アーカイブ: 軍事・戦争

アルカイダやそれに類する過激派のテロリストたちは、アメリカが膨大なお金と時間を注ぎ込んで育てた大切な資産

竹下雅敏氏からの情報です。
 現在、シリアのイドリブで、ロシア、シリア、イランを中心とするテロリスト殲滅の総攻撃の直前です。これに、アメリカをはじめとする欧米諸国が、抵抗しています。彼らは、‏“対テロ戦争”の名目で、アフガニスタン、イラク、リビア、シリアというように、次々に戦争を仕掛けてきました。
 ところが、トランプ政権は、シリアとその同盟国が“イドリブ県奪還の為の攻勢を進めれば、シリアを軍事攻撃すると警告”しているのです。
 “続きはこちらから”のmkoさんのツイートを見れば、「空爆に反対するイドリブの市民」が、皆テロリストたちであるのがわかると思います。要するに、アルカイダやそれに類する過激派のテロリストたちは、アメリカが膨大なお金と時間を注ぎ込んで育てた大切な資産なのです。なので、彼らはロシアとその同盟国に対して、頼むから、我々の大切な財産であるテロリストたちを殲滅するのはやめてくれ、と言っているわけです。
 ただ、中東をめぐる抗争の大まかな構図はこの通りなのですが、トランプ政権はディープ・ステート壊滅作戦を実行中であり、今、その大事なところです。シリアでの戦争は、地球同盟とカバールの代理戦争の場であると言えます。イドリブの奪還は、カバールの最終的な敗北を意味しているのです。
 トランプ氏を大統領にした軍部の良識派は、同盟側に属しています。なので、ロシアと協調して動いているはずなのです。
 Q情報を見れば、トランプ大統領は、その軍部の良識派の戦略を熟知しているように見えます。なので、トランプ政権の要人の様々な発言は、ポーズだと考えた方がよいと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2018年9月16日 (日) 911から17年後、シリアでアルカイダを支援するアメリカ
Finian CUNNINGHAM
2018年9月12日
2001年9月11日のテロ事件は(中略)… 多数の立派な筆者や組織が、証拠は、アメリカ諜報機関の内部犯行関与を示していると主張している。
(中略)
当時のジョージ・W・ブッシュ大統領が、サウジアラビアが支援するワッハーブ主義とイデオロギー的つながりを持った、アルカイダ・テロ・ネットワークは、“一番の敵”だと宣言した。以来いわゆる“対テロ戦争”は(中略)…  “テロリストを打ち破るべく”次々と戦争をしかけるために濫用される印籠になった。
(中略)
代理テロ部隊は(中略)… アメリカ帝国主義のための手先として機能し続けている。アメリカによる直接の大規模軍事関与の代わりに、ワシントンの汚れ仕事をすべく、アルカイダ旅団が配備されているのだ。
(中略)
ドナルド・トランプ大統領と彼の閣僚は、もしシリア軍と同盟国のロシアとイランが、イドリブ県奪還の為の攻勢を進めれば、シリアを軍事攻撃すると警告している。この北西の州は、反政府戦士の最後に残った拠点だ。これら戦士は(中略)… ヌスラ戦線、アフラール・アル・シャム、「イスラム国」や他のアルカイダ系自称ワッハーブ主義聖戦士が構成する過激派だ。
(中略)
911から17年後の今、現在シリアで、アメリカ当局とテロとの本当の関係が公開されている。
(以下略)

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18/9/12 ソルカ・ファール情報:米国が条約の主要義務を怠り、トップの太陽科学者たちを地下に避難させたのを受けてロシアでは懸念が高まる

 秋になり、崖っぷちに追い詰められたカバールとの最終決戦に突入しました。ハリケーン・フローレンスが非常に都合よく9.11にぶつけて発生したのを探ると、何かが大西洋上で起こっている気がしてなりません。60年間で最大と恐れられたフローレンスの後方には更に複数のハリケーンが控えています。
 ダーブー777氏の動画でも、この記事で指摘された大西洋の熱帯海域、そしてそこに流れ込む西サハラ上空の気流で異常が観察されていると指摘していました。
 ダーブー氏はCIMSS(気象衛星共同研究所)のMIMIC(マイクロ波のリアルタイム衛星画像)に写った奇妙な波形が南極から放射されていることから、南極のHAARP的な施設を疑っているようです。
 この記事では、大西洋の海中基地ないしは水没UFOから放射能を伴う何かが放射されて海水を温めていると見ているようです。米国がロシアに見られると困る事態とは一体何なのでしょう。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:米国が条約の主要義務を怠り、トップの太陽科学者たちを地下に避難させたのを受けてロシアでは懸念が高まる
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

最新鋭の航空機で偵察されたくない米国


本日クレムリンでは国立核危機軽減センターNNRRC)から困惑させられるような内容の新報告書が出回っているのですが、それによると歴史上初めてアメリカ合衆国ロシア新鋭Tu【ツポレフ】-214ON偵察機の認証を拒絶し、オープンスカイズ【=領空開放】条約OSの最も中心的な条項に違反しました。

――NNRRCのセルゲイ・ルイシコフ所長はこれを受けて「米国代表団のトップはワシントンから直接指示されたと述べる【だけで】何らの説明も理由も提示することなく最終文書への署名を拒否し、オープンスカイズ条約の条項に違反した」と発表しました。

――ですが【ロシア】国防省NNRRCを管轄下に置く省庁)はこの件が、米国ニューメキシコ州サンスポットに位置する国立太陽天文台の科学者全員が一斉に謎の職場放棄をして、現在は恐らく地下に隠れていることと直接関係していると、警告しています。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に該当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

一体全体何が起こってる?


米露の軍拡競争を抑止する相互偵察条約


当該報告書によると、シリアを巡るロシア米国の緊張があわや核戦争かという瀬戸際まで高まる中、オープンスカイズ条約は軍隊および軍事活動における【情報】開示と透明性を推進すべく、こんにち最も広範囲かつ国際的な軍備管理に向けた努力【の結晶の】の一つであることから、壊滅的な【武力】衝突を押し留める最後の障壁となっていました。

――そして【条約は】軍事活動に関する説明と実際の行動が一致していることを保証するため、ロシアおよび米国双方の偵察機が互いの領域上を飛ぶことを許可していたという訣です。

オープンスカイズ条約の下、ロシア製のデジタル観測機器を搭載した新鋭ツポレフTu-214ONの査察のため、9月2日から11日にかけて23箇国より合計72名の専門家がロシアモスクワ近郊クビンカ飛行場を訪れたと当該報告書は続けています。

――この【偵察】機が条約の全ての条項を完全に順守していることは各代表団のトップ全員が認めたというのに、米国の代表団だけは認証を拒絶し、ワシントンにいる上司たちからそのように指示されたのだと述べました

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
【※元記事では1992年に米露、カナダ、そして20以上のヨーロッパ諸国の間で締結されたオープンスカイズ条約について、その由来と内容を解説したインドの論説が掲載されています。相手国への猜疑心から冷戦が悪化しないよう、アイゼンハワー大統領が1955年に提案し、ブッシュ大統領(シニアの方)が実現させたそうです。
軍事ド素人の私はステルス戦闘機もどきを想像してしまったのですが、差し替えのツイート画像を見ると民間のジェット機っぽい形状で、「オープンスカイズ」そして「ロシア連邦」と表記してあります。アメリカ側も似たような形状で国と条約名が同様に表記されていました。
こういった非武装の偵察機が条約加盟国の軍事施設の写真を撮りにお邪魔しても、領空侵犯にはならないんですね。日本も韓国・北朝鮮・中国と結んで互いの疑心暗鬼を解消し合えばいいのに。】

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18/9/3 フルフォード情報英語版:ロスチャイルド家の“善の側”は、トランプが金融リセットを実施すると主張

 ロスチャイルド家の“善の側”と、「所謂」や「○○が称するところの」を意味する“ ”付きなのは皆が信用していないからでしょう(笑)。これまでの悪行が酷すぎて、フルフォード氏の読者から指摘や抗議が来るので、「一応、本人たちは味方だ、協力する、と主張していますので、そう書いておきますね、でも我々が鵜呑みにしている訣ではありませんよ」という意味合いを込めているのだと思います。
 本人たちが主張するように悪者でないのならば万々歳、化けの皮が剥がれるのならその時に対処すればいいまでのこと。――とでも思っているのでしょうか、白龍会は。
 まぁなんとかと鋏は使いようと申しますから、上手いことやって頂ければ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロスチャイルド家の“善の側”は、トランプが金融リセットを実施すると主張
投稿者:フルフォード

内戦が再始動し、カバール通信網がダウン


開戦宣言なしで始まったアメリカの内戦で、この夏ずっと続いた膠着状態が終わった、カバールの秘密衛星を複数撃ち落としたり、良識派が見事な動きをカバールに対して既に幾つも開始した、と複数の筋が声を揃える。

また世界金融システムの完全なリセットも既に開始された、と力説するのはロスチャイルド家の“善の側”だと自ら主張する一派に繋がる複数のCIA筋だ。

そしてこれは、イベント目白押しになると約束された9月の前段階部分に過ぎない、と以上の情報源が同意している。

衛星の撃ち落としを最初に報告してきたのは正体不明のブログ主“Q”であり、3つの異なる情報源によって個別に裏付けが取れた。

【※上のツイートでリンク付けされているデイヴィッド・ウィルコック氏の記事によると、6つの内部情報源から裏付けが取れたそうです。スノーホワイト、コロナ、ビッグバードの暗号名で知られる一連のスパイ衛星群が停止しました。その数は下手すると二ケタになるとか。

「8月30日に、CIAの複数の衛星やスーパーコンピューターが落とされた。そして[米国大統領ドナルド・]トランプの新たな宇宙軍によって押収された可能性が高い。更にGCHQ[英国諜報部]もNSAのデータベースから排除された。英国・オーストラリア・カナダ・ニュージーランド・日本・フランス・ドイツ・イスラエルのカバール分子の目と耳を塞ぐためである。とペンタゴン筋は説明していた。

この先週落とされた秘密衛星ネットワークを設置するのに関わった、アジアのとあるCIA筋は同僚たちに以下の警告を発した:
「我々は【目下、】潜在的な危険に曝されている。皆の車輌にはガソリンが入れられ、手元には非常食と水を有していると願いたい。誰が犯人で何故やったのかは不明なのだが……今や我々の衛星の幾つかは落とされてしまった訣で、何が我々に訪れようとしているのやら、神のみぞ知る。」

一方、第三の情報源は、ナサニエル・ロスチャイルド派がこの【衛星】撃墜に関与していると言う。「ナット【※ナサニエルの愛称】が舞台に戻って来た。彼は我々の側だ。我々はナチス/南極の国際通信網を解体していっているところだ。これには複数の周回衛星が含まれるが、その内の一つは既に排除された」と言っていた。


通信【網】の取り壊しは、軍事および金融面双方の対カバール攻撃にとって前段階となる、とペンタゴン筋もCIA筋も同意した。作戦の安全上の理由から、ペンタゴン筋は当該軍事行動について多くを語ることは出来ないのだが、「防御の術(すべ)を無くし、混乱しているカバールを終わらせるために、米軍の攻撃が進行中だ」とは言っていた。

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沖縄県知事選 JC主催公開討論会 〜 田中龍作ジャーナル他、「準備万全の」佐喜真陣営

 9月5日、沖縄県知事選の立候補者の公開討論会がありました。当初、討論会を拒否していた佐喜真陣営でしたが「一般公開をしないことを条件に参加」などの報道が流れ、有権者に伝わる討論会になるのかなと思っていたところ、急きょ昨夜、公開での開催となりました。もっとも、テーマが「辺野古」に移ったところでフリーのジャーナリストが会場から連れ出されたようです。
田中龍作ジャーナルによると、両候補の違いが明確に現れたのが「辺野古」と「IR(カジノ法案)」だったということです。これは、官邸対国民の図式からも当然と思われました。
 しかし実際に会場で討論を聞いた有権者の受けた印象は、ひと通りではないと思えました。佐喜真氏の「辺野古問題」のごまかしに狼狽を見て、デニー氏に余裕があったと思う方があると思うと、まじめに資料を見て話すデニー氏よりも、佐喜真氏の部品落下事故に苦しむ市民に寄り添う発言が成功していたと感じた方もいました。翁長夫人の「若い方々に届いていない」という懸念を思い出しています。
 また「佐喜真陣営がすでに準備万端で望んでいる」というのはこういうことか、と分かったのは、明らかにデマのネガティブキャンペーンがあらゆる手段で始まっていることでした。候補の主張の内容が「よく分からない」場合、有権者は簡単に印象操作されてしまう、そこを周到に準備していたのか。
 世界一凶悪な連中を相手に、潔白な選挙を戦うデニー陣営の難しさは、まさにここにあるのでしょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【沖縄県知事選】「辺野古隠し」フリー排除の “公開” 討論会
引用元)
 30日投票の沖縄県知事選挙に立候補する玉城デニー氏と佐喜眞淳氏の討論会が5日夜、南風原町民会館であった。佐喜眞氏のお身内である青年会議所(JC)の主催であることから期待はしていなかったが、ネット中継があったので視聴した。

(中略)
 佐喜眞氏と玉城氏の違いを見せつけたのが、IRと辺野古だった

 玉城氏は国会で追及した事実をもとに、IRは米国の胴元だけが儲けて日本人の客は収奪されるだけ、カジノは不要、ときっぱり

 佐喜眞氏は「いままでの観光に満足できない人がいる。研究する必要がある」。カジノをめぐっても官邸ベッタリだった

県知事選挙の争点となる辺野古埋立てについて佐喜眞氏は「法治国家なので、法的手続きを待つ」とかわそうとした。

 玉城氏は承認撤回の法的根拠を示した。「沖縄県の権限によって公有水面埋め立て法に基づき、法律に基づいた地方自治体がとったきちんとした手続きだと思います。(海底の)断層、高さ制限などの問題が出てきた」。

 佐喜眞氏は「普天間基地の返還」だけを繰り返し、辺野古新基地建設については一切口をつぐんだ
(以下略)

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[IWJ] 岩上安身による故翁長雄志・前沖縄県知事の妻 翁長樹子さんへのインタビュー

 ざっとチェックするつもりで動画を見始めたのですが、グイグイ引き込まれてしまって、一気に1時間あまり観てしまいました。故翁長前知事夫人、樹子さんのインタビューです。優しい声なのに早口で的確な発言に、さすがのIWJ岩上氏がタジタジな様子も面白いです。
「続きはこちらから」以降で、主な点を抜き出しました。
IWJのご好意でフルオープンで視聴できます。ご支援のご協力も!
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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岩上安身による故 翁長雄志・前沖縄県知事の妻 翁長樹子さんへのインタビュー 2018.9.4
配信元)

動画は引用元でご覧ください(画像をクリックすると引用元に飛びます)



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