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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第13話 ― ホツマの神々の承認

 「死して護国の鬼となれ」、これは日清戦争の直前に作られた軍歌の中にあるフレーズです。このようなフレーズのもと明治以降日本は、その皇軍は、日清戦争、日露戦争、太平洋戦争へと突き進んでいきました。
 日本国民は“お国のため”に戦死すること、死して後もいわゆる成仏し自由になることも許されず、荒魂の鬼神として国家体制の支配の中に組み込まれることが課せられていったのです。国民を所有物扱いし、その生と死さえも束縛・支配するカルト国家が日本だったとも言えるでしょう。
 “現人神”天皇が統治する中央集権国家、日本神道の皇国日本を明治維新は誕生させました。しかしこの皇国日本は、日本人の総意に基づきて出来上がったのでは決してありません。ほとんど全てに近い日本人は真相を隠され、騙されて日本国家に組み込まれてきました。
 皇国日本を作る動きは、江戸後期からは八咫烏によって起こされました。その上で幕末の外国勢力「300人委員会」の動きによって皇国日本は誕生したのです。皇国日本は八咫烏と「300人委員会」によって作られ、その支配下にあった国家体制とも言えるでしょう。
 そして八咫烏、300人委員会のバックにはホワイト・ロッジ、ホワイト・ロッジ内闇組織の存在が、それにブラック・ロッジが絡んできてもいます。
 ただし、それだけではありません。ホワイト・ロッジ等はハイアラーキーですが、それだけでは皇国日本を作れません。日本は地球の霊的統治の中心なのであって、人間とハイアラーキーの思惑で勝手に改変できるものではなく、ホツマの神の承認が必要だったはずなのです。そしてこの皇国日本は、相敵対するホツマの神々の利害が一致してもいたのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第13話 ― ホツマの神々の承認

日英条約の穴 〜「幻(ファントム)の君主」天皇


1858年夏にジェイムズ・ブルース(エルギン伯爵)が日英条約の際に突きつけたであろう、英国官報ガゼット紙に記載されている「英国女王陛下は、…日本の帝の領土における権限と管轄権」を所有する。これには次の2つのポイントが求められ課せられているのは自明です。

①日本全土を天皇の領土にすること。
②日本天皇は英国女王のしもべとなること。

しかし当時の日本の状況は、そう簡単にはこの2つのポイントの実現を許すはずが無かったのです。まず孝明天皇は②を受け入れるはずもありません。そして『アーネスト・サトウ伝』では 日英条約を巡る状況の複雑さと難しさを次の三点に指摘しています。

イギリス外交官アーネスト・サトウ
Wikimedia Commons [Public Domain]

日本の君主たる天皇は「幻(ファントム)の君主」であり実権がなかった。
しかし実権を有する徳川将軍は天皇の下位であり、条約発効には天皇の勅許が必要。
③更に徳川将軍は実権があるとしても、雄藩のコントロール能力はなかった。

以上の三点から「条約は天皇の批准を受けていないので拘束力はない」「諸侯は、将軍のみの調印によって当該条約に拘束力があるのを承認することはできない」と、条約を反故にされる危険性があるとし、次のように指摘しています。

「ラザフォード・オールコック卿はパーマストン内閣に次のような方針を採用するように提案した。
(1)天皇の条約批准を迫る。
(2)天皇の「幻の権力」を真の権力とするように努力する。」

Wikimedia Commons [Public Domain]

ラザフォード・オールコックは、日英条約に基づき江戸に駐留した英国外交官です。彼が時の英国首相パーマストンに提案した(1)(2)の内容は、(1)が②日本天皇は英国女王のしもべとなること、(2)が①日本全土を天皇の領土にすること、以上のそれぞれと通じているのが透けて見えるでしょう。

英国側は日本を英国女王の所領とすることを課せてきたのですが、注意点があります。繰り返しになりますが、英国女王は300人委員会の長であり代表です。コールマン博士が悪魔崇拝海賊団であるイギリス東インド会社が300人委員会となったとしていますが、1858年日英条約のこの年にイギリス東インド会社は、その役割を果たし不要になったのでしょう、解散し、イギリス東インド会社は300人委員会になっています。

英国女王は、英国国家というよりは300人委員会の代表として日本側に日本所領を突きつけたのです。

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ケムトレイルについて報じたドイツ公共放送「ドイツ連邦軍の軍用機が気象を操作している」 / カバール企業のアップルは、Siriで盗聴していたことを謝罪した

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のケムトレイルについて報じた、ドイツ公共放送の3分弱の動画をご覧ください。ドイツ連邦軍の軍用機が気象を操作していると言っています。
 この動画を見てもなお、ケムトレイルなどというものはなく、単なる飛行機雲だと言い続ける人がどのくらいいるのでしょう。多く人の頭の中では、公共放送が報じて初めて真実になるわけです。歴史学者にとって、公文書が出てきて初めて真実になるのと似ています。
 しかし、現実はと言うと、ほとんどの歴史は陰謀によって作られており、秘密結社が背後でうごめいています。彼らが公文書を残すはずがありません。なので、真実を見極めるには、自分で情報を集め、自分の頭で判断するよりないわけです。
 最後のツイートをご覧ください。「カバール企業のアップルは、Siriで盗聴していたことを謝罪した」とあり、こうしたことも含め、様々な事柄が「新世界秩序」を実現するために行われているとあります。
 “続きはこちらから”は、そのSiriの盗聴に関する記事です。アップルは「Siriが誤動作で起動したせいで、ユーザーが意図しないまま録音されたもの」と言い訳していますが、おそらく嘘でしょう。
 確かフルフォード氏だったと思いますが、スマホの電源を切って何かの商品について会話をした後にスマホを使うと、会話した商品の広告が出てくると言っていたと思います。要するに、電源を切っていても盗聴されているのです。
 支配層の目指す「新世界秩序」は、私たちにインプラントして、人工知能が管理する奴隷支配の世界です。イーロン・マスクのような人たちは、そうした世界の実現のために選ばれた存在なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 
 

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習近平氏は、中国共産党による世界政府(NWO)の実現を目指しており、そのためには、カバールと手を組むことも厭わない

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の板垣英憲氏の情報ですが、私も同様に感じていることは、2月6日の記事をご覧になるとわかると思います。米国によるベネズエラ介入や、ファーウェイをめぐる問題は、すべてこの部分に関係しています。
 私の考えでは、習近平氏に「中国民主化」の意思はないと思います。習近平氏はゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)の一員だと思いますが、彼らの意向に従うつもりはないでしょう。
 習近平氏は、中国共産党による世界政府(NWO)の実現を目指しており、そのためには、カバールと手を組むことも厭わないという立場です。今はまだ潜在的ですが、彼は、世界皇帝になることを夢見ています。
 “続きはこちらから”をご覧になると、Googleの元CEOであるエリック・シュミットが、中国による世界政府を実現し、自らが世界皇帝になろうとする野望を持っていることが語られていますが、これは100%真実です。彼は、本当にこのために意識的に動いています。
 実は、トランプ大統領とQグループが、表向き貿易戦争で中国と激しくやりやっているのは、こうした事柄が背景にあるからです。現在キリスト教同盟としてロシアとトランプ政権が急接近しているのも、中国共産党が脅威だからです。要するに、習近平氏は信用が出来ない人物なのです。
 ベネズエラはほぼ片付きましたが、次はイランです。実は、ハルマゲドン(第三次世界大戦)を待ち望む狂信者がイランにも居るのですが、その筆頭と言えるのが、ロウハニ大統領アフマデネジャド元大統領なのです。幸い、最高指導者のハメネイ師はこのことを知っているので、何とかなりそうです。
 ハルマゲドン(第三次世界大戦)を回避するために尽力しているのは、プーチン大統領、習近平氏、トランプ大統領、ポンペオ米国務長官、ジョン・ボルトン補佐官、イスラエルのネタニヤフ首相、サウジのムハンマド皇太子といった面々です。
 習近平氏は、ハルマゲドンの回避という点では、ゴールドマン・ファミリーズ・グループの意向と一致していますが、自らが世界皇帝になるという野望は捨てていません。なので、中東の問題が片付いたとすれば、次に中国の問題が浮上してきます。難問山積というところです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
習近平国家主席は、六四天安門事件から30年を経たいま、「中国民主化」を主導する役目が待ったなしで課せられているのに、ぐずっているおり、一番の障害になっている
◆〔特別情報1〕
 六四天安門事件(1989年6月4日に中華人民共和国・北京市にある天安門広場に民主化を求めて集結していたデモ隊に対し、軍隊が武力行使し、約1万人の死者を出した事件)で、武力弾圧を主導した中国の李鵬元首相が7月22日、病気のため北京で死去した。90歳だった。1988年から10年間、首相を務めた後、江沢民指導部時代に共産党序列2位として全国人民代表大会(全人代)の常務委員長(国会議長)に就任した。習近平指導部は事件での武力弾圧を正当化する姿勢を堅持し続けているけれど、「朝鮮戦争終結宣言・米朝国交正常化・平和条約締結・朝鮮半島統一・新国家コリア建国」に向けての急激な動きに並行して、習近平国家主席には、六四天安門事件から30年を経たいま、「中国民主化」を主導する役目が待ったなしで課せられている。ところが、この流れにおいて、習近平国家主席が、「中国民主化」をぐずっており、一番の障害になっているという。上皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は「もう時間がない。中国の客家は、習近平国家主席に対して物凄く激怒している」という。さあ、どうするつもりなのか?
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米国防総省高官=中国は「米国での生き方」に対する脅威
引用元)
<引用元:ワシントン・フリービーコン 2019.7.20
国防総省高官によると、西側の戦略家は、世界的な力として中国が浮上したことで引き起こされた脅威をまだ過小評価しているという。「米国での生き方を変え、良くも悪くも国際秩序を変える能力を持つ、1つの国、最大の国という点では中国がリストのトップだ。我々が再びイデオロギーの競争にあるということを、安全保障の思想家は十分に理解していない」と、ジョン・ルード政策担当国防次官は21日に述べた。
(中略)
独裁主義的なモデルを推進しており、軍事活動、つまり、戦略的軍事活動、インテリジェンス活動と密接に連動している。また現在の中国の商業活動と国のそれらの活動との間の境界線は、主に書類の上での存在であり、非常に微妙な境界線だ」とルードは話した。

そうした考え方から、米国当局が中国政府のスパイ活動のためのプラットフォームと見なす通信大手のファーウェイに対して、同盟国の提携を阻止する挑戦的な外交キャンペーンを活性化させることになった。
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(日本編) ― 前触れ1 ― 見通し

 当初、この「ユダヤ問題のポイント」にとりかかった際の構想では「できるか、どうかが分からない」ながらも、まず「近・現代編」でロシア皇帝アレクサンドル2世の暗殺あたりからのポイントを押さえ、次に古代編、中世編に進もうかと考えていたのです。
 当初の予定では全く思いもしなかった、遥かに長い連載に既になっていますが、これらの流れを準備として最終的には「日本編」まで行けたらいいな、と思っていたのです。
 といっても「お前はユダヤ問題について、古代や中世についてなどよく知っているのか?」と問われたら、現在でも「私はあくまでも素人で、特別な情報源があるわけでもないから、よくは知っていません」としか答えるほかありません。
 私は時事ブログの読者、東洋医学セミナーを含む竹下さんの映像配信の視聴者の一人に過ぎません。私の出している情報は基本的には「その気になれば」どなたでも手にすることのできる情報ばかりです。
 そのような私ですが、この世界を理解するには、断片的には知っていたり見え隠れしている「ユダヤ問題」を整理する必要があると思い、実際に文字として記述することでそれを表に出し、晒して見ていくこととしたのです。
 従ってこの「ユダヤ問題のポイント」記事の記述の目的は「自分自身の中の整理」です。これが主目的です。その上で結果としてどなたかのお役にててればいいな、というのが私のスタンスとなっています。
 さて、今回躊躇したのですが敢えて題名を「日本編」としました。もう少しで終了予定ですが、まだ続いている「外伝」シリーズは「近・現代編」の中に含むべきかは微妙でもあったのですが、秘密結社を中心とする動きがどのように「近・現代」に至ったか、大まかな流れを整理確認するためのものでした。
 これが終了しておらず、準備となる「古代編」「中世編」も手付かず状態で、実際のところ「よく理解ってもいない状態」の私が「日本編」の題を冠して記事を提出するのは、自身が「無理な先走り」だとも感じているのですが、反面どうも「そのタイミングに来ているな」とも感じたからです。
 今回から「前触れ」という形でも「日本編」を出すタイミングと感じたのは2つのツイッターで言及された事柄に遭遇したからです。1つは「Qmap japaneri」さんのツイッターで出されているAnnさんこと伴野優子さんの集団ストーカーの壮絶な被害の情報です。もうひとつは「本物黒酒」さんのツイッターで提出されている「英領日本」に関する一連の情報です。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本編) ― 前触れ1 ― 見通し

日本にあるユダヤ問題 〜権力支配層に絡んでいるユダヤ問題


Eriさんの情報で、集団ストーカーの標的として長年攻撃を受けられ、現在も安否が心配されるAnnさんこと伴野優子さん、彼女はその出生が集団ストーカー攻撃の原因となっているとのことです。

伴野さんはどうも明治天皇となった大室寅之祐の血縁者であって、天皇の金塊の継承者の一人であることが集団ストーカー攻撃の主因となっている模様です。この件については、7月9日等の竹下さんの伴野さん関連記事を読んでいただくのが正確だと思います。

この問題の背景になっているのが、無論、明治維新の際の明治天皇すり替え問題であり、田布施システムの問題です。そしてこの明治天皇すり替え問題と、それに付随する田布施システムの問題には、日本のユダヤ問題が必然的に絡みこんでいます。


こう言うと、中には日本にユダヤ問題が?と思われる方もおられるかも知れません。しかし、日本とユダヤは切り離せないほど深く絡み合っています。日ユ同祖論、日本人とユダヤ人の祖先は同じであると論が張られているぐらいです。

日本人の祖先とユダヤ人のそれとは異なりますが、ユダヤから来た様々なものはその文化を始め、今現実の日本人の普通の日常生活に溶け込んでいるのです。神社、祭り、酒の醸造、織物、相撲等々、日本固有伝統文化と思われているものがユダヤからのものであるのは驚くほど多いのです。


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以後のアメリカの侵略戦争のモデルとなった、ひど過ぎるユーゴスラビア空爆! ~当時、NATOによるユーゴスラビア空爆の必要性をしきりに説いていたベンジャミン・クレームの師である覚者

竹下雅敏氏からの情報です。
 1999年3月24日、NATOは“国連決議もなく違法にユーゴスラビアを攻撃”しました。ユーゴスラビアのコソボ紛争に介入したのです。コソボ紛争はセルビア人とアルバニア人の内紛であるかのように、大手メディアでは語られました。コソボでは大虐殺・民族浄化が行われたとして、人道的大惨事の防止という大義名分の下、NATO軍による空爆が行われたのです。
 空爆前の2月には、セルビア側とアルバニア側との和平交渉が行われましたが、この時のオルブライト提案は、あまりにも酷いものでした。
 それは、ユーゴスラビアにNATO軍を駐留させること。その占領軍は治外法権で「ユーゴスラビアの法律では裁かれない」こと。ユーゴスラビアにグローバリズムを導入することです。この条件を飲まなければ、空爆するというのです。
 今なら、このユーゴスラビア空爆を先導したクリントン米大統領(当時)とブレア首相(当時)側と、ヒトラーと比べられ大虐殺を行ったと非難されたミロシェビッチ大統領(当時)のどちらがまともだったのかがわかると思います。
 空爆後、調査団がコソボに入りましたが、大手メディアで語られていた民族浄化は嘘で、実際には、残虐な暴力を振るったのは、CIAによって育成されたイスラム原理主義集団のKLFコソボ解放戦線だったことがわかっています。
 スプートニクの記事では、獄死したミロシェビッチ元大統領に対し、ハーグ国際司法裁判所は無罪判決を下したとのことです。記事では、“西側のリーダーたちは…謝罪すべき…そうでなければ、国際戦争犯罪人法廷の被告人席に座るべき”だと言っていますが、本当にそう思います。
 このユーゴスラビア空爆は、アメリカの侵略戦争のモデルとなりました。その後、同様のやり方でメディアとタッグを組み、アフガニスタン、イラク、リビア、シリアへの侵略戦争が行われたわけです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ベンジャミン・クレーム氏(2016年10月24日死去)が発行人だったシェア・インターナショナル誌は、創刊以来、覚者が毎月記事を提供していました。今回の記事は、2000年12月に掲載された古いもののようです。
 ベンジャミン・クレーム氏の師である覚者とは、かつてイエスの母として転生していたマリア覚者のことだと思われます。
 ユーゴスラビア空爆の記事に関連して、このシェア・インターナショナル誌を持ち出した理由は、当時、ベンジャミン・クレームの師である覚者が、NATOによるユーゴスラビア空爆の必要性をしきりに説いていたからです。覚者曰く、ミロシェビッチは大悪人で、NATOが介入することで人道的被害を最小限にすべきというものでした。
 このことからわかるのは、いわゆるハイアラーキーの覚者という連中が、地球上の政治情勢に全く無知であるか、あるいは彼らがユーゴスラビアの空爆という悪を霊導していたかのどちらかだということです。
 まず間違いなく、後者でしょう。要するに、この覚者だのアセンデッド・マスターだのを名乗るハイアラーキーのクズどもが、NWO(新世界秩序)を実現するためのありとあらゆる汚い戦争の黒幕だったわけです。
 コブラに代表されるスピリチュアル系の団体のほぼ全てが、このハイアラーキーの覚者たちを信奉する集団です。要するに、こうした集団は闇の組織の残党なのです。しかし、このような闇の集団に参加する人たちはこうしたことを全く理解しておらず、自分たちは光の存在だと思い込んでいるのです。
 出来るだけ早く真相に目覚めて闇の団体から脱出しなければ、悲惨な結末が待っていることになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 
 
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空爆されたユーゴの元大統領に無罪判決 欧米の指導者達は裁かれるべきではないのか?
転載元)
旧ユーゴスラビアのスロボダン・ミロシェヴィチ元大統領に対し、ハーグの国際司法裁判所は無罪判決を下した。先に元大統領は、スレブニッツァでの大量虐殺に責任があるとされていた。判決が出たのは、今年3月24日のことだったが、欧米の新聞雑誌はどれ一つとっても、この事について触れなかった」―欧州議会の元議員でジャーナリストのジュリエット・キエザ氏は、Globalist Syndicationのサイト上の自分のページで、そう指摘している。
 
キエザ氏は「いかなる公式声明も出されなかった。無罪判決自体、他の被告であるラドヴァン・カラジチ氏の判決文の中に含まれていた。ハーグの国際司法裁判所は、ミロシェヴィチ元大統領が有罪であるとの証拠を不十分だとした」と強調し、次のように続けた
 
「それにもかかわらず、ミロシェビッチ氏は、刑務所で5年間過ごしたのだ。西側のマスコミはすべて例外なく、満場一致で彼を侮辱した。『バルカンの肉切人』と呼んだり、ひどいものはヒトラーと比べたりした。そしてその後、彼は刑務所の中で亡くなった。
 
マスコミが、ここまで沈黙していることは、きわめて奇妙である。
 
なぜならそれは、爆弾が爆発したような効果を作り出すニュースだと皆分かっているからだ。無罪判決の後、西側のリーダー達は皆それに続いて、少なくとも、謝罪すべきだったし、そうでなければ、国際戦争犯罪人法廷の被告人席に座るべきだった。

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