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独逸の伯林で見た、聞いた、感じた社会問題、教育問題 ~第40楽章 たかがパンツ、されどパンツ・・・

夏休み目前で、日本も暑い日が多いかと思いますが、
ドイツでも35度以上の暑い日があります。
しかし、ドイツでは普通はエアコンが家に
付いていないのです。北の国だからなのか、
暖房設備はばっちりですが、猛暑でもエアコンがないのです。
先日6月26日は、36度を記録した日でしたが、
ベルリンの外側に位置するブランデンブルグ州では、
ヘルメットをつけているのに、全裸でバイクに乗っている人が
出没していました・・・。

第40楽章は、たかがパンツ、されどパンツ・・・です。
(ユリシス)
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全裸でバイク



猛暑でしょ? という感じでヘルメットかぶり、サンダルをはいて、しかし全裸でバイクを運転している男性が出没しました。
この記事によると、裸でも運転は禁止されていないそうです。
しかし、警察は、ズボンを履くように指導したようです。

警察のツイートによると、


§118 OwiG(ドイツの秩序違反法)によると、誰かが文句を言った場合には、裸の運転は、違法になるかもしれません・・とのことです。
ニューズウィークの記事にも記載されていました。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/06/post-12418.php

ここで面白いなと思ったことは、
ドイツでは、裸の運転は禁止されていないという鷹揚な感覚であること、
日本では、軽犯罪法や迷惑行為防止条例などと言われてしまいそうですね。

また、ドイツ全体、ベルリンにもたくさんの湖があり、
暑い日には、湖に飛び込んで泳ぐ人が多いのです。
FKKという全裸での遊泳ができる場所もあり、
昔からドイツは裸に寛容なようです。

http://www.newsdigest.de/newsde/news/panorama/7078-1006-01/

実際に数年前、ベルリンの南にあるヴァンゼー湖にて、
全裸になっているドイツ人の人たちを少し離れたところから
拝見しましたが、特に違和感もなく自然な感じでした。

みなさん裸で無邪気にビーチバレーボールをしていました。
しかし、現在では若者には全裸は人気がないとも聞きました。
確かに50代、60代の方が多かったような気がします。


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ジャニー喜多川の同性愛行為(ホモセクハラ)は、裁判所によって事実として認定されている ~ジャニー喜多川の寵愛を受けた少年は、あっという間にスターになれた

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジャニー喜多川は、ゲイ能界では少年愛で有名だったようで、東海アマさんのリンク先にも、その手の記事が出てきます。
 “続きはこちらから”をご覧になると、ジャニー喜多川の同性愛行為(ホモセクハラ)が、裁判所によって事実として認定されていることがわかります。ジャニー喜多川が週刊文春を名誉棄損で訴えた裁判の二審判決では、「喜多川が少年らに対しセクハラ行為をしたとの各証言はこれを信用することができ…本件記事は、その重要な部分について真実であることの証明があった」とあります。
 要は、ジャニー喜多川の寵愛を受けた少年は、あっという間にスターになれたということのようです。「Smapへ」(鹿砦社、2005年)の著者・木山将吾氏は、“15~17歳の2年間を振り返り、「ジャニー喜多川の愛人だった」「性の奴隷だった」と表現”していますが、デビューが決まったタレントは、強制的に注射を打たれるのだそうです。どうやら、「ホルモン剤」のようです。
 少年愛の故に、中性的な少年が好みだったようで、オッサンになってもらいたくなかったということでしょう。
 そう言われてみれば、いつまでも声変わりしなかったのに、“僕たち男の子”なんて言っているのが居たような…。この観点から歌詞を今一度見ると、実に嫌なものを感じます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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TOKIOジャニー氏を追悼【全文】 長瀬「また地獄で会いましょう」
引用元)
 ジャニーズ事務所社長のジャニー喜多川氏の訃報を受けて10日、近藤真彦(54)、木村拓哉(46)、TOKIO、V6、嵐、NEWS、関ジャニ∞、KAT−TUN、生田斗真(34)ら所属タレントが書面で追悼メッセージを寄せた。

【TOKIO】
(中略)
 長瀬智也「あなたは少年のような心を持った男でした。僕はあなたから教えてもらった遊び心とプロ意識でここまでやって来れた気がします。僕が音楽や作品にここまで情熱的になれたのも、あなたの作品や表現者に対する情熱を見てきたからこそだと思います。ありきたりな言葉を言ったらつまらないと言うような男だとわかってるので僕なりに言わせていただきますが、あなたは最高です。最高以外の言葉が見つかりません。ジャニーさんはカッコ良すぎるのでたぶん地獄行きです。僕も地獄を目指している男なのでまた地獄で会いましょう。それまでゆっくりお休みください。」
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ジャニー喜多川の死  : ベトナム人被曝移民問題
引用元)
 7月10日朝のテレ朝モーニングショーは、87歳独身のまま亡くなったジャニー喜多川について、高く賛美する姿勢で長時間の報道を行った。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190709-00000382-oric-ent

 だが、私はジャニー喜多川と聞けば、北公次の暴露本が頭をよぎる。
 内容は凄すぎて、ここで紹介するのは気が引けるので自分の目で読んでいただきたい。
 現在、これと同じことが刑事告発を受ければ、ジャニーは懲役5年程度の実刑判決を受ける可能性がある。
  https://himajin-ibunroku.com/2019/07/10/%E3%80%90%E5%85%89genji%E3%81%B8%E3%81%AE%E5%86%85%E5%AE%B9%E3%80%91%E5%8C%97%E5%85%AC%E6%AC%A1%E3%81%8C%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%8B%E3%83%BC%E5%96%9C%E5%A4%9A%E5%B7%9D%E3%81%AE%E5%B0%91%E5%B9%B4/

https://www.excite.co.jp/news/article/Cyzowoman_201008_post_2297/?p=3

 北は2012年、62歳のとき肝臓癌で死亡したことになっている。しかし、私には、以前、ジャニー喜多川の本当の素性を調べたことがあり、素直に頷けないものがある。
 ジャニーは、CIA工作員だった。
  http://www.thutmosev.com/archives/52688814.html
(以下略)
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配信元)

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250年近くの歴史を持つ老舗企業~武田薬品~時代の波にのまれる!変革へと舵を切り激動のさなかに引き起こした不祥事

 グローバル企業の名を冠する製薬メーカにはあまり好いイメージを持ち合わせていない。アイルランドのシャイアー社を買収して、世界トップ10のグローバル製薬メーカーになった武田薬品。1781年(天明元年) - 武田長兵衛が薬種商を創業したという日本の老舗(しにせ)企業。買収の狙いは、年間約3000億円という多額の研究開発費の回収と言う。300年の歴史を持つこの企業が、「ホワイト500の2019年度認定の返納手続きを始めた」とのこと。耳慣れない言葉のホワイト500とは、経済産業省が制度設計する「健康経営優良法人大規模法人部門」のこと。現役社員の内部告発が引き金となった認定返納、認定取り消しは確実で7月1日発表されるらしい。
 日本のバブル崩壊を機に、外国資本が押し寄せてきたこの国日本。武田薬品も例外ではなく、2017年度末現在、外国資本が40%弱を占める。高額で法外な報酬を要求する外国人経営者も相当数にのぼっている。日本に多くの外国資本が入ってきたことに端を発し、日本の上場企業は決算システムまで変えさせられている。それまでの日本の株主は総じて配当金狙いではなかったし、年2回の決算報告を受け入れていた。
 ここに来てそれまでとは違い、株主の利益を最優先すべきとの考え方が押し付けられ、2003年からは、四半期ごと(3ヶ月に一回)の決算報告が義務付けられた。
 日本の今までの企業経営に於いては、企業の安定存続の考え方が尊重され、研究開発費や不測の事態に備えるための資金などは逐次(ちくじ)プールされていったものである。このプール金が開発力を維持推進するのに役立っていた。配当金目当ての外国株主を満足させるには、業績が思わしくないにも拘らず、利益が出たように見せるため、プール金さえも取り崩さなければやって行けなくなってしまったと言う事であろう。武田薬品がどれ程の内部留保を持っていたかは知る由もないが、このような背景がシャイアー社買収へと駆り立てていったであろう事は容易に想像できるし、疑いの余地はないのでは無いだろうか!!
 記事によると、武田薬品は2017年4月以降、労働基準監督署から36(サブロク)協定で定めた時間外労働させたとして、是正勧告を1回受けており、これ以外にも複数回の違反事実が発覚したため、認定の自主返納を決断したらしい。短期の利益追求をするあまり、社員(従業員)に能力以上のことを要求すれば、これに応えようとする従順な社員(従業員)は36協定の時間を越えてまで残業あるいはサービス残業をしてしまうのは明らか。
 管理者も好き好んで黙認したわけではあるまいが、そうせざるを得ない状況に追い込まれていたのであろう。研究員のリストラや外国人経営者と社員との大きな賃金格差などで、憤懣(ふんまん)やるかたない気持ちになってしまった社員が内部告発したのは十分うなずける。この度の不祥事も日本に蔓延している問題の氷山の一角に過ぎない。日本人が築いてきた仕組みがHGT?によって壊された姿を見るのはつらいが、潮目の変化が実感できるところまで来ており夜明けは近い!
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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武田薬品「ホワイト企業認定返納」のお粗末な一部始終、内部資料を入手
(前略)
 国内製薬最大手で世界のメガファーマ(巨大製薬会社)の一つに数えられる武田薬品工業が、経済産業省が制度設計する「健康経営優良法人2019大規模法人部門(通称・ホワイト500)」の認定の返納手続きを始めたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。このまま認定取り消しになる可能性が高く、7月1日付で発表される見通し。

 健康経営優良法人(大規模法人部門)は5月1日時点で、820法人もが認定を受けており、認定返納も初めてのケースではない。それでも武田薬品の返納がニュースな点は、判明したそのお粗末な経緯だ。

 法人が認定を受けるためには、健康管理に関連する法令について「重大な違反をしていないことが必須条件になっていた。具体的には2017年4月から申請日までに「長時間労働等に関する重大な労働基準関係法令の『同一条項』に『複数回』違反していないこと」などが課されていた。ただし自主申告のため、違反の事実を伏せて虚偽申請することも可能だ。

 本編集部に6月上旬、現役の武田薬品社員から、「複数の社員が虚偽申請の事実を経産省に内部告発した」「近く認定がはく奪される予定」と憤慨する情報提供があった。本編集部の取材に対し、経産省ヘルスケア産業課は「返納があった」と説明し、経緯は非回答。
(中略)
一時はホワイト企業だとアピール
(中略)
 広報担当者によると、武田薬品は17年4月以降、労働基準監督署から36(サブロク)協定で定めた時間外労働限度時間を超えて労働させたとして、是正勧告を1回受けていた。
(中略)
 武田薬品はニュースリリースを出して、国お墨付きの“ホワイト企業”だと世間にアピールした。
(中略)
 だが直後に同種の違反事案が発覚。そして4月に是正勧告を受けて『同一条項の違反を複数回』に該当する事態になったため、すぐに経産省に相談。協議の結果、6月5日に認定を自主返納する手続きに入り、同日までに社員向けに経緯を説明したという。
(中略)
実は1年間で是正勧告4件、指導1
(中略)
 本編集部は武田薬品グローバルHR日本人事室名の内部文書(中略)...(5月24日付)を入手した。そこには18年9月~19年5月にグローバル本社(東京)、大阪工場、光工場(山口)であった労基署による是正勧告4件、指導1件が記されていた

 36(サブロク)協定の時間外労働限度時間を超えて労働させたケースや、賃金不払いのケースなど。4月の是正勧告(36協定違反)も記載されていたが、加えて5月にも光工場で是正勧告(賃金不払い)があった。
(中略)
 武田薬品は近年、激動期にある。(中略)... 研究員リストラ、アイルランド製薬大手シャイアー買収など、社員の運命を左右する大イベントが立て続けに発生。一方で経営中枢は元メガファーマの外国人が大半を占めるようになり、年12億円もの報酬を得るクリストフ・ウェバー社長兼CEO(最高経営責任者)を筆頭に社員との給与格差も大きくなった。

 一部社員の間に経営陣への不満がマグマのように沸々と湧いているのは確か
(以下略)

Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

AI(人工知能)の進歩は止まらない!その発展の先にあるのは…

 AIの記事はシャンティ・フーラさんが、過去に何本かアップされている。ここではAIの将来の姿を、メディアはどの様にとらえているかとの視点から考えてみたい。スプートニクの記事のタイトルを見て奇異に感じるのは筆者だけではないと思う。
 全く自己学習などしないAIコンピューターなどがあるのか?
 誤った学習をすれば人間が意図しない行動を取ってしまうのは当然だろうに。
 
 世間では「AIが救世主」のように持てはやされている風潮がある。もちろん、人間の労働の一部をAIが肩代わりしてくれれば非常にあり難く、その様な面は受け入れたい欲望にかられる。少し前に報じられたニュースになるが、2016年、Google関連の企業が開発した囲碁AIが、囲碁世界チャンピオンの韓国の棋士を破ったと言う内容だった。覚えておいでだろうか?当時は、AIが囲碁でプロに勝つまでに10年以上かかると言われていた事もあり、その快挙は「AI(人工知能)」や「Deep Learning(深層学習)」というキーワードと共に世界中のメディアで報じられた。それから1年後の2017年には最新の囲碁AIが発表された。初代のAlは、あらかじめプロ棋士の打ち筋を学習し、そこからAI同士の対戦で強くなっていくものであった。しかし、最新版のAlは囲碁のルールを覚えさえすれば、あとは自己学習のみで棋力を高めていくことができると言う。打ち筋というデータベースを必要とせず、AI自身が対局を繰り返して行ったところ、わずか3日の対局学習で初代のAIに100戦全勝したという。

 スプートニクの記事によると、「AIの進歩は止まらず、徐々に私たちの生活の至るところに浸透してきている。AIはすでにスマートホーム、顔認証システム、教育や娯楽分野に加え、物流、公衆衛生、情報セキュリティでも使われるようになった。すでにニューラルネットワークは、人が関与せずに自己学習出来るようになってしまった」すなわち、AIが勝手に学習するようになってしまったと言うことである。この現実を見せられてしまうと当然ながら、
*AIが私たちの望む方向に発展していくという保証はどこにあるのか?
*AIが人間の知能を上回ったり、気が狂うことはあり得ないのか?

 これらの疑問が沸いてくるはずである。これ等についてロシアの有名なIT専門家が、スプートニクの質問に答えてくれたようだ。それによると、
*「AIの機能的ポテンシャルは制限されており、現在の発展水準は人類にとって深刻なリスクではない」という。
*一方では、「ほかのツール同様、AIは害を及ぼし得る。100%AIのミスを排除することは不可能だ。AIがミスをした場合は開発者が責任を負う」というが、責任所在の明確化などでは済まない。
 現在のAIでは、人間に危害を加えるリスクは低いかもしれないが、近い将来には、きっと人々を悩ませる事態が生じる可能性が十分考えられる。IT専門家は、「AIは(今のところ)、知能や人間が備える感情を有していない。そのため、AIの道徳、モラル、常識に関しては、プログラムした人物がモラルと常識のどちらを優先するかに左右されることになる」という。この点もかなり危険だが、加えて今の人類の精神レベルは決して高いとは言えず、メディアが調べたAIのミス事例を見ても、市場投入されたAIが、使われる過程で人々の言動に感染してしまうのが判る。しかし、このまま見過ごすわけにはいかない。何らかのトリガーは必要かもしれないが、人々が目覚め、お互いに調和した言動を取ればよいだけの話。この方向を目指して行けば共生型AIは夢では無いと思う。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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AIの気が狂うことはあり得るか?
転載元)

進歩は止まらず、人工知能(AI)は徐々に私たちの生活の至るところに浸透してきている。AIはすでにスマートホーム、顔認証システム、教育や娯楽分野に加え、物流、公衆衛生、情報セキュリティでも使われている。ニューラルネットワークはすでに人の関与無くして自己学習が可能だ。だが、AIが私たちの望む方向に発展していくという保証はどこにあるのか?AIが人間の知能を上回ったり、気が狂うことはあり得るのかスプートニクはこれらの疑問への答えを探った。

スプートニク日本

スプートニクはAIがミスをした様々な事例を調べた。2016年3月、マイクロソフト社チャットボットTayをお披露目。米国に住むティーンエージャーのように話すよう作られた。(中略)...SNSの他のユーザーとのチャットを通じて学習した。Tayは「あなたたち人間って最高!」という楽観的なメッセージから会話を始めたが、その日が終わるころには「フェミニストは嫌いだ」「ユダヤ人は嫌いだいった言葉を発するようになった。プロジェクトは停止された。
(中略)
米IBMは医療業界でののスーパーコンピューター「ワトソン(Watson)」の活用を強く期待していた。だが後に、ワトソンは腫瘍の診断で頻繁に誤診を出し、患者の命にかかわる助言も出していたと発覚した。
(中略)
日常生活へのAIの浸透のリスクと、それを阻止する方法は?スプートニクの取材に応じ、元IBM社員で革新的なビジネス用ソフトを開発するCodigy社の創業者でCEOであるロシアの有名なIT専門家、ドミトリー・ドリゴ氏がこれらの質問に答えた

スプートニク : AIがどんどん様々な分野に浸透することの主なリスクは?

ドリゴ氏 : 現在のAIの発展水準は人類にとって深刻なリスクではない。現在、その機能的ポテンシャルは制限されているからだ。
(中略)
スプートニク : 人間の死につながりかねないAIの悪質なミスを防止する手段はありますか?そうなった場合は、誰が責任を負いますか?

ドリゴ氏 : ほかのツール同様、AIは害を及ぼし得る。100%AIのミスを排除することは不可能だ。(中略)...AIがミスをした場合は開発者が責任を負い、ユーザーには起こり得る結果が警告されなければならない。罪の程度は、裁判所が決めることだ。

スプートニク : 未来の情報兵器とも名指されるディープフェイク技術の危険性は?

ドリゴ氏 : ディープフェイクは非常に強力で興味深い技術だ。だが危険なのは技術そのものではなく、それで武装した人間だ。(中略)...AIは(今のところ)、知能や人間が備える感情を有していない。そのため、AIの道徳、モラル、常識に関するほぼ全ての記事で検討されている例を挙げよう。衝突が避けられない状態で、線路上にいる誰を轢くべきか?ここで自動運転が取る決定は、プログラミングされた内容と、自動運転をプログラムした人物がモラルと常識のどちらを優先するかに左右される。


Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

[ゲノム編集食品] 予防原則の観点から規制をかけるEUやニュージーランドに対して、根拠なく安全であるとして流通させようという日米~表示の義務化すら見送る日本

 「ゲノム編集食品」は食品としての安全性や環境への影響などまだわからないことが多いため、EUやニュージーランドでは予防原則の観点から規制をかけています。ところが日本政府は、今夏の解禁に向けゴリ押ししようとしています。ゲノム編集は自然変異と同様のものであり識別もできないから問題はないというのです。しかし実はゲノム編集された作物を識別することはできる!という研究が年頭に発表されたためすでに解禁の根拠は失われています。それにもかかわらず、遺伝子組み換え食品に対する茶番劇と同じようなことをまたもや繰り返そうとしています。
 そもそも日米政府が危険性のあるゲノム編集食品の流通をこれほど早急に推し進めているのは、明らかに遺伝子組み換え企業を救うためだとのことです。
 米国では安全な食品の重要性に気づいたお母さんたちの尽力によって、人々は危険な遺伝子組み換え食品を避けて有機食品を求めるようになってきているため、遺伝子組み換え企業は次なる戦略としてゲノム編集食品での生き残りをかけているというのです。それで多国籍企業のいいなりの日米政府はゲノム編集食品を認可したというわけです。
 すでに日本政府はグリホサートの規制緩和をすることで、米国で締め出された遺伝子組み換え食品を日本で受け入れてしまっています。この上さらに表示無きゲノム編集食品を流通させたら、「このままでは日本はGMOのゴミ捨て場」になってしまうだけでなく「日本はゲノム編集食品の実験場」にすらなってしまいます。
 売国奴たちの駆逐は急務です。ガチな政治家が求められます!そしてサドヴィプラ集団も。

 "続きはこちらから"以降では、「ゲノム編集食品を取り扱わない!」という決議をした生活クラブさん、そして「すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求めます!」という日本消費者連盟と遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーンによる署名活動を紹介します。わたしたちにもできることがあります。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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とんでもない茶番劇。ゲノム編集食品、表示義務化見送りへ。
引用元)
とんでもない茶番劇。
ゲノム編集食品、表示義務化見送りへ

https://mainichi.jp/articles/20190620/k00/00m/040/189000c

(中略)
たとえば、日本では(中略)お酢も米酢は別として遺伝子組み換えトウモロコシが使われているものが多い。最終製品のお酢では検出できないから表示しなくていい、というのが日米のロジック。でもEUは違う。遺伝子組み換えを原料に使っているのであれば表示しなさいというルールになっている。だから日本で何も表示していないお酢がヨーロッパに輸出される時には遺伝子組み換え表示をしなければ輸出できないので表示している。(中略)要するにそういう方針を持つかどうか、であって、科学の問題ではない。それをあたかも科学の問題にすり替える。(中略)
 今回のケースは明らかに米国の製品をスムーズに輸入するために手順をすっと飛ばして解禁しようというもの。デタラメなことだらけ。

 (中略)米国の消費者意識は急激に変わっている。米国では売れないかもしれない。となると日本はゲノム編集食品の実験場になる可能性がある。(中略)
というのも従来の遺伝子組み換え作物はもう限界が見えてしまった。(中略)ゲノム編集は遺伝子組み換え企業の生き残りがかかっている。遺伝子組み換え企業を救うために日米政府が連携し、世界を巨大な人体実験の場にしようとするものだ。(中略)
市場の縮小と訴訟の連続でのたうち回り、終末の見えた遺伝子組み換えがゾンビのように甦ろうとしている。

 だからここでもう決まってしまったと思って、だまっていてはいけない。そんなものは食べない。輸入するな、売るな、作るな、と声を上げなければならない。
(以下略)
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ゲノム編集により遺伝子操作されたものは識別しうるという研究が発表された。
引用元)
 新春早々、どでかいニュース、ゲノム編集により遺伝子操作されたものは識別しうるという研究が発表された。日米政府の言説を真っ向から否定するもの。(中略)

区別つかない→問題ない→解禁と動いてしまう日米政府と、危険な可能性がある→規制、と予防原則で対応するEUやニュージーランド。この差は大きい。(中略)

もうすでに区別つかないという前提が壊れている以上、規制に転換しなければおかしいだろう。
(中略)
 
ここでしっかりと規制をさせるられるかどうかには今後の世界の食の行く末、人類の行く末すらかかっているといわざるをえない。
(以下略)
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ゲノム編集食品、届け出にはアレルギー物質など確認を
引用元)

厚生労働省は27日、狙った遺伝子を効率よく改変する「ゲノム編集」技術で開発した食品を販売する前に、届け出が必要となる項目を示した要項案を公表した。(中略)

要項案は、ゲノム編集で狙った遺伝子を壊して特定の機能をなくした食品については安全性の審査がいらず、届け出のみで販売できるとした。
(以下略)
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