月別アーカイブ: 5月, 2019

「ホピの予言」に出てくる「白き兄弟」は琉球民族か!〜現在、辺野古の海に降りている膨大な光、その光を世界に広げるためにも、日本人が真摯に受け止める必要がある沖縄の民意!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ホピ族の言い伝えでは、“いつか日の昇る国から、もう1つのペアになった石板をもった白い人が来る。それが自分達の兄にあたる”というのがあるそうですが、実際に沖縄には、その「石板」と思われるものが見つかっているようです。いくつかの記事をご覧になると、“琉球民族が船で古代アメリカから渡ってきた”のではないかと思われます。私の直感でも、「ホピの予言」に出てくる「白き兄弟」は、琉球民族だと思われます。
 ホピの予言では、“大いなる清めの日が近づいたときに「失われた白き兄」が欠けた石板を持って戻り、世界を邪悪から清め、平和に導き入れる”ということです。
 記事の中で、ホピ族の酋長は、“「この先、人類を救うのはOKINAWAの人たちではなかろうか。」と言い残して帰途についた”とありますが、実は私も同じように考えています。
 以前、コメントしましたが、シリアではほぼ戦争が終結し、シリアに降ろされていた光は、現在、沖縄に移っていると言えます。膨大な光は、まさに埋め立てられようとしている辺野古の海に降りています。霊感のある人なら、その光が見えるでしょう。
 沖縄の人々が求める民意を、まず私たち日本人が真摯に受け止める必要があるでしょう。そうすれば、その光は世界に広がることになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【衝撃】当たりすぎて恐い「ホピ族の預言」!!やはり救世主は日本からやってくる!?【予言】
配信元)
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琉球人は古代アメリカから来た。沖縄はどこへ漂流する。
引用元)
(前略)

現在沖縄には11枚の線刻石板があるという。しかし終戦時、米軍が接収した石板の数は144枚に及ぶ。アメリカが注目したのは、この石板が語る古代琉球人の渡航ルートだ。一つ目はこれ。

画像はシャンティ・フーラが差し替え

ヤシの実と鎌の絵だ。鎌を斧に置き換えると、木の根元に置かれた斧となり、ネイティブアメリカンのホピ族が伝える、木の根元で斧を持つマサウの神と同じ構造になる。

(中略)

2つ目はこれ。
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

琉球民族が船で古代アメリカから渡ってきたことを示すものだ。かかった日数が刻まれている。92日だ。目盛の数は半分の46だが、ホピ族は上下を別々に計算する習慣があった。

(中略)

戦前の日本では、天皇を中心とする皇国史観に合わない遺物はすべて破壊の対象にされるため、石板は地中に隠されていたものだ。

(以下略)
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ホピの予言のもう一つの『石板』は沖縄にあった!?
引用元)
(前略)

衝撃的な事実です!!
なんと、ホピの予言』出て来る「白き兄弟」が持つという『石板』の片割れが、沖縄の海底にあったそうですよ~(=><=)

以下、http://heitate.blog37.fc2.com/blog-entry-171.html 様から拝借。


画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

前出のホピ族の酋長が石板をみて、「いつか日の昇る国から、もう1つのペアになった石板をもった白い人が来る。それが自分達の兄にあたると言う言伝えがあり、自分達も石板を持っている。ずっと探しつづけていた。 」といったそうです。

彼等は、霊感でここが世界の中心だったところと感じていたそうで、 この先、人類を救うのはOKINAWAの人たちではなかろうか。
と言い残して帰途についた
そうです。


以上、転載はここまで。

(以下略)

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対日貿易赤字でトランプ大統領に目の敵にされている自動車、危機的段階にある膨大な数の自動車関連中小企業と日本経済!〜 しわ寄せはすべて弱者に!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領は、対日貿易赤字で自動車を目の敵にしており、日米通商交渉でも、自動車への追加関税、数量規制、米国内の工場建設が大きなテーマになると考えられています。
 トランプ大統領は3月6日に、“日本企業が米国に「7つの大きな工場」を建設する”という約束を安倍首相から取り付けたと、明かしました。この問題は、モーニングショーでも取り上げられたようで、コメンテーターの玉川徹氏は、「アメリカの雇用に貢献するということは、日本の雇用を差し出すことですよ。それにしても、企業の独自戦略を、なんで安倍首相が知っているのか。それをなんでアメリカに伝えるのか」と言っています。
 トランプ大統領とあべぴょんの関係は、想像するに、“お手!”の状態で、トランプ大統領があべぴょんの手を握りながら、「シンゾー、お前は可愛い奴だ。」「ワン!」という状況にしか見えません。
 なので、日本の経済は危機的段階にあると言えるでしょう。何せ、膨大な数の中小企業が自動車関連にぶら下がっているわけですから。
 自動車業界トップのトヨタ社長が、“終身雇用を守っていくというのは難しい”と発言したのも、日本とアメリカの関係を考えると、当然かも知れません。
 しわ寄せは、すべて弱者に来ます。NHKの「クローズアップ現代+」では、働き方改革による残業代の減少によって、“住宅ローン破綻”のケースが広がっているとあります。大きな工場を7つもアメリカに移転するとなると、被害は相当深刻なものになると言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「終身雇用守るの難しい」トヨタ社長が“限界”発言(19/05/13)
配信元)
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「終身雇用守るの難しい」トヨタ社長が“限界”発言
引用元)
 自動車業界トップも終身雇用の継続は難しいとの認識です。

 日本自動車工業会・豊田章男会長:「なかなか終身雇用を守っていくというのは難しい局面に入ってきたのではないかと」
 トヨタの豊田社長は業界団体のトップとして、終身雇用について「雇用を続けている企業にインセンティブがあまりない」などと述べ、今のままでは継続は難しいとの認識を示しました。一方、中途や派遣の社員が増えているとして、「やりがいのある仕事に就けるチャンスは広がっている」と述べました。終身雇用を巡っては、経団連の中西宏明会長も「終身雇用なんてもう守れないと思っている」と発言しています。
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配信元)



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[Twitter]お月さまをつかまえた

編集者からの情報です。
お月さまをつかまえた、詩的なお散歩。
(まのじ)
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配信元)



内閣府発表の景気動向指数は6年2ヶ月ぶりの「悪化」、ついに不景気を認めるも原因は「中国経済減速」のせいに 〜 高齢者の非正規雇用の過酷な労働環境を伝える一連のツイート

 5月13日、内閣府は景気動向指数が6年2ヶ月ぶりに「悪化」と発表しました。統計偽装もバレ、いよいよ国が公式に景気が悪いと認めざるを得なくなったようです。しかしその原因は、安倍政権のひどい経済政策にあるとは言わず、マスコミは「中国経済の減速」が影響したなどと報じています。
ゆるねとにゅーすでは「景気アップを示す良い数字が出た時はアベノミクス効果と喧伝し、悪い数字が出た時は決まって天候や中国など他国のせいにする」と言い当てておられました。お上がなんと言おうと国民はずっと以前から不景気を体感してきました。「続きはこちらから」の一連のツイートで、それが決して思い過ごしではないことが分かります。山本太郎議員が「国民が食い物にされている」と言うその実態を見るような告発です。
 ホテルの雇われ支配人さんが、地元のビル管理会社から派遣される清掃員のコスト高に対応できず、自前で直営の清掃員を雇用することになりました。信頼できる20年以上の大ベテランのスタッフさんに打診したことから、派遣社員の過酷な状況が明らかにされます。そのスタッフさんは70歳以上の女性。「70歳過ぎても働かなければ食べていけない今の日本で、追い討ちをかけるように高齢者を食い物に」する現実があり、悪意あるピンハネをされても、それで仕方ないと思わせられる善意の人が、多くの現場を支えておられるのでしょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【ついに】景気動向指数を6年2カ月ぶりに「悪化」に引き下げ!大手マスコミは「中国経済の減速」と強調し、安倍政権への批判を抑制!
転載元)

どんなにゅーす?

・2019年5月13日、内閣府が景気動向指数(CI、速報値)を発表。前月から0.9ポイント下落し、日本国内の景気について6年2ヶ月ぶりに「下方への局面変化」から「悪化」に引き下げた

・安倍政権は、「“戦後最長”となる景気回復が続いている」との認識を維持させており、大手マスコミは、今回の指数悪化について「中国経済の減速が響いた」と強調。国民間で安倍政権への批判や不満に繋がらないよう情報操作を展開している


(中略)



(中略)

なんだか、「景気のアップを示すような数字」が出てきた際には、「中国の好景気が影響」との文言はほとんど聞いたことがないけど、逆に「景気悪化を示す数字」が出てきた際には、決まって「天候不順」やら「天災」やら、「中国の景気減速が影響」などの文言が出てくるね。
いい数字が出てきた際には「アベノミクスの効果」と声高に喧伝する一方で、悪い数字が出てくると決まって天気や他国のせいにするという、あまりにも身勝手で自己中な精神性だし、こうした報道を国民に刷り込んでいる時点でほとんどペテンだろう

つまり、好景気も不景気も全て「天候やら中国の状況」によって左右すると言っているようなものだし、それだけ、アベノミクスがほとんど何の実体も主体性もない、一般国民にとっては”幻”のようなものだということだね。
(以下略)


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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝42 ― ロスチャイルド金融帝国の実現

 「ハゲタカが日本に飛来」、このフレーズが日本に踊っていた時期がありました。バブル崩壊後の2000年代の初め頃でしょうか、外国ファンドがバブル崩壊で株価の暴落した日本企業をさらに買いたたきに殺到したのです。
 こういったハゲタカファンドを呼び寄せたのが、当時小泉政権下で経済財政政策担当大臣、金融担当大臣などを歴任した“政商納言”竹中平蔵氏といって間違いないでしょう。
 国際金融団や英国秘密スパイ団が国家中枢に代理人を送りこみ、内部から破壊させる手口を常套手段にしてきた事実は、これまでこのシリーズで見てきたとおりです。
 さて、ハゲタカファンドの本家がネイサン・マイヤー・ロスチャイルドです。彼は暴落したイギリス公債(コンソル債)を買い占めることでイングランド銀行を手中にし、次の有名な発言をしています。

「イングランドの王座に座って、日の没すること無き帝国を統治する傀儡など、誰でも構わない。イギリスの貨幣供給を掌握する者が大英帝国を支配するのだ。そしてイギリスの貨幣供給を掌握しているのは、この私だ」

 しかもネイサンは「ワーテルローの戦い」を通したあの有名な「逆売り」によって、本来は高騰するコンソル債を逆に大暴落させた上で、代理人にそのコンソル債を買い占めさせたのです。これで逆転高騰したコンソル債を一手に引き受けたネイサンは、やがて英国のみならず、欧州に金融帝国を築きあげたのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝42 ― ロスチャイルド金融帝国の実現

主人の資金を横領、ロスチャイルド初代 ~ネイサン“シティ”の盟主へ


ネイサン・ロスチャイルドの意向によって1812年に始められた米英戦争これはアメリカの第二の独立戦争とも呼ばれています。この米英戦争について『ユダヤ・ロスチャイルド 世界冷酷支配年表』の54頁は次のように記しています。

ロスチャイルド家の計画では、この戦争によってアメリカに多額の債務を負わせ、アメリカはイギリスに降伏して、ロスチャイルド家が所有する第一合衆国銀行の認可更新を認めざるを得なくなる予定だった。しかしながら、イギリスはまだナポレオンとの戦争に忙しく、大規模な攻撃をしかけることができなかったので、アメリカを打ち負かすことができないまま、この戦争は1814年に終結を迎える。」

ここでは、戦闘としては米国側の敗北とならなかったとしています。しかし本来の通貨戦争としての米英戦争の意味では、やはりネイサンが勝利しています。1816年に第二合衆国銀行が発足しているからです。

ツイート:1816年に、(第4代)マディソン大統領は、第二合衆国銀行設立法案に署名しました。

このようにロスチャイルド一族は着々と金融帝国を築いていきます。ロスチャイルド一族が金融帝国を築く決定的な“種銭”を手に入れたのは、1806年のことのようです。

複数の情報によると、ナポレオンが軍を率いて攻めてくるとの情報に、ヘッセン=カッセル方伯はドイツからデンマークへと逃れます。その際に自らの資産運用を任せていたマネージャーのロスチャイルド初代に、60万ポンド約(300万ドル)の資産の管理を委ねます。ところがこの巨大な資産はヘッセン=カッセル方伯に返却されることは無く、ロスチャイルド一族によって金融帝国構築の資産として運用されます。

ヘッセン=カッセル方伯
ヴィルヘルム9世
Wikimedia Commons [Public Domain]
マイアー・アムシェル
・ロスチャイルド
Wikimedia Commons [Public Domain]

ようは、主人であったヘッセン=カッセル方伯からロスチャイルド初代が巨大資産を“横領”したようなのです。この横領金を最大限に効率的に運用したのがネイサンです。

ロンドンに移住していたネイサンは、1810年に世界金融中心地となるシティの盟主の座を築きつつありました。幸運にもこの年、シティを支配していたベアリング社のフランシス・ベアリングが、またシティの大物エイブラハム・ゴールドシュミットも死去していたのです。

シティの支配者となったネイサンは、ナポレオンの動きも逐次捉えながらコントロールしていた様子です。ナポレオンはその軍内部の裏切り者(ロスチャイルドの配下)によって、1812年のロシア遠征に失敗し、年末にはモスクワから撤退、その後皇帝の座から退位を余儀なくされ、エルバ島に送られます。

しかしナポレオンは復権を目指していました。このナポレオンの動きをもネイサンは最大限に利用するのです。ネイサンは「ワーテルローの戦い」が起こることを予想?し(ネイサンがそのように戦争を導いたのが真相のような気がしますが)東インド会社の金に投資し、莫大な資産を形成していくのです。

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