ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第30話 ― 日露戦争の影の立役者

 自ら望んで「護国の鬼」となったある人物がいます。その人物の名前は明石元二郎ウィキペディア記事によると台湾総督に就任し、台湾軍の初代司令官も兼務し、周囲からは次の総理大臣を期待される中の1919年10月、志し半ばで郷里の福岡で55歳で死去したのが明石元二郎です。
 彼は死に際し「余の死体はこのまま台湾に埋葬せよ。いまだ実行の方針を確立せずして、中途に斃れるは千載の恨事なり。余は死して護国の鬼となり、台民の鎮護たらざるべからず」と遺言したとのこと。
 この遺言に従い、彼の遺骸は福岡から台湾に移され埋葬されたとあります。激烈な生涯を遂げたであろう明石元二郎は別のことで有名でもあります。日露戦争における諜報工作で、明石元二郎の諜報戦によって日露戦争で日本は勝利を得たともされるのです。日露戦争の影の立役者です。
 日清戦争が終結したのは1895年、日露戦争が開戦したのは1904年です。この間僅かで10年も経っていません。日本とロシア、その国力には大きな開きがあり、普通に見れば日本にとって日露戦争は無謀な戦争といえるでしょう。日露戦争で日本が有利に戦局を進められると見ていた国家はほぼ皆無だったのです。その中、意外にも日本は善戦をします。
 ただし、開戦の翌年には日本の戦闘体力はつきようとしていました。その状況下で、ロシアが日本に有利な講和に応じざるを得なかったのはロシアの国内事情からです。革命運動の激化による国内不安がそれで、これを喚起させたのが明石元二郎とされるのです。
 もともと日露戦争を強く誘導したのはロスチャイルドです。ロスチャイルドの帝政ロシア打倒作戦の一端が日露戦争だったのです。それと日本国内にも日露戦争を強く推し進める勢力がありました。それが福岡を本拠とする玄洋社です。明石元二郎も玄洋社の社員だったのです。
 玄洋社は八咫烏の政治組織です。自ら望んで「護国の鬼」となった明石元二郎は八咫烏の一人だったのでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第30話 ― 日露戦争の影の立役者

日露戦争の帰趨を決めたロシア国内事情 〜戦闘では敗北していた日本


明石元二郎
Wikimedia Commons [Public Domain]

明石元二郎1904年に始まった日露戦争における日本側の最重要人物が彼でしょう。明石元二郎の諜報戦の働きによって日露戦争で日本の勝利が導かれた、ともされているのです。

日露戦争は、一応は日本が勝利したことになっています。しかし少なくとも、それはいろんな意味で「苦い勝利」と言わなければならないでしょう。

一例を上げます。戦死者数です。「人間自然科学研究所」のデータによると日露戦争の戦死者は日本側は11万5600人、ロシア側は4万2600人となっています。意外なことに日本はロシアの3倍近い戦死者をだしているのです。

戦死者の数を比較し戦闘という観点に絞って見るならば、敗者は明らかに日本側です。日本側は自国兵士を消耗品として扱った大苦戦のすえにようやくロシアとの講和に持ち込んだのです。前回リンク資料とした藤原彰氏著『天皇の軍隊と日中戦争』では次にある通りです。

兵士の生命を尊重せず、生命を守る配慮に極端に欠けていたのが日本軍隊の特徴であった。(中略)...日露戦争の場合は兵士を肉弾として戦い、膨大な犠牲を出した。火力装備の劣る日本軍は、白兵突撃に頼るばかりで、ロシア軍の砲弾の集中と、機関銃の斉射になぎ倒された。(中略)...旅順だけでなく、遼陽や奉天の会戦でも、日本軍は肉弾突撃をくりかえし、莫大な犠牲を払ってようやく勝利を得ている。

大国ロシアを相手の日本の戦争はやはり無理があったのです。

第一軍司令部と観戦武官
Wikimedia Commons [Public Domain]

しかし、日本が苦戦を強いられながらもロシア相手に有利な講和条約にこぎつけられた、これはロシア国内の革命運動による国内不安からだったのです。近・現代編の第6話に次のように記した通りです。

1904年には日露戦争が勃発します。風刺画に描かれていますが日本にとっては、国力がまるで違うロシアが相手で、尻込みするのを英国と米国にけしかけられた戦争といえるでしょう。日本は開戦近くまで戦費の調達すらままならなかったのです。ところが予想外にも開戦から日本は連勝を続けます。しかし翌年には日本の体力は尽きてきていました。

そのような1905年、ロシア国内では1月のガポン神父率いるデモ隊への軍の発砲にて多数の死傷者がでた「血の日曜日事件」をきっかけとして、第一次ロシア革命が起こります。「日露戦争当時、ユダヤ人たちは『ロシア政府の敗北』というスローガンを掲げて革命運動を展開」「第一次ロシア革命の嵐がロシア全土を襲った」(イワノフ氏)のです。国内が荒れ不安定化したロシアは、既に体力の尽きた日本と不本意ながらも米国の仲介で9月に講和条約を結びます。


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世界中の人々が豊かに暮らせる財源は十分にあり、ベーシックインカムも実現され得る ~問題は、食糧などの生活必需品を過不足なく作り出せる能力及び、配分する能力

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界中の人々が豊かに暮らせる財源は十分にあるようです。問題は金塊ではなく、世界中の人々が必要とする食糧などの生活必需品を過不足なく作り出せる能力です。また、配分する能力です。これには、人工知能(AI)の協力が不可欠だと感じます。
 モノを作る能力はあるのに、流通するお金が不足している状態がデフレなので、この場合は政府紙幣を発行するなどして、実体経済にお金を流せば問題なく景気回復します。しかし、戦争や災害でモノを作る能力を失ってしまえば、お金をばら撒いてもパイパーインフレになるだけで何の意味もありません。最悪のケースでは金塊ですら単なる紙くずと同様になります。なので、戦争は何としても避けなければならないのです。
 もしもベーシックインカム(BI)が導入され、最低の生活が保障されればオタクとして生きることに躊躇しない人はかなりいると思います。それは、自分の好きなことをしながら趣味が収入源となり得て、創造性の開花に繋がる世界です。よく考えれば、大学教授と言われる人々の多くは、趣味を仕事にしながら国によって生活が保障されている人たちなのだと気付くでしょう。近い将来、誰もが大学教授のように生きられる世界が来ると思って良いでしょう。
 ただ、気を付けないと本人は奴隷だと思っていなくても、実は製薬会社の奴隷に過ぎない大学教授のような人もいます。未来が巧妙に仕組まれた支配層による奴隷社会になるか、それとも創造性に満ちた世界になるかは、私たちの選択にかかっています。
 長い目で見れば後者になることは決まっています。問題は過渡期です。愚かな人ばかりだと悲惨な状況になるでしょう。例えば、今すぐベーシックインカム(BI)が日本に導入されれば、新型コロナウイルスに立ち向かう医師や看護師はもちろん、介護施設で働く介護福祉士はほとんど社会から消えてしまうでしょう。まだ、人工知能(AI)やロボットによる介護が出来る社会にはなっていません。
 ゴミの収集は誰がするのでしょう。お金だけで一緒にいる夫婦の離婚が激増するでしょうね。衣食住が満たされても幸せになれないという当たり前の事を理解することになるだけです。
 お金に不自由しなくなっても幸せになれないと分かったら、今度は「不老不死」を目指すか、「宇宙開発」に乗り出して他の惑星を植民地にすることまで考えて、未来に希望を繋げるのでしょうか。どこまで行っても愚かさが、地球の惑星レベルから宇宙レベルにシフトしただけのような気がします。
 宇宙がこうした愚か者たちによって破壊されないために、予めこうした者達の魂(ジーヴァ)は滅ぼされているのです。彼らはもう一度、ゼロからやり直すことになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
ベーシックインカムの実現を望むならば、MSA資金成立の経緯のなかに最も重要なことがあるので押さえておきたい
◆〔特別情報1〕
 以下の話は、上皇陛下の側近である吉備太秦の情報である。
 次に動かす資金のため、マレーシアのあるマハラジャから連絡があった。私からは、「『ムーンショット』について、先にセグメント化して開発を進めたい。そのために資金がいつ動くのか、今の状況とスケジュールを早急に知らせてくれ」と言った。それに対してマハラジャからは、「いま、英国のエリザベス女王の承認待ちだ。当然、我々はあなたをサポートする準備はある。スケジュールについては、もう少し時間がかかる」という返答だった。「もう少し」というときは、どのくらいのスパンで考えればいいのかというと、だいたい半年から1年間のスパンで考える。だから次に資金が動くのは、早ければ年末、遅くても来年の6月頃までには、ということになる。Queen Elizabeth2(英国女王エリザベス2世)と書いてある。つまりエリザベス女王の承認がとれれば、エリザベス女王から上皇様のところに報告が入って、その後、自動的にIMFに報告がいく。
 ベーシックインカムについても、その原資は、中華民国が2015年6月1日付でCIS(client information supreme)を発行しているのだから、問題なく実現できる。憲法25条で国民の最低限の生活は政府が保障しなければならないことが規定されているし、財政法第24条で、赤字国債を発行してはいけないということも規定されている。財政法44条では一般会計以外に特別な予算を保有することができるということが規定されていて、それが補正予算と特別会計だった。そしてMSA資金成立の経緯のなかに、最も重要なことがあるので、それをさらに押さえておきたい。
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【諸刃の剣】国連、発展途上国132か国に対して「ベーシックインカム導入」を提案!コロナ危機を通じてBI導入が世界中で進んでいく可能性も…!?
転載元)
どんなにゅーす?

・世界中の国々がコロナ危機に見舞われている中、国連が報告書を通じて発展途上国132か国に対してベーシックインカム(BI)を一定期間導入することを提案した。

・すでに、スペインがコロナ危機に伴ったBIの導入が決まっているなか、これまで世界支配層を中心に議論されてきたBIが、コロナ危機を通じて世界中で導入されていく可能性が出てきている。
 
国連“発展途上国でベーシックインカムを”新型コロナ感染拡大

国連は、新型コロナウイルスの感染拡大が続く発展途上国のうち132か国で、貧困層などの生活を維持するため、最低限必要な現金を給付するベーシックインカムを一定期間、導入することを提案しました。

これはUNDP=国連開発計画が23日発表した報告書で明らかにしました。

報告書ではまず、発展途上国では新型コロナウイルスの感染が拡大する中でも、多くの人が在宅では収入を得られず、仕事をするために外出していると説明しています。

そのうえで、発展途上国のうち132か国で貧困ラインの前後に位置する27億8000万人を対象に、生活を維持するために最低限必要な現金を給付するベーシックインカムを一定期間、導入することを提案しています。
~省略~
UNDPのシュタイナー総裁は、記者会見で「発展途上国と新興国が先進国などに返済する債務は、ことし3兆1000億ドルに上る。支払いの停止や調整があれば十分に可能だ」と述べ、先進国などの債権国が返済停止や減額に応じれば実現は可能だと強調しました。

【NHK NEWS WEB 2020.7.24.】

(中略)
 
(中略)

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「三峡ダム」のライブ映像とされるものが、どうやら作り物らしい ~国民に真相を知らせたくない中国当局 / 中国共産党を支持する中国国民はほとんど居ない

竹下雅敏氏からの情報です。
 何とか持ちこたえてもらいたい「三峡ダム」です。冒頭の三峡ダム決壊のシミュレーションは、“各々の湖の貯水量は雨期ではない場合における災害状況を予測した”と言うことです。長江沿岸の大都市に電力を供給する原発がいくつかあると思うのですが、ダムが決壊した場合に原発はどうなるのかも知りたいところです。
 ツイートによれば、「三峡ダム」のライブ映像とされるものが、どうやら作り物らしいというもの。その下の2つのGIF画像のおかげで、インチキが良く分かります。このライブ映像を中国当局が出しているのだとすれば、国民に真相を知らせたくないということですから、万一ダムが決壊した場合には、ダム下流の人々は見殺しにされると見て良いでしょう。
 “続きはこちらから”は、このように中国共産党を守ることしか考えない政府を、当の国民がどう見ているのかを知るアンケートです。こうした独裁政権を抹殺するために、“トランプ大統領は早く来てください”と言う声がありますが、中国共産党を支持する中国国民はほとんど居ないのかも知れません。
 「新型コロナウイルス」は正邪を見分けるリトマス試験紙のようなところがあり、偽者の正体が次々に暴露されています。習近平がこけたのは、随分と前から分かっていたのですが、ここまで酷いとは予想外でした。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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もし三峡ダムが決壊したら?シミュレーション動画 Three Gorges Dam Simulation
配信元)
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配信元)
 
 

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[Twitter]ロシア戦闘機スホーイのように飛ぶ

読者の方からの情報です。
実はラジコンとのこと。
しかし、飛行機は本当のところ、なぜ飛べる
(しんしん丸)
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配信元)







「この国はもうかなり壊れてきている」孫崎享氏が指摘された過去の不審な都知事選データが今回もピタリと当てはまっていた

読者からの情報です。
不正選挙のグラフです。やはり、出てきました!
withJ&Eさんが過去の都知事選の不正選挙のグラフを検証をされ、今回の都知事選のグラフも作ってくださってます。

今回は猪瀬票に0.84掛けたら小池票とほとんど重なります!!
また、竹下先生の記事を知り、山本太郎さんと小野さんの23区のグラフも作成されてます。
こちらもピッタリ!
選挙区の開票人数×60%してみると小池票と重なる!

これらのグラフや先日、竹下先生が紹介されたグラフを見ても、不正選挙を疑わない人はまだ、いるのでしょうか・・・

ありえない偶然ですね!
本当にカイロ大主席卒の女帝がトップ当選だったのでしょうか・・・

あべぴょんたちの、国民の批判にすら「どこ吹く風」の破茶滅茶さも私たちが不正選挙を疑っていないという慢心から来るものではないでしょうか・・・
今回の都知事選の不正選挙を明らかにしなければ、次の衆議院選でも自公の勝利となるでしょう。
支配層にとって邪魔ものは落選の運命に。
今、彼らが一番恐れているのは山本太郎代表(れいわ新選組)です。次の選挙でも落選させられる可能性があります。
1%側の無法にSTOPを!!
拡散してください! 影響力のある人に伝えてください!
東京都知事選の不正をみんなで暴きましょう!
正義が行われますように・・・♡
(匿名)
 こうした検証をせぬまま不正選挙が陰謀論であると決めつけ、不正選挙を告発する人々を貶める発言をする人が居ることが不思議でなりません。
不正選挙があると考えるか、ないと考えるか、いずれにしても検証作業をすれば良いと思うのですが。
選管が率先してフルオープンにし潔白を証明して見せれば、たちどころに解決することが、な・ぜ・か、それもなされない。
お賽銭マンさんにとっては、もう何度も提示してウンザリでしょうの「ムサシのソフト」情報ですが、今回も最後に拝借しました。
(まのじ)
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配信元)