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悪魔崇拝イルミナティの2派、「サンヘドリン(表のイルミナティ)」と「ブラックサン(裏のイルミナティ)」 ~「地球同盟」を創設したプーチン大統領、習近平、トランプ元大統領、ナサニエル・ロスチャイルド

竹下雅敏氏からの情報です。
 悪魔崇拝イルミナティは、「サンヘドリン(表のイルミナティ)」と「ブラックサン(裏のイルミナティ)」の2派に分かれます。記事では「プーチンもトランプもブラックサンのメンバー」と書かれていますが、この辺りの認識は私とは異なります。
 “続きはこちらから”の記事にリンクがありますが、2014年5月5日の記事で説明した通り、プーチン大統領はグノーシス派イルミナティ(表のイルミナティ)のトップだったのですが、後に脱会しています。習近平も一時、表のイルミナティのメンバーだったようです。トランプ元大統領も以前は、裏のイルミナティだったようです。
 この3名を含む人たちが悪魔崇拝イルミナティを脱会し、「地球同盟」を創設したのです。2011年8月31日にモナコで開かれた57ヶ国会議は、ナサニエル・ロスチャイルドが主催者だと考えていますが、彼も「地球同盟」の創設者の一人です。「地球同盟」の創設を背後で支援したのが「連邦」であるのは明らかです。
 「ブラックサンの種族はアルデブランである」と言う記述は驚きました。「ブラックサン(裏のイルミナティ)」の頂点には、「イルミナティ13血流」として、“アスター家、バンディ家、コリンズ家、デュポン家、フリーマン家、ケネディ家、李家、オナシス家、ロックフェラー家、ロスチャイルド家、ラッセル家、ファン・ダイン家、ダビデの血流”がいるとフリッツ・スプリングマイヤーが暴露しましたが、これらの家系は確かに牡牛座α星アルデバランが母星のようです。
 地球上ではカバールvs地球同盟と言う構図に見えるのですが、これは表向きで、トランプ元大統領や習近平などの人物は両方に属しています。地球同盟のメンバーでありながら、カバールと取引をしていたのです。それが、“大統領選前にトランプはブラックサンの幹部から、「大統領選を放り投げるなら、大統領よりも高い地位に就くことができる」と言われた。そのためトランプは大統領選を負けることにした”と言うところから分かると思います。
 もう一方の、「サンヘドリン(表のイルミナティ)」の支配者は、ゾロアスター13家です。彼らが「サンヘドリン評議会」を構成しています。彼らの中の最高権力者がペペ・オルシーニで、背後から「Q」を支援して来ました。Qアノンの情報の中に、カエルのペペが出てくるのはこうした理由です。
 キンバリー・ゴーグエンさんの情報から、ブラック・ロッジは破壊され消滅したことが分かるのですが、こうした革命の立役者がペペ・オルシーニなのです。
 記事では、“2018年12月2日~7日にサンヘドリンとブラックサンの協定が破られてからこれらの 2つの派閥の戦争が始まった”とあります。地球同盟のトランプと習近平が「ブラックサン(裏のイルミナティ)」と取引をして、ワクチンによる大量殺戮のタイムラインが確定しました。
 9月25日の記事でコメントしたように、2018年11月に光のビームで宇宙船にテレポートしたエレナ・ダナーンは、「世界の銀河連邦(GFW)」のソー・ハンたちが興奮した様子で、「地球にこれから並外れた凄いことが起きる!」と言ったのを聞きます。彼らの “異様なほどの熱狂”は、地球上でコロナパンデミックとワクチンによる大量殺戮というタイムラインが確定したことによるものなのです。
 この直後にサンヘドリンとブラックサンの協定が破られているのです。要するに、これまでは密かに「連邦」にコントロールされていた「ブラックサン(裏のイルミナティ)」が、このときから「世界の銀河連邦(GFW)」の支配下に入ったということです。彼らと「ブラックサン(裏のイルミナティ)」、そしてブラックサンと取引をした地球同盟の裏切り者たちが、大量殺戮の主犯なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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11/6-その1 DSと戦っているユニバーサル・カウンシルについて
引用元)
(前略)
悪魔崇拝イルミナティはサンヘドリンとブラックサンの2派に分かれる。
(中略)
プーチンもトランプもブラックサンのメンバーだが、ブラックサンのメンバーになるにはその家系に生まれなければならない。ブラックサンはナチス・ドイツとアブラクシスとつながっている。ブラックサンの種族はアルデブランである。
(中略)
ネット上で報じられているような、トランプは我々の敵であるDSと戦っているというのはイリュージョンである。(中略)… 1月20日から続いているバイデン政権のつまらない見世物(ワクチンの強制接種、移民問題、他)は全てトランプが指示してきた。
(中略)
大統領選前にトランプはブラックサンの幹部のリチャード・ワイズスカイ(ロスチャイルドやロックフェラーよりも地位が上の存在。クラウス・シュワブも同じ地位。)から「大統領選を放り投げるなら、大統領よりも高い地位(DSの奥の院であるピンダーの地位、ドラゴンファミリーの地位、黒魔術師の地位或いはブラックサンの北米のトップの地位=北米及び世界の王)に就くことができる。」と言われた。そのためトランプは大統領選を負けることにした。しかし大統領選後にトランプは彼から「君は我々の試験に不合格であるため、その地位にふさわしくない。」と言われトランプはその地位に就くことができなくなった。これが彼等のやり方。
(中略)
過去何千年間、地球を支配してきたのはサンヘドリン(悪魔の神殿の支配者)そして悪魔の神殿の警護を行ってきたのはブラックサン。サンヘドリンはソロモンの家系。彼等はハザール・ユダヤ人と名乗っていた。
(中略)
しかし2018年12月2日~7日にサンヘドリンとブラックサンの協定が破られた。3000年前の丁度この時期は、悪魔がソロモンのために第二の神殿を建設した記念日にあたる。ブラックサンは何年も前からこの協定を破るための計画を練ってきた。なぜならブラックサンが全ての実務をこなしてきたから。つまり彼等が銀行、軍、政府機関を実際に運営しながら大統領を選任したり追放しきた。
(中略)
「ロスチャイルドはDS、クリントンはDS、我々こそが光側であり人々を解放するために闘っている。」と言いふらしているのはブラックサン側。しかしCovidパンデミックを発生させワクチンによる大量殺人を行っているのもブラックサン。
(中略)
サンヘドリンとブラックサンの協定が破られてからこれらの2つの派閥の戦争が始まった。
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

 これは『旧約聖書』の言葉ですが、100年余の長らくに渡って米国政府はまさしくこの状態にあったと言えるでしょう。
 1913年末に私有中央銀行のFRB(連邦準備制度)が創設され、ドルの発行権が私的に握られてしまい、米国政府はFRBの所有者に、借金することでしかドルを流通できなくなったのです。
 米国はディープステートによって支配操作されてきたと噂されますが、この噂は事実であり、当然でもあったのです。ディープステート=FRBの所有者と捉えれば分かりやすいでしょう。
 米国政府は、FRBの所有者から借金、つまり「金融支配」を受け、おまけに「情報支配」される中に置かれ続けたので、「奴隷になる」のは必然だったのです。それではFRBの所有者とは?  FRBを実質支配してきたのはニューヨーク連邦準備銀行です。そのニューヨーク連銀の株主として同じ情報がネットのあちらこちらに出ています(情報元はユースタス・マリンズでしょう)。それを見れば、簡単に言えば、FRBの所有者とはロスチャイルド、そしてロックフェラーだったと見て取れるのです。
 しかし、最近は状況が一変しています。何とも言い切れませんが、ベンジャミン・フルフォード氏のレポートにある通り、既に免許期間が切れたFRBは、もしかして本当に国有化されたのか?という気にもなります。
 ディープステート側の激しい抵抗が相変わらずあるのは勿論なのですが、FRBの内情が大きく変化しているのは確かです。米国、それ自体が大きく変化してきているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝53 ― 乗っ取られた米国 〜 金融支配

米国の闇の金融戦闘史 〜ロスチャイルドと大統領の闘争


1913年のADL創設によって、米国での情報支配は完全になったと前回指摘しました。そして1913年に「情報支配」だけでなく「金融支配」による米国の「乗っ取り」支配も完成したといえるでしょう。

1913年末、実質の米国中央銀行であるFRB(連邦準備制度)が創設されたのです。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのです。

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植民地アメリカは長期に渡り、豊かに活況の様相を見せていました。その秘訣は独自通貨コロニアル・スクリプ(植民券)の発行にありました。しかし、そのコロニアル・スクリプ(植民券)の発行権をイギリス東インド会社の所有者たちに奪われ、植民地アメリカは大不況に陥ってしまったのです。

ここでポジティブなテンプル騎士団の流れのフリーメーソンたちが独立の決意を表しました。通貨発行権を奪われたのが米国独立革命戦争の主因だったのです。

ただし、独立国米国の成立も通貨発行権をめぐる闇の戦闘史の一通過点に過ぎませんでした。米国の通貨発行権の独占を目論み、侵略攻撃に取り掛かった主力が初代ロスチャイルドを始めとするロスチャイルド一族です。この侵略攻撃に敢然と立ち向かったのがアメリカン・フリーメーソンの米国歴代大統領たちでした。

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この金融戦争、米国初代大統領ジョージ・ワシントンの就任式が行われた1789年の僅か2年後の1791年には、工作員アレグサンダー・ハミルトンなどを通じ、米国中央銀行「第一合衆国銀行」が、初代ロスチャイルドの目論見通りに創設されました。

しかしこの米国中央銀行は、主にトーマス・ジェファーソン大統領によって廃止されました。…と言っても「第一合衆国銀行」廃止も金融闘争史の一頁に過ぎません。

この後ネイサン・ロスチャイルドは、勃発させた米英戦争を利用して 「第二合衆国銀行」を1816年に成立させます。これに対し米国大統領も反撃します。

アンドリュー・ジャクソン大統領は暗殺攻撃を跳ね返し、1836年にこの中央銀行を米国から締め出すのに成功したのでした。


このように米国では、ロスチャイルドと米国大統領の激しい金融戦争が闇で繰り広げられたのです。この闘争の流れの帰趨がほぼついたのがアブラハム・リンカーン大統領時でしょう。

南北戦争でアブラハム・リンカーン大統領は、画期的な政府通貨グリーン・バックスを発行します。グリーン・バックス、これは銀行家の息の根を止めることのできる超絶ツールです。

しかし反面、グリーン・バックス発行のため、リンカーンは致命的な譲歩を銀行家にせざるを得なくもありました。1863年「国立銀行法」の制定がそれで、これによって アメリカの貨幣発行と政府債はセットになり、借金でしかドルは発行できなくなったのです。

更にこの「国立銀行法」を廃止しようとしていたはずのリンカーンは、1865年に暗殺されてしまったのです。これで金融戦争の流れはロスチャイルドの勝利でほぼ決まりました。

編集者訳:
アメリカ南北戦争(内戦)は、銀行エリート・ロスチャイルドによって仕組まれたものだった。
(中略)
エイブラハム・リンカーンは、国際銀行家に対するその防御資金を調達するために「グリーンバック」を発行することによって、アメリカのこの破壊に立ち向かった。
無利子で後に金(きん)に償還可能に。政府印刷。
☑銀行家たちはこれに我慢できなかった。 南軍降伏の5日後の1865年4月14日、リンカーンはゴールデン・サークル騎士団の一員であるジョン・ウィルクス・ブースに暗殺された。
☑註:「奴隷制」は戦争の背後にある原動力ではなかった。主な問題は、すべての戦争と同様に、誰が銀行と貨幣供給をコントロールしたかということだった。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝52 ― 乗っ取られた米国 〜 情報支配

 「反知性」と称された安倍政権、その政権の長年の拡声器と成り果てていたNHKニュースを始めとした日本のマスコミ、今でもその相変わらずの日本の売女マスコミぶりには日々ウンザリとさせられます。
 そのような中、「おや!?」というタイトルが目に飛び込んできました。9月6日、朝のYahoo!ニュースのトピックスに次の文字が踊っていました。「陰謀論『Qアノン』急拡大 トランプ氏と共鳴 米大統領選」。
 ニュースの中身は「“米国支配層(エリート層)が児童買春や悪魔崇拝の結社を組織している”との馬鹿げた主張をする極右陰謀論集団のQアノンなる集団が、急拡張してトランプ氏と共闘の様相を見せている」というものです。
 米国支配層に「小児性愛と悪魔崇拝」が広く浸透していることは、陰謀論でも何でも無く、全くの事実で証拠も豊富です。その事実を主張しているQアノンを馬鹿げた極右の陰謀論集団と決めつけ、それと連帯するトランプ大統領を狂人扱いするところに、売女マスコミの面目躍如の感はあります。
 しかし反面、このようなニュースを報道せざるを得ない状況になっていることに、隠しきれないQアノンの急拡大ぶり、つまり米国民衆の目覚めが急拡大していることが窺えます。
 アメリカでは、その建国以前からアメリカ侵略を目論む者たちとの戦闘が続いていました。アメリカ独立革命戦争以降も「情報支配」「金融支配」の侵略者、「目に見えない敵」との戦闘が続いていたのです。
 その米国が「目に見えない敵」(サバタイ-フランキスト)の侵略に耐えきれず、「乗っ取られ」完全支配の体制が敷かれてしまったのが1913年でしょう。それから100年余、情報面では米国民衆は情報操作による洗脳をされ続けてきました。
 ところが近年、漸く状況が変化しました。トランプ氏が大統領選に出馬し、米国民衆の「気づき」が広がっていったのです。「『Qアノン』急拡大 トランプ氏と共鳴」のニュースは、長年に渡る米国民衆の洗脳からの解除が始まっていること、つまり米国を乗っ取った悪魔崇拝主義者の牙城が崩れかけていることを示しているでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝52 ― 乗っ取られた米国 〜 情報支配


「知性をひさぐ娼婦」〜制圧された米国報道機関


マイヤー・アムシェル・
ロスチャイルド
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サバタイ派7代目首長
モーゼス・メンデルスゾーン
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ヤコブ・フランク
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ハルマゲドン計画の地上での実働部隊となったのが、初代ロスチャイルドを始めとしたサバタイ-フランキストでした。彼らは「成りすまし」「内部乗っ取り」を常套手段とする集団であり、地上世界で世界支配を目指し、世界革命=ヴァイシャ革命を展開していきました。

ヴァイシャ革命:ヴァイシャ(商人)による「王政(クシャトリア)」と、主に「カソリック教会(ヴィプラ)」への破壊攻撃

1773年フランクフルト秘密会合世界革命計画25箇条がその活動の原点となっており、世界革命運動の本質は「情報支配」と「金融支配」にありました。

世界支配を目指す彼らのその侵略の矛先には、当然ながら米国がありました。そして米国の「乗っ取り」支配が完成したのが1913年といえるでしょう。日本では明治が終わり大正が始まった頃となります。米国の歴史とはその始まりから通貨発行権をめぐる暗闘、つまり「金融支配」の抗争の歴史でもあったのですが、先に米国での「情報支配」を見ます。

アメリカ独立革命戦争、フランス革命、ナポレオン戦争を通じて、ロスチャイルドは急激にその勢力を伸展させました。しかしそのロスチャイルドも、自分たちの姿を新聞や週刊誌などで報道されることには手を焼いた時期があったのです。それでロスチャイルドたちは現在にいたるまで、念入りに絶えず弛むこと無く、情報支配に手をかけてきたのです。

そのロスチャイルドですが、1880年までにはほぼ全ての報道機関を制圧し、支配下に置いていたと見受けられます。時期としては現在から140年前であり、その翌年1881年にはロシアでアレクサンドル2世を暗殺しポグラムの嵐を吹かせ、その後大量のアシュケナジー・ユダヤ人を米国に移住させた時期となります。

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ロスチャイルドたちが米国の報道機関を占拠した様子、随分以前になりますが「プラウト(進歩的活用理論)」記事で取り上げた勇気ある告発をご覧ください。
1880年のニューヨーク・タイムズ紙のジョン・スウィントン記者が、ニューヨーク・プレスクラブのパーティにおいて「報道の自由」に乾杯がなされたことに対して行ったスピーチ内容です。

世界史上、今日のアメリカに報道の自由などというものはありません。それはあなた方も私も知っていることです。(中略)...記者の仕事とは、真実を壊し、公然と嘘をつき、真実を歪曲し、人を中傷し、富の邪神にへつらい、国と同胞を売って、日々の糧を得るものであります。あなた方も私も、それを承知している。

とすれば、報道の自由に乾杯するとは、なんとばかげたことでありましょうか?

我々は、舞台の陰にひそむ金持ち連中の道具であり召使いなのです。我々は操り人形であり、彼らが糸を引けば、それに合わせて踊るだけです。才能も可能性も人生も、すべては他人の手の内にあります。我々は、知性をひさぐ娼婦なのです。


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19/10/15&16ソルカ・ファール情報まとめ:トルコのシリア“侵攻”?[後編]

 先週から前編中編と続いておりますシリア問題ですが、今回は欧米に翻弄され続けたクルドの悲しい歴史を。
 どっかで聞いたようなヨーロッパ列強による身勝手な約束反故です。そういえばパレスチナの悲劇も奴らのせいですね。紳士の国イギリスの恥ずべき三枚舌外交ですな。
 そして条約反故の原因として一文にだけ登場するムスタファ・ケマルなる人物は、初代トルコ大統領でイスラム教徒を騙ったドンメー、すなわち「シオニスト」です。
 こちらは時事ブログの「ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 第12話 ― シオニズムその暗黒の源流 」や「第17話 ― サバタイ・ツヴィの遺伝子」にseiryuu氏の詳しい解説があります。動画の文字起こしは是非ご一読ください。
 オスマン帝国を終わらせた「青年トルコ人革命」、そして悍ましき「アルメニア人大虐殺」を実行したのもドンメー(イスラム教徒に偽装したユダヤ勢)でした。クルド人も大勢殺されています。これまたシオニストによるパレスチナ人虐殺やイエメン人虐殺に通じるものがありますな。

 ちなみに冒頭に登場する「レヴァント」と呼ばれる地域は、同シリーズの「外伝5 ― イギリス東インド会社の正体」の中東地図をご参照ください。ようは地中海沿岸をぐるりと、シリアからレバノン、イスラエルまで貿易港を囲っていった一帯です。

 今回の記事にはPKKだのYPGだのSDFだの、色んな名称が登場しますが、ようは独立を求めたクルド人がテロリストに認定されては名称を変えているだけです。他にもHDP(民主主義党)など、まだまだあります。
 ただでさえややこしい状況を、確実に泥沼化させているのがアメリカ。オバマ政権がシリアとは無関係のテロ集団を連れてきて、クルド兵を焚きつけました。
 そして現在は、左派とタカ派が米軍撤退を強固に反対して、新たな虐殺劇を演出しようとしています。トランプ大統領は米軍を大急ぎでヨルダン寄りのシリアとイラク側に避難させたものの、公約のアメリカへの帰国は実現出来ていません。
 ただ21日にトランプさんが「ISISを捕まえたのはオバマじゃない。私の政権だ!」と主張していたのは、こういう背景なのです。大手メディアでは失笑を買っていましたが、傍迷惑な米軍も最近はシリアで若干の罪滅ぼしをしていたみたいです。そしてそれでも迷惑がられると。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:米国・トルコ同盟が崩壊の瀬戸際となり、サウジアラビアに核【兵器】が移され、世界が揺れ動く
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

■後編のまとめ■
1つ目の記事〜現在のクルド問題
✅原因はオスマン帝国崩壊後に連合国が破ったセーヴル条約
✅最初はクルド人の独立を認めていた
✅たった数年でクルド人を無視するローザンヌ条約と挿げ替え
✅結果、クルド人の土地は4つの国に分割

✅トルコのクルド人独立運動
✅クルドのPKK党は過激路線過ぎてトルコからも欧米からもテロリスト認定
✅同時にクルドのYPG部隊を武装させたのがアメリカ
✅シリアの反乱軍SDFも作ったのはアメリカ
✅YPGとヨーロッパから来たテロ集団を寄せ集めた「でっち上げ軍隊」
✅アメリカがトルコ北部を占領させたため、追い出された何百万ものアラブ系シリア人はトルコに避難(※立派な戦争犯罪)
✅(コストが嵩む一方なので)トルコとしては、安全地帯を設けてシリアにさっさと帰還させたい
✅トルコの攻撃のお蔭で、SDFからクルド勢力が分離
➡シリア政府と交渉へ。ロシア軍も仲介役として安全を保障

2つ目の記事〜シリア北部の米軍が慌てて基地を捨てる
✅自分たちが作った“穏健派”反乱軍は、ただのテロリストの殺人狂だとやっと理解した米軍
✅オバマ時代:シリア政府転覆に利用
✅トランプ時代:ISIS打倒に利用

✅関係者みんなが狙うマンビジ市
これまで:シリアと無関係の米軍とISISとが奪い合い
✅そのせいで、トルコに避難したアラブ系シリア人が帰れない
現在:トルコの攻撃で、シリア政府軍が突入
✅両軍で難民帰還のための「安全地帯」を確保
✅両軍の障壁として、ロシア軍もパトロール役に

✅諸悪の根源アメリカ
✅そもそも最初からシリア政府に呼ばれていないのに違法に滞在
✅現在もアメリカ左派が状況に油を注ぐ
✅ISISと戦えるのは米軍だけと主張
✅クルド人と米軍の両方をテロリストに虐殺させて、トランプ大統領を責めようと虎視眈々
✅これではトルコやロシアも気が休まらないのは当然


欧米のお家芸、条約反故がまた一つ


【前略】

【※ロシア国防省MoD)がロシア安全保障会議SC)のためにまとめたレヴァント交戦地帯についての戦略的分析書からです。

元記事の題名は、インジルリク空軍基地(シリアに近いトルコ南部の米軍基地)に配備されていた核弾頭が、下記の偽旗などの混乱に乗じて、今回サウジアラビアの方へ移されたという内容なのですが、このシリーズではトルコによるシリアの侵攻話なので割愛します。】

9月14日サウジアラビアに対する“偽旗”攻撃は明らかにアメリカが許可を出したものであり、レヴァント交戦地帯を混乱とカオスの渦中に押しとどめるためのいつものcause célèbre(すなわち物議を醸す出来事で、世間の大きな注目を引き付けるもの)の一つ【に過ぎませんでした】。

――ですが、現在起こっている一切合切が第一次世界大戦後にオスマン帝国が崩壊してから始まったという純然たる事実は、欧米の人々には伝えられていない、と当該報告書は詳述します。

――【もっと正確に言えば、この問題が始まったのは1920年ヨーロッパの列強諸国が、セーヴル条約で旧オスマン領域を分割し、クルド人に【分断されていない】ひと続きの彼ら自身の主権国家を近代史上、初めて約束したときからです。

しかしながら元オスマン帝国の准将ムスタファ・ケマル・アタテュルク【中略】...)が幾つもの戦勝を収めたのを受け、欧米諸国はトルコ側の圧力に折れ、3年後にはセーヴル条約ローザンヌ条約と置き換えてしまいました。

――これにより新トルコ共和国が設立され、クルド人独自の国家を持つという希望は潰えたのです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝51 ― 中央銀行、日本銀行の誕生

 日本に多くの銀行が設立されて行く前に、先立って創設されていた香港上海銀行(HSBC)。この創設の中心にあったのがアヘン貿易のサッスーン社とジャーディン・マセソン社です。
 ジャーディン・マセソン社は明治維新の英雄たちのバックにあった存在でしたが、武器商社であると同時に麻薬組織でもあったのです。マセソン社の社員であったトーマス・グラバーも、単に武器兵器だけ扱っていたのか?は大いに疑問です。
 香港上海銀行の創設を見るにつけ感じるのは、金融と戦争、そして麻薬貿易と人身売買、これらはセットになっていることです。この4つのセットで関係者は巨利を得るのです。
 中国を蹂躙したイギリス東インド会社の所有者たちは、日本にその矛先を向けて、その協力工作者・現地エージェントを立てていきます。日本銀行創設者の薩摩藩出身の松方正義も(単純にそうとは言い切れないところもあるのですが)その主要な一人と見ることができます。
 松方は、渡欧中にどうやらロスチャイルド本人から直に秘法「信用創造」の仕組みを教えられた模様です。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝51 ― 中央銀行、日本銀行の誕生

知られたくない事柄 〜グリーンバックスと国立銀行法


南北戦争の流れの視点からの明治維新を前回から見ています。

南北戦争、そしてリンカーンがなした最大の功績が政府紙幣グリーンバックスの発行であったことを外伝47で見ました。ところがウィキペディアの日本版記事では「グリーンバックス」の項目での記事はないのです。

それと同様にウィキペディアの日本版記事には、南北戦争時に成立した大変重要な出来事「国立銀行法」の項目での記事がないのです。

ドルの発行をアメリカの国家債務とセットにして、ドルを発行するたびにアメリカ国債が増加するという、アメリカを「借金奴隷」に決定づけた「国立銀行法」。

セリフは「反ロスチャイルド同盟」より
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1863年にリンカーンが署名して成立した「国立銀行法」も政府紙幣グリーンバックス同様に非常に重要であるに関わらず、ウィキペディアの日本版記事にないということは、世界支配層にとってはそれだけ一般人に「知ってもらっては困る」という事項なのだろう、と思えます。

国立銀行法が実は日本の金融制度の方向を決定づけていく強い影響を与えています。しかしウィキペディアではアメリカで成立した「国立銀行法」を明治新政府で制定した「国立銀行条例」の中で次の程度のみでしか触れられていません。

「イギリス型の中央銀行制度を推す当時の大蔵少輔吉田清成と、アメリカ型の分権方式銀行制度を推す伊藤博文が論争した。結局、アメリカにおいて1864年に財務長官サーモン・チェイス(Salmon Chase)によって制定された国法銀行法を参考に、1872年(明治5年)国立銀行条例が制定された。」

伊藤博文によってアメリカの国立銀行法から「国立銀行条例」が制定されたのはうかがえますが、この記述のみではその中身が分かりません。

まず「国立銀行条例」の留意点ですが、日本の初代総理大臣となる「マセソン・ボーイズ」の一人であった伊藤博文が中心となって、訪米後に「新貨条例」に続いて「国立銀行条例を制定させている点です。伊藤博文は1870年に、そして1871年にも「岩倉使節団」の一人として訪米していたのです。

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ロスチャイルドの意図のもとにアメリカの「国立銀行法」が制定されたように、「新貨条例」と「国立銀行条例」制定にはロスチャイルドの意図があったでしょう。

訪米時に伊藤博文がその司令を受け取っていたとしても何らの驚きはありません。そして「新貨条例」と「国立銀行条例」設立目的は「日本の通貨の統一でしょう。

明治新政府の成立初期、当時は当然ながら日本での貨幣制度は大混乱をきたしていました。この頃は江戸時代の金貨、銀貨、銅貨それに地域通貨である各藩各種の藩札が流通もしていました。

それに初期明治政府は政府紙幣(不換紙幣である太政官札と民部省札)も発行していました。これら種々雑多の貨幣を廃止した貨幣制度の統一が新政府に求められたのです。

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