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画像の出典: photo by ユリシス

独逸の伯林で見た、聞いた、感じた社会問題、教育問題 ～第１０６楽章　ワクチン接種者は、プーチン大統領を悪者にする・・

/ ＊社会, オリジナル記事, ヨーロッパ, 政治経済, 陰謀
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　我が家が2015年の1月1日の夕方にベルリンに初めて到着したとき、小さなホテルに泊まりました。飛行機と同時に申し込んだ小さなホテルは、安めで、たった1日だけなので、駅からも近いことで、文句なしに決定したのですが、こちらの小さなまるで家庭のようなホテルのオーナーはウクライナの女性でした。家族経営をしているようでした。そして、なんとお部屋は、安い金額なのに、アナスタシアのお姫様・・のような雰囲気で、ベルリン最初の日からびっくりした思い出があります。受付では、ウクライナ出身の60代ぐらいの女性が、ウクライナはいつも大変な目に遭っていると話したことを覚えています。今から思えば、2014年のウクライナ問題のことを言っていたのでしょう。ベルリン初日は、ウクライナの人に出会ったのね・・という感じで、また、ウクライナの女性は、（ドイツ人のよくありがちな強気な女性とは少し違い・・）非常に綺麗、繊細で、服装も刺繍入りのショールなどを身に纏っていておしゃれな印象だったのです。
　ウクライナの首都はキエフですが、元々、キエフは、ロシアの最初の首都であったこと、ロシア料理と思われているボルシチはウクライナ料理であること。東西冷戦後にウクライナは、カザフスタンと同様に、アメリカをはじめディープステートが都合良く利用できる土地になってしまったこと、臓器売買の場所でもあること・・・以前、キエフのストリートピアノの動画を見たことがあるのですが、子供が悲しそうに弾いている動画からもいろいろと想像できることがありました。
（ユリシス）
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今回、チェルノブイリ周辺の線量が上がった情報を見たとき、一瞬ゾッとしましたが、チェルノブイリからベルリンまで1300kmということで、一応1000km以上離れているので、まずは安心しました。

欧州では、ロシアのRTとSputnikがウェブメディアからブロックされてしまいました。このように、フェイクニュースの方が優先されていくのですね。ワクチン接種と同様な動きが見られます。悪い方が大衆に支持をされてよく思われるように巧みに作られていくのですね。

欧州でRTとSputnikのYouTubeチャンネルをブロック

ロシアの国際放送局の停止は、ウクライナ危機が原因
　Googleの親会社であるAlphabet Inc.が所有するYouTubeが、ヨーロッパのすべてのユーザーに対してRTとSputnikのチャンネルをブロックしたと、火曜日に発表した。ブロックは即時有効となり、声明では、"ウクライナで進行中の戦争 "を理由に挙げたという。
　FacebookとInstagramの親会社であるMetaは、「多くの政府から要請を受けた」後、ヨーロッパのユーザーが同社のプラットフォームでRTとSputnikにアクセスすることを制限すると発表した。

ドイツのショルツ首相ですが、顔が変わりましたね・・。目つきが違います・・。目の中に何かが入っていそうな感じで・・・


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画像の出典: オランダのハーグにある国際刑事裁判所 Author:Hypergio [CC BY-SA]

ハンナ・ローズ弁護士と7人の申請者は、コロナパンデミックの責任者とその黒幕を、「人道に対する様々な罪」と「戦争犯罪」で告発し、ハーグの国際刑事裁判所に提訴して訴状が受理

, / ＊陰謀, ヨーロッパ, 司法, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　2021年12月6日に、ハンナ・ローズ弁護士と7人の申請者は、コロナパンデミックの責任者とその黒幕を、「人道に対する様々な罪」と「戦争犯罪」で告発し、ハーグの国際刑事裁判所に提訴したのですが、訴状が受理されたのかどうかが良く分かりませんでした。冒頭の動画によると、「2021年12月6日、訴状が受理されました」とのことです。
　“原告は国際刑事裁判所に対し、「最大限の緊急性」をもって、「コロナワクチンの導入、違法なワクチンパスの導入、その他のあらゆる形態の英国人に対する違法な戦争を停止する」よう求めている（50秒）”とあります。
　原告団は、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンのような「新型コロナに対する安全で有効な代替治療法の弾圧は殺人に等しく、裁判所による完全な調査が必要である（1分43秒）」と主張、それは「故意に人口削減と社会の不安定化を狙った企て（2分25秒）」だと言っています。
　１月２０日の記事で、“イギリスのジョンソン首相が、マスクの着用を義務付けることはない。コロナパスポートの提示もステイホームも不要と言って方向転換”をしたことをお伝えしましたが、訴状が受理されたことが大きいのかも知れません。
　ただ、重要な人物は既に処刑されていたり、逮捕されていると思われるので、こうした裁判は「人類の覚醒」の一助として使われるのかも知れません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナ対策：ハーグでジェノサイド訴訟提起！
配信元）
kla.tv 22/3/3

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ゲイツ、ファウチ、ダスザックの3人がジェノサイドで起訴されたことが裁判資料で明らかに
引用元）
THE DESERT REVIEW 21/12/20　Justus R. Hope, MD
www.DeepL.com/Translator （無料版）で翻訳しました。
ニュルンベルク裁判
Wikimedia_Commons[Public Domain]
 
12月6日、勇敢な弁護士と7人の申請者は、国際刑事裁判所に提出した46ページの驚くべき法的文書で、アンソニー・ファウチ、ピーター・ダザック、メリンダ・ゲイツ、ウィリアム・ゲイツ3世、その他12人を、ニュルンベルク綱領に対する多数の違反で告発しました。
（中略）
4人のキングピン以外にも、主要なワクチン企業のCEOや英国で責任を問われた保健指導者など、12人の名前が挙がっている。
 
　　アルバート・ブーラ、ファイザー社CEO
ステファン・バンセル（Moderna社CEO
パスカル・ソリオ（アストラゼネカ社CEO
アレックス・ゴースキー（ジョンソン・エンド・ジョンソンCEO
テドロス・アダンホム・ゲブレイエスス、WHO事務局長
ボリス・ジョンソン（英国首相
クリストファー・ウィティ（英国最高医学顧問
マシュー・ハンコック（元英国保健社会福祉省国務長官
Sajid Javid, 現英国保健社会福祉省長官
ジューン・レイン（英国医薬品・ヘルスケア製品担当最高責任者
ロックフェラー財団理事長 ラジブ・シャー博士
クラウス・シュワブ（世界経済フォーラム会長
（以下略）
画像の出典: ゼレンスキー大統領 Author:The_Presidential_Office_of_Ukraine. [CC BY]

コメディアンのウォロディミル・ゼレンスキーがウクライナ大統領になった経緯 ～彼の周りにいる人物の多くが世界経済フォーラム（WEF）のメンバーだった

/ ＊政治経済, ヨーロッパ, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　コメディアンのウォロディミル・ゼレンスキーがウクライナ大統領になった経緯と、彼の周りにいる人物の多くが世界経済フォーラム（WEF）のメンバーであることが、一連のツイートから分かります。
　冒頭のツイートの悪魔のサインから、ゼレンスキー大統領はブラックサン（裏のイルミナティ）のメンバーであることが分かります。
　ウクライナで2014年2月に親露派のヤヌコビッチ政権がクーデターで倒され、14年6月に親欧米派のポロシェンコ政権が誕生。クーデターの背後には、アメリカ国務省やCIA、ジョージ・ソロスの財団などがいたことが分かっています。
　ポロシェンコの不正・腐敗にうんざりした国民の期待を背負って、2019年5月にゼレンスキーが大統領の座につくのですが、彼もまたジョージ・ソロスによってウクライナの大統領に選ばれたのです。
　こちらの記事によれば、ジョージ・ソロスの友人であるイゴール・コロモイスキー（ドネプロペトロフスク州知事）の所有する「Privatbank」のキプロス支店を経由して、洗浄された資金がゼレンスキーのテレビ制作会社「Kvartal9」に流れたとのことです。
　“2015年から2019年にかけて、ウクライナ大統領を演じた「国民の僕」と呼ばれるショーが大ヒット…テレビ番組と同じ名前の政党が2018年3月に作られ、2018年12月31日にゼレンスキーは大統領選挙への立候補を表明…73.2％の投票で選挙に勝利した”とのことです。
　ディープステートにとって、パペット（あやつり人形）を大統領の座に据えるのは、たやすいことだと分かります。民衆を騙すことは、彼らにとって非常に簡単なことなのです。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter 
 
 
 
 
 
 

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画像の出典: いらすとや

［Twitter］主人似？ペット似？

/ ＊ユーモア, ライター・読者からの情報, 動物
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編集者からの情報です。
本当に瓜双子！
（まのじ）
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配信元）
Twitter 22/2/24
画像の出典: スイス・ジュネーブのWHO本部 Author:Thorkild_Tylleskar [CC BY-SA]

WHOが不気味な条約協定の交渉を始めた 〜 パンデミック予防の目的で世界の国に制限措置、管理可能に「陰謀論」が「陰謀」に

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体, 陰謀
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　WHOがパンデミックの予防と制御を目的として、国家に対して拘束力のある制限措置の協定交渉を始めたという不気味な情報があります。この協定が批准されれば「各国は制限措置に対する国家的なコントロールを失う」とあります。Maxwell Smartさんのツイートによると、WHO憲法第19条では、WHO総会3分の2の賛成で全加盟国を拘束する協定を採択できるとあり、問題の協定をテーブルに乗せたのは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団と米国の大富豪マルセル・アーセノーで、この人物は2021年に世界のパンデミック防止活動に2億ドルも拠出したそうです。この協定は各国の憲法の上位に位置するため「都市封鎖、ワクチン接種の義務化、データの中央収集」を強制することが可能になるらしい。世界中の人々を一括管理するデジタル・パスポート創設も含まれるようです。もはや「陰謀論」は「陰謀」として出現しました。
　防疫のために市民権を制限する措置は、現行法では都道府県知事の権限と判断に任され、可能な強制措置にも限りがあります。けれどもこの協定が発効すればWHOに、いや一握りの民間人に従うことになります。
日本国憲法で守られていた私たちも、この協定で公民権を奪われてしまう危機です。
（まのじ）
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配信元）
Twitter


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