動画では1分15秒～2分56秒のところで、イラン戦争の経緯をまとめています。
　“2月28日、米・イスラエル連合軍がイラン攻撃を開始。6月17日、ベルサイユで60日間の停戦合意。7月9日、停戦が決裂し相互攻撃再開。7月中旬、フーシ派は紅海でサウジタンカーを攻撃。7月28日、ネタニヤフ・トランプ会談。”というものですが、シカゴ大学のジョン・ミアシャイマー教授は「イランはホルムズ海峡というテコを使って、世界経済を人質にとっている（8分）」と警告している。
　大井幸子氏は、“アメリカ政府は、何とかこの戦争から撤退したいということではあると思うんですけれども、現実はどうかって言うと、その名誉ある撤退が、なかなか今難しい（8分18秒）。…ホルムズ海峡は今、実質的には封鎖の状況にあるんですけども、もともとこの海峡には世界の原油、石油のおよそ2割が通過していました（9分32秒）。…海峡を通れないということで、別の石油、代替の輸入先を探し始めています。…これが西半球、南北アメリカ大陸にあります（10分2秒）。…アメリカのエネルギー情報局によりますと、2026年の世界の増産分のおよそ半分がブラジル、ガイアナ、アルゼンチンの3カ国から来ると。しかもアメリカ自身が、かなり石油がある。世界最大の産油国ですからね、掘れば出てくると。ということで、世界の石油の重心が、中東から西半球に動くということなんですね。これが元々のトランプ政権の政策そのものだったのではないか。（11分33秒）”と話しています。
　その通りだと思いますが、アメリカ・イスラエルの思惑通りに進んでいないのは明らかです。彼らの計画では、イランの体制は崩壊していたはずですが、逆に強固になり、アメリカ・イスラエルは危機的な状況に陥っています。
　Alzhacker氏のツイートでは、“債務の帳消しか、あるいは新たなデジタル通貨への移行といった「次なる支配の枠組みへの移行を正当化」するために、危機を創り出しているのではないか”とあります。
　しかし、こうした試みのすべてが、中国を利するようにしか働いていないように見えます。