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20/03/30 フルフォード情報英語版: 地球を巡る戦いが激化する中、安倍もマクロンもメルケルもチャールズ皇太子も“コロナウイルス感染”させられることに

 フルフォード氏は当時事ブログと異なり、コロナウイルス自体はカバール配下の大手メディアによる茶番劇と見ていますが、世界の善と悪が両者入り乱れて便乗作戦を展開しているので、事態を読み解くのはなかなか大変そうです。
 もしコロナウイルスが不発だったら、今度は隕石衝突の恐怖だそうな。ヘイトもカバールは大好物なので、世界的には中国バッシングを更に煽ってくるかもしれません。中国国内では米国バッシングでしょうか。

 個人的には、太陽周辺にうじゃうじゃいる謎の物体映像が一番気になりました。

 あと今回はトランプさんの影が薄いです。ブラックロック社という怪しげな存在も本文で指摘されていますし、まだまだディープ・ステート健在なのでしょうか。
 反対に、我が国の恥さらしはトップを飾っています。頼むからどこへなりと消えて欲しい、コロナより隕石よりも真っ先に。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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地球を巡る戦いが激化する中、安倍もマクロンもメルケルもチャールズ皇太子も“コロナウイルス感染”させられることに
投稿者:フルフォード

善悪両方が便乗しているコロナウイルス


地球を巡る戦いがクライマックスに達している。相対するどちらの側も“コロナウイルスによるパンデミック”とやらで、自分たちのアジェンダを達成しようとしているからだ。

解放【を目指す】諸勢力は上級ハザールマフィア連中を逮捕する機会としてロックダウン【=封鎖】を利用しているし、悪魔主義者らは一般大衆にワクチンとマイクロチップを施して服従状態に戻そうと目論んでいる、と複数筋が口を揃えた。

まるで現実が二つに分岐してしまったかのように、【現実の】一方は恐怖と死で埋め尽くされ、もう一方は固唾をのんで惑星規模の解放を待ち望んでいるのだ。


正義の側:大量逮捕にコロナウイルスを利用


まず最初に良識派が何と言っているかを見ていこう。日本の安倍晋三首相、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、ドイツのアンゲラ・メルケル首相、英国のチャールズ皇太子、其の他大勢がこれから、あるいは既に“コロナウイルス感染”させられる(つまり逮捕される)、というのがCIAやペンタゴンの良識派からの情報だ。CIA筋の一人はこう言っていた:

「奴らは偽情報を発信しては、【逮捕を】可能な限り極秘扱いのままにしておこうとしているのです。」(“」”は原文ママ)メルケルは3度目の検査を受けることになっていますし、マクロンも検査で陽性となります。それが、奴らが排除されたことを意味する暗号です。」

彼はこうも付け加えた:

安倍はカバールに直接仕えているので、国の経済を崩壊させる気です。それ故に奴は排除されねばなりません。(【昨今は】著しくフェイクなコンピューターグラフィックス【が出回る】時代なため、私はここ日本で、本物の安倍が消えてしまうかどうか、記者証を持っている同僚たちとの連絡を取り続けるつもりです)。」

ペンタゴン筋も同意しており、「日本では政権交代も起こるかもしれません。晋三は東京オリンピックの1年延期に追い込まれましたしね」、と言っている。

日本がアメリカ人全員の入国禁止を検討するに至ったのは、アメリカ人の暗殺者どもが安倍の元にやってくるのでは、と恐れたからかもしれない。

いずれにせよ、米国内部では粛清が明らかに加速している。ペンタゴン筋が言うには:

海軍の病院船マーシーは3月27日にロサンゼルスに到着し、その姉妹艦であるコンフォートは3月30日にニューヨーク市に到着しましたが、逮捕されたシオニストや小児性愛連中に対して提供するのは、マーシー【=慈悲】でもコンフォート【=慰め】でもないのかもしれません。

しかも[米大統領ドナルド・]トランプがバージニア州ノーフォークに自ら出向いて、ニューヨーク市に向かう海軍艦船コンフォートを見送る中、トラック運転手たちはニューヨークには配達しないよう命じられています。」


悪の側:ワクチン接種でシープル支配にコロナウイルスを利用


ここからは、闇側が何を企んでいるのか見ていこう。以下のリンク先の映像では15分20秒辺りから、ビル・ゲイツがワクチン【接種済み】証明書を持っている人間だけが旅行することを許されるべきだと訴えている。

動画はシャンティ・フーラが挿入

NSA筋もこの点を認めており、カバールが望んでいるのはシープルに地元の【大型スーパーの】ウォールマートへ行かせて、“電子ウォレット【=財布】”を受け取るのと引き換えにワクチン接種とマイクロチップ挿入をさせることなのだ、と言っている。

まじめな話、恐怖心を煽られて、ワクチン接種に追い込まれたりしないように。奴らが出してくるワクチンはどれもこれも、それで皆さんを守ってくれるとか称する対象よりもロクでもないのは確実だからだ。

アメリカ大統領候補のジョー・バイデンが、「私たちは治療方法に対処せねばなりません。それが何であれ、問題を悪化させるでしょう」と口走った際、本当のことを語っていたのかもしれない。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入
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19/12/04 ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 後半

 木曜日の前半では、Qグループが背後で支えるトランプさんの達成目標と、諸々の経済指標が実は経済危機の到来を指し示している点をご紹介しました。
 後半では、この先アメリカ政界がどうなって行くかの予測、そして経済面では通貨リセット計画の詳細を解説しています。

 ただし“目覚めた”と自称する人たちにも、相当なバイアスがあります。
 たとえば今回のマイヤー氏は通貨リセット説の古株なので、未だにGESARAに肯定的です。ですが今年1月にインテルアラートのNESARAやGESARAは「カバールの作戦」だとレッド・ドラゴン大使が断言し、「インテルやコブラの波動は明らかに闇」と竹下氏もコメントしていました。また、「新世界秩序と同じであるGESARA側の新金融システムを構築しようとしているのが、フランスのロスチャイルド家であり、彼らを支援しているのがコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)」だと指摘されています。
 そして前半でも書きましたがロシア情報に通じているソルカ・ファール女史は敬虔なキリスト教徒なため、ボリビアのクーデター政権のアニェス自称大統領がでっかい聖書を掲げたのを見て、「正義が勝った!」と手放しで賞讃しています。(※モラレス大統領はキリスト教だけでなく、先住民族の土着信仰も認めたから「悪」なんだそう。)
 オルタナ系では一番まともだと思われるTV局のRTも左派リベラルなアメリカ人司会者が多く、古株ほど「民主党の今回の騒ぎは馬鹿げているけれど、根本的にトランプは弾劾されるべき」と今週も言っていました。私が勝手にアメリカの知の巨人だと思っているクリス・ヘッジス氏もそうですし、ジェシー・ヴェンチュラ知事と息子のタイレルもそうです。
 ……現時点でこれなら、先は長いなと思わず溜め息を吐いてしまったのでした。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 後半
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■後半のまとめ■
■前半
✅2つの異なる政府が同時並行で稼働中
✅本物の経済指標はどれも否定的

■後半
✅ディープ・ステート VS 大統領
✅弾劾の深刻な側面:弱体化した米国の経済の破綻
✅毎日約30億ドルずつ嵩んでいく財政赤字
✅インフレによる内部崩壊
✅ディープ・ステートによる「制裁」という便利な攻撃手段
✅現在の標的はベネズエラ
✅悪魔崇拝で権力掌握
✅ボリビアで政権交代、資源の横取り
✅しかし各国がドルの代替策を模索中
✅トランプとアライアンス(地球同盟?)も打倒ディープ・ステートへ

✅選挙前倒し
✅FISA報告書でアメリカ議会の9割(内8割は民主党)が更迭される
➡早々に選挙が必要となる
✅トランプ再選後は、金本位制と新金融システムとGESARA導入へ

✅世界規模での通貨リセット
✅計画では、金本位制でドル離脱をする最初の国は中国
✅既に行った気配
✅世界規模での通貨リセット
✅資金源は中国の長老たち、融資方法は209箇国の署名する金条約
✅全ての国が政府発行通貨へ
✅完遂すると現行の国際通貨システムは閉鎖
✅バチカン銀行やウクライナへの送金による資金洗浄は不可能に
✅始まりは2020年
✅兆候その1:アンドルー王子、ヒラリー・クリントン、ネタニヤフの裁判
✅兆候その2:金融界での大きな変動


ディープ・ステート VS 大統領


ディープ・ステートの二大派閥、共和党と民主党が政権の支配を巡って火花を散らしています。シフやペローシの牽引する弾劾手続きでは、【連中が】投下した爆弾や打ち上げたミサイルの1つ1つについて【ニュースの】見出しが教えてくれます。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

しかし弾劾にはもっと深刻な側面があり、それがディープ・ステートの延命および経済に迫りつつある危機なのです。これが政治経済の深層の流れと関連しているのは間違いありません。そして【この流れは】戦争・破産・恐慌・民衆の貧困へと繋がっていきます。

帝国の支配を巡る闘争が激化する中、真の脅威は無視されています。例えばローマ帝国の最後の四半世紀には、ローマ人内部での争いがあまりにも多く勃発したため、帝国は本物の【外部の】敵にまっとうな防衛体制を整えられませんでした。

また、少なくとも今世紀に変わって以降、アメリカは弱体化していっています。払えるよりも多く浪費するという昔ながらの形で、米国は倒産してしまうでしょう。

例えば米国債の価格をインフレで打ち消そうとしているのならば、米国債に頼っている年金の持ち主全員の退職後の希望も打ち消すことになります。しかも奴らが取り巻きに与える金(かね)をもっと“刷る”場合、その金を使って【本来】他の人たちのものである【筈の】物品やサービスをもっと要求する訣です。

【※刷るという単語が、「いわば、いわゆる」を意味する“”に入っているのは、実際に紙幣を印刷機で刷っているのではなく、もっと簡単に電子的に数字を打ち込んで済ませているからだと思われます。】

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19/12/04 ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 前半

 本文冒頭の「トランプ大統領の背後にいる強力なグループ」とは、「Qグループ」のことだと思います。以前、マイヤー氏の「“Q”の誕生」で、玉ねぎ構造をお伝えしました。Qが掲げる10の計画目標の内、2016年の大統領選挙で採用された8つもご紹介したかと思います。今回はその進捗状況を。
 個人的に知りたかったのは、アメリカ経済の動向です。世界の金融システムの中で真っ先に崩壊する(あるいは意図的に崩壊“させる”)のではないかと噂されています。マイヤー氏の情報を手掛かりに、ツイッターなどでリサーチしてみました。後半でも取り扱いますが、やはり密かに崩壊が始まっているようです。

 ただこれはトランプさんが「基本的に100%善」という前提で書かれた記事ですので、そこはご勘案くださいますよう。
 世の中そこまで清濁はっきりしてはいないと思うのですが、ユーチューブ動画やツイッターを眺めていると匿名Qのファンやキリスト教保守(福音派など)の大統領支持層に結構多いです。ある意味、純粋。ある意味、後が怖い脳内フィーバーお花畑状態。
 この記事は、経済面に関しては「トランプさんがどうこう出来るシロモノじゃない」というスタンスなので、その点マシなのかもしれません。ソルカ・ファール女史辺りは「神の使いトランプさんが経済も何もかも最終的には全て救ってみせる!」と信じきっていますから……(シスターは、「キリスト教徒イコール100%善、社会主義イコール100%悪」の図式なもんで)。
 その点は、社会主義の影響が強い西ヨーロッパ(オランダ)のビジネスマン、マイヤー氏ならではのバランス感覚かと。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 前半
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■前半のまとめ■
✅トランプの背後のグループが掲げる「10の計画」
✅8つの内、打倒FRBと金本位制への復帰がまだ
✅貿易・麻薬・テロなどの戦争は全てフェイク、エリートが豊かになるため
✅ディープ・ステートは依然として大手メディアを支配
✅トランプの長所:政治家じゃなくて実業家&大胆不敵

✅アメリカでは2つの政府が同時並行で稼働
ディープ・ステート政府:戦争とトランプ排除が望み
✅滅茶苦茶な弾劾審議(ロシアからの寄付はクリントン財団へ、民主党は不法移民犯罪に無関心)
トランプ政府:エリート利権と闘って人民を救いたい
✅ジャクソン、リンカーン、ケネディに次いで4人目の人民のための大統領
➡なので暗殺未遂も度々

✅本当の経済指標は全て否定的
✅金(きん)の価値をダウ株価と比較:株にそこまでの価値なし
✅NY連銀のGDP予想:1%を切る
✅GDPに対する株価の比率:140%
✅トランプのミス:過去の若干の景気好調を自分の手柄にしてしまった
✅これから確実に景気は下がる。トランプは止められない。
✅景気が上がったり下がったりするのは自然な流れ
(※不況には良い側面もある)
✅今やるべきは、米国の戦争終結とディープ・ステートの粛清
✅対アフガニスタン:トランプが和平交渉再開か
✅対イラン:ディープ・ステートがサウジアラビアに米兵派遣か


グローバリズムとの訣別


トランプ大統領の背後には、とある強力なグループがいて、彼をずっと支持し導いています。トランプ大統領はアメリカを再び偉大な存在にするため、事前に「計画」の10の目標について知らされていました。目標の内の8つは;
☑ ドブ掃除
☑ 国境の安全
☑ 規制撤廃
☑ グローバリズムからの訣別
☑ アメリカ第一主義
☑ 金(きん)に裏打ちされたまっとうな通貨に戻すため、連邦準備制度を終わらせる
☑ TTPおよびWTO貿易協定の廃止
☑ パリ協定からの撤退

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ご承知のとおり、「連邦準備制度を終わらせ」「金に裏打ちされたまっとうな通貨に戻す」のみが未だに道半ばなのです。

ドナルド・トランプ大統領は、史上最も危険かつ困難な任務を遂行しようとしています;すなわち国内でも国外でも、政府のあらゆるレベルに【入り込んだ】無法者ギャングに囲まれ、その対応をしつつ、ディープ・ステートのドブ掃除をせねばなりません。彼が対応すべきは、金融・政治・プロ・軍事の犯罪ギャング連中です。

こういったギャング、あるいはマフィアというものはすべからく、【各国】政府の世界規模の腐敗・犯罪的な通貨制度・腐敗した金融機関・不道徳な企業利益の結果であり、権力と強欲が動機となり、諸々の秘密結社を通じて導かれているのです。

ディープ・ステート内の強硬な勢力は大々的に組織化し【て団結し】、トランプ大統領と人民に対して【対抗】しています。奴らは大手メディアの大半と、安全保障共同体の依然として一部を支配しているのです。【トランプ】自身の政権内部ですら、未だに戦争狂どもの巣窟なのです。

こういった勢力は、自分たちが作り出した闘争・戦争・制裁・租税・関税に常に関与しています。旧態依然とした洗脳プログラミングに則って動いているのです。――貿易戦争は、麻薬に対する戦争や犯罪に対する戦争、あるいはテロに対する戦争と同じくらいにインチキです。どれ一つとして戦う価値などありません。そしてどれ一つとして勝算は無いのです。全ては人民の犠牲の上、エリートが恩恵に与れるよう設計されています。

浪費・借金・偽金・偽価格・偽の戦争;こういったものがエリートを腐敗させ、経済をゆがめ、社会を堕落させるのです。そしてこういったものこそ、ドナルド・J・トランプ大統領が阻止せねばならぬものです。

彼の長所は、彼が他の政治家連中とは異質な点でしょう。彼はアウトサイダー【=部外者】であって、エリートの一員ではありません。不動産投機家であって、政治家ではありません。しかもまっとうな商売を世界を股にかけて展開していました;彼の資金も名声も財産も、どれもがディープ・ステートの世話になっていません。

彼こそアメリカが必要としていた存在でした。大手メディアの言うことなどどうでも良いと思えるくらいに金持ちで、ディープ・ステートに挑めるくらいに大胆な人物です。

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19/11/25 フルフォード情報英語版:ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく

 グノーシス・イルミナティ(トランプ含む)が、西洋・東洋の王族と覇権争いをしているそうです。どっちもホワイト・ドラゴン・ソサエティが推す能力主義の将来設計機関に同意してるんだから戦わずにラブ&ピースで行こうよー、と締めくくってますが、両サイド共に負けたら滅ぼされると思っているでしょうから、どう頑張っても無理っぽい。
 どっち側でもない一般大衆からすれば、両者揃ってご退場頂きたいのですがねぇ。まぁせいぜい潰し合いしてくんしゃい、おきばりやす。
 トランプ VS 英国王室として切り取って見ると、好色アンドルー王子の小児性愛スキャンダルで、トランプさんが優勢。ただ実際にはこれは、英海軍と米海軍を誰が掌握するかの戦いだそうです。更にもっと大きい視点で捉えると、金融システムの支配権を巡る戦いだそうな。イヤだからね、どっちが勝っても嫌なんですけど!
 その中で、日本の年金が既にポシャったことを、さくっと書いてあることの方が気になりますわ。

 記事後半でプーチンさんが評価しているのは、日本銀行がかつて行った窓口指導にシンガポールが修正を加えた経済統治システムです。概要はフルフォード氏の夏休み特別版で、詳しくは経済の仕組みについて解説した一連の映像配信で是非お確かめください。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく
投稿者:フルフォード

グノーシス・イルミナティVS世界の王族


大量殺人犯のイスラエル【プライム・ミニスター(首相)ではなく】クライム・ミニスター(犯罪大臣)、ベンヤミン・ネタニヤフが起訴され、アメリカのドナルド・トランプ大統領がエリザベス女王に宣戦布告をする中、地球のための戦いは再び白熱してきた。米中間の経済戦争や情報戦争も、とりわけアジアの金塊、それからこの前の米国側によるボリビアのリチウム強奪などと白熱している。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

以上は国際的な金融システムの支配を巡り、グノーシス・イルミナティが、アジアとヨーロッパの王族同盟との間で現在も繰り広げている戦いの一環だ。


アメリカとイギリスの覇権争い:海軍


まずはトランプと大英帝国が火花を散らす、アングロ・サクソン世界の支配を巡る戦いを見ていこう。

これに関してペンタゴン筋は、「トランプはただ単に【自分に対して】スパイ活動をしたり、権力の座から排除しようと試みたのを理由に、女王に宣戦布告をしているのではない。それに加えて、王室の小児性愛や殺人、其の他諸々の兇悪犯罪が原因なのだ」、と言っている。

複数の英国王室筋に言わせると、彼らは【イギリス人らしく】表情を崩さず、揉め事には関わらないようにするのが伝統とはいえ、【今回ばかりは】こういった自分たちに掛けられた容疑に対し、名誉棄損で訴えるために弁護士を雇うべきか真剣に検討中なのだそうだ。

公けの場での戦いの中心となっているのは、アンドルー王子と小児性愛ゆすり屋ジェフリー・エプスティーンとの繋がり、そして17歳の少女との性的疑惑である。

「小児性愛のアンドルー王子、あるいは“ランディ・アンディ”【=好色アンドルー】はあまりに有害だ。【このスキャンダルで】彼と縁を切ったか、間もなく切り捨てようとしているのは、ブリティッシュ・テレコム(BT)、スタンダードチャータード【銀行】、バークレイズ、ステリオス慈善財団、ボッシュ、シスコ、エーオン、セールスフォース、TVアステカ、インマルサット、KPMG、アストラゼネカ、エアアジア、ウッドサイド・ペトロリアムなど。更には中国銀行、中国建設銀行、JD.com【=京東商城】、テンセント、李嘉誠基金といった中国企業ですらそうだ」、とペンタンゴン筋は言う。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/11/18 フルフォード情報英語版:シオン長老らが姿を現わしつつある中で最終対決へ

 竹下氏が「イルミナティの中枢」と指摘していたシオンの長老連中、フルフォード氏のリポートでも「カバール」や「シオニスト」の最奥の黒幕として浮上してきました。ようは地球の支配構造の一番上に未だに居座る、傍迷惑な遺物。これをフルフォード氏は世界のトップ企業を牛耳る737人だと見ているようです。
 その一翼を担うローマのP2流皆血は、「単なる中国への覇権交代は如何なものかー」云々尤もな御託を並べており、完全降参はまだなようです。往生際の悪い彼らが全ての罪を白状する日なんて来るのでしょうか。
 今回、最終的にフルフォード氏は「真実和解委員会」を提案していましたが、支配層トップって大概はそんなんじゃ許されない生贄儀式に関与しているような気が。未成年との乱交くらいなら許すってのは、一般人の感覚ではちょっと無理があります。
 他にも米軍には、国際決済銀行(BIS)と欧州原子核研究機構(CERN)の解体、巨大メディア企業や巨大テクノロジー企業の占拠、大本営発表モッキングバード作戦の終結、上記737人の逮捕をして頂きたいとのこと。
 米軍がやらなくてもアジア勢がやるぞ、と焚き付けています。果たして欧米(と日本)はどう出るか。このままだと、新時代で中国に大差をつけられそうですぞ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シオン長老らが姿を現わしつつある中で最終対決へ
投稿者:フルフォード

諸悪の根源は「シオン長老ども」


ありのままに言うべき時が来た【のだと思う】。世界の大半の問題は、「シオンの長老たち」として知られる集団がその根源だ。

これは紛れもない事実であり、ユダヤの人々とは何の関係もない。というよりも、人類の90%を殺害して残りを奴隷にするという計画を企んできた、世界の大半の企業を所有する【少数の】家系が内輪で交配して【出来上がった】集団なのだ。奴らが9.11のテロ攻撃およびファシストなクーデターを指揮して以来、(ワシントン・インスティチュート【というシンクタンク】の最近の計算によると)6.4兆ドルを戦争と大量殺人に費やしてきたのも、この【殺人と奴隷計画の】為だ。

画像はシャンティ・フーラが挿入

この金額は、貧困を終わらせ、環境破壊を止めさせ、宇宙へと人類が乗り出すのに十分なものだった。だと言うのに、大イスラエル創造プロジェックトに使われてしまった。自分たちが計画した人工的なハルマゲドンで生き残った者をそこから統治するのだとか。

はっきりさせておこう:諸悪の根源は、一神教を支配する諸家系が内輪で交配して【出来た】集団だ。

思い出してほしいのだが、我々はfascii(棒の束)、あるいはファシズムへと我々を束ねていくreligion(【宗教、すなわち】re-ligare、再び束ねること)を用いた【a government(政府)、すなわち】govern-(コントロール) -ment(マインド)によって支配されている。ファシズムは「企業による支配」とも呼ばれる。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

スイスのとある研究が、世界の多国籍企業の80%は737人の手でコントロールされていると示していた。
https://arxiv.org/PS_cache/arxiv/pdf/1107/1107.5728v2.pdf

この人々が、シオン長老としても知られているという訣だ。奴らは自身が所有する世界の大半の中央銀行を通して、バビロニア式借金奴隷制度を支配している。だからこそ奴らの使用人、すなわち上位10%の連中が世界の金融資産の93.2%をコントロールする一方で、底辺の90%が借金の72.4%を背負わせられているのだ。

このシステムは崩壊へと向かっている。アルジェリア、ボリビア、イギリス、チリ、デンマーク、エクアドル、エジプト、フランス、ギニア、ハイチ、ホンデュラス、香港、イラン、イラク、カザフスタン、レバノン、パキスタン、スペインでの暴動や社会不安に共通しているのは、支配エリート層に対する根深い不信感だ。

【フランス革命よろしく、今や】小作人たちが熊手を手にして、【支配層の豪邸の】門まで【迫って】いる。

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