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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝66 ― ケネディ大統領暗殺の背景

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　ETや宇宙テクノロジーなどの情報は、一般民衆には秘匿されたまま現在に至っています。秘匿の方針が決まったのは第2次世界大戦後すぐのことでしょう。この情報開示に関する記事を竹下さんはしばしばあげられています。6/6の記事では「ロシアは地球同盟の情報の全面開示派」、6/7記事では「『Ｑグループ』は情報の部分開示派」との指摘がされ、なぜ「部分開示」なのか？は、ことの真相が民衆に知られるとマズイことが説明されています。
　約60年前、米国で情報が開示されるチャンスがありました。1961年1月のジョン・F・ケネディの米国大統領就任がそれです。これにはその前段があり、一つは前回見た1952年の「ワシントンUFO乱舞事件」で、これでブラック・ロッジの宇宙人をバックとしカバールに属するナチスドイツと米国政府は協定を結びます。
　他方、1957年春に一応はカバールと敵対する「相対的な光」の宇宙人グループのヴァリアント・ソーたちが来訪、時のアイゼンハワー大統領と会見し3年間ペンタゴンに滞在、米国政府はヴァリアント・ソーから提案は受けていたのです。ただし、その提案をアイゼンハワーは受け入れできませんでした。この2つが前段です。
　ケネディ大統領はヴァリアント・ソーの提案を実行しようとした思えます。ただ、そのケネディは1963年に凶弾に斃れるのです。今回はそういったケネディ大統領就任までの部分を『大統領に会った宇宙人』を通して見ていきます。
　ところで…『大統領に会った宇宙人』p64に次の記述があります。
アメリカ政府の指導者たちは、夜遅くまで議論をつづけた。ヴァルの提案を知ったら、アメリカ国民は自分たちではなく彼にしたがうのではないか、と彼らは怖れた。平穏な生活を脅かされたとき、人はいつも、すみやかに自己を保存しようとする。
　Qグループの誕生の原点はケネディ大統領暗殺だったはずだと思うのですが、その彼らも60年前の米国指導者と変わらないようです。自己保存が第一義の…。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝66 ― ケネディ大統領暗殺の背景

米国大統領暗と「ポジティブET」の会見


『大統領に会った宇宙人』は以下の内容が記載されています。

  • ＊1957年春に、異星人ヴァリアント・ソーが異星人グループの仲間と共に地球に訪問。
  • ＊ヴァリアント・ソーは当時の米国大統領ドワイト・アイゼンハワーとホワイトハウスで会見。
  • ＊大統領との会見後、ヴァリアント・ソーは3年間ペンタゴンの中に滞在していた。

一番右側の人物がヴァリアント・ソー
para.wiki [CC BY-SA]

ヴァリアント・ソー（著者はヴァルと呼称）は、地球人類に対する助言と助力を目的に地球に訪問していたようですが、その目的は不調に終わったと記されています。

また、「ヴァルは例の“天空の爆弾”、いわゆるスターウォーズ計画に助言することを拒みつづけた。」（P48）ともあり、秘密宇宙プログラム進捗への協力を拒否しているのです。

前回、コーリー・グッド氏からの情報としては以下のような内容を見ました。

  • ＊米国はETや宇宙テクノロジーなどの情報をトップ・シークレットに。1952年、ドイツ離脱文明グループはその米国の方針を利用し、米国中枢部にUFO群を飛来させ、自分たちと協定を組むよう脅した。
  • ＊アイゼンハワーとトルーマンが、このグループとの協定に合意した。
  • ＊ドイツ離脱文明グループは、軍事産業複合体に完全侵入、次いで諜報機関を、ついには政府も乗っ取る。
  • ＊このようにして米国では秘密宇宙プログラムの本格的な構築に着手、大規模なインフラも構築していった。

他方、コブラ情報として以下のような内容も見ました。

  • ＊1950年代には、秘密宇宙プログラムが拡張され、月と火星での基地構築が計画された。
  • ＊アイゼンハワーはネガティブ・ミリタリーの圧力で、ポジティブETとの協約を断念。
  • ＊1960年代初頭 秘密宇宙プログラムの本格始動。キメラグループは、米国、ヨーロッパ諸国、ソ連、中国のネガティブ・ミリタリーに、月と火星の限られた地域での共同秘密基地建設を許可。
  • ＊1961年、アイゼンハワーが演説で軍産複合体についてアメリカ市民に警告。

『大統領に会った宇宙人』で、ヴァリアント・ソーはイエス覚者（イエス・キリスト）から地球訪問宇宙船団の司令官に任命されたとあります。つまり、彼らはホワイト・ロッジの銀河連合に所属していたわけで、コブラ情報では「ポジティブET」となります。

一方、それに対する秘密宇宙プログラム（SSP）グループはカバール・グループに所属しています。この点を踏まえると『大統領に会った宇宙人』、コーリー・グッド氏、コブラ、この三者が出している情報はぴったり整合し、以下の内容が事実であることが改めて確認できます。

  • ①米国はETや宇宙テクノロジーなどの情報をトップ・シークレットにする方針をたてた。
  • ②米国政府はドイツ離脱文明（ナチスドイツ）と協定を結ぶ。ドイツ離脱文明はカバール・グループに所属。
  • ③その協定もあり、米国政府は銀河連合（ポジティブET）側との協約を断念した。
  • ④カバール・グループとの協定のもと、秘密宇宙プログラムが本格的に構築されていった。



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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝65 ― ワシントンUFO乱舞事件

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　「ユダヤ人迫害の狂った独裁者に率いられた悪のファシズム帝国ナチスドイツ。このナチスドイツと戦う自由主義・正義の国家であるアメリカ。水と油の関係にある両国はイデオロギーを含めた激しい争いとなるが、ついにアメリカが勝利を納めた。メデタシメデタシ」
第2次世界大戦後、こういった文脈の映画がハリウッドなどから現在まで、世界に無数なほど配信されてきました。
　近・現代編 第９話で、
1948年にイスラエルが国家となる前に、世界中のユダヤ人社会は、イスラエルが全てのユダヤ人の祖国である、迫害されるユダヤ人にとっての避難所である、真の民主主義国であり聖書の預言の成就であるという、シオニストのプロパガンダに満たされていた。
とのジャック・バーンシュタイン氏の言葉を紹介しましたが、イスラエルの虚像プロパガンダに劣らず、ナチスドイツと米国の関係も、酷いプロパガンダに満たされ続けてきたのです。
　そもそも秘密協定ハーヴァラ協定で、ユダヤ人国家であるはずのイスラエル建国に、非常に大きな役割を果たしたのがナチスドイツです。そして、ナチスと米国を根城とする銀行家・大企業家たちは、親密な関係にずっとあったのです。銀行家たち米国の支配者たちは、第2次世界大戦中でもナチス支援を続けていたのです。そして第2次世界大戦後には、米国はナチスに内部から乗っ取られていったのです。誰の目にも見える形でいうならば、ナチスがネオコンになって米国を牛耳ったのです。
　ペーパークリップ作戦もありますが、戦後にナチスが米国を本格的に乗っ取っていく始まりが 「ワシントンUFO乱舞事件」です。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝65 ― ワシントンUFO乱舞事件

飛来してきたUFOの正体


米国1952年7月、ワシントン上空、ホワイトハウスや連邦議事堂の上空にもUFOが乱舞するという事件が発生しました。ウィキペディアの「ワシントンUFO乱舞事件」記事には次のような記載があります。

7月19日の午後11時40分、ワシントンナショナル空港の管制塔が、不審なレーダーコンタクトを捕捉し、ホワイトハウスや連邦議事堂の上空にあると思われたので、近くのアンドリューズ空軍基地に通報し、不審なレーダーコンタクトが確認された。
（中略）
そして一週間後の7月26日の夜8時頃、ワシントン上空を飛行中の旅客機の複数の乗員が、上下左右に不規則に動き、速度を変化させたり静止したりする「異様な光体」を目撃し、空港のレーダーにもそれらしい反応が現れた。計算上、時速1万キロを超える速度も観察された...（以下略）

このUFO（未確認飛行体）の正体は宇宙人グループのそれではなく、ナチスドイツのUFOだったようです。地球内部に住居する主にブラック・ロッジに所属する宇宙人グループの存在を背景として、ナチスドイツが宇宙船UFO製造などの宇宙テクノロジーを発達させていたことは、日本 昭和編 第26話などで既に見てきたとおりです。

ナチスドイツは第2次世界大戦が始まる頃には、月に、火星にも行っていた模様です。超科学技術駆使の「秘密の宇宙プログラム」をナチスドイツは進捗させていたのです。

第2次世界大戦の末から終了時、米国はこのナチスドイツの超科学技術を入手することを目的として、多くのドイツ人科学者をドイツから自国に引き連れていきました。「ペーパークリップ作戦」です。

ペーパークリップ作戦で渡米したドイツ人科学者達。
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また、米軍はナチスドイツが生き残っていること、南極に一大基地を構築していることを知り、1946年末から47年にかけてリチャード・バード少将が指揮を取る大艦隊を南極に差し向けました。「ハイジャンプ作戦」です。ウィキペディア記事によれば、この艦隊の規模は「人員規模は4,700名、13隻の艦船と多数の航空機により支援されていた。」とあります。

ハイジャンプ作戦について説明するリチャード・バード少将（中央）。
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ところが、この米軍が誇る大艦隊は、南極に突如出現したナチスドイツのUFO群によって翻弄され一敗地に塗れました 。この事実は秘密事項ですが、ウィキペディア記事にも、

12月30日にはPBM飛行艇が悪天候により墜落した。3名が死亡し、6名が13日後に救助されている。
1月にも調査隊は、空母と砕氷艦の増援を受けている。...（中略）全調査隊は2月から3月にかけて調査を終了し、帰還している。

とあります。ナチスドイツ製UFOによって散々な目に合ったリチャード・バード少将が指揮を取る米国大艦隊は、敗北して本国に逃げ帰っていたのです。

このナチスドイツのUFO群がいよいよ米国本土へ、その中枢部に飛来してきて米国政府を脅しながら交渉を求めてきたのが1952年7月の「ワシントンUFO乱舞事件」ということのようです。

1952年、ワシントンD.C.の上空を飛行するUFOの大編隊。
（ワシントンUFO乱舞事件）


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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝64 ― 犯罪シンジケート（総括）

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　4/21の竹下さんの記事で、
「ウクライナ危機を利用した新たなゴールドラッシュを掴んだ国防総省の業者たち」として、レイセオンとロッキード・マーティンを挙げています。
とあります。
　ウクライナ危機、それを利して新たなゴールドラッシュを掴んだレイセオンとロッキード・マーティンら軍事企業、この背景にあって莫大な収益を手にしていたのは、情報は出ませんがアイゼンベルグ社ではなかったか？と思います。
　レイセオンとロッキード・マーティンのキーマンは、ブッシュ Jr.政権副大統領ディック・チェイニーです。チェイニー元副大統領はレイセオン社の取締役、その夫人リン・チェイニーは94年から01年までロッキード・マーティン社の重役を務めたようです。
　オルタナティブ通信からの情報では、チェイニーはアイゼンベルグ社の大株主。またショール・アイゼンベルグの遺産相続人と結婚していたマーク・リッチがチェイニーを支配し、「リッチは自分の顧問弁護士ルイス・リビーをチェイニーの主席補佐官とし、24時間体制でチェイニーを監視」ともあります。こういった情報はなかなか裏が取れないのですが、“当たらずといえども遠からず”ではあるでしょう。
　イラン・イラク戦争でイラクを利用していたのは米国でしたが、イラン・イラク戦争を支配していたのはアイゼンベルグでした。そして「イラン・コントラ事件」で明らかなように、アイゼンベルグが米国政府を支配していました。当時はレーガン政権でしたが、イランとコントラの両方の窓口だったのがブッシュ Sr.副大統領であり、アイゼンベルグと最も深く関わったはずです。その後にブッシュ Sr.は91年に湾岸戦争を引き起こしますが、その背後にはアイゼンベルグがあったでしょう。それ以前の段階でも63年のケネディ大統領暗殺で、アイゼンベルグと当時CIA職員ブッシュ Sr.は深く絡んでいるのです。
　ブッシュ親子、ディック・チェイニーらネオコンの背後にアイゼンベルグ一族があるのです。犯罪シンジケートの暴力支配の流れが現在にまで続いているのです。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝64 ― 犯罪シンジケート（総括）

計画に基づく支配体制の完成


1913年末、ロスチャイルドの大番頭であるジェイコブ・シフが中心となる勢力が米国に中央銀行FRBを創設、米国が私人によって金融支配される体制は完成しました。

これに先立ち、すでにロスチャイルドは通信社など情報世界を押さえていました。所有してもいないお金を貸出しで作り出したことにして利息を複利でむしり取る信用創造、この金融はいわば「盗み」であり、それを成立・継続させるには民衆を騙し通す情報統制が必須なのです。

FRB創設以降に情報統制の役割を果たしていくのがADL（ユダヤ名誉毀損防止同盟）であり、このADLもFRB創設の前にやはりジェイコブ・シフらによってブナイ・ブリスの下部機関として創設されています。

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ADLは「いわゆるユダヤ、国際金融」に都合の悪い相手に「反ユダヤ主義」のレッテルを貼り、社会的に抹殺する言論統制の情報支配を実施していくのですが、これの裏には暴力の実力行使の暴力支配があったのでした。米国1900年台に移民貧民街に勃興していたハザール・ユダヤ系とイタリア・シシリー系のギャング団が、1920年台の「禁酒法」施行によって急速にその勢力を大拡大したのです。

ADLはこのギャング団たちを支援育成しながら一体となって活動していき、やがてハザール・ユダヤ系ギャング団たちがイタリア系ギャング団を取り込み「殺人株式会社」を設立、更には1930年代始めに北米のギャング団が統一された「全米犯罪シンジケート」が成立します。

この全米マフィアの統一を完成させたのがマイヤー・ランスキーでした。マイヤー・ランスキーのギャング団は、1920年台には中国の阿片ネットワークともコネクションを築いてもいました。ランスキーの事業パートナーだったのがカナダを根城とするギャング団のブロンフマン一族でもありました。

マイヤー・ランスキー
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サミュエル・ブロンフマン
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エドガー・ブロンフマン
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「全米犯罪シンジケート」成立によって、北米に金融支配、情報支配、暴力支配並びにそれが継続される体制が完成したと言えるでしょう。

情報支配の側面で付け足すと、情報支配で重要になっていったのが映像であり、それを受け持ったハリウッドもユダヤ系ギャングにより作られたと言えて、映像世界とマフィアは切っても切れない仲なのです。

こうして完成した北米における金融支配、情報支配、暴力支配の全ての元にあったのが、1881年のロシア皇帝暗殺から始まったポグロムからのハザール・ユダヤ人の米国への大量移民です。それに加えるならば、1880年台のイタリア南部からの移民です。イタリア統一から弾かれた南部の人々が米国に大量移民したのです。

1880年台初期からのユダヤ系とイタリア系の大量移民 ➡ ギャング団の派生 ➡ ADLとFRBの成立 ➡ 禁酒法による不法時代 ➡ ギャング団の勢力拡大シンジケート化 ➡ 1930年台初期「全米犯罪シンジケート」成立

この一連の動きが偶発的自然的に成立したのでしょうか？

全てが計算と計画に基づくものでしょう。1880年初期から僅か半世紀の1930年初期に米国社会は完全に一転しているのです。

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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝63 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ５

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　今後も必然的にアイゼンベルグは登場しますが、詳細はキリがないのでアイゼンベルグを題の記事は今回で終了します。

　建国間もないイスラエルでは、建設、金融、造船、自動車、機械、軍事、航空、食糧、化学等のあらゆる産業は、アイゼンベルグ社が創立し、事業が軌道に乗ると民間に払い下げるという形で産業復興が行われていた。
イスラエルの全産業は、事実上アイゼンベルグ社の子会社であった。このイスラエル国家そのものであるアイゼンベルグ社、建国の原動力であるアイゼンベルグ社を優遇し、アイゼンベルグの全活動を無税にするという、「アイゼンベルグ法」という法律がイスラエルにはあった。アイゼンベルグにだけ適用される、アイゼンベルグのためだけの法律であった。
上のオルタナティブ通信の情報に接して「一体何を言っているのか？」と戸惑っていました。イスラエル独立宣言は1948年、その当時ショール・アイゼンベルグは20代なかば、1947年末に東京にアイゼンベルグ商会を設立したばかり。
  • アイゼンベルグがイスラエルを建国？
  • イスラエルの全産業はアイゼンベルグが創立し、事実上の子会社？
  • アイゼンベルグがイスラエル国家そのもの？
  • 「アイゼンベルグ法」？
しかし、イスラエル・コーポレーション記事を見つけ、『ユダヤの告白』を読み直し、上の内容がかなり事実に近いのが見えてきました。
　1948年ではありませんが、1968年にアイゼンベルグによってイスラエル・コーポレーションが創立され、その「この会社の所有者の30年間の税免除と、他に利益の受け取りを保証する」取り決めは、確かに「アイゼンベルグ法」でした。そして、イスラエル・コーポレーションがイスラエルの殆どの企業を支配下に置いたのも、どうも事実に近いようです。
　また、本人というよりもアイゼンベルグが継承した犯罪シンジケートが、イスラエル建国の原動力であったのも事実でした。犯罪シンジケートがイスラエルを乗っ取ったとも言えるし、アイゼンベルグが1948年から僅か20年で犯罪帝国世界本部の帝王になったとも言い得るでしょう。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝63 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ５

「イラン・コントラ事件」の黒幕


1986年、米国レーガン政権下にて「イラン・コントラ事件」が発覚し、世界で大騒ぎになりました。「イラン・コントラ事件」とは、ウィキペディア記事の冒頭部分で次のようにある通りです。

ロナルド・レーガン政権が、レバノンでシーア派テロリスト集団に捕らえられているアメリカ人の解放を目的としてイランと裏取引をした上に、アメリカ国家安全保障会議から同国へ武器を売却し、さらにその代金をニカラグアの反共右派ゲリラ「コントラ」の援助に流用していた事件。1986年に発覚するや、アメリカ国内のみならず世界を巻き込む政治的スキャンダルに発展した。イランゲート（Irangate）といわれた。

この事件の当時、イラン・イラク戦争（1980~1988年）の中でした。米国はサダム・フセイン率いるイラクを（利用という方が正確ですが）支援し、イランはいわば敵国扱いとしていたのです。ところが米国は、そのイランに武器を裏取引で売却していたのです。おまけにそのイランへの武器売却の代金を、これも秘密裏に反共右派ゲリラ「コントラ」の援助に流用していたのです。この問題点の一端をウィキペディア記事では以下のように記載しています。

イランへの武器輸出と、反共ゲリラへの資金流用というそれぞれの行為は、本来なら必要である議会の了解を取っていなかったばかりか、当時民主党が多数を占めた議会の議決に完全に反していた。
また、この時、アメリカのイランとコントラの双方の交渉窓口は、ロナルド・レーガン政権において副大統領だったジョージ・H・W・ブッシュ（後の大統領）であったとされ、このブッシュの関与が、後の民主党政権下の連邦議会における公聴会で取りあげられたが、その真相はいまもってうやむやである。

Wikimedia_Commons [Public Domain]

この「イラン・コントラ事件」の中心的な役割の黒幕の一人は、「それが公にされることは決してなかった」がショール・アイゼンベルグである、と『ユダヤの告白』第5章の最後部は指摘しています。これはこの通りでしょう。

「イラン・コントラ事件」のウィキペディア記事では、以下の記載内容があります。
  • ＊イラン・イラク戦争が始まるや、イスラエルが本来的には敵国ながらイランに武器を売却。
  • ＊そこに米国が乗って、米国の武器をイスラエルを通じて売却し、人質解放に役立てた。
  • ＊しかし、やがてイスラエルがこの米国とイランとの間接貿易の代理人であることを渋る。
  • ＊そのため、米国はイランに直接武器を密輸出するようになり、これが発覚し事件となった。

また「イラン・コントラ事件」発覚以前に、ニカラグアの「コントラ」など反共ゲリラに対して、イスラエルが米国の代理人として米国の最新兵器を輸出していたとも記載されています。

「イラン・コントラ事件」は、米国政府がイスラエルに鼻面を引き回された事件とも言えるでしょうが、その黒幕はイスラエルのほとんどの企業を、とりわけ軍事産業を完全掌握していたショール・アイゼンベルグと見るのが当然なのです。

ショール・アイゼンベルグ
The National Library of Israel [CC-BY]


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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝62 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ４

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　『ユダヤの告白』第5章には、ショール・アイゼンベルグがパキスタンの核保有への主導的な働きを果たし、しかも、それはアラブやイスラム国と西側の対立を煽る目的もあったことが記述されています。多国籍の巨大ビジネス展開をしていたアイゼンベルグには、パキスタンの核保有も数ある国家核保有への誘引の一つであったのが事実です。フランス、イスラエル、中国、そして北朝鮮もそうでしょう、これらの国家の核保有のキーマンがアイゼンベルグだったのです。
　アイゼンベルグに関する情報源は詳しいものとして『ユダヤの告白』、それ以外には『オルタナティブ通信』ぐらいしか無く、これではアイゼンベルグは「闇の国の謎の人物」であり、首をかしげることが多かったのです。
　しかし、『ケネディとユダヤの秘密戦争』を入手することで、かなりアイゼンベルグの輪郭がハッキリしました。『ケネディとユダヤの秘密戦争』には資料源が明記されてあるし、記載内容が他の情報と照らしても整合しているのです。戦後世界の肝心部の全体像と、そこでのアイゼンベルグの位置が見えるようになったのでした。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝62 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ４

消滅危機にあった犯罪シンジケート


カーター政権下で、全米犯罪シンジケートとそれと一体になっていたADLが、アイゼンベルグのビジネス・パートナーのクラツニックの働きもあり、その勢力を一層拡大させたことを前回に見ました。

ところで、この勢力拡大には前段があったのです。実はこれ以前の段階で、全米犯罪シンジケートは消滅の危機を迎えています。ところが、その危機を全米犯罪シンジケートは跳ね返してしまい、それが後の一層の勢力拡大へと繋がっていました。

これ全体にはアイゼンベルグが深く深く絡み、そしてティボー・ローゼンバウムも、特に犯罪シンジケートが危機を跳ね返す部分で大きく関与もしています。

犯罪シンジケートの消滅危機とそれの跳ね返しとは、具体的にはどういうことか？

表面的なところは『ヘブライの館2』の「アメリカの暗黒街のユダヤ紳士たち」の次の記述が簡単に把握できるものです。

●1960年代に入ると、「全米犯罪シンジケート」はケネディ兄弟によって激しい攻撃を受けるようになる。彼らの妥協のない態度は、ジョン・Ｆ・ケネディが言った次の言葉に要約されている。
「遠慮せず、徹底的に調査を続けろ。ここには、１つしか規則はない。もし奴らが悪なら、単に傷つけるというようなことでなく、完璧に殺してしまわねばならない！」

●1961年、大統領にジョン・Ｆ・ケネディが就任し、司法省長官に弟ロバート・ケネディが就任すると、ケネディ内閣はかつてないほどのスケールで、シンジケート撲滅作戦に乗り出した。ケネディ兄弟は伝統的マフィアの本流、シカゴにまでその手をのばしていった。
この時、ロバート・ケネディはシンジケートに対して大がかりな戦略を練っていた。その大戦略とは、ＦＢＩ、国税庁、商務省など連邦政府の全機能をフルに動かして、シンジケートの本拠地であるラスベガスを直撃することだった。
1963年の10月には、この大戦略のプランは完成していた。だが、いよいよという時になって、このプランは中止された。敢行直前にケネディ大統領が暗殺されたからである。

1960年台初期に、ジョン・F・ケネディ大統領とその実弟であるロバート・ケネディ司法省長官からの厳しい追求によって、全米犯罪シンジケートは消滅の危機を迎えていたのです。ところが、ケネディ暗殺で全米犯罪シンジケートへの追求は完全にストップ、生き延びた犯罪シンジケートはその後に更に勢力拡大を実現していったわけです。なお、ロバート・ケネディも後に暗殺されています。

ジョン・F・ケネディ
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[Public Domain]
ロバート・F・ケネディ
Wikimedia Commons
[Public Domain]

全米犯罪シンジケートが危機を跳ね返したと表現しましたが、それはケネディ暗殺、その実行グループの主力がその内部に殺人株式会社を抱える全米犯罪シンジケートだったという意味です。

翻って、ケネディ大統領とロバート・ケネディが全米犯罪シンジケートをなぜ厳しく追求し、大掛かりな撲滅作戦に出たのか？

それを『ケネディとユダヤの秘密戦争』の表紙の帯にある次の文言が端的に示しています。

イスラエル＝中国の原爆共同開発、暗殺直前、ケネディは中国核施設への攻撃を決断していた！

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