ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第31話 ― 頭山満のアジア主義

孝明天皇は崩御を装って堀川御所に。睦仁親王もまた、大室寅之祐とすり替わって堀川御所に。大室寅之祐は表の明治天皇(政体天皇)、睦仁親王が初代裏天皇(國體天皇)に。
 これは元々は落合莞爾氏が主張された説であり、その説が辻褄が合っていて事実として間違いないと見て、この明治編を進めてきました。
 堀川御所に移住した後の孝明天皇、そして睦仁親王の情報は当然ながらほぼ皆無です。ただし、その後の情報は皆無ながらも、孝明天皇については堀川御所移住前の情報はあります。しかし、睦仁親王については堀川御所移住前から情報は少なく、その後は情報が皆無なので、睦仁親王がどのような考えや思いをもって周辺に当たっていたかは分かりません。
 それでも推測は可能です。睦仁親王の皇子が堀川辰吉郎です。この堀川辰吉郎に仕えながら保護・育成したのが玄洋社であり、頭山満とされます。睦仁親王が自分と思いの異なる者に自身の皇子を託すはずがないので、玄洋社およびその総帥とされる頭山満の思想と行動を見れば、裏天皇の睦仁親王の考え・思い、そして睦仁親王と日本政府、および表天皇側との関係も垣間見えてきそうです。
 頭山満は、彼のウィキペディア記事を見れば「アジア主義者の巨頭」「日本に亡命したアジア各地の民族主義者・独立運動家への援助を積極的に行った」とあります。 頭山のアジア主義とは以下のようなものだったと思えます。
欧米支配から脱却したアジア共栄圏の構築がその目的。そのために日本は積極的に海外進出し、その中で日本は国際的地位を高め、英国から独立
この頭山のアジア主義は同時に睦仁親王の考えでもあったように思えます。
 ただし頭山は目的達成のために日本の海外での積極的武力行使、日本政府に対しても過激な行動に出てもいて、ここまでもが睦仁親王の考えに沿っていたかは不明です。睦仁親王が英国支配に屈辱を覚え、日本政府および表天皇と緊張した関係にあったのは確かだとは感じますが…。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第31話 ― 頭山満のアジア主義

表裏明治天皇の大嘗祭執行 〜150年間の秘事


落合莞爾氏は『ワンワールドと明治日本』281~282頁に次のように記しています。

明治13(1880)年、京都皇統の住む堀川御所で将来の國體天皇となる男児が出生します。御父は、政体天皇の地位を長州藩奇兵隊士大室寅之祐に譲って堀川御所に入った皇太子睦仁親王で、当年29歳、御祖父は慶応2(1866)年の偽装崩御以来、睦仁親王とともに堀川御所に棲む孝明先帝で、ときに50歳です。

睦仁親王と大室寅之祐は明治4(1871)年11月17日に東京皇城の吹上御苑において揃って大嘗祭を執行されておられますので、ともに天皇と呼ばれて何ら差し支えない立場です。つまり「明治天皇は二人いた」のですが、大室寅之祐が表の明治天皇として表に出て、睦仁親王は「ウラの明治天皇」となったので、いわば國體明治天皇となったのです。

(中略)

明治20(1887)年に7歳になった睦仁親王の皇子は、堀川御所で豊子(のちの松下トヨノ)が生まれたのを機に博多に移り、(中略)...辰吉郎が福岡へ移されたのは、黒田藩の政治結社玄洋社の実質社主の杉山茂丸と社長の頭山満から武士的素養と気風を学び、小学校に通って下情に通じるためです。

ここには幾つもの重要なことが記されていますが、その一つで目を引くのが、表の明治天皇(政体天皇)となった大室寅之祐と初代裏天皇(國體明治天皇)となった睦仁親王が、同刻同じ場所(東京皇城吹上御苑)にて揃って大嘗祭を執行したという部分でしょう。

初代裏天皇となった睦仁親王
(25歳当時の明治天皇と紹介された写真)
Wikimedia Commons [Public Domain]

二人が同時に大嘗祭を執行、これは天皇践祚の儀式ですから記されている内容は非常に重要です。それと共に大嘗祭はあまりにも重要で、これに関して虚偽を記されるような性格のものではないので事実と見るしか無いでしょう。

ただし、こうなるとかなり多くの皇室関係者などは、二人の大嘗祭同時執行の事実を承知していたはずです。その上で、その事実を関係者は現在まで厳重に秘匿してきたことになります。150年間の秘事です。

さて、次いで気になるのが、ここでは堀川辰吉郎の生年が1880年となっていることです。堀川辰吉郎は自称では1884年生まれとのことでした。天皇そして八咫烏(サンカもですが)には戸籍が無いとのことで、このように生年がハッキリしないようなことになるのかも知れません。ただ堀川辰吉郎の生年は1880〜1884年の間と見て間違いないでしょう。

この時期は、世界的には1881年にアレクサンドル2世が暗殺され、ポグロムの嵐が吹き、共産革命運動を含めたシオニズムの世界潮流が生じ、日本では1882年に日本銀行が設立されています。世界と日本の歴史の分岐点になる時点で堀川辰吉郎が誕生したとも言えるでしょう。

Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]
Wikimedia_Commons [Public Domain]

その堀川辰吉郎が7歳の時に京都から福岡博多に移されたと落合氏はしています。それは辰吉郎が玄洋社の杉山茂丸と頭山満から「武士的素養と気風を学び、小学校に通って下情に通じるため」とのことです。玄洋社が辰吉郎を保護・育成していく役割を担ったということになるでしょう。

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政府を信頼しない人々(フェイク・パンデミックだと信じる人々)の反対運動が暴動に発展するよう計画されている ~ビル・ゲイツが語る“コロナ後の世界”「ワクチンなしに日常は戻らない」

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスのパンデミックがフェイクで、“ウイルスは存在しない”と信じる一部の陰謀論者がいます。現実には、「ただの風邪」ではあり得ない症状にもかかわらず、病院で検査すら受けられない人たちが居ます。また、後遺症に苦しむ人たちも多く居ます。フェイク・パンデミックを主張する人たちは、現実に存在する多くの患者について、どの様な説明をするのでしょう。
 ロシアはQグループと水面下で協力関係にあり、カバールに対峙していると見られています。そのロシアの感染者数854,641人は、フェイクなのでしょうか。またメキシコは、“新型コロナウイルス感染症による死者数が31日、英国を抜き、米国、ブラジルに次ぐ世界3番目に多い国となった”のですが、ロペス・オブラドール大統領がメキシコ国民を騙しているのでしょうか。popoちゃんの「メキシコ便り」を見る限り、これは有り得ないと言えるでしょう。
 何より世界中に居る膨大な数の医療従事者を、フェイク・パンデミックで騙し続けることなどできません。新型コロナウイルスが本当に「ただの風邪」なら、医療従事者が感染の疑われる患者に対して、苦労して防護服を着用するなど、馬鹿馬鹿しくてやっていられないでしょう。
 感染者数、死亡者数の水増しは有ります。メディアが新型コロナウイルスを過剰に煽りすぎだというのもその通りです。しかし、“新型コロナウイルスは現実に存在しており、ただの風邪などではない”のは明らかです。
 先に記事でも取り上げた「ロックフェラー財団の計画書 - ワクチンで人口減少計画」によれば、今後の計画として「何ヶ月も隔離状態で、大衆の免疫力を下げていく。10月,11月には第二の波が到来。政府を信頼しない人々によって反対運動で暴動が更に激しくなり血塗れになる」と書かれています。
 要するに、政府を信頼しない人々(フェイク・パンデミックだと信じる人々)の反対運動が暴動に発展するよう計画されているわけです。反対運動をする人たちの中にアンティファがいれば十分可能です。こうした暴動は、政府の「力による統制」を正当化します。
 その後の計画は「長めのロックダウンを実施。6ヶ月+。その間にワクチンを強制する。反対する者には、国家への危機であると脅す。国家の敵とみなす」というものです。記事をご覧になると、こうした計画に日本では、公明党(創価学会)が関与しているかも知れないということが分かります。
 大変分かり易い稚拙な計画なのですが、このような計画に取り込まれ、上手く利用されていることにほとんどの陰謀論者は気づかないのです。こちらのツイートでは、“私は今、2つの戦いをしています。第一の敵は、COVID19。第二の敵は、「愚かさ」です”とあるのですが、気持ちは良く分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ビル・ゲイツとは何者か - ロバート・ケネディJr.による
引用元)
(前略)
WHOはついに、10年以上にわたって不妊ワクチンを開発していたことを認めました。タンザニア、ニカラグア、メキシコ、フィリピンからも同様の告発がありました。
 
(RFK Jrが指摘しているように、もしこれが虚偽であれば、ビル・ゲイツはすぐに名誉毀損で訴えなければならないという仕組みになっています。しかし、それは虚偽ではないので、彼はできません)
(中略)
インドの医師たちは、2000年から2017年の間に49万6千人の子供たちを麻痺させた壊滅的なワクチン系統のポリオの流行のためにゲイツのキャンペーンを非難しています。
(中略)
2017年、世界保健機関(WHO)は、世界的なポリオの爆発は、主にワクチン株、つまりゲイツのワクチンプログラムから来ていることを意味しているとしぶしぶ認めました。コンゴ、フィリピン、アフガニスタンでの最も恐ろしい伝染病は、すべてゲイツのワクチンに関連しています。
(以下略)
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ビル・ゲイツが語る“コロナ後の世界”「ワクチンなしに日常は戻らない」
20年前から“新型ウイルスの脅威”を訴え続けてきた男
引用元)
マイクロソフト社共同創業者のビル・ゲイツ氏は、約20年も前から、新型ウイルスのパンデミックに対して警鐘を鳴らしてきた。

もし今後数十年で1000万人以上が死ぬことがあるとすれば、最も可能性が高いのは戦争ではなく感染力の非常に高いウイルスだろう
(中略)
共同議長を務める「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」は、20年以上にわたり、さまざまな形で感染症対策に取り組んできた。(中略)… なかでも力を注いでいるのは、「ワクチン開発」だ。
(中略)
氏は、このほど、英「エコノミスト」誌の特集「コロナ後の世界」に寄稿し、ここでもワクチン開発の重要性を訴えた。

〈人類は、このパンデミックに打ち勝つと私は信じている。しかしそれは、人口の大半が予防接種を受けることができてからの話だ。それまで日常生活は戻らない〉
(以下略)
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配信元)

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厚生省から各地方自治体に、コロナ死亡者数の虚偽報告(水増し)の指示 ~第1波はPCR検査を抑えて死亡者数を少なく見せていたが、今後は感染者数も死亡者数も水増しされる

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の20秒の所で、
「事務連絡  令和2年6月18日
 都道府県  各 保健所設置市 衛生主管部(局)御中
 特別区厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部
 
 ・都道府県等の公表する死亡者数は、どうすべきか。
 ○新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、入院中
 や療養中に亡くなった方については、厳密な死因を問わ
 ず、「死亡者数」として全数を公表するようお願いいたします。」
となっています。
 動画のタイトルからは、“コロナ死亡者数の虚偽報告(水増し)の指示”が厚生省から各地方自治体に出ているということになりますが、動画のコメント欄には、“これは仕方がないと思う。…逆に、コロナで悪化して死に至ったのに、基礎疾患の肺炎や糖尿病を「厳密な死因」として発表していたら 「国はコロナで死んだはずの患者まで、肺炎やガンを死因にしてコロナ死者数を少なく見せかけている」と、疑う人達の思う壺になっていた”と言う冷静で優れた見解が有りました。
 第1波は明らかにPCR検査を抑え、死亡者数を少なく見せていました。しかし、厚生省から各地方自治体に上記の指示が出ているとなると、今後は感染者数も死亡者数も水増しされた数字が出ると見て良いでしょう。
 7月20日の記事で、“ガーナのナナ・アクフォ=アド大統領が、ロックフェラー財団の作成した書類を入手し、その計画を暴露”したことを紹介しました。記事の引用元の「ロックフェラー財団の計画書 - ワクチンで人口減少計画」によれば今後の計画は、「2020年6月に一度、ロックダウンを解除し、数週間解放する。 8月、9月でまた死者数を誇張させ報道する。他の病死でも出来るだけコロナが死因と報告させる」と書かれており、まさに計画通りのことが実行されているのが分かります。
 ツイートをご覧になると、「感染拡大を抑制する姿勢は保健所には無い」のが分かるでしょう。「GoToトラベルキャンペーン」も、この観点から見るべきなのかもしれません。“続きはこちらから”は、これまでの政府の混乱した対応の動機を理解する恐らく唯一の説明です。
(竹下雅敏)
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厚生省から各地方自治体に、コロナ死亡者数の虚偽報告しろと指示あり!
配信元)
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配信元)
 
 
 

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[Twitter]鹿はハープの音を聴くために止まった

ライターからの情報です。
達磨さんが転んだ的に近づいては止まる
鹿ちゃん。

演者が最後にびっくりするのもご愛敬。
(メリはち)
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配信元)

日本の食品の成分表示が危機 〜 コロナの影響であれば原材料を変更しても表示義務なし、2023年からは「遺伝子組み換えでない」表示ができなくなる、超危険なゲノム編集食品は表示の義務すら無し

読者からの情報です。
 読者の方々から相次いで食品の安全に関する情報をいただきました。
一つは、新型コロナの影響で物流が滞るなどして原材料が不足し、別の産地のものを使わざるを得なくなった場合、容器包装の「成分表示を変更しないまま販売してもよい」と消費者庁が通知したというのです。「【原料原産地】【製造所の所在地】【加工所の所在地】【栄養成分の量】が変更されてもそのままの表示で許される。」と言われた日には、中身が全く別物になってもコロナの影響ならばOKなのか。何のための成分表示なのか。消費者庁は「原材料の変更がコロナの影響によるものか否かの調査をする予定は無い」と回答しているようで、そうであれば、コロナを理由に成分表示の信頼性を失わせたことになります。
 続いて、山田正彦氏の発信です。世界的に遺伝子組換え作物への規制が厳しくなっている中、日本だけは「野放し」状態です。日本の食品安全委員会がなぜ遺伝子組換え作物を安全と評価するのか、実はモンサントから提出された実証実験では、ラウンドアップを散布していない遺伝子組換え大豆で行われていたことを研究者の河田昌東氏が突き止められていました。正直にラウンドアップを散布すれば発がん性を否定できないことから、虚偽の申請をしたものです。さらに犯罪的なことに、モンサントの遺伝子組換え作物に残留するグリホサートが日本の安全基準を越えることが明らかなため、モンサントは日本の安全基準の方を緩和することを求めていました。河田氏は食品安全委員会の委員がこの部分を知らなかったのではないかと懸念して、翻訳文や資料とともに安全性への異議を申し立てておられますが、日本は「無視」を決め込んでいます。世界各国が禁止するグリホサートの残留農薬基準値ですが日本だけウエルカム、「ものよっては400倍」まで許しています。
 さらにここでも食品表示が信頼できなくなります。2023年から「遺伝子組み換えでない」という表示が事実上禁止されてしまうのです。日本は2019年にすでにゲノム編集食品は安全と決め、「高オレイン酸大豆の食用油」など表示なしで流通させている可能性があります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナで食品表示ルールが変化 原料が輸入品でも「国産」表示可能に
引用元)
(前略)


 4月10日、消費者庁は「新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた食品表示法に基づく食品表示基準の弾力的運用について」と題した通知を出した。この通知は、コロナの影響で原材料が不足し、別の産地のものを使わざるを得なくなっても、容器包装の成分表示を変更せずに販売してもよい、というものだ。
(中略)
(中略)要は、国産だった原材料が輸入品に変わったとしても、表記は「国産」のままでOKということになる。

 しかも、消費者庁によれば「変更した場合でも、各食品メーカーは、変更点を保健所や省庁に連絡する必要はない」という。
(以下略)

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