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19/12/04 ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 前半

 本文冒頭の「トランプ大統領の背後にいる強力なグループ」とは、「Qグループ」のことだと思います。以前、マイヤー氏の「“Q”の誕生」で、玉ねぎ構造をお伝えしました。Qが掲げる10の計画目標の内、2016年の大統領選挙で採用された8つもご紹介したかと思います。今回はその進捗状況を。
 個人的に知りたかったのは、アメリカ経済の動向です。世界の金融システムの中で真っ先に崩壊する(あるいは意図的に崩壊“させる”)のではないかと噂されています。マイヤー氏の情報を手掛かりに、ツイッターなどでリサーチしてみました。後半でも取り扱いますが、やはり密かに崩壊が始まっているようです。

 ただこれはトランプさんが「基本的に100%善」という前提で書かれた記事ですので、そこはご勘案くださいますよう。
 世の中そこまで清濁はっきりしてはいないと思うのですが、ユーチューブ動画やツイッターを眺めていると匿名Qのファンやキリスト教保守(福音派など)の大統領支持層に結構多いです。ある意味、純粋。ある意味、後が怖い脳内フィーバーお花畑状態。
 この記事は、経済面に関しては「トランプさんがどうこう出来るシロモノじゃない」というスタンスなので、その点マシなのかもしれません。ソルカ・ファール女史辺りは「神の使いトランプさんが経済も何もかも最終的には全て救ってみせる!」と信じきっていますから……(シスターは、「キリスト教徒イコール100%善、社会主義イコール100%悪」の図式なもんで)。
 その点は、社会主義の影響が強い西ヨーロッパ(オランダ)のビジネスマン、マイヤー氏ならではのバランス感覚かと。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 前半
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■前半のまとめ■
✅トランプの背後のグループが掲げる「10の計画」
✅8つの内、打倒FRBと金本位制への復帰がまだ
✅貿易・麻薬・テロなどの戦争は全てフェイク、エリートが豊かになるため
✅ディープ・ステートは依然として大手メディアを支配
✅トランプの長所:政治家じゃなくて実業家&大胆不敵

✅アメリカでは2つの政府が同時並行で稼働
ディープ・ステート政府:戦争とトランプ排除が望み
✅滅茶苦茶な弾劾審議(ロシアからの寄付はクリントン財団へ、民主党は不法移民犯罪に無関心)
トランプ政府:エリート利権と闘って人民を救いたい
✅ジャクソン、リンカーン、ケネディに次いで4人目の人民のための大統領
➡なので暗殺未遂も度々

✅本当の経済指標は全て否定的
✅金(きん)の価値をダウ株価と比較:株にそこまでの価値なし
✅NY連銀のGDP予想:1%を切る
✅GDPに対する株価の比率:140%
✅トランプのミス:過去の若干の景気好調を自分の手柄にしてしまった
✅これから確実に景気は下がる。トランプは止められない。
✅景気が上がったり下がったりするのは自然な流れ
(※不況には良い側面もある)
✅今やるべきは、米国の戦争終結とディープ・ステートの粛清
✅対アフガニスタン:トランプが和平交渉再開か
✅対イラン:ディープ・ステートがサウジアラビアに米兵派遣か


グローバリズムとの訣別


トランプ大統領の背後には、とある強力なグループがいて、彼をずっと支持し導いています。トランプ大統領はアメリカを再び偉大な存在にするため、事前に「計画」の10の目標について知らされていました。目標の内の8つは;
☑ ドブ掃除
☑ 国境の安全
☑ 規制撤廃
☑ グローバリズムからの訣別
☑ アメリカ第一主義
☑ 金(きん)に裏打ちされたまっとうな通貨に戻すため、連邦準備制度を終わらせる
☑ TTPおよびWTO貿易協定の廃止
☑ パリ協定からの撤退

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ご承知のとおり、「連邦準備制度を終わらせ」「金に裏打ちされたまっとうな通貨に戻す」のみが未だに道半ばなのです。

ドナルド・トランプ大統領は、史上最も危険かつ困難な任務を遂行しようとしています;すなわち国内でも国外でも、政府のあらゆるレベルに【入り込んだ】無法者ギャングに囲まれ、その対応をしつつ、ディープ・ステートのドブ掃除をせねばなりません。彼が対応すべきは、金融・政治・プロ・軍事の犯罪ギャング連中です。

こういったギャング、あるいはマフィアというものはすべからく、【各国】政府の世界規模の腐敗・犯罪的な通貨制度・腐敗した金融機関・不道徳な企業利益の結果であり、権力と強欲が動機となり、諸々の秘密結社を通じて導かれているのです。

ディープ・ステート内の強硬な勢力は大々的に組織化し【て団結し】、トランプ大統領と人民に対して【対抗】しています。奴らは大手メディアの大半と、安全保障共同体の依然として一部を支配しているのです。【トランプ】自身の政権内部ですら、未だに戦争狂どもの巣窟なのです。

こういった勢力は、自分たちが作り出した闘争・戦争・制裁・租税・関税に常に関与しています。旧態依然とした洗脳プログラミングに則って動いているのです。――貿易戦争は、麻薬に対する戦争や犯罪に対する戦争、あるいはテロに対する戦争と同じくらいにインチキです。どれ一つとして戦う価値などありません。そしてどれ一つとして勝算は無いのです。全ては人民の犠牲の上、エリートが恩恵に与れるよう設計されています。

浪費・借金・偽金・偽価格・偽の戦争;こういったものがエリートを腐敗させ、経済をゆがめ、社会を堕落させるのです。そしてこういったものこそ、ドナルド・J・トランプ大統領が阻止せねばならぬものです。

彼の長所は、彼が他の政治家連中とは異質な点でしょう。彼はアウトサイダー【=部外者】であって、エリートの一員ではありません。不動産投機家であって、政治家ではありません。しかもまっとうな商売を世界を股にかけて展開していました;彼の資金も名声も財産も、どれもがディープ・ステートの世話になっていません。

彼こそアメリカが必要としていた存在でした。大手メディアの言うことなどどうでも良いと思えるくらいに金持ちで、ディープ・ステートに挑めるくらいに大胆な人物です。

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19/11/25 フルフォード情報英語版:ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく

 グノーシス・イルミナティ(トランプ含む)が、西洋・東洋の王族と覇権争いをしているそうです。どっちもホワイト・ドラゴン・ソサエティが推す能力主義の将来設計機関に同意してるんだから戦わずにラブ&ピースで行こうよー、と締めくくってますが、両サイド共に負けたら滅ぼされると思っているでしょうから、どう頑張っても無理っぽい。
 どっち側でもない一般大衆からすれば、両者揃ってご退場頂きたいのですがねぇ。まぁせいぜい潰し合いしてくんしゃい、おきばりやす。
 トランプ VS 英国王室として切り取って見ると、好色アンドルー王子の小児性愛スキャンダルで、トランプさんが優勢。ただ実際にはこれは、英海軍と米海軍を誰が掌握するかの戦いだそうです。更にもっと大きい視点で捉えると、金融システムの支配権を巡る戦いだそうな。イヤだからね、どっちが勝っても嫌なんですけど!
 その中で、日本の年金が既にポシャったことを、さくっと書いてあることの方が気になりますわ。

 記事後半でプーチンさんが評価しているのは、日本銀行がかつて行った窓口指導にシンガポールが修正を加えた経済統治システムです。概要はフルフォード氏の夏休み特別版で、詳しくは経済の仕組みについて解説した一連の映像配信で是非お確かめください。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく
投稿者:フルフォード

グノーシス・イルミナティVS世界の王族


大量殺人犯のイスラエル【プライム・ミニスター(首相)ではなく】クライム・ミニスター(犯罪大臣)、ベンヤミン・ネタニヤフが起訴され、アメリカのドナルド・トランプ大統領がエリザベス女王に宣戦布告をする中、地球のための戦いは再び白熱してきた。米中間の経済戦争や情報戦争も、とりわけアジアの金塊、それからこの前の米国側によるボリビアのリチウム強奪などと白熱している。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

以上は国際的な金融システムの支配を巡り、グノーシス・イルミナティが、アジアとヨーロッパの王族同盟との間で現在も繰り広げている戦いの一環だ。


アメリカとイギリスの覇権争い:海軍


まずはトランプと大英帝国が火花を散らす、アングロ・サクソン世界の支配を巡る戦いを見ていこう。

これに関してペンタゴン筋は、「トランプはただ単に【自分に対して】スパイ活動をしたり、権力の座から排除しようと試みたのを理由に、女王に宣戦布告をしているのではない。それに加えて、王室の小児性愛や殺人、其の他諸々の兇悪犯罪が原因なのだ」、と言っている。

複数の英国王室筋に言わせると、彼らは【イギリス人らしく】表情を崩さず、揉め事には関わらないようにするのが伝統とはいえ、【今回ばかりは】こういった自分たちに掛けられた容疑に対し、名誉棄損で訴えるために弁護士を雇うべきか真剣に検討中なのだそうだ。

公けの場での戦いの中心となっているのは、アンドルー王子と小児性愛ゆすり屋ジェフリー・エプスティーンとの繋がり、そして17歳の少女との性的疑惑である。

「小児性愛のアンドルー王子、あるいは“ランディ・アンディ”【=好色アンドルー】はあまりに有害だ。【このスキャンダルで】彼と縁を切ったか、間もなく切り捨てようとしているのは、ブリティッシュ・テレコム(BT)、スタンダードチャータード【銀行】、バークレイズ、ステリオス慈善財団、ボッシュ、シスコ、エーオン、セールスフォース、TVアステカ、インマルサット、KPMG、アストラゼネカ、エアアジア、ウッドサイド・ペトロリアムなど。更には中国銀行、中国建設銀行、JD.com【=京東商城】、テンセント、李嘉誠基金といった中国企業ですらそうだ」、とペンタンゴン筋は言う。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/11/18 フルフォード情報英語版:シオン長老らが姿を現わしつつある中で最終対決へ

 竹下氏が「イルミナティの中枢」と指摘していたシオンの長老連中、フルフォード氏のリポートでも「カバール」や「シオニスト」の最奥の黒幕として浮上してきました。ようは地球の支配構造の一番上に未だに居座る、傍迷惑な遺物。これをフルフォード氏は世界のトップ企業を牛耳る737人だと見ているようです。
 その一翼を担うローマのP2流皆血は、「単なる中国への覇権交代は如何なものかー」云々尤もな御託を並べており、完全降参はまだなようです。往生際の悪い彼らが全ての罪を白状する日なんて来るのでしょうか。
 今回、最終的にフルフォード氏は「真実和解委員会」を提案していましたが、支配層トップって大概はそんなんじゃ許されない生贄儀式に関与しているような気が。未成年との乱交くらいなら許すってのは、一般人の感覚ではちょっと無理があります。
 他にも米軍には、国際決済銀行(BIS)と欧州原子核研究機構(CERN)の解体、巨大メディア企業や巨大テクノロジー企業の占拠、大本営発表モッキングバード作戦の終結、上記737人の逮捕をして頂きたいとのこと。
 米軍がやらなくてもアジア勢がやるぞ、と焚き付けています。果たして欧米(と日本)はどう出るか。このままだと、新時代で中国に大差をつけられそうですぞ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シオン長老らが姿を現わしつつある中で最終対決へ
投稿者:フルフォード

諸悪の根源は「シオン長老ども」


ありのままに言うべき時が来た【のだと思う】。世界の大半の問題は、「シオンの長老たち」として知られる集団がその根源だ。

これは紛れもない事実であり、ユダヤの人々とは何の関係もない。というよりも、人類の90%を殺害して残りを奴隷にするという計画を企んできた、世界の大半の企業を所有する【少数の】家系が内輪で交配して【出来上がった】集団なのだ。奴らが9.11のテロ攻撃およびファシストなクーデターを指揮して以来、(ワシントン・インスティチュート【というシンクタンク】の最近の計算によると)6.4兆ドルを戦争と大量殺人に費やしてきたのも、この【殺人と奴隷計画の】為だ。

画像はシャンティ・フーラが挿入

この金額は、貧困を終わらせ、環境破壊を止めさせ、宇宙へと人類が乗り出すのに十分なものだった。だと言うのに、大イスラエル創造プロジェックトに使われてしまった。自分たちが計画した人工的なハルマゲドンで生き残った者をそこから統治するのだとか。

はっきりさせておこう:諸悪の根源は、一神教を支配する諸家系が内輪で交配して【出来た】集団だ。

思い出してほしいのだが、我々はfascii(棒の束)、あるいはファシズムへと我々を束ねていくreligion(【宗教、すなわち】re-ligare、再び束ねること)を用いた【a government(政府)、すなわち】govern-(コントロール) -ment(マインド)によって支配されている。ファシズムは「企業による支配」とも呼ばれる。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

スイスのとある研究が、世界の多国籍企業の80%は737人の手でコントロールされていると示していた。
https://arxiv.org/PS_cache/arxiv/pdf/1107/1107.5728v2.pdf

この人々が、シオン長老としても知られているという訣だ。奴らは自身が所有する世界の大半の中央銀行を通して、バビロニア式借金奴隷制度を支配している。だからこそ奴らの使用人、すなわち上位10%の連中が世界の金融資産の93.2%をコントロールする一方で、底辺の90%が借金の72.4%を背負わせられているのだ。

このシステムは崩壊へと向かっている。アルジェリア、ボリビア、イギリス、チリ、デンマーク、エクアドル、エジプト、フランス、ギニア、ハイチ、ホンデュラス、香港、イラン、イラク、カザフスタン、レバノン、パキスタン、スペインでの暴動や社会不安に共通しているのは、支配エリート層に対する根深い不信感だ。

【フランス革命よろしく、今や】小作人たちが熊手を手にして、【支配層の豪邸の】門まで【迫って】いる。

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19/11/04 フルフォード情報英語版:オバマ、ペローシ、ネタニヤフなどの傀儡がいなくなってしまったハザールマフィア、核による脅迫に訴える

 カバールが降伏に向けて交渉に応じるようになりました。ただし、サウジアラビアやインドネシア、そしてアメリカの内戦で脅迫行為を続行しているらしいので、反省は全くしていません。こういうの、汚れた悪魔世界では「降伏」って呼ぶんですねー、へー(遠い目)。
 欧米のエリート(※本人たちはカバールと違うと言いたいらしい)も記事後半に登場しますが、既得権益を出来るだけ逃すまいと交渉をしているようです。そいで監視社会の監視する側に回りたいようです。大衆は能力的に信用ならないし、犯罪が少ない方がいいでしょ、というのが言い分。私は支配階級こそ信用ならないし、巨悪犯罪の発生源だと常々思っていましたが、ほー(遠い目)。
 「清濁併せ呑むのが大人の世界」って固定観念に縛られていませんか。アメリカでも日本でも表舞台の腐敗政治家は一掃するクセに、そいつらを操っていた背後の連中は延命って、誰が納得するんでしょう。交渉のテーブルにつく方々には、「人々」ナメんな、と言いたい。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オバマ、ペローシ、ネタニヤフなどの傀儡がいなくなってしまったハザールマフィア、核による脅迫に訴える
投稿者:フルフォード

核で脅しつつ降伏交渉に挑むカバール


ハザールマフィアの傀儡政治家らが組織的に追い詰められ、殺されるなり逮捕されるなりしていく中、地球を解放するための戦いは最高潮に達した、とペンタゴンやMI6筋は言う。ホワイト・ドラゴン・ソサエティやアース・アライアンス【=地球同盟】内の情報源によれば、同じ頃カバールは降伏への交渉を開始するようになったらしい。

我々は異常事態に直面しているのだという明白なしるしが、世界中のイスラエル大使館の閉鎖である。表向きは、労働紛争なのだとか。イスラエル大使館というのは核兵器を収容していることで知られているため、この閉鎖は核による脅迫なのだろうと一般的に解釈された。

しかしペンタゴン筋に言わせると、「核や大量破壊兵器やテロ下部組織などを抱え込んでいるかもしれないという理由で」、【逆に】イスラエル側が全ての大使館を閉鎖するよう追い込まれたのだそうだ。

欧米で現在進行中の内戦の大半は地下の掩体壕で起こっている、とレジスタンスのリーダーたちは言う。彼らによると、最も深刻な戦闘はカリフォルニアの諸々の地下施設を中心としている。グーグルやペイパル、フェイスブックといったカバールの拠点があるところだ。

スイス・ギリシャ・イスラエルにも、未だにカバールが完全掌握している地下掩体壕がある、と同筋は言っていた。


トップのカバール工作員は粛清済み、現在のターゲットは二番手


一方の地表では、バラク・オバマ元米大統領、ナンシー・ペローシ米下院議長、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相などカバール工作員の中でも二番手の連中が排除されていっている。

ジョージ・ブッシュ・シニア、マレディクト法王(※ベネディクト16世のこと)、ジョージ・ソロス、デイヴィッド・ロックフェラーなど、一番手の表看板役は既にいなくなっており、傀儡を操る本物の御主人様連中はCG(コンピュータ・グラフィックス)だの影武者だの“クローン”だのの背後に隠れることが多くなっている、とCIA筋は言う。

例えば、ペローシとオバマが自分たちはまだ生きているとの体裁を保つため先週の映像に出ていたが、現場からの情報によると、ここ数週間そのどちらも公けの場で目撃されていない。我々としては、こういった映像がCGを使用して作成された、と90%の確信を持って言える。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※先週の映像ではありませんが、ペローシとオバマです。】

一方でモサド筋は、「本物のビビ・ネタニヤフ」がイスラエルのとある地下深部の基地内におり、公けの場に姿を現しているのは「影武者ないしはクローン」だと言っている。モサドの罠かけ担当将校ジェフリー・エプスティーンと、偽のISISリーダーのシモン・エリオット・“アル=バグダーディー”も同じ掩体壕にいる、と同筋は言う。

米国で【公的な】宣戦布告なしで行われている内戦も、トランプ排除運動にIMFが関与していると科学捜査で先週判明し、決定的な展開を迎えた。「ウクライナに対する巨額のIMFローン」がIMFの前トップだったクリスティーヌ・ラガルドによって許可され、「【そこから】巨額の現金が生み出され、資金洗浄された後は……

……大統領追放を主導する多くの者の手に渡った」、とMI6筋は言う。現行の大統領を追放するために他国の組織から賄賂を受け取れば叛逆行為になるのは、言うまでもない。

だからこそ政治家の多くが一斉検挙され、死刑を宣告されていっているのだ、とペンタゴン筋は言う。「ウクライナ弾劾聴聞会」を報じていた企業プロパガンダ・メディアが、今では全てが「地下で」【=秘密裏に】起こっている、と言っているのもこのせいだ。

【カバールによる】反撃計画もトランプの弁護士であるルディ・ジュリアーニに対して練られているようで、カナダ秘密情報局(CSIS)【※前もそうでしたが、フルフォードさんは「カナダ安全情報局」をこう書きます】筋は「ジュリアーニがもうすぐ拘置所に連行されます。これはデカイ話を紐解くことになるでしょう……9.11が内部の犯行だと。当時ジュリアーニはニューヨーク市長でしたから。

彼の関与は相当なもので、未だに切り札的なものを隠し持っています。そのお蔭で彼はこれまで生きながらえてきたのです。【ですが有罪判決後の】刑務所まで持ちますかね。途中で事故にあったり、【判決確定前の】拘置所で首をつるかもしれませんよ」と、同筋は疑っていた。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/10/17&19 ニール・キーナン更新情報 前編

 本文内に以前の翻訳記事へのリンクを入れておきましたが、このところのキーナン・チームはアジアの金塊を狙うスイスの大手銀行UBSとの攻防が続いています。
 今回の記事前半では、金塊史で2011年11月頃の部分に書かれていた内容まで遡り、インドネシアの長老の一人と思しき故セノ博士をUBSが騙して資金を着服し、マレーシアへ不正融資した事件を説明しています。
 後半では、まずUBSの成り立ちから問題があること、現在の評判も地に落ちていることを紹介しています。
 また、それと並行してKグループが活動範囲を広げていく旨を宣言しています。ゴールデン・ドラゴン・ファミリーの資産を活用するにあたって、これまではインドネシアを優先的に繁栄させる計画でしたが、マレーシアやフィリピンまで含めた古代のインドネシア帝国が新たな対象区域となりました。

 前半記事を執筆した人物の住むシンガポールも含めて、あそこら辺が華僑の皆さんの主な移住先です。政財界で盛んに交流があるのでしょうから、その方が便利なのかもしれません。
 後半記事の表題となった米ドル札の印刷スキャンダルについては、次回にて。

 只今、香港問題で欧米に出来るだけ介入されないよう、見事な舵切りを披露している中国は、キーナン氏の繁栄計画にも華僑繋がりで確実に参加できそう。
 一方の日本は、このままだと取り残される可能性大。ネトウヨが嫌韓・嫌中を展開している場合じゃないんですがねぇ……安倍叫喚地獄は戦争特需&金塊強奪しか頭にないので、視野が狭くて困ります。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニール・キーナン更新情報:シンガポールの内部関係者「UBSよ、お前を撃ち落す」
転載元)
投稿者:ニール・キーナン&Kグループ

■前編のまとめ■
1つ目の記事:UBSによる詐欺窃盗事件
✅投資先:マレーシアの銀行4行
✅投資元:インドネシアのセノ博士がUBSに預けていた「スカルノ信託」

✅問題点:UBSは、セノ博士に一銭も支払いを履行せず
✅解決策:セノ博士はキーナン氏に全権委任、法的対抗措置を開始
✅現在:アマナーの権限も得たキーナン氏が更なる反撃へ

2つ目の記事:UBSによる金塊略奪と米ドル印刷スキャンダル
✅UBSの実態
✅誕生からして詐欺を誤魔化すため
✅評判は「最低」かつ「おバカ」
✅Kグループによる新時代の投資開発計画
✅対象範囲を拡大して、古代シュリーヴィジャヤ帝国の復興を目指す
✅命名:「栄えある勝利者たち」のイニシアティブ


UBS、セノ博士を騙す


スイス・ユニオン銀行(UBS)は6,520億米ドルの詐欺および窃盗事件に、マレーシアの商業銀行4行と共に関与しました。

UBSは再度の極悪非道な銀行業務によって、またもや脚光を浴びています。

今回は、マレーシアの中央銀行「バンク・ネガラ・マレーシア」の承認と、当時の財務大臣兼首相のナジブ・ラザクの承認の下、UBSがマレーシアの商業銀行4行のために手配した6,520億米ドルの融資パッケージを巡るものです。

当該融資の受取り手は:
1.バンク・イスラーム・マレーシア
2.パブリック・バンク
3.バンク・シンパナン・ナショナル
4.シティバンク
でした。

以上の銀行はどこも、前首相【ラザク】などマレーシアの【犯罪者連中】が直接または間接的に関与した其の他の問題のある金融取引に加担してきました。

【※おそらく政府系ファンド「1MDB」の資金流用事件のことだと思います。】

当該融資の資金提供をしたのは、亡くなったエディ・セノ・スカント博士。「スカルノ信託」の筆頭管財人であり、UBSに預けた金塊や各国通貨その他の資産に対する預入証明書のオリジナルを保有していました。そしてUBS【に預け入れた】のは父親のジャワヒルで、彼は初代M1でアマナーだったインドネシアのスカルノ元大統領の右腕でした。

[書類はこちら:「エディ・セノ・スカント博士によるファミリー・インヘリタンス・ギャランティー」](※PDF文書を読むには右倒しにする必要があります。)

【※以前訳した「金塊の歴史年表8:“経済的独裁権力”に対する1兆ドル訴訟」によると、ファミリー・インヘリタンス・ギャランティー【=家族相続保証】とは、スカルノ大統領がM1として得た報酬で設立した基金。PDFは、その所有者である博士から、キーナン氏への特別委任状です。】

これは初回手数料・金利・返済期限・融資の存続期間など諸条件を定めた、通常の融資契約でした。

ですがセノ博士がUBSに持っていたスカルノ信託口座には、契約で合意した筈の手数料も利払いもターム・ローン【=証書貸付】の返済も、何一つ返ってはこなかったのです。

それどころか、UBSは今日に至るまで契約の遵守を拒否し、セノ博士の承認や権限なぞ、書面でも他の形でも一切得ることなく、当該融資を再投資しています。

実のところ、セノ博士は融資の延長について一度としてきちんと通知されたこともなく、彼の資金を続けて使用することに対する金利が、彼の口座に入金されることも全くありませんでした。

これは明らかに詐欺的不正行為です。UBSや関係者は、セノ博士とスカルノ信託とインドネシアの人々の犠牲の下、当該資金を用いて利益を得ているのです……

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