一帯一路イニシアティブで是非頑張って頂きたいのですが。

 以上のアメリカの傍迷惑な喧嘩腰の裏で、悪魔崇拝者が粛清されていっているようです。ただしフランシスコ法王が粛清する側ってのが納得いきません。
 そして毎回登場する度に「ちょっと何言ってるか分かんない」なヨーロッパ王族が、この度も脳内お花畑全開で「悪魔崇拝の洗脳されてた超~可哀想な同胞を助けて欲ちいの」とか、ふざけたこと抜かしてます。洗脳だろーが、生贄とか人間狩りとかやってたら、少なくとも今生はアウトだよ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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緊張が危険な水域にまで高まり、方々に食ってかかるトランプ
投稿者:フルフォード

資金獲得のために喧嘩売りまくりのトランプ


ますます孤立しつつあるドナルド・トランプ米大統領が全方向へ暴言を吐き、世界の緊張は危険な沸点にまで達した。

どうやらトランプはアメリカ株式会社政府への融資に充てる資源を奪うため、デンマークやメキシコとの戦争に向けて米軍への支持を集めようとしているようだ、と複数の情報源が声を揃えていた。

売上高666億ドルという悪魔的な数字の【中国】企業がドル建て債でデフォルトに陥ったことで浮き彫りとなったのだが、中国に対する金融面での大規模な破壊活動も進められている。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

同時に、トランプを支持する者たちはイギリス王室を激しく批判している。思い出してほしいのだが、トランプは既に【昨年の時点で】EUを「敵」として認定済みだ。

以上の全ての動きは、アメリカ株式会社が日本の人々の年金を盗んだにも関わらず、依然として2020年1月31日の支払い期限を守れる道が確保できていないという点と関連している。この文脈で見ると、ブレキシットが現時点では2020年1月31日に予定されているのが興味深い。


対メキシコ戦


まずはメキシコの状況を見ていこう。米国は現在、3隻の航空母艦群をメキシコの周囲に展開させている。というのもペンタゴン筋曰く、「米軍は【メキシコの】麻薬カルテル攻撃の準備を進めており、【カルテル側は】モサドによって武器を供給され訓練を施された可能性がある」そうだ。
http://www.gonavy.jp/CVLocation.html

確かに麻薬カルテルの戦闘員の一部がモサドによって訓練されていた点は、我々も独自に裏付けが取れている。

だが同時に、このメキシコに対する戦争が実際にはアメリカ株式会社を融資するために、メキシコの石油・銀・其の他の資源を盗むためのものだという点も我々は知っている。だからこそメキシコ軍は、アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドール(【通称】アムロ)大統領への支持を公然と表明したのだ。
https://news.yahoo.com/mexicos-top-military-brass-offer-200001882.html

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

ロシアも、核を搭載した潜水艦を米国の海岸線沿いに【複数】展開している。そして今年始めにロシアのウラジーミル・プーチン大統領が、自国は新たなキューバ・ミサイル危機に対する準備が整っていると公けの場で宣言していた。
https://www.reuters.com/article/us-russia-putin/putin-to-u-s-im-ready-for-another-cuban-missile-crisis-if-you-want-one-idUSKCN1QA1A3

これが何を意味しているかというと、トランプは強硬なままではいられないということだ。何故ならば米軍は核戦争を開始して、外国人【のカバール】が所有しているアメリカ合衆国株式会社を支えるために資源を盗んだりなぞしない。

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水を得た砂漠のクマムシさん

ライターさんからの情報です。
地球上で一番タフな生物であるクマムシさんは、乾眠状態になると高温、低温、放射線や真空状態にも耐えることができるそうです。そして水を得ると、再び復活して動き出すと。まるで、生きながらの死と再生みたいですね。

命の水ってスゴイなあ!
全身で喜ぶクマムシさん♪

大勢のクマムシさんが喜んでいます、
中村哲さん。
(しんしん丸)
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防御力最強生物ことクマムシさんが無敵モードを解除する瞬間
引用元)
(前略)
クマムシが乾眠状態から復帰し、活動を再開する瞬間を撮影した顕微鏡映像。

樽の時には膜のようなもので体を覆っていて、あれは使い捨てなんだね。
(中略)
(以下略)

「桜を見る会」の消費者庁に続いてスポーツ庁も「ジャパンライフ」を優良企業待遇していたことが発覚、やはり一部業務停止命令の直前

 「大門ゼミ」の解説で(18:11〜)、「桜を見る会」への総理枠の招待状が、ジャパンライフの最後の荒稼ぎに最大限有効に使われたことが分かりました。消費者に対しては信用をさせ、行政に対しては「総理マター」でアンタッチャブルだと萎縮させる効果がありました。
 そのジャパンライフは、2013年夏の時点でパラリンピック選手を雇用しています。大門ゼミの解説から考えると、その時期は国民生活センターにジャパンライフへの苦情が増加している時期でした。その後、消費者庁の介入をかわしながら15年春に「桜を見る会」の招待状が届き、続いて16年11月にはスポーツ庁が、パラリンピック選手を積極的に雇用する優良企業として、あろうことかジャパンライフをヒアリングに招いていました。これもまた最後の荒稼ぎの時期と合致します。スポーツ庁は、ジャパンライフが悪徳企業だとは知らなかったとしていますが、ゆるねとにゅーす管理人さんが指摘の通り、80年代から国会追求も行われていて「知らなかった」はないでしょう。まさに「手段を選ばず、あの手この手」で詐欺を行ってきたジャパンライフの片棒担いだ安倍政権。
いつまで「恋々(れんれん)と政権にしがみついている」つもり?
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【次々と…】スポーツ庁、ジャパンライフを「優良企業」としてヒヤリングに招聘!顧客の信用を得るため、安倍政権と癒着しつつパラ出場選手を積極雇用!
転載元)
どんなにゅーす?

・多くの被害者を出した後に倒産した悪徳マルチ企業・ジャパンライフに対して、安倍政権が「桜を見る会」に招待したり消費者庁の立ち入り検査を中止させていた問題について、2016年11月にスポーツ庁が、パラリンピック出場選手を積極雇用する「優良企業」として、ジャパンライフをヒヤリングに招聘していたことが判明した。

・この事態について、スポーツ庁は「障害者雇用におけるシンボリックな企業だと認識していた」などと説明しているものの、ヒアリングのおよそ2週間後に、ジャパンライフが消費者庁から一部業務停止命令を受けたことで事実上の破綻になっており、安倍政権の主要政治家と山口元会長との癒着との関連性が疑われる事態になっている。


ジャパンライフ「優良」 スポーツ庁認定、直後処分 16年ヒアリング

(中略)
同社がスポーツ庁に招かれたのは、一六年十一月二十九日。同庁の「障害者スポーツ推進タスクフォース」事業の一環で、山口元会長の娘の山口ひろみ元社長(47)が参加。パラ選手雇用の経緯や実績などを内部向けに発表した。

スポーツ庁の担当者は、同社を招いた理由を「パラ選手を雇用した実績があり、障害者雇用におけるシンボリックな企業だと認識していた」と説明。「桜を見る会」に招待されたことが考慮されたかについては「資料からそのような意図は読み取れない」と否定した。同社はヒアリングの約二週間後、消費者庁から特定商取引法違反などで一部業務停止命令を受けたが、スポーツ庁の担当者は「そのような企業だったとは当時、全く聞いていなかった」と釈明した

~省略~

東京新聞 2019.12.7.

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