新型コロナウイルスの次に来ると「予言」されていたハンタウイルスの感染 〜 機能獲得研究の歴史は浅く、研究自体も少ないがバイオテロの生物兵器の一つ

 大西洋を航海中のクルーズ船でハンタウイルスの一種「アンデスウイルス」の集団感染が発生し、3名が死亡したと報じられました。これを聞いて「また?」と思った人は多いと思いますが、その懸念をIn Deepさんが新型コロナウイルスを振り返って比較されていました。
 「一般的には、ハンタウイルスは、齧歯類(ネズミなど)が感染源で、『ヒトからヒトへは感染しない』とされていて、エアロゾル感染するとすれば、齧歯類の糞尿や唾液などに排泄されたウイルスからのものだとされています。」とありますが、エアロゾル感染もあるとは断定はできていないようです。しかしWHOは「ヒトからヒトへの感染が起きた可能性がある」と発表しました。
 In Deepさんは「今回のような比較的まれなウイルスによる集団発症や死亡事例については、感染が起きること自体はそんなに大ニュースだとも思わないのですが、『世界中のメディアが大ニュースとして報じているあたりがニュース』なのだとは感じます。」とコメントされていました。この点も新型コロウイルスを思い出させます。
新型コロナウイルスが公式に世に出た少し前の 2019年9月に WHO は「 病原体X」という言葉を使って警告しており、2024年9月に高麗大学ワクチンイノベーションセンターがモデルナ社と共同でmRNAベースのハンタウイルスワクチン開発に取り組むことを発表した時に、WHOはやはりハンタウイルスを潜在的な「疾病X病原体」という言葉に指定しました。いずれも機能獲得研究が行われていましたが「ハンタウイルスの機能獲得研究は、新型コロナほどの歴史はなく、また、研究自体も少ない」ようです。ハンタウイルスは他のバイオテロの生物兵器とされる「炭疽菌や天然痘、エボラウイルスなど」と比較すると、積極的に研究されているという形跡はないそうです。にもかかわらず、以前から新型コロナのお次はハンタウイルスだという「予言」が散見されていました。
 In Deepさんは、"今後も流出だろうと故意だろうと新たなパンデミックが起きる可能性は常に高い"と見ています。「現在の世界は機能を獲得したウイルスに満ちていますので。」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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ハンタウイルスのヒトからヒトへの感染への懸念から思い出す機能獲得研究の歴史
転載元)
今回のクルーズ船の件は自然感染だとしても

大西洋に停泊していたクルーズ船で「ハンタウイルス」の集団感染が発生して、少なくとも 3人が死亡したという出来事については、日本でも報じられています

このクルーズ船は南米アルゼンチンを出航し、西アフリカ沖の島国カボベルデに向かっていたようです。

一般的には、ハンタウイルスは、齧歯類(ネズミなど)が感染源で、「ヒトからヒトへは感染しない」とされていて、エアロゾル感染するとすれば、齧歯類の糞尿や唾液などに排泄されたウイルスからのものだとされています

ただ、公的な説明でも、

> ウイルスは糞尿や唾液などに排泄され、宿主間の感染は咬傷による唾液や糞尿などのエアロゾルを介して起こるとされている。 Wikipedia


というように、文言が「されている」で締められているあたり、はっきりしない部分は多いようです。

しかし、観光用のクルーズ船に、大量のネズミがいたり、その排泄物があるとも思えず、今回の集団感染の謎は残っています。WHO は、「ヒトからヒトへ感染している可能性がある」と述べていることが報じられています

WHO クルーズ船でハンタウイルス“ヒトからヒトへ感染している可能性” ゲノム解析進める

TBS NEWS DIG 2026/05/06

WHO=世界保健機関は、大西洋を航行中のクルーズ船での「ハンタウイルス」について、「ヒトからヒトへ感染している可能性がある」として、ウイルスの解析を進めていると明らかにしました。

WHOの担当者
「とても密接な接触がある人たち、夫婦や同じ客室にいた人の間で、ある程度ヒトからヒトへの感染が起きている可能性があります」

WHOは5日、大西洋を航行中のクルーズ船で「ハンタウイルス」がヒトからヒトへ感染している可能性があるとして、ウイルスのゲノム解析を進めていると明らかにしました。


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イラン戦争の背後にある米国の「ペトロガス・ドル」戦略 ~ロシア・中国への石油封鎖とドル覇権維持

竹下雅敏氏からの情報です。
 J Sato氏が「イラン戦争の真の目的がわかる必読の分析」と評するイギリスの独立系ジャーナリスト、リチャード・メドハースト氏の『ペトロガス・ドル:イラン戦争の背後にある米国の秘密戦略』の字幕入り動画です。YouTubeの元動画では日本語の音声トラックで視聴できます。
 リチャード・メドハースト氏は、アメリカがドル覇権を維持するために、石油輸出国機構(OPEC)のペトロ・ダラーから、北米・中米を中心とする統治区域「北米テクネイト」のペトロガス・ダラーへの転換を試みていると言っています。
 “米国は世界の石油・ガス供給を武力で奪うような静かな略奪を行っている(12秒)。…ヨーロッパを支配しロシアを弱体化させることは最初の段階に過ぎない。真の標的は中国だ。中国は大きすぎて競争力があるため、破壊することはできない。目標は中国を支配することだ。米国は中国の最も重要な燃料源を断つことで、中国にアメリカの石油やガスを買わせようとしている。これによりドルは存続し、中国はワシントンに依存するようになる。これは長期的に完全な脱ドル化を難しくし、BRICSや一帯一路構想、多極化の考え方を弱める。中国は石油の約3分の1をベネズエラ、ロシア、イランから受け取っている。…過去90日だけでも、米国はその三つの生命線すべてを段階的に標的にしてきた(7分26秒)。…特にイランでの戦争が始まって以降、カリブ海から北大西洋、地中海、黒海、バルト海に至るまで、ロシアのタンカーやLNG船が爆破されたり海賊に襲われたりする事例が増えている(9分40秒)。…ここ数週間、ロシア船への攻撃が過去最大になっているだけでなく、ロシアの製油所や輸出拠点、特に西側の主要な三つの輸出拠点やいくつかの主要製油所までも攻撃されている。その結果、ロシアの海上輸出能力の約40%が機能を失った。…これらの攻撃は公式にはウクライナが主張しているが、米国の支援や許可、装備がなければ実行できなかったはずだ。米国は明らかにロシアと中国に対する大規模な世界的石油封鎖を構築している(10分24秒)。…米国は今や海賊国家のように振る舞っている。彼らはホルムズ海峡に入る必要すらなく、ディエゴ・ガルシア周辺やインド洋の各所で待ち伏せして商船を襲撃できる(12分28秒)。…その結果、中国は不足分の石油・ガスをスポット市場で選択肢が米国しかない状態で法外な価格で、しかも最終的には米ドル建てで買わされる羽目になる(17分45秒)。”と話しています。
 非常に重要な動画なので、ぜひ1.5倍速で全体をご覧ください。
(竹下雅敏)
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[YouTube]道具を使い分ける牛

竹下雅敏氏からの情報です。
道具を使い分ける牛のヴェロニカ。カラパイアに記事がある。
(竹下雅敏)
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Cow Uses Broom To Scratch Her Own Back In Austria
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[脱・税理士スガワラくん] 銀行や士業を使った密告のような制度で、国による国民のお金の管理、監視が想像以上に強化されている / 政治家の裏金問題への監視強化は?

 国が国民の資金の流れを管理し、想像以上に監視強化されている現実を「脱・税理士スガワラくん」が解説されていました。
個人でまとまったお金を引き出したり、それなりの金額の入金があると税務署から「お尋ね」や「ヒヤリング」や「呼び出し」がくるケースが最近増えているそうです。
不自然な入出金の動きや、通常の人とは違う動きがあった場合、銀行は「JAFIC」という警視庁の監視チームに報告しなければならず、警視庁は国税に指示して、国税は犯罪収益移転防止法に基づいて本人に理由を確認しなければいけない(1:55)のだそうです。これは全ての国民に当てはまる仕組みで、「STR(疑わしい取引の届出)」を義務付けるものです。
疑わしいとされるれる取引が見つかった場合、銀行には報告義務があり、もし見て見ぬ振りをすると逆に銀行が罰せられます。
それどころか、銀行だけでなく証券会社、保険会社、税理士、弁護士、会計士、司法書士、行政書士などの士業、そして貴金属を売買するところも顧客の怪しい動きを報告しなければならず、報告しなければ業務停止命令など罰せられます。税理士は2024年くらいから義務が課せられるようになったらしい。これらの業種が怪しい動きに気づかなかった場合は「監督注意義務違反」で罰せられることになり、また顧客が税理士のヒヤリングを拒んだ場合は、そのことも報告しなければならないそうです。
「なんで犯罪見つける仕事もやらなあかんの?しかも自分のお客さんに。」
 さらに恐ろしいのは今後強化される取引の制限で、現在、オレオレ詐欺防止の目的で1日のATMの出金限度額(50万円)が決められていますが、70歳以上の人は過去1年間の出金記録によって限度額が20万円や10万円に抑えられる人があるそうです。その人は急な出費がある場合は、事前に窓口に行く必要があり、自分のお金を自由に使えないことになります。煩わしさからデジタル通貨を望む人が増えることと、マイナンバーの浸透がセットになりそうです。
驚きなのが、75歳以上の人は全国一律で1日の引出し上限を30万円にする法整備が進められていることです。こうなるともう犯罪防止が目的ではなく、密告制度で国民のお金の監視強化と管理強化をしているとしか思えません。
 スガワラくんは「これらは裏金を防止する仕組みだが、では政治家の裏金問題はどうなった?国税庁は国民に『この取引をはっきりさせろ』と聞いてくるのだから、政治家にもはっきり報告させなければいけない。」とコメントされていました。同感です。
(まのじ)
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銀行口座の入出金は全部見られている?こういう口座の動きは税務署に疑われます。
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エリートの支配計画と黙示録的世界観 ~金融とデジタルIDが導く「新封建制」

竹下雅敏氏からの情報です。
 映画製作者のジェームズ・パトリック氏は、“パンデミックや農業規制といった近年の危機は、エリート層が西側諸国を不安定化させ、人類を新封建的な依存状態に陥れるために用いている手段だと主張”しています。
 2025年4月15日の記事で、デビッド・ウェッブ氏の『ザ・グレート・テイキング|大収奪』を紹介しました。取引可能な金融商品はどの国でも個人財産だろうと多くの人は考えているが、事実はそうではない。破綻が起きると一般大衆が「所有」する証券はすべて、デリバティブ複合体を支える担保として差し押さえられることになる、という話でした。
 冒頭のAlzhacker氏のツイートには、“崩壊が起これば、あなたの財産は「担保権の行使」によって一瞬で吸い上げられる仕組みが、既に法整備も含めて完成している。COVID-19はその引き金として利用された。世界中でワクチンパスポートとデジタルIDが試験運用され、カナダではユニバーサル・ベーシック・インカム(UBI)とCBDC(中央銀行デジタル通貨)のセット導入が計画されている。…バックにあるのは、預言を自らの手で現実化しようとする終末論的な信仰である。…もはや「陰謀論」というレッテルで済ませられる段階ではない。日常のインフラ――お金、医療、食料、戦争――が全て一つの全体計画の部品として動いている。”とあります。
 YouTubeの動画では『ヨハネの黙示録』の骨格を2分49秒~4分6秒で説明しています。その中で、“666は獣の名を数字で表したものとされ、「買い物や取引にはその刻印が必要」とある。現代においては、監視社会・電子マネー・ID管理との類似が指摘されている(3分32秒)。”と言っています。
 10分43秒のところでは、“黙示録的世界観は、陰謀論や終末系カルトと結びつきやすい性質も持つ。世界の混乱や悪を「誰かの計画」に帰属させることで、現実を単純化。「選ばれた者だけが救われる」というエリート主義的な救済感、予言を利用して「自分たちは特別な時代に生きている」という優越感を得る。このような構造は、現代のSNS・YouTube・宗教団体・スピリチュアル市場においても広く見られる。”と言っています。
 まったくこの通りだと思いますが、ユニバーサル・ベーシック・インカムとCBDCのセット導入を計画している連中やイラン戦争を行っている連中が、黙示録的世界観によって「計画」を実行に移しているのは明らかだと思います。
 ただ、異なる派閥がそれぞれに自分たちに都合の良い結末を想定して行動しているために、混乱しているように見えます。
(竹下雅敏)
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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください
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【世界ミステリー】ヨハネの黙示録は現代を予言していた?|四騎士・666・バビロン崩壊の真相とは?
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