2018年1月12日 の記事

[国家非常事態対策委員会] 激しい権力抗争が進行中!?、安倍総理大臣の裏方の変化、韓国と中国で大掃除スタート / 安倍政権に大きな影響を与えているJR東海の葛西敬之氏の代表権が外れる

竹下雅敏氏からの情報です。
 朝堂院大覚氏は、フルフォード氏の情報をフェイクニュースだとして信じようとしません。そのこともあって、フルフォード氏は、1分15秒~3分33秒のところで、FBIとアメリカ法務省は正式にクリントン財団を調査することになった。また、今年に入ってからアメリカの議員の40名が帰ってきていない。これらのことは表のニュースで確認が取れると言っています。
 カナダはWTOでアメリカに訴訟を起こしており、中国高官が米国債を売るという発言をしているので、本格的に1月末に向けて、ロスチャイルド13家族とアメリカ軍のトランプ政権の衝突が目に見える形になっている。あとヨーロッパでも、EU幹部の行方不明者が続々と出てきており、彼らはディエゴ・ガルシア島の米軍基地に連行されていると言っています。
 8分52秒~9分20秒では、アメリカ軍の人間から、ウイリアム・サイトウという人物が、安倍総理の顧問と経産省の顧問から辞任させられたという情報が入っているとのこと。安倍の裏方が急に辞めたとなると、日本でも何か動きがあるかも知れない、と言っています。
 それに関連した動きなのか、今日の毎日新聞では、JR東海の葛西敬之氏の代表権が外れることになると報じています。葛西氏は安倍政権に大きな影響を与えている人物なので、日本も背後で何かが起きているのかも知れません。
 10分10秒~11分33秒では、これまでほぼ100%正確な書きこみをしていた謎の人物が、“韓国、中国などで大掃除”があったと言っているようです。この動画のタイトルも、“韓国、中国でも大掃除がスタート”となっています。
 朝堂院大覚氏の、トランプ大統領が追い詰められているのではないかという意見に対し、フルフォード氏は、12分6秒~13分58秒のところで、ロシアゲートを調査しているロバート・ミュラー特別監察官は、海兵隊出身でトロイの木馬役。敵側に入り込んで情報を収集している。 FBIと司法省が今かなりパージされている。FRBの7人の理事全員がクビになっている。こうしたことから、アメリカで大掃除が起きているのは確実だとしています。
 ただ現在、混乱と革命が進行中だが、フランス革命に例えると、トランプは中間的人物で最終的にナポレオンになる人物ではないのではないか、とフルフォード氏は言っています。
 15分53秒~16分40秒では、ペンス副大統領を大統領にしようとしているのはP2フリーメーソンで、反ペンス側は、ペンスがインディアナ州知事の時の児童性的虐待情報を掴んでいるようです。裏で権力抗争があるも、米軍部が優勢であるとしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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激しい権力抗争が進行中!? 安倍総理大臣の裏方の変化、韓国、中国でも大掃除がスタート【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2018/01/11
配信元)
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JR東海
社長に金子氏 葛西氏は代表権外れる
引用元)
 JR東海は11日、金子慎副社長(62)が社長に昇格し、柘植(つげ)康英社長(64)が代表権のある会長に就く人事を発表した。葛西敬之名誉会長(77)は1990年6月の副社長就任時から持ち続けていた代表権が外れ、取締役名誉会長になる。いずれも4月1日付。

(中略)

 同社を創業時から支えてきた葛西氏と山田氏は、ともに代表権がなくなる。(中略)...ただ、米国への高速鉄道輸出は葛西氏が引き続き関わっていくという。【黒尾透、小倉祥徳】

多くの欧米メディアを支配下に置いているロスチャイルド一族を牽制するプーチン大統領 ~イルミナティに対する宣戦布告~

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、今年の3月に予定されているロシアの大統領選挙に向けて、“1月13日の「ロシア出版の日」を前に、国内のジャーナリストらに祝辞”を送ったとのことです。記事を見ると、大統領選に介入しようとする米行政府を牽制しているかに見えます。
 しかし、これは下のTocanaの記事にあるように、米行政府というよりは、数多くの欧米メディアを支配下に置いているロスチャイルド一族に対する牽制だと思われます。記事では、昨年の4月2日にロシアで報道されたロスチャイルド一族に関する特別番組は、プーチン大統領による“「メディア戦争」の宣戦布告”だとあります。ロスチャイルドを頂点とするイルミナティに対する宣戦布告だとしています。これは、正しいのではないでしょうか。
 以前のコメントで、 1月の半ば辺りでロスチャイルド家に関することがはっきりとし、大勢が決するだろうとコメントしましたが、これはこの通りになったと考えています。
 正確には、1月11日に大勢は決しました。ロスチャイルド一族を頂点とするイルミナティの13家は、自分たちが戦いに敗北しつつあり、このままでは滅ぼされることを十分に認識していますが、まだ、逆転の可能性はあると考えているのかも知れません。
 しかし、私の観点からはそうではありません。連中のプラズマレベル以上の存在は全て滅ぼされており、狭義の肉体においても、11日で既に決着がついています。こうなると、未来を覆すことは出来ません。彼らは、破滅を逃れようと抗うでしょうが、それもこの1年で終わるでしょう。
 彼らは、裏のイルミナティの頂点にいる者たちですが、彼らの撲滅と並行して、イエズス会とその上にいるアルコーンたち(ゾロアスターの13家)と、彼らが支配している表のイルミナティも壊滅することになるでしょう。今のバチカンのスキャンダルを見れば、こうなるのは確実です。あと数年でカバールは撲滅されると考えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領 ロシアのジャーナリストらに祝辞 ロシア出版の日を前に
転載元)

© Sputnik/ Alexei Druzhinin

プーチン大統領は1月13日の「ロシア出版の日」を前に、国内のジャーナリストらに祝辞を贈り、報道という職業を非常に重要かつ必要なものと定義した。大統領は、国内の通信社の指導部との会合の席をまず記念日の祝辞から開始した。

スプートニク日本

プーチン大統領はジャーナリストという職業について素晴らしく、興味深く、重要かつ困難なものであり、「同時に悲しむべきことに時に危険だが、切に必要なもの」と指摘している。大統領はあらゆるジャーナリストに最善の祝辞を贈った。

プーチン大統領は「あなた方の職業分野に従事する人々は面白く、普通とは異なり、創造的であり、同時に非常に才能豊かだ。こうしたすべての資質、才能のすべて、あらゆる努力が社会の、ロシア市民の幸福のために役立つよう祈念したい」と語った。

プーチン大統領は、「外国エージェント扱いされ、作業を制約されている、しかもかなり攻撃的に悪意をもった制約を受けているロシアのマスコミに今起きていることは、何者かが国内政治状況に、特に選挙前の時期に何らかの影響を講じていることに対して、彼ら(米国)がどう対処しているかを如実に表している。彼らが常に行っていることは、彼らはごく当たり前のことととらえているが、私はこれは絶対に正しくないと思う」と語った。

プーチン大統領は選挙の状況についてもコメントし、ナヴァリヌィ氏は選挙戦への参加が許されなかった唯一の人間ではないものの、他の同様の候補者については外国のマスコミは一切触れようとしいていないと指摘した。大統領は、これに関して、「これは米行政府のプライオリティーを物語るものであり、ロシアの政治局面に誰を差し向けたいと彼らが考えているかを示している」と付け加えた。
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プーチンがRTとSputnikを利用してBBC(イルミナティ)に宣戦布告か! ロシア国営テレビ「ロスチャイルド特番」の意味するものとは?
引用元)
――軍事研究家・塩原逸郎が緊急寄稿!

 2017年4月2日にロシア国営テレビ「チャンネル1」で放送された、ロスチャイルド一族に関する特別番組は(中略)...

 果たしてどのような意図を持って放送されたのだろうか? 筆者の分析はこうだ。かのロスチャイルド特番は、ロスチャイルド、そしてその背後に存在するイルミナティに対し、プーチンが仕掛けた「メディア戦争」の宣戦布告である。

(中略)

 2018年3月にロシア大統領選挙を控えるプーチンは、国内からこのようなロスチャイルド影響下のメディアを排除し、選挙を勝ち抜く必要がある。

(中略)

 プーチンは、俗に「ハイブリッド戦争」と呼ばれる手法を用いてこの戦争を勝ち抜こうとしている。この戦争の主戦場はSNSだ。

(中略)

 この「ハイブリッド戦争」で大きな役割を果たしているのが、ロシア政府系メディアであるRT(Russia Today)とSputnikである。

(中略)

 ただ、イルミナティ側もこれを黙って見過ごしているわけではない。2017年10月26日、RT、Sputnik双方がTwitterへの広告出稿を禁止されたほか、同11月13日にはRT米国支局が米司法省に「外国のエージェント」、つまりはスパイとして登録された。イルミナティ側は、プーチンの影響下にあるメディアを締め出そうと躍起になっているのだ。

(以下略)

[twitter]ここから初日の出見たい

読者からの情報です。
いいえ、みなくていいです
チェックインに2時間とか。
けっこ~~~~~~です。
(メリはち)
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泊まるのは命懸け。断崖絶壁のスイートホテル
配信元)

種子の多国籍企業が第3の柱と位置づける、ゲノム編集!

 種子の多国籍企業が、遺伝子組換え技術の先をもう見据えているとのことです。ゲノム編集です。遺伝子をピンポイントで意のままに変えるゲノム編集で生物特許を取るというのですから、これは種子をいのちとしてではなくもう完全にビジネスの対象物としています。多国籍企業の意図の下で種子の遺伝子を操作して、しかもそれを生物特許として種子を支配するという凶悪な企てです。
 この"神の鋏"とされるゲノム編集は、短期間の訓練で高校生のような素人でも簡単に出来得るということ、しかも短時間に、そしてどんな種へも応用できるという三拍子揃った画期的な技術ということです。遺伝子組み換えでは1つの遺伝子への確率的な手法であるのに対して、ゲノム編集では狙い撃ちで複数個の遺伝子を同時に改変することができるという驚くべき技術なのです。
 そしてアメリカでは農務省の制度に抜け穴があるおかげで、ゲノム編集作物の多くはGMO(遺伝子組み換え作物)のようには政府の許可が要らないとのことです。外来種の遺伝子を注入しなくとも、在来種の切り貼りや修正で間に合うから病害リスクはないだろうという見解なのです。ですから、見た目にはわからないゲノム編集の作物が近い将来、店頭に並ぶことになるかもしれないのです。
 またゲノム編集による画期的な技術においては、大腸菌のDNAに動画を保存するという実験にも成功した模様で、これはDNAが記録媒体として活用され得ることを示しています。さらにアメリカではゲノム編集によるデザイナーベイビーに関する特許もすでに認められています。iPS細胞でノーベル賞を受賞された山中教授がいうように、5年前までSFだと思っていたことがすでに可能になっているのです。
 もちろんゲノム編集による難病解決への糸口等の朗報もあるわけですが、倫理的な検証が必要とされるような懸案も多々あるのです。中でもこうした多国籍企業による種子支配のための遺伝子改変は、そのまま食の支配に結びつくことであり、また不用意な、あるいは意図的な遺伝子操作により自然環境への取り返しのつかない事態も想定され得るわけですから早急な歯止めが必要とされます。
 しかし、遺伝子組み換え食品を生物兵器と考えているような凶悪な輩がいろいろと悪だくみをしているわけです。地球市民になるべく一人ひとりの良心が、今まさに問われています。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モンサントが遺伝子改変技術「CRISPR/Cas9」使用権ゲット
引用元)

ドキュメンタリー映画『モンサントの不自然な食べもの』でおなじみのMonsanto(モンサント)社が、何やら大変なものを手にしてしまったようです。

遺伝子医学の世界的権威、ブロード研究所(MITとハーバード大学の共同運営)から遺伝子改変技「CRISPR/Cas9」の世界規模の非独占的使用権を獲得したのです!(中略)

ブレイクスルーと畏怖される「CRISPR/Cas9」ゲノム編集技術ですからね。(中略)CRISPRのこのスピードとパワーがモンサントの手に渡ったら、そりゃもう水不足や病害に強い種、ヘルシーな脂肪分を含む種、風味のいい理想の種がどんどん量産されるでしょう。遺伝子組み換え技術といえばのモンサントですが、CRISPRはまさに史上最強の武器となります。(中略)

ちなみにアメリカでは農務省の制度に抜け穴があるおかげで、CRISPR作物の多くはGMO(遺伝子組み換え作物)みたいな政府の認可が要りません。なぜかというと、外来種の遺伝子を注入する必要がなくて、在来種の切り貼り&修正で間に合っちゃうから。そんな次第なので、カスタムデザインCRISPR作物が店頭に並ぶのも、そんな先の話じゃなさそうです。(以下略)

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種子の巨人モンサント、「遺伝子組み換え」の次へ
引用元)
 農業ビジネスの巨人、米モンサントが、遺伝子を自在に切り貼りするゲノム(全遺伝情報)編集技術による農作物の改良に本格的に乗り出す。従来型の交配、遺伝子組み換えに続いてゲノム編集を第3の柱と位置づけ飼料用から食料用まで生産しやすく付加価値の高い農作物の開発をめざす。ドイツのバイエルが同社を約660億ドル(約7兆2千億円)で買収する背景にも、こうした高いイノベーション力への期待がある。

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地球ニュース:アトランタ空港の謎の停電 その2

 前回の続きで、昨年12月17日に起きたアトランタ空港の停電騒ぎを見て行きます。11時間にも及んだ停電で全機の離発着が禁止される中、唯一離陸した飛行機が存在したことをネット住民の皆さんが突き止めました。イスラエルのCALカーゴ社のジャンボ貨物機です。
 そもそも何故このフライトが決定されたのでしょうか。今回はソルカ・ファール女史が発表したロシア対外情報庁筋の分析で、12月4日に遡ってトランプ派と反トランプ派の攻防を見て行きます。彼女(ないしは彼)は工作員で、ロシア側ともCIA側とも言われている謎の人物ですので、その点は気を付けて情報を咀嚼してください。
 さてこの機体はどこからやって来て、どこへ赴いたのでしょうか。また一体ここに搭載されたのは何だったのでしょうか。一般人は税関の煩わしい手続きに泣かされるというのに、相変わらずここでも法の上、ないしは法の網を潜る手段が存在するみたいです。
 そして年末年始の世界各地の空港における大混乱。いくら何でもアクシデント多発過ぎでしょう、という事案を最後に列挙します。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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地球ニュース:アトランタ空港の謎の停電 その2

アトランタを巡る攻防戦


ソルカ・ファールという謎の記者発信元なのですが、“ロシア対外情報庁”筋(あるいは彼女が米国側の工作員ならば実際にはCIA筋)によると、12月4日アメリカ疾病管理予防センター(CDC)の研究所を抱える近郊のエモリー大学の敷地がアトランタ市に併合されることが議会で決定してしまいました(効力発生は1月1日から)。つまりCDCがアトランタのディープ・ステート直轄地となってしまうという、トランプ派にとってかなり危険な状況です。

翌5日“ロシア対外情報庁”(あるいは彼女が……以下同文)の分析によるとアメリカ特殊作戦軍とモサド間の電子通信量が突如増加。その3時間後にCALカーゴの問題の機体がテルアビブからメキシコシティへと飛び立ちました。

7日にはアトランタ空港で当局曰く「単なるいつもの火災訓練」を決行。いやこれ、凄い煙が発生していますが。この“訓練”でトランプ派がCDCから職員を一時退避出来たそうです(何かの証拠でも押収しようとしたのでしょうか)。


ディープ・ステートの反撃


トランプ派は、CALカーゴがメキシコシティからアトランタに向かおうとした15日にも同訓練を実施しようとします。しかし7日、トランプ大統領がまた変なことを言い出したという怪情報がネットに出回りました。CDCに予算文書の中で「トランスジェンダー」「胎児」「科学的根拠のある」や「証拠を基にした」など7つの単語の使用を禁止したという意味不明の真正フェイクニュースです。

ワシントンポストなど企業メディア大手はこぞってトランプさんに非難囂囂。これはCDC内部のディープ・ステート側の攻撃ではないか、とソルカ・ファールの情報源“ロシア対外情報庁”は分析しています。


トランプ側が再度試みる


そして17日、メキシコシティでずっと待機していたCALカーゴ機が再びアトランタへ向かいます。7日とは異なり、この到着前後(午後1時頃)に前回御説明した本物の火災と停電が発生する訣です。

現場にはCDCから出発した貨物(3台の大きな車輌)が厳重な警備態勢で待ち構えていたとか。飛行機へ当該極秘貨物の搭載が完了したのが夕方6時ちょうど。直後の6時27分には離陸禁止命令を無視して、ベルギーへ向けて飛び立っています(※電気が復旧して、離陸許可の出た第一便が飛び立ったのは深夜12時56分)。

ベルギーのリエージュ空港以降は、予定にはなかったキプロス共和国のラルナカ国際空港に立ち寄ります。キプロス銀行(アメリカのウィルバー・ロス商務長官がかつて副頭取を務めた銀行)所有の武装された車輌二台から、何やら貨物を運び入れたそうです。

その後、航空会社の本拠地テルアビブに帰ると、モサドの一大部隊が積み荷を降ろし、ネスジオナという近郊の小さな村へ運びます。これでCDCの貨物は、生物・化学兵器を内密に収容していると噂されるイスラエル政府お抱えの生物研究機関IIBRの管理下に入りました。

(※世界地図[CC0]の一部をカットして関係箇所を記入すると、こんな感じの位置関係になります。)

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