アーカイブ: 陰謀

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝82 ― 湾岸戦争

 現在、私達日本の民衆も、仕掛けられた戦争の只中にあります。その使用が禁止されている兵器となるのですが、生物兵器である新型コロナウイルスと、生物化学兵器であるコロナワクチンによる攻撃にさらされているのですから。世界民衆が、継続している戦争からの攻撃にさらされ続けているのです。
 戦争とは、銃やミサイルの打ち合いといった戦闘などはその一部に過ぎません。戦争の大部分は情報戦です。日本民衆も世界民衆も禁止された兵器とともに、ずっと以前から情報戦による攻撃にさらされてきたのです。意図的に流されたプロパガンダのウソ情報に踊らされてきたのが実態です。「戦争は国家間で行われる。」、メディアや教科書で教えられるこの情報も、仕掛けられた情報戦による攻撃の一部と言えるかも知れません。実態や本質を覆い隠すものだからです。
 現在の継続してきた戦争は、パワー・エリートが世界民衆に仕掛けた戦争、従ってその犠牲者となっているのは、どの国家にも関わらず一般民衆なのです。この現在の戦争はいつから始まっていたのか?
 見方次第では種々の見解が成立しますが、少なくとも30年以上前、湾岸戦争から始まっていたとは確実に言えます。NWO成立に向けて世界民衆に仕掛けられた戦争です。
 一般的には湾岸戦争とは、多国籍軍の、主には 米国  イラク の戦争と捉えられています。確かにイラク民衆の凄惨多大な犠牲が湾岸戦争で起きました。しかし、米国人も湾岸戦争で多数が犠牲になっています。湾岸戦争症候群です。
 この湾岸戦争症候群は作為的なものです。戦争前には米国民衆は、米国政府の命令によって作成されたプロパガンダに騙され、踊らされてもいたのです。繰り返します。どの国であっても、戦争の犠牲になっていたのは一般民衆なのです。
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝82 ― 湾岸戦争

米国民衆へのプロパガンダ攻撃


多くの人々は騙されます。騙される方々を見ていて感じるのが、「この人たちは大きな権威や肩書に弱いな…」ということです。権威・肩書に簡単に騙されるのです。だからこそでしょう、権威や肩書を欲し、それを振り回す人たちの多いこと…。その権威でも最上級のものとなるのが「世界の権威」「国際的な権威」となるでしょう。


…となると、最上級権威の代表が国際連合でしょう。その表看板上は“善人・賢人・聖人”の集まりで、正義の執行者となります。しかし、それはフェイクであって、国連がいかにいかがわしく邪悪であるか前回に見た通りです。

そして国連と同様に、世界・国際的な権威に位置づけられているのがWHO(世界保健機関)です。新型コロナとそのワクチンに対するWHOの態度を見てもう既にお気づきでしょうが、WHOもその中身は国連と全く同様です。WHOも主権国家を破壊するNWOのための機関です。

日本語訳はこちらを参考。

新型コロナワクチンへの警報を発す「有志医師の会」の立ち上げに尽力されたあの『おおきな木ホームクリニック』は、湾岸戦争と絡むのですが、WHOについて以下のように発言されています。

このヒル・アンド・ノウルトン・ストラテジーズという(悪い)会社。
実は現在、WHOの専属広告代理店なのです。
新型コロナのイメージ作り(恐怖をあおったり…)、いまではワクチンを強力に推進したり(WHOは製薬会社がスポンサーになっていますから)、そしてWHOのイメージを崩さない情報戦略をおこなったりしているようです。
一般企業ならわかるのですが、そもそもWHOにPR会社って必要なのでしょうか??
普通にまっとうなことをやっていればPR会社なんていりませんよね。
WHOは一般企業じゃないんですから競争相手だっていません。
何か事実をねじ曲げて強引に世論を誘導したかったり、何か間違ったことをしているからPR会社が必要になるのではないでしょうか?
あの湾岸戦争の時のように。

現在、WHOの専属広告代理店となっているというヒル・アンド・ノウルトン・ストラテジーズ社が作った映像が、湾岸戦争で度々出てくるナイラ証言」だったのです。ナイラなる少女(実は当時のクウェート駐米大使の娘)の、涙ながらの「クウェートに侵入したイラク兵が赤ん坊たちを次々に殺していった。」とのでっちあげ証言の映像です。

✅ 0:49〜:ナイラ証言の様子

それまで米国民衆の8割はイラクへの武力行使に反対だったのを、この映像の垂れ流しで米国民衆を騙し、一転させて湾岸戦争を成立させたものです。

湾岸戦争は広告代理店が作った戦争とも言えますが、広告代理店のバックには米国政府やCIAなどがありました。その広告代理店が現在、WHOの専属広告代理店とのことですから、米国政府、英国政府、CIA、国連、WHO、メディア等々は全てが同じ穴の狢という言い方が分かりやすいでしょう。


» 続きはこちらから

「スペースX」は、ウクライナ軍がロシアとの戦争で無人機(ドローン)操縦に同社の衛星通信サービス「スターリンク」を利用するのを防ぐ措置を取った / ロシアはNATO衛星接続を無効にした

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事は下から順にご覧ください。米宇宙開発企業「スペースX」の社長兼最高執行責任者(COO)を務めるグウィン・ショットウェル氏は2月8日に、“ウクライナ軍がロシアとの戦争で無人機(ドローン)操縦に同社の衛星通信サービス「スターリンク」を利用するのを防ぐ措置を取った”ことを明らかにしました。
 スターリンクを無人機と一緒に使うことはウクライナ政府と結んでいる契約の範囲を超えていると指摘し、「ウクライナは想定外に、またいかなる合意にも基づかない方法でこれを利用した」と述べています。
 スペースXの最高経営責任者(CEO)のイーロン・マスク氏は、2月13日に「第三次世界大戦につながる可能性のある紛争のエスカレーションは許可しません。」とツイートしています。
 しかし、アントニー・ブリンケン米国務長官は2月18日に、“米国政府がウクライナでのスターリンク衛星インターネットの使用についてイーロン・マスクと話し合ったと述べた”ということなので、今後の成り行きを見ておく必要があります。
 2月14日の記事で、「ウクライナ軍がドローンを使ってロシア兵に化学兵器を積極的に投下している」という事実をお伝えしました。先のイーロン・マスク氏のツイートは、ウクライナ軍による化学兵器の使用を念頭に置いた発言かも知れません。
 しかし、冒頭の記事が事実なら、“ロシアはNATO衛星接続を無効にした”ようです。これまでウクライナが曲がりなりにもロシアの前進を阻んできたのは、スターリンク衛星インターネット端末によって、NATO の衛星データや分析情報にアクセス出来たからです。
 これまでロシア軍は、ウクライナの標的に一斉射撃を行い、報復射撃を避けるために「撃って逃げる」しかなかったわけですが、これからはまずスターリンクの端末をすべて破壊することが可能になり、ウクライナはロシアの前進を阻むことができなくなります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ロシアは戦場でNATOの衛星通信を無効化した
引用元)
(前略)
この数ヶ月、ウクライナ側がロシア軍を封じ込めることができた唯一の理由は、モバイルインターネットを通じてNATOの衛星データや分析情報にアクセスし、大砲やロケットシステムがロシアの装備や部隊を正確に狙えるようになったからである。
(中略)
このデータは、イーロン・マスクが1000kmの前線に沿って設置した2万台の衛星インターネット端末「スターリンク」から送られてきたものです。
(中略)
セストロレツク軍事工場で働くロシアの優秀な若い技術者や科学者の努力によって(中略)… 新しいボルシェビック型トラック搭載システムは、180度のセクターと半径10kmのアクティブスターリンク端末を、5mの精度で見つけることができるのだ。これはパッシブシステムで、信号を発しないため、信号で探知されることはない。トラックは小さな動く標的で、システムは静止しているときは2分、ある地点から別の地点へ移動するときは15分で、一度に最大64台のスターリンク端末を標的として仕事をします。その情報は自動的に大砲やミサイルの砲台に送信される。
 
ボルシェビックは、慎重にカモフラージュされた大砲基地だけでなく、インターネット中毒の外国人傭兵やウクライナの歩兵部隊の密集地も突き止めることができた(彼らは、NATOからどこに行き、どの方向に攻撃を向けるかを指示されなければ戦うことができない)。そして、これらの陣地は、多連装ロケットシステムやクラスノポールのような誘導ミサイルシステムを使って壊滅させられた。
(以下略)

» 続きはこちらから

日本の「水」を汚染する多くの問題 〜 売国奴を追い出し、国内の政治を正し、清らかな水を守れるギリギリの状況

読者の方からの情報です。
 オハイオ州の列車事故で大量放出された有毒化学物質によって、地域の水が汚染されてしまったらしいとネット上で大問題になっています。その影響もあってか、読者の方々から日本の「水」問題が寄せられました。別々の問題のようで深いところでは繋がっているように思えます。
 最初の情報は、ロシアに亡命しているエドワード・スノーデン氏の証言「日本の水脈が飲料水にならないようある物を設置。私は任務を完了した」「その設置したモノのスイッチをいつでも押せる状態である」というものでした。かつてスノーデン氏がNSA(米国家安全保障局)職員時代に、日本をアメリカの監視下に置き、アメリカの「同盟国」として、あるいは属国としてふさわしくない行いをした途端に日本のインフラが全てダウンするようなマルウエア(不正プログラム)を仕込んだと証言したことを考えると、日本の水源にも何か仕込まれて不思議はありません。日本はアメリカに生殺与奪権を握られていると言っているようです。
 次の情報では、ナカムラクリニックさんがPFAS(有機フッ素化合物)汚染とアルミニウム汚染について書かれていました。PFASの中でもとりわけ毒性の強いPFOAとPFOSが、沖縄の米軍基地周辺で検出され大問題になりました。ところがなんと日本全国で、しかも米軍基地のない地域でも高濃度のPFASが検出され、中でも大阪府は桁外れに高い数値が検出されました。地域住民の血中のPFOA濃度は、非汚染地域の人と比較して70倍高かったそうです。これは摂津市にある大企業ダイキンが鍋などのテフロン加工に使った排水が原因でした。(参考:ぴょんぴょんの「フォレバー・ケミカル」)ダイキンの企業城下町である摂津市も、またダイキンからの資金援助が欠かせない大阪府知事も政治的にガッチリ抑えられ、令和の現在も公害は見過ごされています。
 さらに同じブログ内では、残留アルミニウムによる水質汚染も指摘されていました。昔ながらの微生物の働きを利用した「緩速濾過方式」という浄水場が減り、近年増えてきた「急速濾過方式」の浄水場では、不純物をアルミ系の凝集剤で沈殿させ、上澄の水に塩素を加えて見かけはきれいな水道水にします。けれどもアルミニウムは水の中に残留し、家庭の浄水器のフィルターを詰まらせるそうです。「残念ながら、『お上が住民の健康を気遣ってくれるだろう』などと期待することは難しいのが今の時代です。」という言葉を紹介されていました。
 そして、あいひんさんのツイートでは、国民の命の水に責任を持つはずの国や自治体が、日本のインフラを外資に売り渡すカラクリ、コンセッション方式を伝えていました。水メジャーの仏ヴェオリア・ジャパン会長が経済財政諮問会議に入り込み、上水道のインフラの運営権を民間企業に売るよう推進し、その同じ会長が経団連副会長にまで就任するらしい。日本の政治に外資が入り込み、売国奴と結託して日本の水道と国民を食い物にします。民営化された水道は価格が高騰し、水質が非衛生的になることは海外で証明済です。
 私たちが日本の水の危機的な状況を知り、本気で売国奴を追い出し、清らかな水を守れるギリギリのところに来ているようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

「オハイオ、テキサス、アリゾナ、サウスカロライナ、ミシガンで立て続けに大規模な貨物脱線事故と有害な化学物質による汚染被害」が起きており、さらに「フロリダではプラスチック工場が全焼」

竹下雅敏氏からの情報です。
 オハイオチェルノブイリの続報です。“続きはこちらから”を先にご覧ください。2月3日にノーフォーク・サザン鉄道が脱線、2月6日にノーフォーク・サザン鉄道は、爆発の危険性を理由に有毒化学物質を空気中に「放出」しました。
 オハイオ州のマイク・デワイン知事(共和党)は、2月8日に「イースト・パレスチナおよびその周辺の避難住民は安全に帰宅できる」と発表しました。2月16日には、“水質検査の結果、イースト・パレスチナの市営水道システムで汚染物質は検出されませんでした。水道水は飲んでも安全であると確信しています”とツイートしています。
 しかし、いくつかのツイート動画を見ると、水道水が安全であるとは、どう見ても思えません。オハイオチェルノブイリの雲はすでにニューヨーク州に届いたようです。アメリカの東海岸の大気の質は具合が悪そうです。
 冒頭のタマホイさんのツイートによれば、バイデン政権は脱線事故後の「オハイオ州の知事からの連邦災害支援の要請を断った」ということです。アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁(FEMA)も2月17日の時点で、「現時点ではオハイオ州は支援を受ける資格がない」として、マイク・デワイン知事の支援要請を断っています。
 しかし、こちらの2月17日の記事によれば、“トランプ大統領が来週の水曜日に東パレスチナを訪問する意向を表明し、その直後にFEMAは以前の援助拒否を覆した”と書かれており、マイク・デワイン知事も2月18日に「今夜、FEMAとさらに話し合い、連邦政府の資源をイースト・パレスチナに配備することになった」とツイートしています。
 この間、アメリカはメチャメチャな状況になっています。「オハイオ、テキサス、アリゾナ、サウスカロライナ、ミシガンで立て続けに大規模な貨物脱線事故と有害な化学物質による汚染被害」が起きており、さらに「フロリダではプラスチック工場が全焼」しました。
 2月14日の記事で紹介したマイケル・フリン元中将のツイートで、フォローすべき人物として紹介されていた弁護士のドレイン(Draino)氏は、「残念ながら、アメリカのインフラは、国内のテロリストと外国の敵の両方からの組織的な攻撃を受けている可能性が高いことをお知らせします(2月19日)」とツイートしています。
 注意すべきは、ドレイン氏がトランプ元大統領に近い人物であり、「トランプ大統領とマー・ア・ラゴで3時間以上夕食をとりました。ほぼすべての主要な問題について話し合った」とツイートしていることです。
 さて、こうした状況でマイク・デワイン知事は、2月14日に奇妙なツイートをしているのです。「私たちはオハイオ州で前例のないチャンスの時期に突入しています。オール・フューチャー・ファンドは、私たちがその瞬間をつかむ準備ができていることを保証してくれるでしょう」というのです。
 この基金は、州内各地にある大規模な経済開発用地のインフラを整備するもので、マイク・デワイン知事は「毎週、多くの企業が私たちに電話をかけてきて、土地を探したがっている」と言っているのです。しかも、“オハイオ州民は皆、少なくとも1つの拠点から通える距離にいるはずだ”と言うのです。
 ノーフォーク・サザン鉄道の脱線事故を引き起こした連中が、オハイオにスマートシティを建設する意図を持っていたなら、この大災害は彼らにとって住民を土地から追い出すチャンスになるでしょう。
 そして、こうした極めて狡猾な悪事を行なったのは、全体の流れを見れば、トランプ・チームとQグループだと見るのが本当でしょう。

追記)フェイク動画と判明したために、ツイートを一つ削除しました。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)




» 続きはこちらから

ロシアのイタズラ電話ハッカー「ボバンとレクサス」が米元国防長官マーク・エスパー氏に直電「ミサイルがあればすぐにロシアに撃ち込めるのに」/ 退役軍人マイケル・フリン氏は「新たな武器供与はアメリカの本物の参戦となる」

 Jano66さんがまたまた「ロシアのイタズラ電話ハッカーボバンとレクサス」の活躍を紹介されていました。今回まんまとだまされてペラペラ喋ってくれたのは、マーク・エスパー元国防長官で、大手軍需企業レイセオン社の副社長にまで登りつめた経歴の持ち主でもあります。ボバンとレクサスは、元ウクライナ大統領のペトロ・ポロシェンコに成りすまして親しげに話しています。それもそのはず、ポロシェンコは2014年のネオナチ・クーデターに財政支援をして大統領に選出されています。エスパー氏は今後もウクライナに軍事支援をする気満々、ロシアを攻撃する気満々で「ポロシェンコ」にアピールしています。バイデンはウクライナへの武器の提供が遅すぎると批判し、「ウクライナに必要なのは、例えばATACMSミサイルです。それがあればクリミアにあるイランのドローン発射場所を破壊できる。ロシアの領土を攻撃させないという制限は意味が分かりません。」「(ATACMSならば)すぐにロシアに撃ち込めるのに」「ウクライナは引き続き要求すべきです。」「勇敢なウクライナ人が我々がやりたくない汚い仕事をしてくれていますから支援が必要なんです。砲弾や銃弾や諜報活動含め最後まで支援することが重要だと思います。」「これはウクライナだけの問題ではなくモルドバやジョージア、、ロシア軍はアゼルバイジャンやアルメニアにもいますし、アフリカにもいます。」「ロシアが問題なのです。プーチンが問題なのです。」と言い、エスパー氏の「全世界からロシア人を排除する」との考えを強固に示しています。しかし状況は今やロシアの勝利が確定しています。エスパー氏はギリギリ最後まで武器が売れれば良いのでしょう。
 ちょうど同じ頃、元国家安全保障担当補佐官マイケル・フリン氏が、新たな武器の供与の潜在的なリスクを説明していました。フリン氏は「ゼレンスキーに米議会で演説を許可すべきではなかった。」「非常に高価で戦闘力の高い兵器をウクライナに配備するということは、米国がインストラクターを派遣し、支援のロジスティックを保証するということだ。」「つまり、これで米国はさらに多数の軍人を派兵し、どんどん深みにはまりこんでいく。」「本物の戦闘が展開される状況に米国も直接参加することになってしまう。」と懸念しています。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)