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非核化問題の合意に至らなかったという今回の失敗に見せた米朝首脳会談は、予定調和だった!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領と金正恩氏の米朝首脳会談で、非核化問題の合意に至らなかったとのことです。
 トランプ大統領は記者会見で、「北朝鮮は制裁の完全な解除を求めたが、我々はそれには応じられなかった」と述べました。アメリカ側が求める核施設の廃棄の要求も折り合わなかったようです。報道によると、“予定していた合意文書の署名や昼食会をキャンセルして終わった”とあり、今回の首脳会談は、失敗であったかに見えます。
 ところが、今朝の板垣英憲氏の情報を見ると、米朝交渉は2017年5月のオスロの「秘密合意」に基づいて進められており、「北朝鮮を核保有国と認める。そのうえで核兵器の不拡散に関する条約(NPT)に復帰して、核軍縮に努める」ということのようです。この方向でお互いに合意しているなら、非核化について進展するはずがありません。なので、今回の失敗に見せた米朝首脳会談は、予定調和だったということになりそうです。
 “続きはこちらから”の、“トラちゃんとジョンウン君”の会話は面白い。案外、こんな感じなのかも知れません。
 どう考えても、トランプ大統領と金正恩氏の会談は、“あの金を上手に使って”、新金融システムを立ち上げるという計画が進行している上での話です。
 最後の記事は、その新金融システムの中核銀行が、みずほ銀行であるという話です。背後では、着々と準備が進んでいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米朝首脳会談 合意至らず 共同声明の署名式中止か(19/02/28)
配信元)
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トランプ米大統領「今回は合意に署名せず」
引用元)
28日午後、ベトナムの首都ハノイで米朝首脳会談を終えたトランプ米大統領の記者会見が始まった。トランプ氏は「今回は(合意文書に)サインしないことにした」と述べ、首脳会談が合意に達しなかったことを説明した。その上で、2日間の会談で「生産的な時間を過ごした」と強調した。

トランプ氏は記者会見で、北朝鮮について「巨大な可能性がある」と指摘した。「27日の会談で金委員長は核の実験をしないと約束した」とも明かした。「彼を信じている。金委員長とは良好な関係で、今後も関係を維持していきたい」と述べた。

首脳会談は同日、予定していた合意文書の署名や昼食会をキャンセルして終わった。
(以下略)
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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
第2回目米朝首脳会談は、第2次世界大戦の延長戦である朝鮮戦争に一刻も早く「終戦宣言」し、「新しい時代」に踏み出すことを最優先しなくてはならない
◆〔特別情報1〕
 ベトナム訪問中のトランプ大統領と金正恩党委員長は2月27日午後8時29分、ハノイの高級ホテル「ソフィテル・レジェンド・メトロポール・ハノイ」で夕食会を開いた。トランプ大統領の右隣に金正恩党委員長が座った。米側からはポンペイオ国務長官やマルバニー大統領首席補佐官代行、北朝鮮側から金英哲(ヨンチョル)党副委員長らが同席した。トランプ大統領は前日「とても明日は忙しい日になる。明日の会談によって、とてもすばらしい状況になり、二国の関係はとても特別なものになるだろう」と話していた。米朝交渉を北朝鮮北米局長時代から、担当してきた北朝鮮の崔善姫外務次官は、金正恩党委員長が、ハノイ入りすると直ぐに、これまでの米朝協議の経緯について報告した。それは、2017年5月8日~10日、ノルウェーの首都オスロで「秘密合意」した「北朝鮮を核保有国と認める。そのうえで核兵器の不拡散に関する条約(NPT)に復帰して、核軍縮に努める」ということを北朝鮮は実行するということだ。従って北朝鮮は、トランプ大統領が表明しているように「ただちに非核化する必要はない」ということだ。何よりも大事なのは、第2次世界大戦の延長戦である朝鮮戦争(1950年6月25日勃発~1953年7月27日休戦)に一刻も早く「終戦宣言」して、いい加減「区切り」をつけて、「新しい時代」に踏み出さなくてはならないということである。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、今回の米朝首脳会談の結果について、以下のように予測している。

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19/2/25 ソルカ・ファール情報:9.11を阻止した謎の戦闘機が、テキサス上空でCIAのアマゾン貨物機を消し去る

 ほぼ失敗したのは明白になってきましたが、ロックフェラー家のエクソンモービルが世界一の石油資源をベネズエラから略奪しようと、子飼いのフアン・グアイドを使ってクーデターを画策しました。マドゥロさんが呼び掛けた対話を拒否し、ベネズエラ国内の世論調査によると、国民の8割が「誰やねん、こいつ」と首を傾げている未知の人物というのだから、“民主主義”が聞いて呆れます。
 今月の時事ブログで竹下雅敏氏が、「トランプ大統領はもちろん、大統領を支えているQグループやヘンリー・キッシンジャー博士は、オイルダラーを維持してアメリカの延命を図るという考えを持っていません」とコメントされていましたが、世界中からアメリカが非難される中、トランプさんは一体どのような舵取りをするのかと思いきや、ディープ・ステートに対してしっかり罠を仕掛けてきました。上に持ち上げてから叩き落とすテクニックが情け容赦ないのなんの。
 ちなみに撃ち落とされた貨物輸送機は、表向きはアマゾン社が依頼したみたいです。CIAと6億ドルの契約している、ジェフ・ベゾスが率いる通販会社ですね。非常に都合が宜しいことで。
 この他にもネオコン議員がここぞとばかりにはしゃいでは、アメリカ国民に白い目で見られています。ベネズエラ侵攻が踏み絵となっているのに、さっぱり気が付けない知能指数が見ていて悲しい。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:9.11を阻止した謎の戦闘機が、テキサス上空でCIAのアマゾン貨物機を消し去る
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

再び謎の墜落


本日クレムリンに出回っている「特に重要」という最高ランクの機密指定がなされた【ロシア】国防省MoD)の驚愕の新報告書によりますと、ハイジャックされと思しきユナイテッド航空93便ホワイトハウスに突入する前に上空で爆破して2001年9月11日の一連の攻撃を終わらせたアメリカ【軍】の謎の戦闘機が、2019年2月23日テキサス州南西部上空に現れたのを、北米を周回していた【ロシア軍の】最新鋭の軍事衛星(この2018年11月に打ち上げられた【三機の内の】)少なくとも二機によって“可視化した”そうです。

――【この謎の米軍戦闘機は】南米の国コロンビアCIAの武器を運んでいるのではないかと疑われていたアトラスエア・ワールドワイド【※アトラス航空の親会社】所有のボーイング767-375ERBCF貨物輸送機を、それがジョージ・ブッシュ・インターコンチネンタル空港IAH)に差し掛かった瞬間に【衛星のレーダー上から】完全に消し去ってみせたのだとか。

――大手メディア界にいる米国のお粗末極まりない諜報工作員たちは当初、墜落したのは何千フィートも上空で機首から突っ込んできたせいだと主張していました。

――ですがこの輸送機の通信が妨害された時点で、高度1,325フィート254ノットで移動していたことを示すフライト追跡【記録】の分析によって、すぐさま嘘の筋書きが暴かれたのでした。

――しかも【輸送機が】破壊される直前、地上からたった200フィート上を飛んでいるのが動画に収められ、それが入手可能なフライト・メトリクス【=指標】を基に作成したコンピューターのフライト・シミュレーションが示す【輸送機の】最後の瞬間とぴたりと一致するに至ったのでした。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]





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米Amazonはアメリカにて2年連続で税金ゼロ、さらに還付金まで受け取っている〜アマゾン・ジャパンでは販売システムという知的財産に課税できないという実質的な不平等条約である日米租税条約を前に打つ手なし

 巨大IT企業のGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)の一つであるアマゾンがトランプ減税の恩恵を受けていて、税金を納めないで済んでいるという驚きのニュースです。しかもそれどころか、逆に連邦政府から巨額の還付金を受け取っている!というのですから、ホント呆れるばかりです。
 これは法人税率が下がったことに加えて、トランプ減税にはおびただしい数の抜け道があるとのことで、2018年には納める税金はゼロで、逆に1億2900万ドルもの巨額の還付金をamazonは受け取っているというのです。なんとも”26人が世界半数の総資産を握っている”仕組みを垣間見るかのようです。
 新自由主義というのは国家を壊し、99%を奴隷にする1%のための仕組みだということがよくわかります。
 また、アマゾンはニューヨークに第2本社を移転させる計画を進めていましたが、市民団体などによる反発を受けて、移転を断念することになりました。
 税控除や優遇措置などのアマゾンの特権に対しての反発は想像以上に大きかったようで、第2本社移転に伴って約25000人の新規雇用の魅力を謳っていたアマゾンでしたが、地元住民はアマゾンという大企業の欲深さや労働者から搾取する仕組みをちゃんと見切ったようです。
 そこで気になったのがアマゾン・ジャパンです。調べてみると、やはり案の定といったところでした。
 アマゾンの便利な販売システムー顧客が欲しい商品をワンクリックすると、最速で当日もしくは翌日には手元に届くーは知的財産にあたるとして、日本法人から多額の「使用料」をアメリカ本社が吸い上げているというのです。そのために、課税対象となる日本法人の所得が圧縮され、法人税額が大きく減る(同規模の売上高を持つ国内小売りの10分の1以下)ことになっているというわけです。
 このあたりの取り決めは日米租税条約に基づいていますが、こうした二国間協議は”その国同士の力関係が大きくモノを言う”もので、実質的には「不平等条約」とのこと。建前上は独立国の体裁をしていても、やはりここでも属国扱いのようです。
 このままでいるのが都合いいとして国を売り続けるサギゾー政権には、とっととどいてもらって、民意を基にそれこそ真摯に立て直していく必要があるのかと。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アマゾン、2年連続税金ゼロのからくり
引用元)
<本来は利益のざっと半分を国と州に法人税を納めるはずが、あの手この手で実効税率はマイナス1%!>

世界最大のeコマースサイトでクラウドコンピューティング企業のアマゾン・ドットコムは、2年連続で米連邦税を1セントも払わないことがわかった。(中略)

連邦税をまったく払わずに済むのは、税法上の抜け穴を巧みに利用しているからだ。加えて、トランプ米大統領が2017年に成立させた税制改革法(TCJA)による巨額減税の恩恵も受けている。(中略)
トランプ減税のおかげで、アマゾンが2018年に支払うべき連邦法人税率は35%から21%に下がった。

アマゾンは2017年度も、56億ドルの利益を上げながら払った税金はゼロだった。(中略)

法人税率が下がったことに加え、トランプ減税には「おびただしい数の抜け道がある。それによって、利益のほぼ半分に課税される連邦と州の法人税を、当たり前のように回避している」(中略)

アマゾンは2011年から2016年まで、11%を超える税率で連邦法人税を払ってきたが、トランプ減税に乗じることで、その税率が今年はマイナス1%になる。それに税控除などを加えた結果、アマゾンは1億2900万ドルもの還付金を連邦政府から受け取るというから呆れる。(中略)

アマゾン創業者で最高経営責任者(CEO)のジェフ・ベゾスは、推定1362億ドルの資産を持つ、世界一裕福な人間であることは言うまでもない。
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配信元)
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アライアンス(地球同盟)による作戦の実行が、嵐のような結果を生み出す! ~アライアンスが警戒しているのは、カバールによって誘導された市民の武装グループによる破壊活動

竹下雅敏氏からの情報です。
 非常に重要な動画です。引用元で全文をご覧になることをお勧めします。記事の中で、アライアンス(地球同盟)は、“信頼できる複数の代替メディアの発信者に接触を始めた”とありますが、ディビッド・ウィルコック氏は、まさにその接触者の一人のようです。別の記事の情報からは、コーリー・グッド氏の推薦で、ウィルコック氏が選ばれたようです。
 そのことで、氏の発信する情報は、これまでも信頼度は高かったのですが、格段にその重要度が増してきたと思います。記事からは、トランプ大統領の国家非常事態宣言が、やはり思った通り、単なる壁の建設ではなく、“私たちがこれまで待ち続けていたことが起きるという意味”だと言っています。
 コーリー・グッド氏が以前から言っていたように、アライアンスは“1~2年かけてディープステートのすべての犯罪人を裁く”つもりだということです。こうした経緯を見る限り、コーリー・グッド氏の情報がいかに正確かが、よくわかります。
 彼らが、情報の全面開示を拒む理由はいくつかあります。まず一つは、地球人が、公開される情報に対する免疫を持っていないということです。最悪のケース、世界中で暴動が起こり、多くの罪のない人たちの命が失われることになりかねないのです。
 もう一つは、罪を裁こうとしているアライアンス側の人間も、これまでに何らかの形で悪事に加担してきているからです。カバールは解体されなければならないが、情報の全面開示によって、自分たちも罪に問われるのを恐れているわけです。
 記事によれば、アライアンスが警戒しているのは、カバールによって誘導された市民の武装グループによる破壊活動のようです。これが起こると、事実上内戦になります。トランプ大統領は、この内戦を警戒しているために壁を必要としているわけです。引用元の記事では、内戦になった場合、アメリカにどのようなことが起こる可能性があるかを、具体的に指摘しています。例えば、“カバール=ディープステートは州間高速道路の橋に爆薬を仕掛けている”とあります。GPSで管理されていて、遠隔操作で爆発させることができるということで、大きな谷に架かるすべての橋に爆薬は仕掛けられていると言っています。
 なので、実際に内戦になり、これらの橋を爆破されてしまうと、国は分断され、流通が遮断されてしまいます。なので、“2週間程度の断絶に備えておく必要がある”と言っています。FEMAのサイトでは、“備蓄として缶詰の購入を勧めている”と言っています。内戦になり、橋を爆破され、孤立した地域がわずか2週間で元の状態に戻れるのか否かを考えれば、どの位の食料を最低備蓄しておくべきか、各人が考えなければならないでしょう。
 アライアンスによる作戦の実行が、“嵐のような結果を生み出す”ことになり、嵐の後には、アライアンス自体が裁かれる可能性があります。そのことについて、ディビッド・ウィルコック氏は大変重要なことを言っています。アライアンスに属する人たちは、基本的に“皆、人には話したくないことに手を染めてきた… そして後悔し… ディープステートの支配を終わらせたい、と思って転向した人々”だとし、“彼らが改心して、これら全てを終わらせるために戦っているのなら”、私たちは彼らを許さなければならないということです。
 ポイントになるのは、本当に改心していること、過去に犯した罪を全て告白することだと思います。もしも、彼らがイルミナティの最上層部に居て、到底許されない犯罪を行ってきたとしてもです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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デイヴィッド・ウィルコック Edge of Wonderインタビュー [Part 3/5](2019年2月19日公開)の要約

(中略)
以前のインタビューでアライアンスの多くは海軍であり、海軍の諜報部や海兵隊から成ると言ったと思う。その時に言い忘れていたが、陸軍諜報部にも、沿岸警備隊にも、空軍の一部にもアライアンスの協力者はいるのである。
(中略)
彼らはこの作戦の実行が嵐のような結果を生み出すことをわかっていた。(中略)… そして嵐の後には裁判になり、聴聞が始まるだろう。その時に問われることは、「アライアンスは地球を守るために、人身売買組織を解体するために、正しいことをしてきたのか?子供の性的人身売買、食人、ペドフィリアといった狂った出来事を防止しようとしてきたのか?最善を尽くしたのか?」
(中略)
私がアライアンスからのブリーフィングで直接得た情報によれば、アライアンスは信頼できる複数の代替メディアの発信者に接触を始めたそうである。それはYouTubeで情報発信している人であったり、ネット記事を書いている人であったり、様々だ。(中略)… そして私が受け取った情報によれば、何らかの緊急閉鎖が起きる可能性があるという。それは戒厳令かもしれないし、国家非常事態宣言かもしれない。(※インタビューの収録は1月中旬。その後2月16日にトランプ大統領により国家非常事態宣言が発令された。)
(中略)
これは私たちがこれまで待ち続けていたことが起きるという意味だ。アライアンスはこの軍事裁判を秘密裏に進めようとしているが、いつまでも秘密にはできないだろう。彼らの計画では1~2年かけてディープステートのすべての犯罪人を裁く予定になっている。犯罪人をしょっぴいて、極秘起訴を開封し、法廷へ引きずり出すということを一度に行うには人員が不足しているからだ。(中略)… アライアンスの一部にはこれら全ての事実を大衆には秘密にしておきたいと考えている人々もいる。また一方で情報をリークしていくつもりのアライアンス派閥もいる。そして私が受け取っている警告が、「2週間の混乱(インフラ断絶)に備えよ」というものだ。
(中略)
Qによれば、緊急時でもインターネットはつながるようにするそうである。(中略)… アライアンスが警戒しているのが、アンティファのような武装グループが市民に武器を配って、10分くらいで銃の使い方を教えて、破壊行動を誘発する可能性だよ。(中略)… だから少し荒っぽいことになると思う。そして主要道路の封鎖や自宅待機命令なども出るかもしれない。そうすれば物流もしばらくは止まるだろう。
(中略)
トランプやアライアンスは聖人君主ではないよ。しかし彼らは本当に国を守ろうとしている。キーワードはclemency(寛容さ)だ。僕らは彼らがヒーローになることを許してやる寛容さを持つ必要があるんだよ。CIAにもヒーローが必要だ。テンプル騎士団にも。33階位のメーソンにも。人類削減計画が話し合われていた部屋にいた人間にも。気象操作の人工衛星に関与して人工地震を起こしていた人間にも。暗殺に関わっていた人間にも。彼らが改心して、これら全てを終わらせるために戦っているのなら(中略)… コーリー・グッドだってそうだった。ピート・ピーターソンもそうだった。彼らも皆、人には話したくないことに手を染めてきたんだ。そして後悔している。私がこれまで話してきた内通者に全くクリーンな人間なんて一人もいない。彼らは皆、強制されていたにせよ、悪に加担することに嫌気が差して、もうこんなことは続けたくない、ディープステートの支配を終わらせたい、と思って転向した人々なんだ。
(以下略)

NESARA はNWO(新世界秩序)の道具で、人々を奴隷支配するもの! ~NWOを推進するロスチャイルド家を支援してきた、ハイアラーキーの残党の宇宙人グループやコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)

竹下雅敏氏からの情報です。
 カレイドスコープさんが、NESARA(ネサラ)とは何かを説明しています。私も同様に考えていて、NESARA はNWO(新世界秩序)の道具で、人々を奴隷支配するものだと思います。これを推進しているのは、フランスのロスチャイルド家を中心とするグループです。
 記事では、“スピ系の陰謀論界隈では…嬉々としてこれを受け入れようとしています”と書かれていますが、時事ブログではNWOを推進するロスチャイルド家を支援してきたのが、ハイアラーキーの残党の宇宙人グループやコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)だと指摘してきました。
 未だに、アシュターだの大天使ミカエルだのという通信文をありがたがっている、意識高い系の人たちが多いのですが、彼らが偽者だとは考えないのでしょうか。
 2014年3月のマレーシア航空370便墜落事故のことを思い出してください。この事件の真相は、リチャード・コシミズ氏の動画をご覧ください。
 この事件について、アシュター、ゾラと名乗る者たちが、当時どのような通信文を送っていたかを思い出してください。 2014年3月24日の記事の私のコメントをご覧になると、当時の通信文の支離滅裂な状況がよくわかると思います。
 さらに、2014年4月4日の記事をご覧になると、アシュターと名乗る人物が、“偽の主張をしている別のソースはそれが私からのものだと言い張っています”と言って、自分とは別のアシュターを偽者だと言っています。
 当時の記事の私のコメントは、“すべてのアシュターが偽者だ”というものです。
 さて、こうした宇宙人たちがマレーシア航空370便墜落事故に関して、事件の真相を一切知らせず、情報かく乱ばかりしているのはなぜでしょう。事件の大まかな内容は、フルフォードレポートでも言及されていました。彼らには、地上で起こっている事件の真相を理解する能力が無いのでしょうか。
 そのような無能な宇宙人なら、彼らを頼りにすることはバカバカしいことで、相手にしないのが肝要です。仮に、意図的にかく乱情報を流しているとすれば、それは、彼らがこの事件を引き起こしたカバールの一味だということです。
 どちらの可能性が確からしいかといえば、後者でしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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迫りつつある景気後退と再び輝きを取り戻すゴールド
転載元)
(前略)
戒厳令の発動まで進めば、NESARAの共産主義が現実化する
(中略)
2月15日、トランプ大統領が、あっさり国家非常事態を宣言しました。(中略)… トランプの隠された狙いは、ワシントン内部の組織的な麻薬・人身売買グループとつながっている議員、政府関係者を炙り出すことですから抵抗も大きいでしょう。

ただし、国家非常事態宣言から戒厳令の発動に進むと、米軍をはじめ政府の権能のすべてがFEMA(合衆国連邦緊急事態管理庁)に移譲されるので、合衆国憲法が停止され、国民の人権も保証されず、究極的には「こういうこと」が起こります。

さらに、国際銀行家の雇われプロパテガンディストたちが、NESARA(ネサラ)だとかGESARA(ゲサラ)を声高に叫び出しました。愚かな人々は、トランプの決断が米国をNESARAに誘い、そして次の段階でGESARAに進んで世界革命を引き起こしてくれると淡い期待を抱いています。

スピ系の陰謀論界隈では、NESARAは、2000年3月にビル・クリントンがすでに署名しており、議会でも承認されているので、すでに潜在的に発動しているはずだと噂されていますが、それを裏づける公式文書はありません。

私は、この日が来ることを8年前から警告してきました。米国で革命が起これば、世襲制の排除による完全能力主義が既存のすべてのシステムを変更するだけでなく、財産の私有までが制限されることになります。

たとえば「相続税が100%」になったり、子どもが一定の年齢になると社会に奉仕できるエリートを育成するために、親元から引き離されて政府の養成所(寄宿舎)に入れられる、といったことです。

この世界では、個人が限定的に持つことができる富以外のすべての地球上のリソースが適正に再配分されます。それは、緩やかな「配給制」と呼べるようなものになりそうです。(中略)… つまり、いったんは、世界政府による個人資産の没収が行われるかもしれないということを意味しています。

NESARAとは、共産主義の毒牙を巧妙に隠した言葉に過ぎないということを理解しておいてください。仮にも戒厳令が出されるようなことにでもなれば、世界支配層が政治的なカオスを利用して、世界を新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)の下で根本的に再編してしまうだろうと。

それは、現在、すでに達成されている奴隷制度を、さらに強化した共産主義体制下における過酷な奴隷制度のことで、まさにビッグブラザーの世界がもたらされるのです。(中略)… 人々は「NESARAが実行されれば、税金がなくなり、これまでの借金がチャラになり、カードローン地獄から解放される」と嬉々としてこれを受け入れようとしています。

これは、100%「共産主義」のことです。
(以下略)