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国家非常事態対策委員会 2017/09/07:北朝鮮情勢 / アメリカの延命と核戦争カード / アメリカの内戦 / 日本の状況 / 金塊関連の動き

竹下雅敏氏からの情報です。
 久しぶりにフルフォード氏の出演する国家非常事態対策委員会の動画です。
 4分38秒〜5分28秒は、アメリカと北朝鮮の状況を説明しています。北朝鮮のミサイル報道とアメリカの9月末の決算日が連動しており、“(アメリカは)北朝鮮に最新技術を提供しながら、挑発を頼んでいる”と言っています。
 6分15秒〜7分32秒では、9月末満期の米国債が、10月末満期の米国債より2割高だったのが、3カ月先送りになったと言っています。これはアメリカが延命資金を調達したということで、一連の騒ぎは明らかに、延命のための核戦争カードをアメリカが切ったということだと説明しています。
 9分5秒〜9分58秒では、アメリカ軍幹部筋の情報で、“ハリケーン災害を理由にアメリカ軍が国内に展開する予定”だとのことです。まず、カルフォルニアの独立を止め、ニューヨークとか他の都市の制覇にも軍隊が配置されるという、非常事態が起こっているようです。これは、アメリカが現在、水面下で内戦状態になっているということだと思います。
 10分25秒〜13分7秒は、日本の状況です。日本の裏管理をしている6名の名簿を、アメリカの軍参謀であるディフェンス・インテリジェンス・エージェンシーに渡したと言っています。動画では6名の実名が出てきます。キッシンジャーの圧力で、天皇陛下が判を押したことで、4京7,000億円もの巨額資金が動くことになり、これが、BIS、IMFなどの延命資金になっているとのことです。
 13分8秒〜17分20秒は、金塊関連の動きを説明しています。
 全体を通して、大変興味深い価値の高い内容になっていると思います。
(竹下雅敏)
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肖像の撤去に関する工作とビル・ゲイツ、ヒラリー・クリントンの死亡説【NET TV ニュース】国家非常事態対策委員会 2017/09/07
配信元)

フルフォードレポート英語版(9/4):新しい金融システムの発表と米国の内戦の可能性が急増 〜新金融システムの始動と金塊〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 この9月4日付のフルフォードレポート英語版では、冒頭で、“新金融システムと米国の内戦の両方が差し迫っている”と書かれています。内戦の方は、5日の記事で取り上げたように、すでに始まっていると考えられます。次から次へとアメリカを襲う巨大ハリケーンは、気象兵器によるもので、アメリカでの内戦が表に現れた姿だと言えます。
 レポートでは、新金融システムの始動と、現在の石油ドル体制の崩壊の兆候が示されています。以前、時事ブログで取り上げた原田武夫氏の予測は、“2018年の声を聞くや否や風雲急を告げる状況となり、場合によってはそこで「リーマン・ショックを超える金融崩壊」が発生するのである”というものでした。このタイミングなのか、それともさらに後ろにずれ込むのかは定かではありません。
 ただ、レポートを見ると、不思議なことが起こっているようです。どうやら、大量の金塊が放出されて、金塊に裏付けられたお金が生み出されたようです。レポートには、“金塊が現金化され、金融システムに侵入してきた”とあり、ドイツが米国に求めていた金塊の返却が完了したというのです。
 “インドネシアの金塊保管所が開かれて、金塊は運びだされた”と書かれているので、これは、ドラゴン・ファミリーの合意の上で、金塊が運び出されたと考えてよいのではないでしょうか。インドネシアのグラスベルグ鉱山の支配権を、インドネシア政府が51%所有しているというのは象徴的です。
 7月26日の記事のコメントで、“ドラゴン・ファミリーとゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)は、上層部で重要な交渉をしている…おそらく、和解の方向で進んでおり、最終的にドラゴン・ファミリーの金塊の所有権は50%に落ち着くのではないか”と予測しました。
 予測はほぼ正しく、鉱山の支配権のパーセンテージは、実際にはドラゴン・ファミリーの金塊の所有権が、51%に落ち着いたことを示すものではないでしょうか。
 新金融システムの始動に対して、アメリカもヨーロッパも、必要な金塊を手に入れたということになると思います。日本は金融システムの崩壊によって一旦ハイパーインフレになるかも知れませんが、その後の新金融システムの始動で、もう一度ゼロからやり直すことが出来るだけの金塊は、十分にありそうです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(9/4)
新しい金融システムの発表と米国の内戦の可能性が急増

新金融システムと米国の内戦の両方が差し迫っている証拠が増えている。

(中略) 

スティーブン・ミンチンが1948年以来初めてフォート・ノックス金保管所を訪問し(中略)…「金塊が安全でありうれしい」とつぶやきで続けた。
http://www.economicpolicyjournal.com/2017/08/what-hell-is-this-mnuchin-tweets-on.html

(中略) 

また、ロスチャイルド家が先週、白龍会に接触してきて、大規模な元帳を離れた金塊が現金化され、金融システムに侵入してきたと伝えた。(中略)…それから、ドイツ中央銀行が三年後に金塊の半分を国へ返還すると言う計画を完了したと発表した。
https://sputn iknews.com/world/201709021057023219-germany-us-relationship/
http://money.cnn.com/2017/08/23/investing/germany-gold-reserves-new-york-paris/index.html

(中略) 

ドイツが初めにフランスと米国に金塊の返却を求めた時、どちらの国も返却する金塊がなかったので、これは面白い。(中略)…突然、ミンチンが金は安全であるとつぶやくと、予定より早く金塊が返却された。
一体、この金塊はどこから突然来たのだろうか?

(中略) 

インドネシアの白龍会関係者は、インドネシアの金塊保管所が開かれて、金塊は運びだされたと言っている。さらに、フリーポート・マクマロン社はインドネシアが51%の支配権を持つ巨大グラスベルグ鉱山の操業を継続すると言うインドネシア政府との契約に合意したと発表した。
http://news.morningstar.com/all/dow-jones/market-digest/201708292988/freeport-to-give-up-majority-stake-in-indonesias-grasberg-mine-update.aspx

ロスチャイルド家の情報源によると、鉱山は金融システムへの歴史的金塊の資金洗浄に使われているにすぎないと言っている。重要な点は、アジアは今過半数の支配権を持っていると言うことです。

(以下略) 

“天皇の金塊”は誰のものか…敵対していた2つのグループは協調関係に 対峙すべきは第三次大戦を画策する勢力

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の1分9秒〜4分56秒をご覧ください。4分10秒以降では、ゴールドマン・ファミリーズ・グループが世界に配分したといわれる4京3000兆円について触れ、そのような配分は無意味だと言っています。ゴールドマン・ファミリーズ・グループの主張では、世界の金塊の約80%は天皇に所有権があるとのことですが、私には到底信じられません。ドラゴン・ファミリーから金塊の大部分を日本が略奪しなければ、このような割合にならないと思うのです。
 要するに、ゴールドマン・ファミリーズ・グループは、インドネシア、フィリピンに埋められた、いわゆる“天皇の金塊”は全て日本のものだと主張しているように思えます。しかし、これらの金塊の大部分は所有者がハッキリとしており、法的にドラゴン・ファミリーのものだと思うのです。
 もし、ゴールドマン・ファミリーズ・グループが自分たちのものでない金塊を裏付けとして4京3000兆円を配分したとするならば、フルフォード氏が主張するように、このような配分は全く無意味です。フルフォード氏は彼らに味方する軍隊はいないと言っていますが、これはその通りだと思います。
 下の記事は、GCRに関するこれまでの記事をいくつか抜粋したものですが、これを見ると、ドラゴン・ファミリーと新共和国、そして米国、中国、ロシアの軍部が、協調的に世界通貨改革に向けて動いているのがわかると思います。おそらく、白竜会はこの動きに協調していると思われます。これらのグループに敵対しているのがゴールドマン・ファミリーズ・グループだったわけです。
 しかし、ヘンリー・キッシンジャー氏が現在はプーチン大統領の下で動いていることと、ロスチャイルド家、ロックフェラー家がゴールドマン・ファミリーズ・グループから排除されたことを考えると、現状では、対立する必要はなくなって来ているように見えます。ロスチャイルド家を権力の座から排除することに合意出来れば、この2つのグループは協調関係になると思います。おそらく、1週間以内に話し合いの場が持たれるのではないかという気がします。
 そうすると、これらのグループが協調して対峙すべき敵は、ロスチャイルド派、ロックフェラー派(ネオコン)、イエズス会ということになります。この3つのグループが、現在、第三次大戦を引き起こそうとトランプ大統領に働きかけているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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加計学園獣医学部は生物兵器工場? 自民のシャブ議員 X 逮捕間近か?【ネット TV ニュース.報道】国家非常事態対策委員会 2017/06/29
配信元)


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ニール・キーナンからの最新情報 2014年10月16 日
転載元より抜粋)
http://americannationalmilitia.com/

[7:42:15 AM] ニール・キーナン: やあ、やあ、米国共和国よ???UNITED STATES OF AMERIKA CORPORATIONと大文字で表記される米国株式会社)はついに解散した?これは私がこれまでに得ている情報である。

[2:28:08 PM] ニール・キーナン: これが本当かどうかは分からないが、 私は本当だと思う。

(中略) 

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デイブ・シュミット特別報告 2014年10月16日
転載元より抜粋)
http://nesaranews.blogspot.jp/

(中略) 

IMF(国際通貨基金)、世界銀行、BIS(国 際決済銀行)の運営主体が交代し、ドラゴンファミリーが主導権を握ることになった。

(中略) 

ドラゴンファミリーは、現在支配的立場にある金融諸機関を手中に収めるが、この ことはカバールの力と支配を排除する事でもある。

(中略) 

この変化は通貨交換がただちに始まると言うことを意味するのではない。

(中略) 

これは私たちが待ち望んでいた変化の第一段階である。

(以下略) 

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世界通貨改革(GCR) 2015年12月14日
転載元)
(中略) 

RV(イラクディナール、ベトナムドンなどの通貨の評価換え、つまり評価価値の急騰)ニュース
Sunday 12.13.15

(中略) 

温情ある中国の長老たちによって、米国新共和国政府がアメリカ人の手に復帰する。2016年には、RV宣言と共に、共和国宣言が行われる。

新共和国の暫定大統領はジョセフ・ダンフォード将軍( https://en.m.wikipedia.org/wiki/Joseph_Dunford ) で、ある種の混沌を予想しているので、着実で忍耐強く、予測可能な反応に対して軍隊を待機させる。

(以下略) 

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共和国軍の世界通貨改革(GCR)への動き
転載元より抜粋)
http://www.ascensionwithearth.com/2016/02/the-republic-military-moving-into.html#more

(中略) 

Saturday, February 20, 2016

The Republic Military Moving Into Position for the Global Currency Reset - February 20, 2016

暫定大統領のジョセフ・ダンフォードに率いられ、中国、ロシア、ペンタゴンのホワイトハットと協力している新共和国軍は、世界通貨改革と新/復活共和国宣言に向けて配置を固めているように見られる。

(中略) 

平和がほしければ新共和国軍と米国企業軍との間の戦争に備えなければならない。

新共和国、ペンタゴン、中国、ロシアはすべてがこの”イベント”に協力している。

(以下略) 

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ニール・キーナン最新情報:変化が起こる(債券強奪訴訟の続報) キーナン氏の動向/新しいテクノロジー

翻訳チームからの情報です。
 ゴールデン・ドラゴン・ファミリーを代理して、西側と戦っているニール・キーナン氏の情報です。4月17日記事「ニール・キーナン最新情報:変化が起こる」と、記事内に貼り付けてあった15日の動画の中から、興味深かった点を翻訳あるいは抜粋しました。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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◆1兆ドル訴訟の再開◆

以前、「金塊の歴史年表8:"経済的独裁権力"に対する1兆ドル訴訟 オランダ王家・イギリス王家の企み 」の7.16章でご説明した、ダル・ボスコらの債券強奪を追求する訴訟の続報からです。

ニール・キーナン最新情報:変化が起こる
転載元)
 
ロクでもない理由でカバールの連中に支持されていたオバマは、担当判事の変更を命じた。大変素晴らしかったホールウェル判事がいきなり移動させられ、代わりとしてファーマンというオバマの経済顧問を務める男の弟が、それまで判事経験ゼロだというのに任命されたのだ!


翻訳者より
※金塊史では言及しませんでしたが、キーナン氏のサイトは毎回「Fulmer(ファルマー)判事」と記載しています。ですがこれは恐らく、Jess M. Furman判事の間違いだと思われます。彼の兄はオバマ時代の米大統領経済諮問委員会(CEA)の委員長である、Jason Furmanです。このことから、日本語訳では「ファーマン」としております。

加えて音的にはそんなに違わないのですが、元の判事も「Hollowell(ハロウェル)」と記載しておりまして、ここも2012年に退官されたHolwell判事のことかと思われます。金塊史の方ではHolwell(ホールウェル)氏と書いていますし。

キーナン情報はこういう錯綜が結構あります。


オバマがファーマンを名指ししたのは、キーナンの起こした訴訟を担当させるためである。この訴訟がこれ以上継続することを完璧に阻むことが、唯一の目的だったのだ。

ウィリアム・H・マリガン弁護士がファーマン自称"判事"に対して、【将来訴訟を再開する】権利を留保したまま訴訟を取り下げたとき、この"判事"様は再度起訴することが万が一にもあれば、彼の元でしか審議はまかりならんと宣言してみせた。しかもこの命令はアメリカ全土に及ぶときた。(キーナンが判事の意図的な変更を知ったときに予見した通りのことが、実際に起こったわけである!)

多くの者には知らされていなかったことだが、それ以後もキーナンは重要な書類や契約を大量に集め続けた。マンハッタン地裁に再起訴を行い、新たな判事が担当することを要求する機会を窺っていたのだ。



そして動画によると、一次中断していたこの訴訟を再開すると明言しています。提出する書類は、前回120頁ほどだったのが、約450頁まで膨れ上がっているそう。西側の銀行家たちが連邦準備制度とグルになって国際担保口座群を奪おうとした証拠が更に追加されました。名指しされる被告も増えています。

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キッシンジャー・ティラーソン・小沢一郎による4京円換金事件と債権の本来の所有者 〜 ニール・キーナン氏の見解は?

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の6分10秒から8分51秒の所をご覧ください。この中でフルフォード氏は、“キッシンジャーとティラーソンと小沢一郎が4京円(40000兆円)の債権を日本銀行で換金しようとしたが、麻生太郎と安倍晋三が邪魔しようとした。それで、森友学園の安倍降ろしが始まった”と言っています。これらの情報は板垣英憲氏の情報と一致していると思います。
 下の記事は、今日の板垣氏の情報ですが、メルマガには第2回目の4京円の巨額資金の配分が4月24日から始まると書かれています。
 板垣英憲氏は、こうした小沢一郎氏らの動きを肯定的に捉えているのに対し、4月20日の記事で、編集長がフルフォードレポートを引用し、“ 「株式会社アメリカ」の問題をさらに再び先延ばしにするために…「ゴールドマン・ファミリー」と呼ばれるグループは、天文学的数字を記した偽造債券を現金化…しようとしている”とあるように、フルフォード氏はこうした動きを否定的に捉えています。
 フルフォード氏が偽造債券と呼んでいるのは、ひょっとしたら債権の本来の持ち主が天皇陛下(あるいは、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ)ではなく、ドラゴン・ファミリーだということなのかも知れません。
 先程の板垣氏の今日のメルマガですが、この中に、フィリピンの金塊の一部から、巨額資金を調達したということが書かれていました。
 私がわからないのは、フィリピンに保管されていたゴールドバーの所有権が誰にあるのかです。元々、これらの金塊は日本が略奪したもので、天皇陛下のものでは無いと思います。おそらく、法的には金塊のほとんどはドラゴン・ファミリーのものではないかと思われます。本来の持ち主の同意無しに、このような事を勝手にして良いのでしょうか。
 以前の記事で、ニール・キーナン氏は、天皇が関与する違法な取引についての情報を小沢一郎氏から得たと書かれていました。ニール・キーナン氏が、小沢一郎氏が関与するこれらの4京円の配分などをどのように見ているのかは、とても関心があります。ニール・キーナン氏のサイトの中で、何らかのコメントがあるとありがたいのですが… 。

注)事情により、文章の一部を変更しました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「FACT2017」03 ベンジャミン・フルフォード×リチャード・コシミズ2017.3.24
配信元)
編注)竹下氏が言及している箇所は6分10秒から8分51秒です。



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トランプ大統領の「100日のハネムーン期間」が終わる前に、「忍者外交」のキッシンジャー博士が「新機軸」の基礎づくり
◆〔特別情報1〕

ドナルド・トランプ大統領の指南番ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士は、トランプ政権誕生(1月20日)から「100日のハネムーン期間」があと1週間で終わる。この間、「忍者外交」の名手キッシンジャー博士は、「最後の仕事」である「新機軸」に基づく「国際秩序 WORLD ORDER」の構築のベース基礎づくりに専念している。目指すは「世界恒久の平和と繁栄」である。そのために国連を「地球連邦樹立・地球連邦軍創設」により、グレード・アップしようとしている。この大プロジェクトを成功に導く源泉は、天皇陛下と小沢一郎代表に託された「MSA」の巨額資金である。計画が本格的に始動するのは、「小沢一郎政権」が誕生してからになるので、トランプ大統領は、キッシンジャー博士の指導に従い、「小沢一郎政権樹立」に全力を上げている。
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