ワクチン接種の被害者たちの発言を紹介した、非常に良く出来た動画 ~我々の政府は出てくるデータを隠蔽し、メディアは物語の一面しか伝えていないと非難

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は非常に良く出来た動画です。1.5~2倍速でご覧ください。「何百万人ものCOVIDワクチンによる被害と何千人もの死者は、世界中の公式のチャンネルを通じて報告されています。我々の政府は出てくるデータを隠蔽し、メディアは物語の一面しか伝えていない、と非難されています。私たちはこれからその経緯と理由について見ていきます。(2分50秒)」ということで、ワクチン接種の被害者たちの発言を紹介しています。
 8分38秒では、“副反応はMHRA(英国医薬品・医療製品規制庁)が運営するイエローカード制度(医薬品副作用報告システム)に報告する必要があります。8月24日までの統計では、43万件以上の副反応があり、そのうち2,240件は命に係わるものでした。アメリカのVAERSシステムでは、ほぼ150万件の報告があり、3万人以上が死亡しています。”と言っています。
 21分52秒では、“後に、ワクチンは罹ることもうつすことも防がないと科学者が知り、また人口の大多数は重篤な病気の危険にさらされないと統計がしめしていることを知ったにも関わらず、なぜ政府はワクチンキャンペーンを推進し続けたのでしょう。”と言っています。
 45分25秒では、“理解すべき重要なことは、この2年間、行動変容を促すために非論理的な心理学的手法が推進されてきたことだと思います。例えば、恐怖を利用するような。人々の行動を変えさせるために恐怖心を人為的に増大させるのです。そうして恐怖がロックダウンの原動力となったのです。それは平時の体制で最も厳格なものであり、企業、教育、精神衛生、家庭生活に計り知れない損害を与えました。このような雰囲気の中で…唯一の解決策は、ワクチン接種のように見えました。…そしてワクチンが承認されると、世界中で宣伝キャンペーンが過度に行われました。しかし、英国で900万人の成人が注射を打たないことを選択したとき…注射しなければ仕事なし。ワクチン・パスポート。そして、「反ワクチン派」と呼ばれる人たちへの中傷。”と経過を振り返り、“これが本当に意味するのは、政府、メディア、大手ハイテク企業が共通の脚本、つまりは彼らの脚本に基づいて動いているということです。(50分56秒)”と指摘しています。
 クイーンズランド州選出の上院議員マルコム・ロバーツ氏は、“この国や世界の人々が、強い圧力に圧倒されてきたことが明らかになりました。また、それが世界的に連携していたことも明らかです。また、それが計画的に行われたことも明らかです。半年や2年半ではなく、何十年にもわたって計画されてきたのです。この国の法改正は、医師や国民をコントロールするために行われていたのです。しかし、国民は目覚めてきています。…私達は騙されていたのです。しかし、私達は彼らを追い詰めていきます。罪を犯した人たちを追い詰め、責任を取らせます。彼らの世界的な計画を暴露します。未来のオーストラリアの人々が自由になれるように。”と言っています。
(竹下雅敏)
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Safe and Effective: A Second Opinion (2022) | Oracle Films | News Uncut
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ロシア軍には、併合したヘルソン州のカホフカ水力発電所のダムを破壊する理由がない ~現在ウクライナ軍は狂信的に水力発電所を砲撃中

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“プーチン大統領は、ルガンスク人民共和国、ドネツク人民共和国、へルソン州、ザポロジエ州に戒厳令を発令”し、ヘルソン州では、ロシア軍が約6万人をロシアとドニエプル左岸に避難させていることをお伝えしました。
 ウクライナ大統領府は、ウクライナ軍がヘルソンのカホフカ水力発電所を破壊することに成功した場合、「ロシア軍は、水に囲まれ封鎖されることになる」と考えており、「現在ウクライナ軍は狂信的に水力発電所を砲撃中」だということです。
 しかし、ゼレンスキーはいつものように、“カホフカ水力発電所のダムは、約1800万立方メートルの水量を保持しています。もしロシアのテロリストがこのダムを爆破すれば、ヘルソンを含む80以上の入植地が急速な洪水のゾーンに入るだろう。何十万人もの人々が傷つくかもしれない”と、ナンセンスなことを言っています。ロシア軍には、併合したヘルソン州のダムを破壊する理由がありません。
 “続きはこちらから”の動画では、“もし、ウクライナがケルソン(ヘルソン)を奪取すれば、大勝利と言えるでしょう。また、ウクライナの政策を大きく左右する11月のアメリカ中間選挙の前に大きな勝利を収めようと推進しているという指摘もあります。もし、共和党がこの選挙で勝利を収めれば、ウクライナへの支援に消極的になるかもしれません。アメリカの民主党は、今後数週間のうちに大きな成功を収めたいと考えているようです。”と言っています。
 フランスのニュース専門チャンネルBFMTVの特派員は、「ヘルソン市は9月末にロシア軍に併合され、占領されています。現在では病院などのインフラに対するウクライナの攻撃の標的になっています。」と本当のことを言ってしまい、中継が打ち切られたようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ゼレンスキーはヘルソンでの戦闘を望んでいない-彼はカホフカ水力発電所の災害を準備している。
引用元)
ウクライナ軍司令部は、大規模かつ「決定的」な戦闘に備え、へルソン地方に重要な部隊を移動し続けている。ロシア当局側は、軍と協力して住民を避難させ、へルソンを要塞化している。ウクライナ側は、民間人との戦闘に慣れているので、必死に防ごうとしています。

Wikipedia[Public Domain]
(中略)
昨日、ウラジミール・ゼレンスキーが「カザツコエとベリスラフを奪え」と命令したことが明らかになった。
 
  「ウクライナ軍はカホフカ水力発電所の反対側の集落を占領しているが、へルソンを占領する必要はない。へルソンは、“偶然のダム決壊”によって単に洪水になり、そこにいるであろうロシア軍は、水に囲まれ封鎖されることになるだろう-と、Legitimnyチャンネルは、ウクライナ政府の情報源を引用して報じた。- ロシア軍に補給することも、予備役で補強することもできない。もちろん、その時点でヘルソンへの大規模な攻撃を手配し、1週間で奪取することは十分に可能です」。
(以下略)
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[Twitter]惨劇のあと

編集者からの情報です。
幼子が泣き叫ぶ中、ふてぶてしいまでの容疑者(笑)
(ぺりどっと)
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日本の統一教会とウクライナ・ネオナチ政権はWACL(世界反共連盟)で繋がる 〜 統一教会を批判・追求しつつ、ウクライナを支援する矛盾に気づいて西側からの武力支援に終止符を

 統一教会が日本の政治に深く侵食し、異常に政策を歪めていることが日々明らかになっています。自民党の自浄能力はあるのか、与野党とも政治家と統一教会との関係を断ち切ることが可能なのか注目します。
 統一教会にはその犯罪性から厳しい批判をする人々が同時に、ウクライナへの支援、応援をするという奇妙な矛盾が未だに見られます。どうしても「ロシア悪、プーチン独裁者」洗脳から抜け出せないようです。cargo氏による「ウクライナのナチス」という詳細な検証により、日本の統一教会とウクライナのアゾフらネオナチが国際勝共連合=世界反共連盟で繋がっていることが示されています。ウクライナの政治家ヤロスラフ・ステツコはWACL(世界反共連盟)のリーダーであり、CIA、MI6の工作員でもありました。ウクライナのナチスと統一教会は同根です。2014年のクーデターでウクライナ政府がネオナチに乗っ取られて以降、ウクライナの共産党は非合法化され、ロシア語は禁止され、今なお激しい人種差別や迫害・虐殺を行っています。ウクライナの空挺部隊は誇らし気にナチスの歌を歌っています。Kumiさんのツイートでは、スペイン共産党がゼレンスキーにスタンディングオベーションした時、「我が党員がゼレンスキーのような親ナチに拍手するのを見ることになろうとは。何という恥、怒り、無能。 議員たちに言ってくれ。キエフ政権に2014年から迫害、抑圧されているウクライナの同志たちにどう説明したらいいのかと。」と嘆いたとありました。そうした矛盾は日本ではないのだろうか。ロシアは統一教会をシャットアウトしています。国会で統一教会問題への優れた追求を見るにつけ、いかにメディアの「ロシア悪」プロパガンダが強固だとしても、ナチスを応援するのは辻褄が合わないだろうと憮然となるのでした。
「ロシア悪、プーチン独裁者」の洗脳を解かなければ、ウクライナへの西側の武力支援は終わらず、平和が遠のきます。ウクライナの終戦は日本にかかっているのではないか?
(まのじ)
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トゥルシー・ギャバード下院議員が「ウクライナは民主主義ではない!」3つのテレビ局を強制的に閉鎖し、野党党首を投獄 〜 日本では真逆の報道になって伝わる背景にウクライナのジャーナリスト買収がある

 10/14時事ブログで民主党を離党したトゥルシー・ギャバード下院議員が米政権の実態を暴いていましたが、今回は「ウクライナは全く民主主義なんかじゃありません!」と述べ、その根拠として、ウクライナの大統領は政権に批判的な3つのテレビ局を閉鎖し、野党の党首を投獄し、しかもそれを米国の支援で行ったと暴いています。これらの弾圧は日本のメディアが独裁者プーチンがやっていることと報じているものです。また日本では中国が投資した国はあたかも侵略されつつあるかのような報道ですが、驚いたことに中国はアフリカなど貧困国への債権約98億ドル、約1兆円を放棄しているそうです。略奪し尽くす西側の国際金融資本家にはマネできませんが、そのようなことも日本では伝わりません。
どうやらウソつき国家ウクライナは、自国に協力してプロパガンダ記事を書くジャーナリストを買収しているそうです。カナダのジャーナリスト、キアン・ベクスト氏は実際に好条件の話を持ちかけられ、また「同僚の何人かはすでにキエフの給与名簿に載っている」「ウクライナを支持するツイートを1回するごとに200ドルを提供された。」また「ウクライナは良い国だと思っていたのに、なぜジャーナリストを買収したいのか?」とも述べています。ロシアも同じことをするとウクライナは言いそうですがそれはあり得ません。フランスのアンヌ=ロール・ボネル氏、ドイツのアリーナ・リップ氏、最近ではブチャの虐殺がウクライナによるものと暴いたアドリアン・ボケ氏など、真実を伝えようとロシアに与する報道をすれば職を失い、権利を奪われ、命まで狙われるのですから。
(まのじ)
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