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ロバート・F・ケネディ Jr.氏「Googleはワクチン会社」「早期治療を排除したファウチ」など / フランスのクリスティアン・ペロンヌ教授が語る医者の完璧な操り方「キーオピニオンリーダーに金を与える…彼らはタクスヘブンの口座に数億円を受け取っている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の動画をいくつか紹介します。冒頭の動画では、“皆さんに知っておいていただきたいのは、Googleがワクチン会社であるということです”と言っています。 
 ShortShort Newsさんの最初の動画では、パンデミックを利用して豊かになった人たちが、政府の政策に対する批判を検閲しているのと同じ人たちだ、と指摘しています。
 3つ目のツイート動画で、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は、“ファウチは、早期治療を排除したのです(29秒)。…4月になると、ヒドロキシクロロキンが効くことが分かってきました(1分35秒)。…対象疾患に対して有効性が実証されている既存の医薬品がある場合、新ワクチンや新治療薬に緊急使用許可を与えることは連邦法上違反とされています。…もしヒドロキシクロロキンやイベルメクチンを早めに入手していれば、病院に行かずに済んだし、死ぬこともなかったのです。しかし、もしトニー・ファウチがそのことを認めてしまっていたら、ワクチン事業全体が崩壊していたことでしょう。…早期治療はしない、と決めたのは彼なんです。ワクチンができるまで全員待てと。治療薬がないため感染すると病院へ行かなければならなくなると脅し、国民全員を拘束し、家に軟禁したのです(2分33秒)。…彼は、アメリカ国民に向かって、次のようなことを決して言わなかったのです。ビタミンDを摂取する必要があります。亜鉛を摂取する必要があります。少し瘦せた方がいい。死ぬのは肥満の人なのですから。外に出て運動することが必要です。免疫力を高める必要があります。…ビタミンDはCOVIDを破壊することが分かっています。…血中のビタミンDが1デシリットル当たり50ナノリットルあれば、COVIDは発症しないのです。(3分47秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”ではフランスのクリスティアン・ペロンヌ教授が、“医者の操り方は、完璧に知っています。…キーオピニオンリーダーに金を与えるのです。医者は表向きでは百万、一千万円単位の利益関係を申告していますよね。でも、私は友人がいるので製薬会社が世界的なレベルでやっていることは全てわかっています。彼らはタクスヘブンの口座に数億円を受け取っているのです。そしてテレビに出演して皆に影響を与えるのです。ビリオネアにとっては数億なんて知れてる。それで一国を動かせるなら。皆が言うことを聞いて数十億分のワクチン契約を受け入れる。そうやって医学会のトップにいるほんの一握りの人たちが皆を動かして、下の方のお医者さんたちは別に買収されているわけではなく、(従う、ということです)”と言っています。
 日本も同じでしょうが、“医師の勤務先別に比較すると、大学病院の医師の48.8%、診療所の医師の42.9%が新型コロナワクチン接種の副業・アルバイト に「参加した」と回答した”ということです。
 下の方のお医者さんたちを、ワクチン接種の高額アルバイトで共犯に仕立て上げる等、結構上手にコントロールしているな、と思います。
(竹下雅敏)
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Googleはワクチン会社です。ロバート・F・ケネディ・ジュニア
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝79 ― 悪魔のいけにえとなったサダム・フセイン

 病状を深刻悪化させる、つまり毒であるにも関わらず、新型コロナの治療薬と認可されたのがレムデシベルです。これはタミフルとともにモンサント社の子会社だったギリアド社の製品です。ギリアド社のCEOはブッシュ Jr. の国防長官ドナルド・ラムズフェルドでした。ラムズフェルドはそれまでFDA(アメリカ食品医薬品局)が認可しなかった人工甘味料、毒物のアスパルテーム、これをを食品添加物として認可させた人物です。無論現在では、アスパルテームは日本でも広く多方面に使用されています。毒物のゴミを薬だとか食品添加物だとして売りつけ、暴利を得る手法が取られているのです。ラムズフェルドはネオコンのレジェンドと評される人物であり、日本がこの連中の食い物にされてきたのは明らかです。彼らのやり口は『タルムード』そのものです。
🔯 犬は異邦人より勝れたるものなり。
🔯 ユダヤ人はゴイから奪ってよい。
ユダヤ人はゴイから金を騙しとってよい。
🔯 總べてゴイは月經時の子にして、根絶さるべきものなり。
と言った具合にです。ネオコンは悪魔そのものと表現すべきでしょう。
 このネオコンとナチスが米国を乗っ取っていったのが1980年代といえるでしょう。ナチス第3代目総統であったブッシュSr. は1963年のJ・F・K暗殺後、1976年にはCIA長官、1981年にはレーガン政権で副大統領に、そして1989年についには米国大統領まで上り詰めているのです。このブッシュSr. そしてブッシュJr. と非常に密接に動いていたのがラムズフェルドであり、ディック・チェイニーでした。1980年代は中東ではイラン・イラク戦争が行われていました。彼らはこの当時米国を乗っ取っていくと同時に、サダム・フセインのイラクを散々と食いちぎっていくのでした。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝79 ― 悪魔のいけにえとなったサダム・フセイン

イラン・イラク戦争の黒幕


イラン-イスラム革命の余波で、1979年末にソ連がアフガニスタンに軍事介入の一方、その翌年の1980年にはイラクがイランに軍事侵攻し、イラン・イラク戦争が始まりました。

🇮🇷🇮🇶イラン・イラク戦争で、イラク軍の攻撃を受けて炎上する石油精製所を見守るイラン兵。1980年9月27日。📷

イラクも世界有数の産油国であり、第1次オイルショック以降は潤沢なオイルマネーが入り込んでいました。イラクのサダム・フセインはその潤沢な資金によって軍備を拡張させており、イラン-イスラム革命にて軍部に混乱が生じているイランに、ここが好機とばかりに軍事侵攻してイラン・イラク戦争が始まったのです。

世界中の国家が隣国との間に紛争の種を抱えています。イラクとイランの間も同様であり、特に中東の国々の隣国との紛争の種は深刻なものでした。国境が意図的人為的に作られたものだからです。

中東の国家群は、第1次世界大戦後にオスマン帝国が解体されて作られていきました。その主導者としてオスマン帝国を破壊していったのは、国家としてはイギリスです。このイギリスにフランスが協力して、オスマン帝国打倒後のアラブ分割について秘密協定(サイクス・ピコ協定)を結んだのです。

サイクス・ピコ協定におけるイギリスとフランスの勢力範囲
 フランス統治領・ フランス勢力圏:レバノン、シリアが独立
 イギリス統治領・ イギリス勢力圏:イラク、クウェートなどが独立
 国際管理地域
Author:Rafy [CC BY-SA]
Wikimedia_Commons [Public Domain]

このあたり、独立を目指してオスマン打倒に協力したアラブを英国が裏切った様子などは、特別編(アラビアのロレンス)で見ています。そうやってオスマン帝国の領地を線引きしていって、イエメン、サウジアラビア、イラク、シリア、ヨルダン、アラブ首長国連邦といった中東国家が成立していきました。

意図的・人為的に引かれた国境線は部族を分断します。「分断して統治せよ。」です。宗教や民族、習俗といった違いを煽って被支配者どうしで対立させるやり口です。

1980年から始まり、1988年にようやく終結したイラン・イラク戦争も全体としてはその文脈上に勃発した戦争です。支配者たちはこの長々ダラダラと続いたイラン・イラク戦争も散々利用しています。

外伝63で見てきたことですが、イラン・イラク戦争にてイラン・イラクの両国に大量の兵器を売却していたのが共産中国でした。その共産中国の兵器ビジネスのバックにあったのがショール・アイゼンベルグでした。

ショール・アイゼンベルグ

アイゼンベルグは、本業が兵器ビジネスの「死の商人」であり、「企業乗っ取り屋」であり、全米犯罪シンジゲートの継承者であり、イスラエルの帝王の座にあった人物ともいえました。全米犯罪シンジゲートは、イスラエルを世界犯罪王国の首都にしようとしていたのです。そして、アイゼンベルグに全ての企業を牛耳られているイスラエル自体が、イラクの侵攻によって窮地に陥ったイランに対して、大量の兵器販売を行っていました。


イラン・イラク戦争において、共産中国とイスラエルを通じての大量の兵器販売で、アイゼンベルグが莫大な収益を手にしたのは間違いがないでしょう。「死の商人」にとっては戦争が勃発し、その戦争が長引くことが「飯の種」なのです。1980年から1988年までダラダラと続いたイラン・イラク戦争は、アイゼンベルグなど「死の商人」にとっては「願ったりかなったり」です。彼らが戦争の決着がつかないように操作していたのだろうな、とは容易に推測できます。


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「ウクライナをナチス扱いしてる異常者」とのツイートに対して猛反撃の連続ツイート 〜 どこから見てもナチスのウクライナと、政治によって変節するメディアを示す画像の数々

 ひたすらウクライナを擁護するJSFというアカウントが、無理やりロシアを貶めるツイートを発するたびに、mkoさんが辛抱強く嘘を指摘されていました。もしもこうした逐一の指摘や非難がなければ、もっともらしい専門用語を散りばめたツイートに丸め込まれ、「悪のロシアが劣勢・正義のウクライナが勝利」をそのまま鵜呑みにする人がいたと思われます。
 そのJSFという者が「ウクライナをナチス扱いしてる異常者は日本国内だと1%くらいしか居ないぞ。」とツイートしました。これまでのロシア・ウクライナの経緯を知っている人であれば直ちに、このツイートの悪質さに気づきます。「ウクライナをナチス扱いしている異常者」というのは誤ったレッテル貼りです。けれども日本人はメディアの洗脳に弱いので、もしかすると本当に、ウクライナがナチスであると知っている人は日本に1%くらいしかいないのだろうか?そうであれば、日本が現在国連でナチスを擁護していることにも気づかず、代理戦争の舞台として日本が戦争に巻き込まれる危険が高まります。
 そう思っていると、mkoさんが怒涛の反撃ツイートを連打されていました。ウクライナが歴史的にも文化的にもナチス思想をはらんできたことが容赦なく暴かれています。1枚、2枚の画像ではない、彼らは誇らしげに、これでもかとナチズムを見せつけています。黙って見ていくだけで、ロシアが何と戦っているのかが分かります。メディアの変節も分かります。日本が協力すべきなのはアメリカではないことも分かります。
過去の時事ブログでも、大事な記事を上げています。あわせてどうぞ!
(まのじ)
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故・母里啓子先生の2020年の動画 〜 感染症対策はいかにパニックを起こさせないか、いかに正しいことを伝えるか。今はわざとパニックを起こさせている

読者の方からの情報です。
 読者の方から母里啓子先生の情報が届きました。かつて時事ブログでも取り上げた方で、ぴょんぴょん先生が著作を紹介されたこともありました。医師であり、元国立公衆衛生院感染症室長であり、予防接種の啓蒙と副反応被害者の救済活動に邁進されていた母里先生は、2021年10月に急逝されました。届いた動画はおそらく2009年の講演会の一部だと思われます。「インフルエンザは政策なんです。」インフルエンザワクチンを売るためにワクチン需要検討会で宣伝方法を検討するという、現在の新型コロナワクチン政策にも通じる発言をされています。
 さらに2020年7月のインタビューでは、すでに新型コロナとそのワクチンの真相に迫るお話をされています。「感染症対策が厚労省の手を離れ、内閣官房がやっている(7:45)」「昔からパニックに仕立てられるのが感染症(9:25)」「(本来の)感染症対策はどうやってパニックを抑えるか、いかに正しいことをきちんと知らせるか」「陰謀論?違います。陰謀はもっと大きな陰謀です」「兵器産業と製薬産業は人の命を脅かして、無駄なものを使わせなければ成り立っていかない」「学級閉鎖、ロックダウン、脅してマスクをさせたり、パニックを起こさせている」「ワクチンが効いて病気が無くなったのは過去に一つ天然痘だけ。この成功体験が強烈だった。しかし天然痘ウイルスはものすごく特殊なウイルスだったことを皆忘れている(19:40)」「分からないことを分からないと言えるのが本当の科学」「ほっとけ!の意味。ウイルスがどこにいるかとか、不顕性の人まで探し出して隔離とか、そんなことできない。ウイルスや菌はどこにでもいる。人間は自然界の中にいる。ほっとくより他ないじゃないですか(笑)(30:45)」
にこやかで明晰な話ぶりがステキな方でした。
(まのじ)
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ナマケモノ流「コロナ時代の生き方」
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政府に対して立ち上がらなければいけないワクチン被害者たち 〜 すべての大手製薬会社に無期限の責任免除を与え、「ワープスピード作戦」に署名し、世界中の国々に「COVIDワクチン」を提供した犯罪者のひとりであるドナルド・トランプ

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の6分22秒で「現実に対して目を閉じる人を愚民という」と言っています。この観点から3分52秒~6分で、“ワクチン被害者遺族の会で立ち上がった人の数を考えると、ごくわずかなわけですから、大半のワクチン被害者の遺族が立ち上がってないわけです。…ワクチンを打ってから体調がすぐれない方ね…これ全部ワクチン被害者ですからね。こういったワクチン被害者の皆さんをデマ情報で騙した閣僚や政治家、専門家に対してですね、法的措置を取らなければいけないんですよ。何故ならばですね、ワクチンを購入した政府とワクチンメーカーの契約上ですね、ワクチンメーカーは一切そういうことに対して責任を負いません、負わなくていい契約になってます。従ってワクチンメーカーを訴えたところでですね、100%勝ち目はありません。思い出してほしいんですけれども、ワクチンを打った方々はですね、ワクチンを打つ前に同意書にサインをしてるはずです。同意書にサインをしてしまった以上はですね、自己責任なわけです。だけれども、ここで勘違いしちゃいけないのは、自己責任だからって泣き寝入りしなきゃいけないってわけではないわけです。…日本政府と言うのは、日本国民に対してですよ、日本国民の生命と財産を守る義務があるわけです。…政府に対して…立ち上がらなきゃいけないということです。立ち上がるということが自己責任だということね”と言っています。
 記事に書かれているように、すべての大手製薬会社に無期限の責任免除を与えるPREPA法に署名したのはドナルド・トランプです。彼は「ワープスピード作戦」に署名し、アメリカ人の税金を大量殺戮注射プログラムの資金として使用し、世界中の国々に「COVIDワクチン」を提供したのです。
 トランプ支持者の人達は、こうした現実に対して目を閉じる「愚民」だということになるでしょう。
 “続きはこちらから”の映像は衝撃的です。「1分45秒辺りからの歌と映像」から目をそらさなければ、こうした異常事態が何故起きたのかを問うはずです。そうすれば、「安全で効果的なワクチンです」と言うペテン師は犯罪者であり、トランプがその犯罪者のひとりであることは、疑いの余地がないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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SATORISM TV.258「あゝ無情‼癌だらけとなる日本の2023年!現実を受け止める勇気は有るか?」
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ホワイトハットもホワイトハットアライアンスも存在しません
引用元)
(前略)
・ファイザーはトランプに100万ドルの選挙寄付をしました。
(中略)
・トランプはビル・ゲイツの組織GAVIに11億6000万ドルを寄付し、WHOの民間寄付者として世界一になった。

トランプは、すべての大手製薬会社に無期限の責任免除を与えるPREPS法に署名した。

・トランプはCARES法に署名し、州知事に個々の州経済を無期限で自由に停止できる前代未聞の能力を与えた。

トランプの国家非常事態宣言は、CARES法と連動して、FEMAとCDCに連邦政府の行政権を与えるものである。
(中略)
・トランプはNDAAを更新し、アメリカ国民を告訴も裁判もなしに逮捕し、捕虜として無期限に拘留できるようにしたが、これが現在も自身の支持者が1月6日の件で拘留されている唯一の理由です。
(中略)
トランプは米国内だけでなく、世界中の国々に120億ドル以上の「Covidワクチン救済」を提供した。

トランプは「ワープスピード作戦」に署名し、アメリカ人の税金を国際的にも国内的にも大量殺戮注射プログラムの資金として使用した。
(以下略)

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