簡単に手に入るほとんどの痛み止め(非ステロイド性抗炎症薬)に心臓停止の副作用がある

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前、In Deepさんの記事で、アセトアミノフェンが配合されている頭痛薬などを妊娠中の女性が使用すると、その子供にADHD(多動性障害)のリスクが高くなるという記事を紹介しましたが、スプートニクも同様の情報を取り上げています。薬局で簡単に手に入る頭痛薬などの鎮痛剤が、実は、大変危険な副作用があるということなのですが、今回のIn Deepさんの記事では、さらにトドメとなるような情報が出てきています。
 非ステロイド性抗炎症薬が、心臓停止させる可能性があるというのです。非ステロイド性抗炎症薬とは“市販されている痛み止めのすべて”とのことで、それ以外の痛み止めは“モルヒネやへロインなどを含むオピオイド”になるとのことです。
 詳細は記事を読んでもらうことになりますが、こうなると、本当は、比較的安全な鎮痛剤は大麻ではないかという気がします。大麻が、安全で痛み止めとして万能であれば、製薬会社は商売上がったりです。法律で禁止すべき理由は十分にあります。
 これが単なる陰謀論なのか、それとも事実なのかは、研究者によって十分な検証がなされなければならないと思います。ところが、日本では研究自体が禁止されているとなると、陰謀論の方が正しいのではないかという気がします。支配層の邪悪さを考えると、ますます、陰謀論の方が正当性があると考えざるを得ません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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学者らが、有名な解熱鎮痛剤の危険性について語る
転載元)

アセトアミノフェンを主剤とした薬の使用は、生殖機能障害や、胎児の成長と関係した問題を引き起こす恐れがある。ロシアのマスコミが報じた。

スプートニク日本

これに関する情報は、EBioMedicine誌に掲載された。

学者たちは、18歳以上の女性455人を対象にした調査を実施し、アセトアミノフェンを主成分にした薬を使用している全ての人に、性的な面で35歳年を取ったのと等しい性ホルモンの枯渇を発見した。

またアセトアミノフェンを妊娠中に服用すると、流産、また胎児の神経系の発達に関連した問題が生じる危険性が高まるという。

アセトアミノフェンは、広く使用されている解熱鎮痛剤で、パラセタモールとも呼ばれている。

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「非ステロイド性抗炎症薬」の功罪がまたひとつ : 鎮痛薬イブプロフェンで「急性の心停止」のリスクが極めて高くなることが大規模な医学的調査で判明
転載元)
(前略)

昨年末から今年にかけて「鎮痛薬」についての記事をふたつほど書きました。

ひとつは、

「鎮痛薬イブプロフェンで男性の不妊が起きる」なんてことを、今さら告知されてどうする……と、過去にイブプロフェン配合の薬を十数年ヘビー常習していた私は……
In Deep 2018/01/09

という記事で、市販薬を含めて広く使われている鎮痛薬イブプロフェンが、男性の不妊と関係しているということをご紹介しました。

イブプロフェン配合の鎮痛薬はあまりにも普通で、どこにでも売られているものです。

そして、昨年 12月の記事、

単なる市販のかぜ薬や頭痛薬の服用がADHDの子どもたちを作り出しているかもしれない : 相次ぐ「アセトアミノフェンと胎児の脳損傷」に関しての医学論文
In Deep 2017/12/27

では、鎮痛薬アセトアミノフェンが配合されている製品を「妊娠中の女性」が使用した場合、「数年後、あるいは 10年を超えた年月の後に、その子どもが ADHD (注意欠陥・多動性障害)と診断されるリスクがとても高くなることが判明した」ということをご紹介したことがあります。

イブプロフェンもアセトアミノフェンも、医学的には NSAIDs という英語表記がなされるものですが、これは日本語では「非ステロイド性抗炎症薬」とされます。

非ステロイド性抗炎症薬とはどんなものかというと、専門家ではない私が最も的確に表現すると以下のようになります。

「市販されている痛み止めのすべて。そして病院で処方される痛み止めのほぼすべて」

となります。

(中略)

西洋医学で、非ステロイド性抗炎症薬「以外」の痛み止めとなりますと、鎮痛剤 - Wikipedia を見ます限り、完全に違う系統のものとしては、おおむね、「モルヒネやヘロインなどを含むオピオイド」ということになります。

(中略)

アメリカでのオピオイドの死者数はまさに急増という表現そのもので、特に、ヘロインとフェンタニルというものでの死者数は、2倍3倍の増え方では済みません。

(中略)


話がやや横に逸れましたが、非ステロイド性抗炎症薬を使用したくないとなれば、こちらのオピオイドくらいしかないのが今の医学の現状です。

そして今回ご紹介するものは、

「非ステロイド性抗炎症薬が、急性心停止の増加のリスクと大きく関係していた」

という内容のものです。

(中略)

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[スプートニク日本] 寒い時に寒い国へ若い日本人女性が・・・

読者からの情報です。
 若い日本人女性2人が、厳寒のウラジオストクへ旅をして、スプートニクが
取材しました。
最後に動画がありますが、見ているうちになんとも言えない感動が・・・。

普通の人々が暮らす地球は素晴らしい。世界が壊れてほしくない。
誰もが幸せに暮らせる世界になってほしい。
(芋子)
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寒い時に寒い国へ
若い日本人女性2人がウラジオストックでやることとは?
転載元)
本文は転載元のSputnikでご覧ください。

[長周新聞] 役に立たず健康被害だけ生む風力発電:自然エネルギーの負の面

 原発ゼロ、自然エネルギーを推進する小泉元総理や河合弁護士などの精力的な宣伝活動の効果もあってか、太陽光パネルの無機質な光景が至る所に出現しました。原発を無くし自然のエネルギーで電力を賄うという理想的な転換のためには仕方のないことかと考えていたところ、その救いとなるべき自然エネルギーの問題点が次々と明らかになっています。
 長周新聞では、地元に持ち上がった洋上風力発電建設計画を受けて、風力発電を継続的に検証をしています。その結果、風力発電では「CO2は減らない、自然環境への影響は大きすぎる、人体への悪影響はひどすぎる」という結論を得ました。なかでも風車は低周波音発生装置となり、周辺住民に自律神経失調に似た多様な症状を引き起こした事例が国内外で報告されています。風車が止まった時だけピタリと症状が治まる「地獄の苦しみ」で、転居以外に治療法はないそうです。風力発電の先進地であるデンマークが、深刻な健康被害を理由に、風力発電に反対し始めたという事実も見逃せません。さらに下の記事では、ドイツ、デンマーク、オーストラリアで電気料金高騰が問題になっていることも伝えています。
 原発ゼロは大事ですが、原発以外ならば何でも良いわけではない、NEDOの補助金頼みの事業は続かないばかりか、深刻な被害を生み出す可能性が指摘されています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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役に立たず健康被害だけ生む風力発電 ー武田恵世氏の講演会ー
転載元)
(前略) 全国的な状況を見ると、民間の風力発電所で実績を公開しているところはゼロ。自治体経営では80%が赤字(NHKの調査)で、残りの20%について聞くと、多くが修理費を会計に入れていないだけで実際には赤字だった。「風力発電の成功例を挙げてくれ」と専門家に聞いたところ、6年になるがまだ返事がない。どうもないようだ。

 私ははじめは風力発電はいいもので、投資しようかと考えていた。そこで「CO2排出は削減できるのか?」「原発の代わりになるか?」「自然環境に優しいか?」「人間生活に悪影響はないか?」「利益は得られるか?」「将来性はあるか?」「成功例はあるか?」を検討した。

 まず、風力発電で原発を減らせるか? NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の発表で、風力発電は2017年3月時点で3356メガワットに増えたという。だいたい原発3基分だ。では原発3基を減らせたのか?

(中略)

 そして、風力発電の先進地といわれたデンマークが、今では「風力発電に反対する最初の国になろうとしている」。デンマークでは、風力発電のそばのミンクの養殖農園の女性従業員の体調が悪化し、ミンク胎児の奇形や死産が頻発した。農園は廃止になった。現在、風力会社と自治体に損害賠償請求をしている。国会でも問題になっている。専門家は「1000㌔㍗以上の風力発電は10㌔以上離す必要がある。そうでないと子宮の共鳴振動が起こる疑いがある」といっている。安岡沖の風力はこの4倍だ。
(中略)

 まとめると、事業者はCO2を減らすためではなく高い買取価格に吊られてもうけのために進めているのであり、CO2は減らない、自然環境への影響は大きすぎる、人体への悪影響はひどすぎるので、風力発電は出資どころか決して進めてはならないというのが結論だ。

(以下略)
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風車取り壊し決定、今後も広がりそう(英)
転載元)
(前略)  記事には書いてありませんが、世界中に何万もの風車ができた今も、CO2はほとんど減っておらず、それどころかエネルギー生産量も一桁台と伝えられています。そして、電力料金はうなぎのぼり。建設や稼動のコストに対する政府の厚い補助金があるにもかかわらず…日本でも同じ。FITの再エネ分担金を通じて再エネ制度を支えているのは国民なのですが。

 中でも「再エネ優等生」の、ドイツ、デンマーク、南オーストラリア州(オーストラリア)の電力料金高騰はひどく、オーストラリアでは、料金を支払えない電力難民が現れ、事業から撤退したり、移転する企業も少ないとか。風車の低周波による周辺住民の体調不良、身体被害はいまさら言うまでもありませんが、計画中、あるいはすでに建設されたところでは、その被害を徹底的に無視するという事態も世界共通。いったん建設されると、地域は壊滅に追い込まれることを知っておきましょう。

 さらに、胸が痛むのは、毎年、多くの鳥類が犠牲になっていること。特に猛禽類、蝙蝠など、生態系に大切な鳥たちが何千羽、何万羽と命を落としています・・・。
(以下略)

18/1/29 ニール・キーナン更新情報:ドブ掃除の重要性 3/3

 前回から続いて韓国のお話です。お隣の国では、掩体壕から金塊や札束の盗難が相次いでおり、キーナン・チームがその監視と追跡を担っているようです。相変わらず欲に眩んだ日本人が何人も関与しているので、誠に心苦しい限り。「美しい国」とかほざくなら、(国民の税金を含めて)他人様の資金に手を出すんじゃありません、と言ってやりたい。
 余談ですが、前回のコメントでお伝えした文化人ブラックリスト、そのせいで何年も仕事を干され続けた俳優(兼政治家)さんと女優さんがいます。李明博政権は嫌がらせとして、二人の顔写真を超カッコ悪い裸の男女の画像と合成し、ネット上に拡散しました。
 被害に遭われた文盛瑾(ムン・ソングン)氏のこんな低俗なことを国家機関がやっていたとはというコメントや、俳優として最も大切な年代だとされる10年が丸々奪われたという金麗珍(キム・ヨジン)さんのコメントが悲し過ぎます。前回も含め、このコメント欄部分に貼った李明博関連のリンク先は全て日本語なので、お二人の記事だけでも読んであげてください。
 昨年末、偽ヌード画像を合成した公務員は法廷で泣いて後悔したそーな。近い将来、日本でも似たような風景が随所で見られるようになるのでしょうか。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニール・キーナン更新情報:ドブ掃除の重要性 3/3
転載元)
投稿者:ニール・キーナン&Kグループ

将来の課題


これから更に多くの者が逮捕されていく中、韓国で目下の最重要課題は囚人をどうするか決断することだ。結局のところ、どの選択肢にも救いは無い。一方は終身刑で、もう一方は死刑。韓国政府が全斗煥(チョン・ドゥファン)を反逆罪で追い詰める傍ら、李と朴はいずれかの運命を辿るだろうと思われる。

収監された者どもが、自分たちの掩体壕を使って依然として現行の国会議員や政治家連中をコントロールしているとはいえ、以上【のようになること】は韓国の人民の総意である。


ここまでで対処しておくべき別の課題としては、実際に【掩体壕へ】預け入れた【ゴールデン・ドラゴン・ファミリーなどの】ファミリーたちも、彼ら自身の「資産群」を管理し対処する必要が出て来るだろうという点【が挙げられる】。何故なら今では韓国の複数の銀行が掩体壕の通貨に対して銀行小切手を発行するようになり、それを両替することが遥かに容易になったからだ。

かつては購入者が現金で取引することは難しかった。よって現在は銀行小切手を利用して、奴らは資金洗浄しているのだ。これも“免責銀行小切手”なぞと呼ばれている。

掩体壕の「資産群」や閉鎖資金や不適切管理口座や凍結資金云々から出ている金(かね)だ。当然のことながら、政府は巨額の税金を課し、相当な利益を上げている。実際、カバールだけでなく大手企業もこの手法で“銀行小切手”とやらを行使しながら、これまで数多くの取引を行なってきた。

最後になるが、カバールを阻止するためには、我々は【各地の】掩体壕を掃除して、長老たちが見守ってきた「資産群」の全てを回復させねばならない。

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[安保法訴訟]北朝鮮の危機を煽っていた政府が、「現在わが国は安全保障上の危機状態にはない」旨の答弁書を裁判所に提出 ~北朝鮮のミサイル騒ぎは完全な茶番~

竹下雅敏氏からの情報です。
 いったい、日本はどこまで落ちぶれるのだろうと思うような、一件です。朝日新聞が今月3日に記事にした内容を、立憲民主党の枝野氏が予算委員会で追及したようです。動画の13分~14分25秒の所です。
 集団的自衛権は違憲との立場から、現職の陸上自衛官が起こした裁判で、「存立危機事態」になっても、防衛出動の命令に従う義務がないことを、裁判で争っていました。
 問題なのは、この裁判での国の言い分です。安倍政権はあれほど北朝鮮の危機を煽っておきながら、“国際情勢に鑑みても、将来的に存立危機事態が発生することを具体的に想定し得る状況にはない”と主張していたのです。
 この一件で、北朝鮮の騒ぎは完全に茶番であるとコメントしてきた時事ブログの主張が証明された形になりました。
 あべぴょんが危機になると、ミサイルが発射されるのは、定石でした。しかも、あべぴょんはいつ発射されるのかを知っていたようで、ミサイルが発射される際には官邸に宿泊するというところから、“あべアラート”なる言葉が生まれました。どうやら、北朝鮮と米軍横田基地には直行便があるようで、CIAを通じて、北朝鮮の麻薬が米軍基地経由で売りさばかれているのではないかという疑惑があります。
 そう考えると、安倍政権の周りにいる人たちというのは、麻薬や戦争で儲かる人ばかりではないのかという気がします。韓国と北朝鮮が仲良くなると一番困るのが、“あべぴょんとその仲間たち”ではないでしょうか。
 問題は、“続きはこちらから”以降のツイートにもあるように、NHK(日本偏向報道協会)が、今や完全に犬HKになっていること。早く政権交代を実現して、NHKを解体しなければ、この国はまともにはなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【朝日新聞】「安保法」訴訟 あぜんとする国の主張
引用元)
 安全保障関連法をめぐる訴訟で、国が驚くような主張をして裁判所に退けられた。

(中略)

 現職の陸上自衛官が起こした裁判だ。自衛官は、集団的自衛権の行使は違憲との立場から、法が定める「存立危機事態」になっても、防衛出動の命令に従う義務がないことの確認を求めていた。

(中略)

 あぜんとするのは、裁判で国が、存立危機事態の発生は想定できないとの立場を終始とり続けたことだ。安倍首相が北朝鮮情勢を「国難」と位置づけ、衆院選を戦った後の昨年11月の段階でも「国際情勢に鑑みても具体的に想定しうる状況にない」「(北朝鮮との衝突は)抽象的な仮定に過ぎない」と述べた。

 説得力を欠くこと甚だしい。ならばなぜ、長年の憲法解釈を変更して集団的自衛権の行使を容認し、強引な国会運営で安保法を成立させたのか。

(中略)

 高裁が、国の言い分を「安保法の成立に照らし、採用できない」と一蹴したのは当然だ。

(以下略)


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配信元)

 
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