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19/2/25 フルフォード情報英語版:根絶やしにされるのを避けようと、ハザールマフィアがトランプ恐喝の切り札を行使

 トランプさんがカバール掃討作戦を足止めしているらしく、とうとう米軍良識派がイラついてきました。敵も周囲に沢山潜り込んでいますから、どうしても影響を受けてしまうのかもしれません。まさに波動の法則ですな。しかも脅迫もされているとか。
 そして日本は、宗主国がアメリカから中国に書き変わるようです。どっちにせよ自主性のない奴隷なら、ちょっとでもマシな御主人の方がいいのかな、と思ったりして。なんせ米国はこれから大荒れの気配ですし、習近平プーさん強そうだし。
 ……中国に身売りされても、大して変わりそうにない日本人シープル層が一番怖いっす。ブラック企業で朝から晩まで思考力奪われるか、売国奴与党のネトウヨ戦略で洗脳されるかして、気が付きもしないんじゃないでしょうか。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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根絶やしにされるのを避けようと、ハザールマフィアがトランプ恐喝の切り札を行使
投稿者:フルフォード

トランプ大統領は脅されているだけか、積極的にカバールの側についたのか


ハザールマフィアはすっかりパニックに陥っている。ユダヤ人を含めた益々多くの人が奴らのおぞましさに気が付き始めているからだ。

そのせいで、奴らは切り札となるトランプのカードを出してきた。【つまり】ドナルド・トランプ米国大統領の手でアメリカ共和国の復興を妨害させ、軍事法廷の開始を阻止させようと、彼を脅迫しているのだ、とペンタゴンとMI6筋は言う。
【※西洋のトランプのカードと、トランプという苗字の大統領の掛け言葉。】

またトランプは義理の息子ジャレッド・クシュナーの、イランと戦争をして第三次世界大戦を開始しようというハバード計画(ユダヤ人一人につき2,800人のゴイム奴隷)に賛成して【共にこの計画を進めて】いる、と同筋は言う。こうして米国の軍諜報【部門】は、トランプが去るべきだとの帰結に至った。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入


米軍良識派の主張


「ドナルド・トランプはペンタゴン【が選んだ】平和時の大統領なので、相当な数の軍諜報【部門】の人間が彼の周りにはいるという訣だ。
【※アメリカという国は常に国内か国外のどこかで戦わないと気が済まないので、「戦争時の大統領」ばっかしなんですケド。しかも軍を総括するペンタゴンが選んだわ、軍関係者が取り巻いているわ……反語ですね多分これ。】

本当のところ、我々は彼も、もう一人【の候補】も望ましいと思ってはいなかった。だがブッシュの件を【あぶり】出せるよう、誰か選ばねばならなかったのだ」というのが、高位の軍諜報関係者による説明である。この結果として、バーバラ・ブッシュとジョージ・ブッシュ・ジュニアが反逆罪で処刑されることになったのだと当該【人物】は言う。

しかしこの度、トランプがブッシュ・シニア時代の司法長官だったウィリアム・バーを再び司法長官に据えた。トランプには9.11の犯罪者連中や、これ以上の新たなブッシュ・クリントン犯罪家系の面々も追及する気が無いというのが、誰の目にも読み取れてしまう【動きだ】。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

しかもトランプは軍事法廷【の開催】を阻んでおり、其の他の司法の形態も前に進めようとしていない、とペンタゴン筋が言っている。

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トランプ大統領が記者会見で語る、“米国を利用しようというような国”とは、日本であり、サギゾーである! ~“米国との関係凍結”の危機にあるのは日本~

竹下雅敏氏からの情報です。
 「別班マン」さんの冒頭の動画がすごいです。一度動画を見て、もう一度再生してみてください。確かに、ツイートの解説の通り、“米国との関係凍結”の危機にあるのは日本で、トランプ大統領の言う、“米国を利用しようというような国”とは、日本であり、サギゾーであるとしか解釈のしようがありません。
 これほど重要な内容でありながら、このトランプ大統領の発言に触れているのは、今のところ「別班マン」さんのみだと思います。
 “続きはこちらから”以降は、日本が関心を示す拉致問題についてで、米朝首脳会談の場で取り上げられたのか否かが話題になっています。おそらく、大金を積んでトランプ大統領にこの話題を会談の場で持ち出してもらうことをサギゾーは頼んだのだと思いますが、実際に話題になったのかどうかは、トランプ大統領の口からは、直接聞き出すことができなかったようです。
 この件に関してサギゾーの言うことが当てにならないのは明らかです。年中嘘ばっかりついている男の言うことを信じる方がどうかしています。トランプ大統領は、お金をもらっている以上、何も言わないでしょう。
 こうした話題を全て吹き飛ばしてしまうほどすごいのが、冒頭の動画です。この内容が話題にならないのは不思議です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
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非核化問題の合意に至らなかったという今回の失敗に見せた米朝首脳会談は、予定調和だった!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領と金正恩氏の米朝首脳会談で、非核化問題の合意に至らなかったとのことです。
 トランプ大統領は記者会見で、「北朝鮮は制裁の完全な解除を求めたが、我々はそれには応じられなかった」と述べました。アメリカ側が求める核施設の廃棄の要求も折り合わなかったようです。報道によると、“予定していた合意文書の署名や昼食会をキャンセルして終わった”とあり、今回の首脳会談は、失敗であったかに見えます。
 ところが、今朝の板垣英憲氏の情報を見ると、米朝交渉は2017年5月のオスロの「秘密合意」に基づいて進められており、「北朝鮮を核保有国と認める。そのうえで核兵器の不拡散に関する条約(NPT)に復帰して、核軍縮に努める」ということのようです。この方向でお互いに合意しているなら、非核化について進展するはずがありません。なので、今回の失敗に見せた米朝首脳会談は、予定調和だったということになりそうです。
 “続きはこちらから”の、“トラちゃんとジョンウン君”の会話は面白い。案外、こんな感じなのかも知れません。
 どう考えても、トランプ大統領と金正恩氏の会談は、“あの金を上手に使って”、新金融システムを立ち上げるという計画が進行している上での話です。
 最後の記事は、その新金融システムの中核銀行が、みずほ銀行であるという話です。背後では、着々と準備が進んでいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米朝首脳会談 合意至らず 共同声明の署名式中止か(19/02/28)
配信元)
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トランプ米大統領「今回は合意に署名せず」
引用元)
28日午後、ベトナムの首都ハノイで米朝首脳会談を終えたトランプ米大統領の記者会見が始まった。トランプ氏は「今回は(合意文書に)サインしないことにした」と述べ、首脳会談が合意に達しなかったことを説明した。その上で、2日間の会談で「生産的な時間を過ごした」と強調した。

トランプ氏は記者会見で、北朝鮮について「巨大な可能性がある」と指摘した。「27日の会談で金委員長は核の実験をしないと約束した」とも明かした。「彼を信じている。金委員長とは良好な関係で、今後も関係を維持していきたい」と述べた。

首脳会談は同日、予定していた合意文書の署名や昼食会をキャンセルして終わった。
(以下略)
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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
第2回目米朝首脳会談は、第2次世界大戦の延長戦である朝鮮戦争に一刻も早く「終戦宣言」し、「新しい時代」に踏み出すことを最優先しなくてはならない
◆〔特別情報1〕
 ベトナム訪問中のトランプ大統領と金正恩党委員長は2月27日午後8時29分、ハノイの高級ホテル「ソフィテル・レジェンド・メトロポール・ハノイ」で夕食会を開いた。トランプ大統領の右隣に金正恩党委員長が座った。米側からはポンペイオ国務長官やマルバニー大統領首席補佐官代行、北朝鮮側から金英哲(ヨンチョル)党副委員長らが同席した。トランプ大統領は前日「とても明日は忙しい日になる。明日の会談によって、とてもすばらしい状況になり、二国の関係はとても特別なものになるだろう」と話していた。米朝交渉を北朝鮮北米局長時代から、担当してきた北朝鮮の崔善姫外務次官は、金正恩党委員長が、ハノイ入りすると直ぐに、これまでの米朝協議の経緯について報告した。それは、2017年5月8日~10日、ノルウェーの首都オスロで「秘密合意」した「北朝鮮を核保有国と認める。そのうえで核兵器の不拡散に関する条約(NPT)に復帰して、核軍縮に努める」ということを北朝鮮は実行するということだ。従って北朝鮮は、トランプ大統領が表明しているように「ただちに非核化する必要はない」ということだ。何よりも大事なのは、第2次世界大戦の延長戦である朝鮮戦争(1950年6月25日勃発~1953年7月27日休戦)に一刻も早く「終戦宣言」して、いい加減「区切り」をつけて、「新しい時代」に踏み出さなくてはならないということである。天皇陛下のごく近くにいる吉備太秦は、今回の米朝首脳会談の結果について、以下のように予測している。

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19/2/25 ソルカ・ファール情報:9.11を阻止した謎の戦闘機が、テキサス上空でCIAのアマゾン貨物機を消し去る

 ほぼ失敗したのは明白になってきましたが、ロックフェラー家のエクソンモービルが世界一の石油資源をベネズエラから略奪しようと、子飼いのフアン・グアイドを使ってクーデターを画策しました。マドゥロさんが呼び掛けた対話を拒否し、ベネズエラ国内の世論調査によると、国民の8割が「誰やねん、こいつ」と首を傾げている未知の人物というのだから、“民主主義”が聞いて呆れます。
 今月の時事ブログで竹下雅敏氏が、「トランプ大統領はもちろん、大統領を支えているQグループやヘンリー・キッシンジャー博士は、オイルダラーを維持してアメリカの延命を図るという考えを持っていません」とコメントされていましたが、世界中からアメリカが非難される中、トランプさんは一体どのような舵取りをするのかと思いきや、ディープ・ステートに対してしっかり罠を仕掛けてきました。上に持ち上げてから叩き落とすテクニックが情け容赦ないのなんの。
 ちなみに撃ち落とされた貨物輸送機は、表向きはアマゾン社が依頼したみたいです。CIAと6億ドルの契約している、ジェフ・ベゾスが率いる通販会社ですね。非常に都合が宜しいことで。
 この他にもネオコン議員がここぞとばかりにはしゃいでは、アメリカ国民に白い目で見られています。ベネズエラ侵攻が踏み絵となっているのに、さっぱり気が付けない知能指数が見ていて悲しい。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:9.11を阻止した謎の戦闘機が、テキサス上空でCIAのアマゾン貨物機を消し去る
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

再び謎の墜落


本日クレムリンに出回っている「特に重要」という最高ランクの機密指定がなされた【ロシア】国防省MoD)の驚愕の新報告書によりますと、ハイジャックされと思しきユナイテッド航空93便ホワイトハウスに突入する前に上空で爆破して2001年9月11日の一連の攻撃を終わらせたアメリカ【軍】の謎の戦闘機が、2019年2月23日テキサス州南西部上空に現れたのを、北米を周回していた【ロシア軍の】最新鋭の軍事衛星(この2018年11月に打ち上げられた【三機の内の】)少なくとも二機によって“可視化した”そうです。

――【この謎の米軍戦闘機は】南米の国コロンビアCIAの武器を運んでいるのではないかと疑われていたアトラスエア・ワールドワイド【※アトラス航空の親会社】所有のボーイング767-375ERBCF貨物輸送機を、それがジョージ・ブッシュ・インターコンチネンタル空港IAH)に差し掛かった瞬間に【衛星のレーダー上から】完全に消し去ってみせたのだとか。

――大手メディア界にいる米国のお粗末極まりない諜報工作員たちは当初、墜落したのは何千フィートも上空で機首から突っ込んできたせいだと主張していました。

――ですがこの輸送機の通信が妨害された時点で、高度1,325フィート254ノットで移動していたことを示すフライト追跡【記録】の分析によって、すぐさま嘘の筋書きが暴かれたのでした。

――しかも【輸送機が】破壊される直前、地上からたった200フィート上を飛んでいるのが動画に収められ、それが入手可能なフライト・メトリクス【=指標】を基に作成したコンピューターのフライト・シミュレーションが示す【輸送機の】最後の瞬間とぴたりと一致するに至ったのでした。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]





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米Amazonはアメリカにて2年連続で税金ゼロ、さらに還付金まで受け取っている〜アマゾン・ジャパンでは販売システムという知的財産に課税できないという実質的な不平等条約である日米租税条約を前に打つ手なし

 巨大IT企業のGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)の一つであるアマゾンがトランプ減税の恩恵を受けていて、税金を納めないで済んでいるという驚きのニュースです。しかもそれどころか、逆に連邦政府から巨額の還付金を受け取っている!というのですから、ホント呆れるばかりです。
 これは法人税率が下がったことに加えて、トランプ減税にはおびただしい数の抜け道があるとのことで、2018年には納める税金はゼロで、逆に1億2900万ドルもの巨額の還付金をamazonは受け取っているというのです。なんとも”26人が世界半数の総資産を握っている”仕組みを垣間見るかのようです。
 新自由主義というのは国家を壊し、99%を奴隷にする1%のための仕組みだということがよくわかります。
 また、アマゾンはニューヨークに第2本社を移転させる計画を進めていましたが、市民団体などによる反発を受けて、移転を断念することになりました。
 税控除や優遇措置などのアマゾンの特権に対しての反発は想像以上に大きかったようで、第2本社移転に伴って約25000人の新規雇用の魅力を謳っていたアマゾンでしたが、地元住民はアマゾンという大企業の欲深さや労働者から搾取する仕組みをちゃんと見切ったようです。
 そこで気になったのがアマゾン・ジャパンです。調べてみると、やはり案の定といったところでした。
 アマゾンの便利な販売システムー顧客が欲しい商品をワンクリックすると、最速で当日もしくは翌日には手元に届くーは知的財産にあたるとして、日本法人から多額の「使用料」をアメリカ本社が吸い上げているというのです。そのために、課税対象となる日本法人の所得が圧縮され、法人税額が大きく減る(同規模の売上高を持つ国内小売りの10分の1以下)ことになっているというわけです。
 このあたりの取り決めは日米租税条約に基づいていますが、こうした二国間協議は”その国同士の力関係が大きくモノを言う”もので、実質的には「不平等条約」とのこと。建前上は独立国の体裁をしていても、やはりここでも属国扱いのようです。
 このままでいるのが都合いいとして国を売り続けるサギゾー政権には、とっととどいてもらって、民意を基にそれこそ真摯に立て直していく必要があるのかと。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アマゾン、2年連続税金ゼロのからくり
引用元)
<本来は利益のざっと半分を国と州に法人税を納めるはずが、あの手この手で実効税率はマイナス1%!>

世界最大のeコマースサイトでクラウドコンピューティング企業のアマゾン・ドットコムは、2年連続で米連邦税を1セントも払わないことがわかった。(中略)

連邦税をまったく払わずに済むのは、税法上の抜け穴を巧みに利用しているからだ。加えて、トランプ米大統領が2017年に成立させた税制改革法(TCJA)による巨額減税の恩恵も受けている。(中略)
トランプ減税のおかげで、アマゾンが2018年に支払うべき連邦法人税率は35%から21%に下がった。

アマゾンは2017年度も、56億ドルの利益を上げながら払った税金はゼロだった。(中略)

法人税率が下がったことに加え、トランプ減税には「おびただしい数の抜け道がある。それによって、利益のほぼ半分に課税される連邦と州の法人税を、当たり前のように回避している」(中略)

アマゾンは2011年から2016年まで、11%を超える税率で連邦法人税を払ってきたが、トランプ減税に乗じることで、その税率が今年はマイナス1%になる。それに税控除などを加えた結果、アマゾンは1億2900万ドルもの還付金を連邦政府から受け取るというから呆れる。(中略)

アマゾン創業者で最高経営責任者(CEO)のジェフ・ベゾスは、推定1362億ドルの資産を持つ、世界一裕福な人間であることは言うまでもない。
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配信元)
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