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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝64 ― 犯罪シンジケート(総括)

 4/21の竹下さんの記事で、
「ウクライナ危機を利用した新たなゴールドラッシュを掴んだ国防総省の業者たち」として、レイセオンとロッキード・マーティンを挙げています。
とあります。
 ウクライナ危機、それを利して新たなゴールドラッシュを掴んだレイセオンとロッキード・マーティンら軍事企業、この背景にあって莫大な収益を手にしていたのは、情報は出ませんがアイゼンベルグ社ではなかったか?と思います。
 レイセオンとロッキード・マーティンのキーマンは、ブッシュ Jr.政権副大統領ディック・チェイニーです。チェイニー元副大統領はレイセオン社の取締役、その夫人リン・チェイニーは94年から01年までロッキード・マーティン社の重役を務めたようです。
 オルタナティブ通信からの情報では、チェイニーはアイゼンベルグ社の大株主。またショール・アイゼンベルグの遺産相続人と結婚していたマーク・リッチがチェイニーを支配し、「リッチは自分の顧問弁護士ルイス・リビーをチェイニーの主席補佐官とし、24時間体制でチェイニーを監視」ともあります。こういった情報はなかなか裏が取れないのですが、“当たらずといえども遠からず”ではあるでしょう。
 イラン・イラク戦争でイラクを利用していたのは米国でしたが、イラン・イラク戦争を支配していたのはアイゼンベルグでした。そして「イラン・コントラ事件」で明らかなように、アイゼンベルグが米国政府を支配していました。当時はレーガン政権でしたが、イランとコントラの両方の窓口だったのがブッシュ Sr.副大統領であり、アイゼンベルグと最も深く関わったはずです。その後にブッシュ Sr.は91年に湾岸戦争を引き起こしますが、その背後にはアイゼンベルグがあったでしょう。それ以前の段階でも63年のケネディ大統領暗殺で、アイゼンベルグと当時CIA職員ブッシュ Sr.は深く絡んでいるのです。
 ブッシュ親子、ディック・チェイニーらネオコンの背後にアイゼンベルグ一族があるのです。犯罪シンジケートの暴力支配の流れが現在にまで続いているのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝64 ― 犯罪シンジケート(総括)

計画に基づく支配体制の完成


1913年末、ロスチャイルドの大番頭であるジェイコブ・シフが中心となる勢力が米国に中央銀行FRBを創設、米国が私人によって金融支配される体制は完成しました。

これに先立ち、すでにロスチャイルドは通信社など情報世界を押さえていました。所有してもいないお金を貸出しで作り出したことにして利息を複利でむしり取る信用創造、この金融はいわば「盗み」であり、それを成立・継続させるには民衆を騙し通す情報統制が必須なのです。

FRB創設以降に情報統制の役割を果たしていくのがADL(ユダヤ名誉毀損防止同盟)であり、このADLもFRB創設の前にやはりジェイコブ・シフらによってブナイ・ブリスの下部機関として創設されています。

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ADLは「いわゆるユダヤ、国際金融」に都合の悪い相手に「反ユダヤ主義」のレッテルを貼り、社会的に抹殺する言論統制の情報支配を実施していくのですが、これの裏には暴力の実力行使の暴力支配があったのでした。米国1900年台に移民貧民街に勃興していたハザール・ユダヤ系とイタリア・シシリー系のギャング団が、1920年台の「禁酒法」施行によって急速にその勢力を大拡大したのです。

ADLはこのギャング団たちを支援育成しながら一体となって活動していき、やがてハザール・ユダヤ系ギャング団たちがイタリア系ギャング団を取り込み「殺人株式会社」を設立、更には1930年代始めに北米のギャング団が統一された「全米犯罪シンジケート」が成立します。

この全米マフィアの統一を完成させたのがマイヤー・ランスキーでした。マイヤー・ランスキーのギャング団は、1920年台には中国の阿片ネットワークともコネクションを築いてもいました。ランスキーの事業パートナーだったのがカナダを根城とするギャング団のブロンフマン一族でもありました。

マイヤー・ランスキー
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サミュエル・ブロンフマン
エドガー・ブロンフマン

「全米犯罪シンジケート」成立によって、北米に金融支配、情報支配、暴力支配並びにそれが継続される体制が完成したと言えるでしょう。

情報支配の側面で付け足すと、情報支配で重要になっていったのが映像であり、それを受け持ったハリウッドもユダヤ系ギャングにより作られたと言えて、映像世界とマフィアは切っても切れない仲なのです。

こうして完成した北米における金融支配、情報支配、暴力支配の全ての元にあったのが、1881年のロシア皇帝暗殺から始まったポグロムからのハザール・ユダヤ人の米国への大量移民です。それに加えるならば、1880年台のイタリア南部からの移民です。イタリア統一から弾かれた南部の人々が米国に大量移民したのです。

1880年台初期からのユダヤ系とイタリア系の大量移民 ➡ ギャング団の派生 ➡ ADLとFRBの成立 ➡ 禁酒法による不法時代 ➡ ギャング団の勢力拡大シンジケート化 ➡ 1930年台初期「全米犯罪シンジケート」成立

この一連の動きが偶発的自然的に成立したのでしょうか?

全てが計算と計画に基づくものでしょう。1880年初期から僅か半世紀の1930年初期に米国社会は完全に一転しているのです。

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アメリカではあらゆるもののコストは上がり続けており、2021年1月から2022年6月までに米国の食品製造工場の95のプラントが火災や病気などの影響を受けている!

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカではガソリン価格の高騰は言うに及ばず、“あらゆるもののコストは上がり続けている”ということです。記事には、「バイデン政権下の2021年から2022年にかけて被害を受けた米国の食品製造工場の最新リスト」があり、タマホイさんがそれをツイートにあげています。
 長いリストで、2021年1月から2022年6月までに95のプラントが火災や病気などの影響を受けています。これが偶然だとは思えません。
 6月11日の記事で、“2021年1月6日のトランプ大統領(当時)の支持者らによる連邦議会議事堂襲撃事件の乱入者の中に、ウクライナのネオナチがいた”ことをお伝えしました。
 今日の「22/06/06 フルフォード情報英語版」には、“バイデンとカストロ【トルドー】が同時に銃規制を呼びかけるのを見た。彼らは、アメリカとカナダが内戦の瀬戸際にあるため、銃を奪い取りたいと考えている…2009年に国防総省がコンピューターでアメリカの内戦を想定したシナリオを作成したからだ。その結果は死者数1億人”とありました。
 ロシアをウクライナ戦争に引きずりこみ、経済制裁でロシア経済を破壊し、プーチンを権力の座から引きずり下ろすはずだったのに、結果はロシアの圧勝となり、逆にアメリカ、カナダは内戦の危機ですか。因果応報ですね。
 本来なら、日本はうまく立ち回って、混乱に巻き込まれないように動かないといけないのに、わざわざアメリカと抱合い心中をする覚悟なのか、最悪の政策ばかり取っています。
 日本にもウクライナからの避難民が1000人以上入っているわけですが、この中の何人が工作員なのでしょう。今後、日本でもアメリカのように不可解な食料プラントの火災などの事件が増えるのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バイデン政権下で破壊された米国食品製造工場の最新リストです。
引用元)

 
ジョー・バイデンの「Build Back Better(よりよい復興)」は計画通りには機能していない、のか?
 
ガソリン価格は記録的な高値、株式市場は下落、親たちは粉ミルクを探すのに苦労し、あらゆるもののコストは上がり続けているのです。
 
米国農務省(USDA)によると、現在、全国的な食糧不足はないとのことです。
 
「現在、全国的な食糧不足はありませんが、場合によっては、お店が再入荷する前に、食料品店の特定の食品の在庫が一時的に少なくなっているかもしれません。」と同庁はウェブサイトで述べています。「食品の生産と製造は全米に広く分散しており、現在、サプライチェーンに広範な混乱は報告されていません。」
 
Gateway Punditが以前報じたように、過去6カ月間に食品産業の施設や工場で少なくとも18件の大火災が発生した。これらの火災はすべて、公式には偶発的または決定的ではないとしている。
 
さて、これは…Gateway Punditの読者から、バイデン政権下の2021年から2022年にかけて被害を受けた米国の食品製造工場の最新リストが送られてきました。これらのデータはThink Americanaで最初に発表されたものです。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

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元ウクライナ大使の馬渕睦夫氏は、ディープステートの中枢は「ユダヤ社会」だと指摘 / シリアのバッシャール・アル=アサド大統領が語る西側諸国の欺瞞

竹下雅敏氏からの情報です。
 元ウクライナ大使の馬渕睦夫氏は、“アメリカはもうWASPが指導的地位にいる国ではないです。ユダヤ社会がアメリカのエスタブリッシュメントなんです。でこれは、高名なユダヤ人がそう公言してるわけですね。その高名なユダヤ人というのは先般亡くなりましたが、皆さんもご存知のズビグニュー・ブレジンスキーなんですね。国際政治学者なんですが、カーター大統領の安全保障担当の大統領補佐官を務めたブレジンスキーですね。彼はポーランド系のユダヤ人ですが、彼が明確に自分の著書の中で、今やアメリカのエスタブリッシュメントはユダヤ社会だと言ってるんですね。…マイノリティの地位、つまり黒人とかヒスパニック系ですが、アジア系も入るかもしれませんが、主として黒人ですね。その地位を向上させることによって、WASPを支配層、つまりエスタブリッシュメントの座から引きずり下ろしたって言ってるんですね。”と説明し、ディープステートの中枢は「ユダヤ社会」だと指摘しています。
 本当の悪人は、ある種の「悟り」を得たような人たちで、善悪の観念を超越しています。彼らはある意味で完全に自由な人たちで、どんな悪も、自分たちの利益になるなら、悪ではないと考えています。したがって、倫理観は存在せず、相手が誰であろうと、どんな思想の持主であろうと、自分たちの利益になると思えば共闘します。
 シリアのバッシャール・アル=アサド大統領は、“西側諸国は友も、敵も作らないことが証明されました。敵はただ一つ、利益を得ることを邪魔する者のみである。共産主義、イスラム教、ナチズム、中国、ロシアその他誰であれ、西側にとって敵ではない。もし彼らが(西側の)利益に役立つのであれば友人で、その利益に反対するならば、敵である。言い換えれば、彼らには信条がない。最も醜い真実は、西洋とシオニズムがナチズムに反対しているという嘘であり、これを知っている人は多くない。ウクライナのナチス指導者たちは、安全保障、軍事、イデオロギーの面でヒトラーと密接に協力し、第2次世界大戦末期に(ウクライナから)追い出されたことを知る人は多くない。ある者はヨーロッパへ、そしてある者はアメリカへ。1950年代、CIAはアメリカの政権に、当時ソ連の一部であったウクライナでは、これらナチスグループが必要だから、彼らの追放を解除してほしいと要請しました。これらの歴史的事実を証明しているのは、ゼレンスキーがシオニストのユダヤ人でありながら、ヒトラーが(ソ連)侵攻した第二次世界大戦で(ナチスと共に)戦い、その一部がユダヤ人に対して行った虐殺に参加した過激派民族主義組織を支持しているということである。どうしてあのシオニストのユダヤ人がこれら組織を支援しているのでしょうか? 西側諸国もこれらの組織を支援しています。今日、右翼の「アゾフ」と呼ばれている組織です。そして、ホロコーストの犠牲者について叫び続けているシオニストのイスラエルは、ユダヤ人を殺したナチスを支持する指導者を、支持しているのである。このことは、西側諸国が言っていることすべてが嘘であり、世界を支配し、資源を略奪し、財源を満たすこと以外には何も考えていないことを証明している。”と語り、西側諸国の欺瞞を明らかにしています。
 シリアのアサド大統領やロシアのプーチン大統領のように修羅場を潜り抜けてきた指導者は、こうした悪の本質をよく知っているのですが、一般人は政治家とは異なり、本当の悪人に接する機会がないので、このような理解を超えた腐った人間が本当に存在することを、なかなか理解できません。このため同じ手口で何度でも騙されてしまうのです。
(竹下雅敏)
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【ディープステートが支配する世界】ディープステートの正体は○○!馬淵睦夫が語る。
配信元)
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配信元)
 

ツイートは削除されています)
 

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アメリカ大統領選の不正を訴えたトランプ前大統領の支持者らによる議事堂占拠事件当時、米国連邦議会議事堂を占拠した人物であるセルゲイ・ダイブニン(Sergei Dybynyn)は、ネオナチのアゾフ大隊に所属していた

竹下雅敏氏からの情報です。
 日テレNEWSは、“アメリカ大統領選の不正を訴えたトランプ前大統領の支持者らによる議事堂占拠事件で、トランプ氏の娘のイバンカ氏が、不正を否定していた新たな証言ビデオを公開した”と言っていて、動画の10秒あたりでイバンカ氏の証言ビデオの一部が出てくるのですが、どう見ても別人です。
 “事件は、「選挙に不正があった」と信じる支持者たちが選挙結果を確定させる手続きを妨害し、選挙結果を覆すために議事堂内に乱入した。”ということにされていますが、事実ではありません。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。事件当時、米国連邦議会議事堂を占拠した人物であるセルゲイ・ダイブニン(Sergei Dybynyn)は、ネオナチのアゾフ大隊に所属していたということです。セルゲイ・ダイブニンには、LPR(ルガンスク人民共和国)内務省によって発行された逮捕状が出ていたのです。
 “問題は、2021年1月6日にネオナチのセルゲイ・ダイブニンとその仲間たちが、なぜ米国連邦議会議事堂にいたのか”です。ネオナチとの繋がりという線を考慮すれば、民主党の工作員が、“彼の航空券とワシントンDCでの宿泊費を支払った”と考えると、筋が通るのです。
 こちらのツイートに、ウクライナのネオナチは、「香港や他の国にも行っていたらしい。デモの扇動?」という重要な情報があり、こちらの記事には、“アゾフ大隊はすでにロシアにテロ組織として分類されています。…同組織のメンバーは香港で記者を偽装して、プロテスターの教育は勿論、暴力のレベルを上げ、軍を派遣せざるを得なくなるでしょう。”と書かれています。
 先の記事で紹介した動画で、石濱哲信氏はウクライナからの難民に関して、“ウクライナの側で、あそこを逃げ出したい人って誰なのって。私はアゾフ軍隊だと思いますけど。だから今回544人を入れさせています。…だけどすでに16人が行方不明になっています。(21分)”と言っています。
 今後、日本のデモが過激になるかもしれません。日本にウクライナ避難民を受け入れた連中には「計画」があり、善意からこれを行ったのではないということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【議事堂占拠事件】「選挙は盗まれた」 トランプ氏主張…娘のイバンカ氏ら否定
配信元)
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米議会襲撃事件で公聴会 イバンカ・トランプさん「父の不正主張、賛同しない」
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
 9日、ワシントンで開かれた米下院特別委員会の公聴会。トランプ前大統領の長女イバンカ氏の証言映像が流された(ロイター)
 
米国で昨年1月に起きたトランプ大統領(当時)の支持者らによる連邦議会議事堂襲撃事件を調査する下院特別委員会は9日夜、公聴会を開き、関係者への聴取の様子やこれまでの調査成果の一部を初めて公開した。トランプ氏の長女で大統領補佐官を務めたイバンカ氏が、2020年大統領選で大規模な不正があったとの父親の主張に賛同しないと証言したことや、事件当日にトランプ氏が事態の収拾に動かず、代わりにペンス副大統領(同)が指示を出していたことなどが次々と明らかになった。
 
事件は、「選挙に不正があった」と信じる支持者たちが選挙結果を確定させる手続きを妨害し、選挙結果を覆すために議事堂内に乱入した。同委の調査は、事件が事前に計画されていたかや、トランプ氏が事件にどの程度関与していたかに注目し、これまでに非公開の形で関係者から約1千件の聴取を行ってきた。
(以下略)

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世界経済フォーラム(WEF)が推し進める未来の世界とは、選ばれたエリートがすべてを所有し、人々は何も持たず生活に必要なものは全てレンタルされ、自律性も、自由も、プライバシーも、まったくなくなるという世界

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界経済フォーラム(WEF)が推し進める未来の世界は、「あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる。」というものです。選ばれたエリートがすべてを所有し、人々は何も持たず生活に必要なものは全てレンタルされ、“自律性も、自由も、プライバシーも、まったくなくなる”という素晴らしい世界です。ただし、あなたが支配者の側であればですが…。
 “このような狂った世界が、どのようにしたら実現可能なのか?”と誰もが思います。グローバルエリートは、“メディア、科学、技術を駆使して人類を完全にコントロールし、民主主義を再構築して世界政府を樹立すること”が可能だと本気で考えています。
 もしも、こうした考えを「陰謀論」だと見做すなら、これからの世界を生き残るのはきわめて難しくなるでしょう。なぜなら、既に世界中のかなりの人達に、“メディア、科学、技術を駆使して”ワクチンを接種させることに成功しているからです。
 ワクチンに反対している人たちでも、mRNAワクチンに酸化グラフェンが入っていることを認めようとしない人が、かなり居ると思います。しかし、接種者からブルートゥースのアドレスが検出されるという話は、ザウルス氏のこちらの記事を見ると、まず間違いのない事実だと考えられます。
 世界経済フォーラム(WEF)の公式サイトに掲載された実際の記事のタイトルが「音波でマインドをコントロールする」であり、“科学者が脳の適切な場所に適切な波を送ることによって、その人が心の目で見ているものをコントロールできるようになる…この技術には、誤用される危険性がないわけではない。…冷酷な者が弱者を支配するための完璧な支配ツールになるかもしれない。”と書かれていて、2022年のダボス会議でノキアCEOのペッカ・ルンドマークは、2030 年までに「スマートフォンが体に直接埋め込まれるようになる」と主張したのであれば、ワクチン接種は、“人間と機械の融合であるトランスヒューマニズムをひたすら推し進めるエリートたち”の陰謀だという考えを、頭の隅に残しておく必要があるのは明らかではないでしょうか。
 “自律性も、自由も、プライバシーも、まったくなくなる”という人たちは、ヒトラーが予言した「ロボット人間」であり、クラウス・シュワブの父親はヒトラーの側近だったという事実は、とても興味深いことではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界経済フォーラム(WEF)が推し進める最も不気味でディストピア的なものトップ10
転載元)
(前略)
世界経済フォーラム(WEF)は、世界で最も強力な組織の一つである。そして、WEFの人々は、長年にわたって、本当に非常識でディストピア的なことを述べてきました。そして、彼らはこれらのことを、可能な限り不気味な方法で表現してきた。ここでは、WEFが言った最も非常識なことトップ10を紹介しよう。
 
「グローバルエリート」といえば、通常、国境を越えて活動する裕福で強力な個人の小集団を指す。選挙で選ばれたわけではないこれらの人々は、さまざまな組織を通じて半秘密に集まり、世界レベルで適用してほしい政策を決定している。
 
その中心にいるのが、世界経済フォーラム(WEF)である。WEFは、毎年開催されるダボス会議で、世界の指導者たちが出席し発言することで、世界の民主主義国家に対する影響力を正当化し、正常化しようとしているのである。
 
この会議の出席者リストを見れば、この組織の驚くべき影響力の大きさがわかる。メディア、政治、ビジネス、科学、技術、金融の大物たちがWEFに参加しているのです。


 
2022年のダボス会議の出席者リストの34ページ(58ページ中)。ビッグネーム、ビッグカンパニー、ビッグインフルエンス。
 
マスメディアによれば、ダボス会議では「格差、気候変動、国際協力」といった問題を議論するために人々が集まるのだそうだ。この単純化された説明は、一般市民が退屈であくびをするように仕組まれているように見える。しかし、WEFでの話題は「不平等」よりもはるかに深い。
 
長年にわたり、WEFの参加者は非常に不穏なことを発言してきたが、いずれもメディアの適切な関心を集めることはなかった。実際、WEFが支持するトピックをつなぎ合わせると、ある包括的なテーマが浮かび上がってくる。メディア、科学、技術を駆使して人類を完全にコントロールし、民主主義を再構築して世界政府を樹立することだ。
 
もしこれが奇想天外な陰謀論のように聞こえるなら、読み進めてほしい。WEFが今推進している最もディストピア的な10の事柄を紹介しよう。このリストの並べ替えは順不同である。なぜなら、どれも同じくらいクレイジーだからだ。
 
#10 政府に浸透する
 
少なくとも言えることは、WEFの創設者であり代表であるクラウス・シュワブ氏は、民主主義が好きではないということだ。実際、彼は民主主義を完全にグローバル化された世界の障害とみなしている。
 
2010年のWEFの報告書「Global Redesign」の中で、シュワブはグローバル化した世界は「多国籍企業、政府(国連システムを含む)、選ばれた市民社会組織(CSOs)の自己選択的連合」によって管理するのが最善であると説いている。これは民主主義とは正反対である。
 
政府はもはや「世界の舞台で圧倒的に支配的なアクター」ではなく、「国際ガバナンスの新しいステークホルダーパラダイムが必要な時期が来ている」と主張したのである。このため、トランスナショナル研究所(TNI)は、WEFをガバナンスを取り込むための「サイレント・グローバル・クーデター」と表現した。
 
2017年、ハーバード大学のジョン・F・ケネディ行政大学院で、シュワブは、マスメディアが「陰謀論」として否定し続けることを、あからさまに認めた。WEFは世界各国の政府に「浸透」している。
 
  2017年、ハーバード大学ジョン・F・ケネディ行政大学院での世界経済フォーラム代表クラウス・シュワブ氏。
 
「我々が非常に誇りに思っているのは、WEFヤング・グローバル・リーダーズで各国のグローバルキャビネットに浸透していることだ…トルドーのように」pic.twitter.com/D6odR5mqI6
 
- Maajid أبو عمّار (@MaajidNawaz) 2022年1月25日
 
シュワブ氏はこう語った。
 
  「今、(アンゲラ・)メルケル夫人や、ウラジーミル・プーチンなどの名前を挙げると、彼らは皆、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズになっています。しかし、今、私たちが誇りに思うのは、トルドー首相やアルゼンチン大統領など、若い世代の人たちです。
 
私たちは、内閣に浸透しています。昨日、トルドー首相のレセプションに出席しましたが、彼の内閣の半分、あるいはそれ以上が、実は世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズなのです。(中略)... アルゼンチンでもそうですし、フランスでも大統領がヤング・グローバル・リーダーです」。
 
この卓越した講演の中で、シュワブは、ドイツのアンゲラ・メルケル、ロシアのウラジーミル・プーチン、カナダのジャスティン・トルドー、フランスのエマニュエル・マクロンはWEFによって「育てられた」とあからさまに発言しています。さらに、カナダの内閣の少なくとも半分は、WEFのアジェンダに売り込まれた代表で構成されているとまで言っている。これは陰謀論ではない。これは陰謀論ではなく、WEFのトップが自ら確認した絶対的な真実なのだ。

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