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まみむのメモ(50)〈稲作ができる田んぼの条件(体験談)〉

 新米の季節になりましたね。
食べられる野草図鑑シリーズでおなじみのまみむさんは、お米作りチャレンジャーでもあります。
これまで稲作のいろんな試行錯誤を重ねてこられ、今また新たな挑戦が始まったらしい。私たちの暮らしの範囲でできるかもしれないお米作り、そのヒントをいただけるかも!というわけで、野草図鑑シリーズのコーヒーブレイクとして、お米作り秘話を書いていただくことになりました。
皆さまご存知の、あの方も登場するようです。
(編集部)
 今年の稲作には間に合いませんでしたが、新しく田んぼが借りられて、来春に向けて準備を始めようと思っています。
 経験から学んだ田んぼの条件、日当たり、水の確保、保水力、動物被害防止の観点から稲作が可能かみていきます。
 まずは、これまでの数々の失敗体験談を・・・、振り返ってみましょう。
(まみむ)
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まみむのメモ(50)〈稲作ができる田んぼの条件(体験談)〉
一番最初に借りた田んぼは、水を取り込む水路が泥で埋まっていて、何人もで1時間以上かかる田舎に通いながら、水路の泥を除去しました。

田に水を引き込む水路が泥と草に


by る代表


川から水を取り込む工夫も素人には大変でした。

川から水の取り入れ口、石や土嚢で水かさを上げて


そして秋なんとか育った古代米でしたが、なんとその田んぼの横の植林された杉林の影になり、1日中陽が当たらなくなりました。

秋になって太陽運行が低くなるに連れて1日中陽陰に


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東京大学の鈴木宣弘教授「もう輸入は止まって来てます。…食糧危機真っただ中」 ~安全安心な本物を作ってくださっている生産者の皆さんと、しっかり自分たちが結びついて、その安心安全なものを自分たちが食べて買って支える、このネットワーク作りが非常に重要

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京大学の鈴木宣弘教授は、食糧危機はもう始まっているとして、“まず、コロナショックで物流止まりまして、まだ回復していません。それから中国が爆買いと言われるようなですね、ものすごい勢いで食料を買ってきてます。それから異常気象は、もう通常気象ですよ。どんどん頻発して、そこらじゅうで生産が減ってます。そこにとどめ刺したのが、ウクライナ紛争です。これでですね、輸入が止まるんじゃないかじゃありません、もう輸入は止まって来てます。ということで、食糧危機真っただ中というのがですね、今の状況かと思います。(1分12秒)”と言っています。
 2分48秒では、“一番大変なことは…化学肥料なんですよ。肥料が無いんです。化学肥料の原料は…ほぼ100%海外依存なんです。値段は上がる、入って来る量は減るということなんですね。価格は、ほぼ2倍くらいになっているわけです。価格が上って買えないどころか、もう物によってはですね、配合肥料、作れないものが出てきて、製造中止ですよ。だから、来年あたりからね、もう農家さんに供給できる化学肥料が十分無くなるという事態まで来てる。これはトンデモない話ですよ。日本で有機農業、自然栽培を頑張ってくれている方々は、全体では0.5%の耕地面積です。99.5%の方々は慣行栽培ですね。そこに大打撃が生じる可能性が出てきたというのが、今の状況なわけですね。”と現状を説明しています。
 これをどのように打開していくかですが、“大事なのは子供たちを守ることだ。…キーワードは学校給食じゃないかと。学校給食で、地元の安全安心な農産物をしっかり子供に食べてもらう。それをできるだけ公共調達、政府の予算も使って…地域地域で頑張っていけば、農家の皆さんにとっても学校給食は非常に大きな出口になるわけですから…(9分15秒)”と鈴木教授は言っています。
 食の安全性の問題では、“表示を出来なくされちゃいました。アメリカでも。NON GMO表示が分からなくされちゃった。日本でもそういうことが起こってます。…来年の4月からなくなります。それから日本ではゲノム編集の表示もありません。最初から。それからなんと、添加物の表示が変えられて…今度、無添加という表示が出来なくなります。…どう変えるかなんですけれども、まずやるべきことはですね…安全安心な本物を作ってくださっている生産者の皆さんと、しっかり自分たちが結びついて、その安心安全なものを自分たちが食べて買って支える、このネットワークを作れば、私たちは表示なんかいらないじゃないかと。これで自分たちの命を守り、本物を作って頑張っている生産者を守れるじゃないか。(12分30秒)”と言っています。
 このネットワーク作りが、非常に重要になって来ます。これに失敗すると、グローバルエリートによって人為的に作り出される食糧危機で、人々は「昆虫食」を口にせざるを得ないところまで追い込まれるのではないでしょうか。
 予想どおり、“世界経済フォーラム(WEF)の支配度トップのオランダでは…子供たちにミールワームと昆虫を「持続可能な」肉の代用品として紹介するキャンペーンを開始”したということです。
 ゴッキーのミルクは8月29日の記事で紹介しました。カラパイアによれば、“胎生で知られる唯一のゴキブリ、ビートルローチは体内で子供を産み、体内で育てる。卵嚢(ゴキブリの子宮)から分泌されるタンパク質豊富な液体は、完全な食べ物であることが判明した。”ということです。 
 「遺体を堆肥にするオーガニック、Gのミル苦、次はミミズのハンバーグか?」というツイートがありますが、うじ虫のバターや、うじ虫のソーセージもあるようです。
(竹下雅敏)
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【鈴木 宣弘氏 講演】日本中小企業経営審議会 第一回基調講演ダイジェスト「農業消滅 : 農政の失敗がまねく国家存亡の危機」
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穀倉地帯ウクライナの実態は巨大多国籍企業に耕作地を略奪され、食糧輸出や自国の食料供給さえもコントロールできない

 BRICSの情報サイトにあるニュースをアジア記者クラブ(APC)が紹介されていました。穀倉地帯ウクライナの実態ですが、これは他人事ではなく自国の農地を外国に略奪される悲惨が伝えられています。端的に言えば「2014年のネオナチ・クーデター以降、外国企業がウクライナの畑を買収し、食料の輸出や国内の食料供給さえもコントロールできない」のが今のウクライナです。
米国の巨大多国籍企業3社カーギル、デュポン、モンサントをはじめとする欧米企業がウクライナの耕作地の30%を所有し、それらの企業の大株主は「バンガード」「ブラックロック」「ブラックストーン」というお馴染みのメンツが出てきます。連中が「イタリア全土の農地面積よりも広い」農地を所有できたのは、ゼレンスキー政権が2021年7月に農地売却に関する新法を可決し、外国人への売却規制を解除したためで、わずか1年で買い漁られていしまいました。
ウクライナの国民の少なくとも81%が外国人への売却に反対だったにも関わらず、ゼレンスキーは国民投票を実施するという公約を破ったのです。というのも、ウクライナの海外債権者の一つ、IMFが規制解除を「融資パッケージ」の条件にし、この改革の実施によって経済生産が今後10年で倍になると主張したためです。IMFが世界中で犯した経済破綻の法則、つまり当事国を救うのではなく外国の投資家の利益を上げる条件をウクライナでも押し付けていました。
 先ごろ、ウクライナからの食糧輸出の再開が注目されましたが、巨大多国籍企業が気にしたのは世界の飢える人々ではなく、自分たちの利益だったことがうかがえます。アジア記者クラブのツイートによると、オデッサ出港により3社の株価は上昇したらしい。ウクライナ自体は、GDPが独立時の80%に落ち込んでいるそうです。喰い物にされる日本と似ている。
(まのじ)
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今後、食糧危機が予想される中、日本を取り巻く本当に深刻な状況 ~種から消費までの循環を確立する運動を今こそ広げていかないといけない

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京大学大学院教授の鈴木宣弘氏は、“ウクライナ紛争で、我々が直面していた危機が最悪の事態に近づいている。…日本はお金を出したら買えると未だにいっているが、そのような状況ではありません。中国などの方が高いお金で莫大な量を買うことができます。未だに国会では、食料安全保障、食料自給率という言葉もほとんど出てこない。…さらに貿易自由化を進めて、調達出来る輸入先をどう増やすかという議論しか行われていない。(50秒~1分50秒)…経済制裁の強化、中国にも経済制裁をしろという議論もありますが…他の西洋諸国は食料もエネルギーもしっかり自給している。日本は両方まったくない。その状況で、欧米と一緒になって経済制裁を強化したらどうなるか。逆に日本が自分で自分を兵糧攻めにしてしまうようなことになる。野菜の種は、種取りの9割は外国の畑で、委託でやってもらっています。コロナショックでもわかったように、物流が停まると種が入ってきません。…野菜の80%を国内で生産していると言っていますが、物流が止まれば8%ほどしか生産できない。(3分10秒~4分18秒)”と言っています。
 6分40秒で、“我々はできるだけ、在来の伝統的ないい種、沢山あります。それが消えかかっています。そういうものをしっかりと支えて、本当に安全安心で美味しい物をさらに広げて、それを地域で循環させる。あるいは学校給食や企業の社員食堂、レストランなど、出口をしっかり作りながら、種から消費までの循環を確立する運動を今こそ広げていかないといけない。”と言っています。
 2019年5月30日の編集長の記事で、広島県の「ジーンバンク(遺伝子銀行)」を取り上げていました。“1988年に設立されており、当時から広島の伝統的な在来作物の種子を保存、維持管理してきた稀有な財団法人です。現在1500種もの伝統野菜を育てつつ、実際に農家の方々と種子の配布や収集などやり取りをしている”ということでした。
 鈴木宣弘教授は、“広島県のジーンバンクの予算がなくて消滅の危機にある。種取りをしてくれる農家さんが高齢化して、ほとんど居なくなってきている。そういう方々をサポートする仕組みが国の予算を含めて必要。(9分35秒)”と言っています。
 このように日本を取り巻く状況は本当に深刻で、早く気付いて方向転換をしないと大変な事になります。今後、食糧危機が予想されるのですが、こうした危機が人々の「気づき」に繋がることを祈りたいと思います。
(竹下雅敏)
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【鈴木 宣弘先生の特別講義】農業消滅: 農政の失敗がまねく国家存亡の危機② 本編は概要欄から
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これまで日本の商社が保持していた食糧調達力が一気に失われる / 鈴木宣弘教授「食糧危機クワトロ・ショックの只中にある日本」「今なお食糧生産力を減らそうとする異常な日本政府」

 最初の動画は読者の方から送っていただきました。日本が食糧危機に向かっているという情報は出始めていますが、それでも高度成長期を生きてきた多くの人は漠然と「日本は大丈夫かも」と思っているかもしれません。この動画を見るとゾッとします。
 これまで日本はお金もあるし貿易も強い国でした。大手商社「丸紅」の穀物部門は穀物メジャー第2位、全世界の10%およそ8億人分くらいの食糧を管理していました。日本に当てはめると7年分くらいに相当するので、いざという時は融通をつけてなんとかなるはずでした。ところが、2022年2月、この穀物部門の米ガビロン社を他社に売却することが明らかになっています。日本が持っていたはずの食糧調達能力がごっそり奪われたわけですが、ほとんど騒ぎになっていないことを危惧されています。国が自給率を上げる対策に本腰を入れるべき局面ですが、日本の現状はさらに悲愴です。
 この事態を受けるように、参政党による鈴木宣弘教授へのタイムリーなインタビューがありました。20分間ノンストップのシビアなメッセージで、さらに儀式化し硬直する国会を打破するための提言などがあり重要です。内容を要約しました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【食料危機】もうパンは届かない日本が失った8億人分の輸入ルート
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【LIVE】5/5配信!毎週木曜日21:00~参政党YouTubeチャンネル生配信!
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日本の農業を襲うクワトロ・ショック 
現在、日本はアメリカの余剰農産物の最終処分場、危険な食物の最終処分場にされている。そしてその最終段階に来ている。
そのような時に、食糧の「クワトロショック」が起きたコロナショックが日本を襲い、異常気象、中国による食糧爆買いで対応を迫られている時にウクライナ紛争がとどめを刺した今はもう食糧危機が迫っているのではなく、食糧危機の真っ只中にある

もはや日本には化学肥料は入ってこない。今年はなんとかなるが来年は無い。普通の農業はできない。
野菜の種の9割は外国で種取りをしており、物流が止まれば実質自給率は8%だ。
物流が止まれば多くの日本人は飢える。食べるものを自給できなければ国の真の独立は無い

戦後のアメリカの占領政策で、日本はアメリカの危険な余剰食糧を食べる国にさせられた。貿易自由化を迫り、自動車の利益の代わりに農業が犠牲にさせられて来た。

しかし、お金を出しても食糧が入ってこない今の状況で、お金を出して買う前提の「経済安全保障」は何の役にも立たない。今は国内の食糧生産力を高める必要があるが、日本は国会の場でも全く議論されていない異常な状況にある

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