家で過ごす時間が増えたことでシェルターにいた全部の犬の引き取り先が見つかったらしい!良いニュース!後は最後まで面倒みてくれることを祈るのみ… pic.twitter.com/D8tRkj4hIK
— Kei l 小さなニューヨーカー (@smallnycer) April 17, 2020
「休業しない企業を通報」「休業に従わない企業の名前公表」「10万円給付金を辞退」、感染防止を理由に同調圧力を強いる先にはファシズムが
似たような同調圧力を感じさせたのが「一律10万円の給付金の受け取りを辞退する」と全閣僚が申し合わせたことでした。こうやって身を削ってお国のために尽くすボク達はなんて立派だ!というのか、ため息が出るようなトンチンカンぶりですが、こうした行為は感染防止のために必要な給付金だという認識を邪魔するばかりか、あたかも辞退が良いことであるかのような同調圧力を生みます。10万円が不要な人は一旦受け取って寄付や地域経済のために使うべし、というのが正解でしょう。人は閉鎖的な状況で権威者の指示に従ってしまうという「アイヒマン実験」を思い出します。閉塞感のある今こそ、ゆるねとにゅーす管理人さんの言う「真性奴隷思考」に陥らないよう、批判は「上」に向けよう。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
・新型コロナ(COVID-19)感染拡大に伴う緊急事態宣言が続く中、政府からの休業補償があまりに少ないことで、営業を続けざるを得ない店舗が相次いでいる中で、大阪府のコールセンターに「休業要請の対象になっている店が営業している」との通報が500件にも及んでいるという。
・この事態を受け、大阪府は、休業要請に応じない施設名を公表する方針を明らかに。これに対して国民から疑問の声が相次いでおり、「密告社会かよ」「まるで大日本帝国時代の隣組みたい」などの声が上がっている。
(中略)
< 大阪府知事、休業要請応じない施設公表へ…今週中に(中略)
政府の緊急事態宣言を受け、大阪府が府内の商業施設などに休業を要請してから21日で1週間となる。吉村洋文知事は20日、休業要請に応じていない施設名の公表について「準備に入っている。今週中にやりたい」と述べた。
(中略)
【Yahoo!ニュース(読売新聞) 2020.4.21】
(中略)通報している人たちは、お店ではなく休業補償しない政府や自治体に文句を言うべき。矛先が完全に間違っている。→営業してると通報500件、大阪 支援限定、厳しい経営事情 | 2020/4/20 - 共同通信 https://t.co/ULc91l6SlW
— 想田和弘 (@KazuhiroSoda) April 20, 2020
祖母に「戦時中何が怖かった?」と聞いた時に、父に聞いたような「警察や憲兵」ではなく「ご近所さん」という回答がきたのが良くわかるな。
— lynmock (@lynmock) April 21, 2020
恐れるべきは同調圧力。かつて国を焼いた力。https://t.co/DrHC36zJFp
(中略)
(中略)予想されたことだが、「自粛の強制」という、それ自体矛盾したフェーズに入ってきた。しかし、同調圧力と相互監視の強い日本社会ではこれが当たり前となっている。
— 弁護士神原元 (@kambara7) April 21, 2020
そこで必ず犠牲になるのは弱者である。そうならない唯一の手段は公的な補償なのだが、なぜそうしないのか。
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20/03/22 ソルカ・ファール情報:電子タバコ死がコロナウイルスの臨床試験だったとの証拠が揃い出し、アメリカは本当に戦時下であることが判明
竹下雅敏氏が、今月15日の時事ブログで:
ファール女史は別の記事で、トランプ大統領が敵であるファウチをワザと傍に置いて、おかしな動きをこれ以上しないよう目を光らせていたのだ、と解釈していました。この「国立アレルギー感染症研究所」と同様、アメリカ保健福祉省の管轄下にあるのが今回のソルカ・ファール女史の記事に出てくる通称CDC(アメリカ疾病予防管理センター)です。
ファウチ同様、CDCの所長もWHOとの“良好な”関係継続を先日表明し、元所長に至っては明白なトランプ批判を繰り広げる始末。
おまけにCDCの所在地は、ディープ・ステートの本丸アトランタ。地球ニュースでちらりとお伝えした通り、2017年12月17日に起きたアトランタ空港の停電騒ぎの元凶では、とも疑われていました。
それでもトランプさん本人は中国や、中国ヨイショのWHOを非難しています。米軍の最高司令官としては軍部を殊更悪し様に言う訣にもいかず、パンデミックの最中となれば旗振り役の保健福祉省への国民の信頼を損なう訣にもいかず、表向きは中国に怒りの矛先を向けざるをえない、といったところでしょうか。
「ディープ・ステート」というバイ菌は米中の国境に縛られず、世界中に寄生していますしね。自国のグローバリストは極秘の内戦で粛清するから、中国側もしっかり掃除しろってメッセージを発信しているのなら大したものですが、はてさて真相は如何に。
兎にも角にも、自国民すら守る気のないCDCが要警戒なのは確実です。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
<以下時系列>
昨年後半からCDCの動きが胡散臭い
本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)のゾッとする新報告書は、【ロシア公文書の機密度として最上位の】「特に重要な」極秘情報に指定され、【ロシア連邦】保健省(MINZDRAV)による驚愕の文書が貼付されていました。
――【この貼付文書は】アメリカが本当に戦時下にあるのだと証明する、戦慄のプリマ・ファキエ証拠(最初の印象に基づき;これに反する証明をしない限りは正しいものと見做すこと)を提供するものだったのです。
――これは【ロシア】保健省の研究医たちがアメリカ疾病予防管理センター(CDC)に連絡を取り、米国内では「電子タバコ死」として報告されている不可解なエピデミックについて情報を要請した2019年9月初旬から記録していた証拠です。
――CDCは2020年2月18日の時点で、2,807人が入院し、68人が死亡するに至ったと報告しており、CDCが「電子タバコまたはヴェイピング製品の使用に関連する肺障害」(EVALI)と名付けた新疾患の蔓延がその原因だと主張しています。
――ですが【ロシア】保健省の医師博士たちと同様、イエール大学医学部の科学者たちも、CDCが新たにEVALIと名付けた病気について、こう述べていました:
――更に警戒すべき点として、世界には数億人の電子タバコなどのヴェイピング製品使用者がいるというのに、この「ヴェイピング・エピデミック」【=電子タバコ死の蔓延】が起こっているのは米国内だけであり、あとは米国との繋がりが深い国や地域でほんの一握りの症例が発生していたと判明しました。
――一国の国境線内で囲い込めて、其の他のどの国にも影響を及ぼさないエピデミックなぞ、前代未聞です。
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救済されたレディー・ガガと、「第1システム国津神第四レベル」の神々の一柱であるブライアン・メイ ~「人間がこの世界にもたらしたすべての悪は必然的なもので、おそらく僕らは変えることができる」
レディー・ガガといえば、イルミナティの広告塔ともいうべき存在で、もっとも汚らわしい女性の一人だと私は見なしていたのですが、彼女の内面では、常に「契約によって彼女に憑依した悪魔との戦い」があったのでしょう。この頃の彼女は恐らく、熱心に救済を求めてキリストに祈っていたのではないかと思います。
さて、救済されたレディー・ガガの様子を最近の動画で見ました。随分とキレイになりましたね。安心しました。
実は、彼女の救済には、クイーンのブライアン・メイの影響が大きいのではないかと思っているのです。ブライアン・メイが新型コロナウイルスについて語っている記事をご覧ください。彼が「普通の人間ではない」ということは、この記事の発言を見ても分かると思います。
「新型コロナウイルスのパンデミック」という悲劇的な状況の中にあって、“感謝すべきこと”に気づき、「素晴らしいことを学ぶ」機会だと捉えていることが分かります。「人間がこの世界にもたらしたすべての悪は必然的なもので、おそらく僕らは変えることができる」というメッセージは、とくに重要です。これは「神々からのメッセージ」です。
今まで黙っていたのですが、実はブライアン・メイは「第1システム国津神第四レベル」の神々の一柱なのです。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
ブライアン・メイとレディーガガ
— Ageha (@ageha_fuoco) January 7, 2019
#GoldenGlobes#ゴールデングローブ賞 pic.twitter.com/fYY46Tkkuj
「ITVニュース」に対してブライアン・メイはパンデミックに個人的にも影響を受けていると述べ、新型コロナウイルスについて様々なことを語っている。
(中略)
「悲劇的なことだよね。でも、感謝すべきこともある。大変な時を過ごしている人がたくさんいて、僕らは多くの人を失うことになる。それは自分かもしれない。僕は年配で、弱い人間だからね。
(中略)
まず、本当に大変だということに気付かされたよ。特に自由が失われているのはね。でも、自分も乗り越えているところだよ。隔離にも楽しさがあることにも気づいたよ。たくさんね。人々がクリエイティヴになるんだ」
(中略)
「これを切り抜けたら、僕らは素晴らしいことを学ぶことになると思うんだ。僕らが学んだことを忘れないことを願うよ。自宅でも働けるということ、車や飛行機を止めることができること、空気をきれいにできること。それは限りない命を救うことになる。動物が道路ではねられることもないしね。(中略)… 人間がこの世界にもたらしたすべての悪は必然的なもので、おそらく僕らは変えることができるんだ。新しい方向性が必要なんだよ」
(以下略)
「命」か「経済」かという二者択一を迫られている今の日本 ~外出自粛の要請で、“生きる糧が奪われ、命が危うくなる”人たちがたくさん居る
私なら、消費税を直ちにゼロにし、国民1人あたり50~100万円を配ります。また、「マスク」ではなく国民に「ビタミンC」を配布するでしょう。そして、ベーシックインカム導入に向けて、社会構造をどう変える必要があるかを有識者に検討してもらうと思います。特に、自然農法にシフトした食糧自給率の上昇は緊急の課題です。
しかし、現実の社会は「自粛要請」による経済の破壊が、ものすごい速さで進んでおり、このままでは「新型コロナウイルス対策」よりも、経済的な困窮から死に至る人たちの方が、多くなりそうな気配です。
In Deepさんの記事によれば、“ロックダウンが、ほとんど「国家による人殺し」となっていることを示す数値が、イギリス国家統計局から発表され続けている”ということです。3月25日の記事で、「ハンマー」と「ダンス」という論文を紹介しましたが、この中で、日本が取っているような中途半端な「社会的距離確保の措置」を「緩和戦略」と呼び、この戦略は「曲線を平坦化することにより、ICUの崩壊が数ヶ月続き、付随的な損害まで増加」させる事になるため、“致死率を少なくとも10倍”にする悪手であると結論づけていました。
これを実証するかのような結果が出ています。こちらのIn Deepさんの別の記事には、「厳格なロックダウンを実施した英国」と「ほとんど規制を敷いていないスウェーデン」を比較し、「英国とスウェーデンの人口 100万人あたりの新たな感染者数の推移の比較」のグラフを示しています。結果は「どちらもそれほど変わらない」のです。先の3月25日の記事で、“「何もしない」方がはるかにマシ”とコメントした通りになっているのです。
「ロックダウン」は時間稼ぎで、その間に医療機関の受け入れ態勢を整えたり、治療法を見つけるために必要なだけです。新型コロナウイルス対策として、すでに「ビタミンC」や「ヒドロキシクロロキンとアジスロマイシン」などが見つかっている以上、「ロックダウン」の必要はないと思われるのです。
本来なら、キチンと検査を行って「感染者」を隔離する必要があるだけで、都市や国を封鎖する必要などありません。韓国を見れば分かるはずです。要するに、今の事態はパンデミックを仕掛けた連中の思惑通りに、「ロックダウン」による世界レベルでの「経済破壊」が行われていると見るべきでしょう。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
これはほんとうに人の命か経済かという選択なのだろうか。
(中略)
不要不急という言葉で切り捨てられる業種に携わる人にとって、感染リスクを下げるための自粛は、生きる糧が奪われ、命が危うくなることでもあろう。人命か経済かという争いは、実は、「この命かあの命か」という選択なのである。
(中略)
大阪大学人間科学研究科未来共創センター招聘教授の石蔵文信氏が言う。
(中略)
「メンタルストレスと感染症の関係を研究した論文には、10万人以上の男女を追跡調査した結果、メンタルストレスが感染症のリスクを高める、と書かれています。しかも、細菌性よりウイルス性の疾患のほうがリスクは高いという。外出自粛やテレワークの結果、ストレスをため込んでウイルスに感染しやすくなっては、元も子もありません。また、緊急事態宣言が遅いと批判されましたが、経済的に苦しくなることで失われる命もある。失業率が1%上がると、10万人当たり約25人、自殺者が増えるというデータがあり、さまざまなリスクを総合的に判断する必要があります」
(中略)
命はかけがえがない。だから、それを御旗にする小池知事には逆らいにくいが、彼女が掲げる「命」が、延期となった東京五輪に代わる政治上の切り札にすぎないとしたら、切り捨てられるほうの「命」は浮かばれない。
(以下略)
僕はコロナ感染死を軽んじる人間は絶対に許せません.
— 藤井聡 (@SF_SatoshiFujii) April 22, 2020
しかし一番許せないのは、コロナ問題を「盾」にとってそれ以外の死を無視してひたすらコロナと戦うポーズを見せて人気を得ようとする偽善者ども(怒)
危機の今、偽善者どもに絶対に騙されてはいけません!#コロナ偽善者https://t.co/RYSRJlkF7K
シンガポール、自宅謹慎が6月まで伸びたんだけど…その代わりの政府の発表。聞いてください日本の皆さん。
— 猫海賊Aska(性犯罪許さない人) (@1moresmartwoman) April 21, 2020
シンガポールの <全ての> 企業に対し、シンガポール人の労働者の1か月分の給料のうち75%を国が支払うと。上限月3,450ドル。円にして26万。フリーランスは5月、7月、10月に3000ドル支払われる。
うるせえ仕事休ませろ pic.twitter.com/m719kjeA3H
— えは (@eha_601) April 21, 2020
家族が見つかった全ての「友人」のために、
喜びの拍手!