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［Twitter］現在、および将来の国際環境全体

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編集者からの情報です。
「現在、および将来の国際環境全体」をカンタンに表わすと、
これ。
（まのじ）
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配信元）
Twitter 23/7/22
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KHB東日本放送が「新型コロナワクチン後遺症」を放送、”国も地方自治体も医療機関も「ワクチン後遺症」を認めて理解してほしい” /「患者の会」には「ワクチン接種反対運動に加担しないように」とのルールがある

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　KHB東日本放送が「新型コロナワクチン後遺症」を取り上げて報じました。番組では基礎疾患もない健康な方が、勤務先に強要されてワクチン接種を受け、体調を崩し、その上「仮病で休んでいるんだったらもう辞めてくれ」とまで言われて退職したと涙ぐんでおられました。仕事を続ける予定で組んだ住宅ローンも不安だと話されています。仮に国の救済制度で健康被害が認められたとしても、医療費や死亡一時金の給付がされるのみで、経済的な安定までは補償されません。経済面で不安を抱えた方が全国にどれほどおられることか。テレビ取材を受けた方は「東北患者の会」に参加されているそうです。"「ワクチン後遺症」が広まってほしい、ちゃんと認知されてほしい、国はたくさんの人が苦しんでいることを認めてリスクを伝えてほしい、地方自治体や医療機関は「ワクチン後遺症はない」と断定しないで理解に努めてほしい"と至極真っ当な要望をされています。逆に言えば、これまでどんなに被害者が訴えても、国、地方自治体、医療機関は「ワクチン後遺症はない」という姿勢を貫いていたことがわかります。
　ところで「新型コロナワクチン後遺症」患者の会には「ワクチン接種反対運動に加担しないように」というルールがあるようです。ワクチン後遺症への理解がない社会で辛い思いをされ、これ以上、社会との軋轢を避けたいという思いがあるのかと想像しました。けれども体調不良や死亡を引き起こす可能性のあるワクチンに懸念を持つことも「ワクチン接種反対運動」になるのでしょうか。健やかに暮らすことを望む人々が「反ワク」というレッテルで分断されていくような危うさを感じました。
（まのじ）
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配信元）
Twitter

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大手電力８社が全て大幅黒字の見通し 〜 電気料金の値上げが電力会社の収益を押し上げた / 利権の巣窟になっている電力会社は国有化すべし

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　ゆるねとにゅーすさんが「嘘のようなホントの話」と題して大手電力８社の大幅黒字を取り上げておられました。思えば半年前、目を疑うような異常な電気料金の値上げが始まりました。ロシア・ウクライナ紛争の影響で燃料費が高騰したことが理由だなどと、まことしやかに伝えられましたが、この調子だと前期の赤字を補った上に9,405億円の黒字となる見込みだそうです。日経によると「電気代の値上げが8000億円規模で収益を押し上げる」とあり、ネット上では「ふ・ざ・け・ん・な !! 」とのコメントが踊ります。電力会社の黒字が国民に還元されることは有り得ず、高額な役員報酬や自民党の政治資金団体に消えていくのでしょう。福島第一原発事故からこれまで、国民が苦しんでも政治が電力会社にメスを入れ、原発利権を手放すことはありませんでした。私たちがこれに対抗できるとすれば、やはり選挙という手段しかありません。奪われっぱなしでは済まされません。電力会社を国民のために、国有化する意思のある政治家を選ぼう。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【嘘のようなホントの話】大手電力全8社が計9405億円もの大幅黒字！電気代が不正に過大に値上げされた疑いも…！→ネット「ふざけるな」「クーラーつけるお金が無くて死んでる人もいるのに」
転載元）
ゆるねとにゅーす 23/8/2
どんなにゅーす？

・電力大手全8社の2024年3月期の連結最終損益が、計9405億円の大幅黒字になる見通しが報じられた。

・家庭向け電気代の値上げの実施が大きく影響したと見られており、この事態にネット上では怒りの声が噴出している。

電力8社、全社が大幅黒字に　値上げで8000億円押し上げ

家庭向け電気代の値上げの実施を受けて、大手電力の収益が改善している。31日までに発表した東北電力や中国電力など電力大手8社の2024年3月期の連結最終損益は、計9405億円の黒字（前期は約4170億円の赤字）になる見通し。法人向けを含め電気代の値上げが8000億円規模で収益を押し上げる。
円安が進んでいるほか冬以降に燃料価格が上昇に転じる可能性もある。
～省略～
【日経新聞 2023.7.31.】



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画像の出典: Author:Wikimedia_Foundation [CC BY-SA] & Wikimedia_Commons [Public Domain]

ウィキペディアを共同創設したラリー・サンガー氏「左派が非常に意図的にコントロールしようとしてきた…2005年から2015年の間に、体制側のレーダーがウィキペディアをターゲットにしたことは明らかだ。その証拠はあって、ウィキペディアを編集するためにCIAとFBIのコンピューターが使われていた」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ジミー・ウェールズ氏とともにオンライン百科事典ウィキペディアを共同創設したラリー・サンガー氏は、“ウィキペディア編集者たちは基本的に、CNNやMSNBC、ニューヨーク・タイムズを情報源としていて、そしてそれらの報道機関が行っていることは何でもOKだと思っている。右派の主要なニュースソースの80％は信頼できないと公式に宣言していることも忘れてはならない。…しかし、私が思うより深い原因は…左派が非常に意図的にコントロールしようとしてきたことだと考えます。…2005年から2015年の間に、体制側のレーダーがウィキペディアをターゲットにしたことは明らかだ。その証拠はあって、ウィキペディアを編集するためにCIAとFBIのコンピューターが使われていたことを、2008年にヴァージル・グリィフィスが発見している。それでCIAやFBIがウィキペディアを編集するのを止めたと思いますか？ そんなわけありませんよね”と言っています。
　ウィキペディアの内容が酷いことは明らかで、私は情報の中身を真に受けたりしませんが、NHKの報道を信じる人はウィキペディアに書かれていることが事実だと思っているかも知れません。
　タマホイさんのツイートには『プーチン：世界のテロ攻撃の95％はCIAが行っている』という記事の翻訳があります。プーチン大統領は、CIAはディープ・ステートの不正な要素であり、「世界寡頭政治の意志と新世界秩序のビジョンの表現」であると断言し、「人類は、メディアと政治によるプログラミングによって、“無意識”になるように操作されてきた。」と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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CIAがウィキペディアを管理 - 元編集者
転載元）
RT 23/8/2
諜報機関は10年以上にわたってオンライン百科事典を操作してきた、とラリー・サンガー氏は主張した。

ウィキペディアは、米国のリベラル体制とその同盟者である情報機関が「情報戦争」を行うために使用する数多くのツールのひとつである、と同サイトの共同創設者であるラリー・サンガー氏はジャーナリストのグレン・グリーンウォルド氏に語った。

グリーンウォル氏のポッドキャスト「システム・アップデート」に出演したサンガー氏は、彼が2001年に創設に関わったサイトが、CIA、FBI、その他の米国情報機関を含む左派リベラル体制の手中にある「支配」の道具となったことを嘆いた。

「2008年の時点で、CIAとFBIのコンピューターがウィキペディアの編集に使われていたという証拠があります」と述べた。「あの時、彼らがそれを止めたと思いますか？」

CIAとFBIによるウィキペディアでの活動は、2007年にヴァージル・グリフィスというプログラミングの学生によって初めて公にされた。グリフィスはウィキスキャナーと呼ばれるプログラムを開発し、ウィキペディアの記事を編集するために使われたコンピューターの場所を追跡することができた。そして、CIA、FBI、そして多くの大企業や政府機関が、オンライン百科事典から犯罪につながる情報を削除していることを発見した。



CIAのコンピューターはイラク戦争の犠牲者数を削除するために使われ、FBIのマシンはキューバのグアンタナモ湾にあるアメリカの刑務所の航空写真や衛星写真を削除するために使われた。CIAのコンピューターは、当時のイラン大統領マフムード・アフマディネジャド、中国の核開発計画、アルゼンチン海軍に関する記事を含む数百の記事の編集に使われた。

一部の編集はより些細なもので、元CIA長官ウィリアム・コルビーは業績リストを拡大するために自身のエントリーを編集したようだ。

「（諜報機関は）最も影響力のある人物に金を払って、すでにほぼ一致している自分たちの思惑を押し通すか、あるいは（諜報機関の）コミュニティ内で自分たちの才能を開花させ、ウィキペディアのゲームを学び、自分たちが言いたいことを自分たちの仲間に押し通すのです」とサンガー氏はグリーンウォルドに語った。

「諜報活動や情報戦の大部分はオンラインで行われている」と彼は続けた。 「ウィキペディアのようなウェブサイトで。」

今年初め、X（旧ツイッター）のオーナーであるイーロン・マスク氏は、同プラットフォームの元幹部がFBIと結託し、同機関が隠したがっていたコンテンツを削除したこと、米軍のオンライン影響力キャンペーンを支援したこと、複数の米情報機関に代わって「反ウクライナ物語」を検閲したことを示す文書の山を公開した。

メタのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（CEO）も、地球上で最大のソーシャルメディア・プラットフォームであるフェイスブックが、FBIの直接の要請により、ジョー・バイデン大統領の2020年選挙キャンペーンに不利な正確な情報を検閲したことを認めた。


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サーシャ・ラティポワ氏「今、私たちはそれを食料供給に投入しようとしています。…彼らは独断で、全ての家畜にこれを注射することに決めたんです。何の研究も、テストもされていません。…なぜ突然、mRNAワクチンが必要になったのか？」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　1月13日の記事で、サーシャ・ラティポワ氏の調査によって、新型コロナウイルスのmRNAワクチンに関しては、「米国防総省（DOD）、保健福祉省（HHS）、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し、バイオテロや情報戦の作戦を通じて、世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」が明らかになったことをお伝えしました。
　彼女は、現在進行形の新たな陰謀について、“今、私たちはそれを食料供給に投入しようとしています。…彼らは独断で、全ての家畜にこれを注射することに決めたんです。何の研究も、テストもされていません。マウスでテストしたものなのに牛に注射するんでしょうか？…彼らは基本的に、米国肉用牛生産者協会や農業組合に大金を積んで、これまでの牛用ワクチンを全て転換するか、牛用のmRNAワクチンを新たに開発するつもりだと言っているんです。何のためでしょうか？ 牛の緊急事態とはいったい…？…なぜ突然、mRNAワクチンが必要になったのか？ 誰かがそれに答える必要があります、私はその答えを知りません”と話し、これまでの牛用ワクチンがmRNAワクチンになり、「従来の小児用ワクチン、インフルエンザやRSVなど、他の適応症のワクチンもmRNA化される予定です。これは査読誌で発表されています。（2分）」と言っています。
　トーマス・レンツ弁護士は、“mRNAは、実は私たちが思っていたよりもずっと頑丈で、消化器官内でも生き延びることができます。中国で行われた研究では、mRNAワクチンを牛に注射したところ、牛の体内で伝達しました。そしてその牛の乳をヒト化マウスに与え、ワクチンを接種させたのです”と言っています。
　ニワトリにもmRNAワクチンを打つようになるでしょうから、卵も食べられなくなりますね。mRNAワクチンに汚染された肉かコオロギのどちらかを選べ、という世界にしたいということでしょう。
（竹下雅敏）
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子供に打てないなら、牛に打つ
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ニコニコ動画 23/8/2
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