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意図的ともいえる攪乱情報の中に混ざり込んでいる、サイモン・パークス氏の的確な指摘 ~こうした情報の中から予測できる、ある程度正確な未来

竹下雅敏氏からの情報です。
 情報が錯綜していて、正確なものを取り上げるのが難しくなってきています。引用元の動画では、ダニエル・ダウルさんから入手した情報ということで、「今から5時間以内に大統領令13959が発動されます」と11日の段階で言っていたようです。しかし、大統領令13959が発動されたようには見えません。
 「この大統領令は、中共と人民解放軍とつながりのある企業に投資することを禁止します。つまり米国の宣戦布告です」という事なのですが、引用元の記事でサイモン・パークス氏は、「この大統領令は水曜日に発動されると思っていました」と言っています。私はサイモン・パークス氏の方が正しいのではないかと思います。
 この例を見ただけでも、情報が混乱しているのが分かります。記事には、「三峡ダムは破壊されなければならない」とあるのですが、三峡ダムが破壊されると大変な事になります。サイモン・パークス氏は、ここでも神の杖(宇宙兵器)ではなく、「それはニュートロン中性子兵器なのでは?」と言っています。
 このように、意図的ともいえる攪乱情報の中に、サイモン・パークス氏の的確な指摘が混ざり込んでいるという感じです。ただ、こうした情報の中から、ある程度正確な未来を予測することは可能です。
 次の水晶占いの予言は、参考になります。“非常に大きな2つの軍のオペレーションが起きている…世界的に一箇所づつ停電が起きていく感じ”と言っています。パキスタンでもイランでも大停電が起きていることから、いずれ日本でも起きるかもしれません。こうした情報を事前に入手していれば、「軍のオペレーション」という事で、“米軍が何かしてるのかな?”くらいで安心して居られます。もっとも、停電の備えはしておかなければなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1/13-その1 サイモン・パークス氏らのビデオ情報 すごい内容です。
引用元)
(前略)
US Has Just Declared War on China! - Simon Parkes Must Video | China | Before It's News
(ビデオ)
1月11日付け
 (中略)
今から5時間以内に大統領令13959が発動されます。この大統領令で潰される中国企業についてはウィキペディアを参照してください。この大統領令は、中共と人民解放軍とつながりのある企業に投資することを禁止します。つまり米国の宣戦布告です。さらに、今後2、3時間以内に主要メディアのチャンネルが全て放送できなくなります。これは重大なニュースです。
(中略)
この大統領令が発動されると中国市場は完全に破壊されます。対象リストにはファーウェイやアリババも含まれています。様々な業界の大手企業が対象となっていますから中国市場は完全に終わります。
 (中略)
これまでずっとバイデン対トランプの大統領選のパントマイムが繰り広げられてきましたが、実際は、文明世界 対 中共の戦いなのです。

北朝鮮は既にトランプ側についています。中共が次の手を開始したなら、米国は神の杖(宇宙兵器)を使って中共の核兵器を破壊します。 (中略)… 三峡ダムの地下には大量の核兵器が保管されているだけでなく、邪悪な生物兵器研究所があり、人身売買の拠点でもある武漢市ともつながっているため、三峡ダムは破壊されなければならないとのことです。
(以下略)
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1月13日のリーディング☆世界の動向 - サイキックLJ
(前略)
非常に大きな2つの軍のオペレーションが起きているのが見えます。これは善の側が悪の側に対して起こしている。停電が起きている間に軍が動く。世界的に一箇所づつ停電が起きていく感じで見えます。
 (中略)
フランス、ドイツ、イタリア、英国も注意 !!
カナダのニュースも出てきます。「通りに出るな!」と出てくる。
とにかく、次の2〜3週間は静かに家にいるのがいいです。

地下鉄で人々が煙に巻かれて咳をしながら走り逃げているのが見える。
これは暫く前から見えていました。

水晶から飛び出てくる言葉は「ケミカル」!
 (中略)
トランプがこれから実行する動きは非常に敏速でスムーズな賢いものです。
奴らを一番危機感のある時点で危機一髪といった感じで捕らえるでしょう。

これが全部終わるとヒーリングが起きます。この様な手段を使わないと目覚めていない人を目覚めさせる事が出来なかったのです。
(以下略)
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配信元)

トランプ大統領、コロンビア特別区(ワシントンD.C.)に緊急事態宣言発令!〜 グアンタナモに収容できない人数を逮捕することになるため「連邦緊急事態管理庁(FEMA)」に収容か!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領が、コロンビア特別区(通称ワシントンD.C.)に緊急事態宣言を発令しました。
 藤原直哉氏のツイートに、「緊急事態宣言」の機械翻訳があります。「緊急事態宣言」は、“2021年1月11日から1月24日までの第59回大統領就任式に起因する緊急事態のため”だということです。“国土安全保障省、連邦緊急事態管理庁(FEMA)が…必要な人々に適切な支援を提供する…FEMAは、緊急事態の影響を軽減するために必要な機器とリソースを特定し、動員し、その裁量で提供することを許可されている”とのことです。
 グアンタナモを増設したとはいえ、収容できない人数を逮捕することになるため「連邦緊急事態管理庁(FEMA)」の収容所を使うという事ですよね、これは。
 米国務省が「米政府は大統領令13848号に基づき、20年の米大統領選に影響を及ぼそうとした…欺瞞情報ネットワークに制裁を科す」と発表し、トランプ大統領 が「Twitter・Facebook・Google・Microsoft・Amazonを48時間以内に国の管轄に置く法律を作る」と発表したという事です。大統領令13848とは、“アメリカの選挙において、外国の干渉が発生した場合に…対象者の財産没収と、資金の凍結”が可能になるというもので、上記の企業の財産を全て没収できると言われています。
 これから何が起きるかは、これらの一連のツイートから明白です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
米国行政府はホワイトハウスの中でさえディープステートばかり、共和制国家は完全に崩壊している。トランプは、それを4年間かけて国民に見せてきた。その最終仕上げが、国家反逆罪の発動と大量逮捕だ
転載元)
◆〔特別情報1〕
 以下、在米30年の投資家satoko女史からの最新報告である。
 とうとうトランプの最後の反撃が始まった。1月8日(金)の深夜(=日本時間9日の午後)に、「軍部が掌握している、逮捕も始まっている」との第1報が入ったが、未確認の情報だった。その後、「来週早々、早ければ日曜日にも始まるので、安心しているように、家の外には出ないように」という情報が次々に入るようになった。今か今かと、ひと時も気の休まる時はなかったが、ついに、日曜日に始まった。その間、トランプは家族とともに、キャンプ・デービッドの地下深くの安全な場所にいたのだ。トランプが署名して国家反逆罪は発動され、軍隊が動員された。すべてはQの言っていたシナリオの通りに進行している。
 トランプ陣営は、今回の大統領選挙後の大混乱の中で、選挙が公正に行われなかったことを国民に証明しようと、できる限りの策は講じた。しかし、立法府も司法制度も上から下までディープステートに支配されて、行政府はホワイトハウスの中でさえ、ディープステートばかりで、憲法に規定されている共和制国家は完全に崩壊している。トランプは、それを4年間かけて、国民に見せてきたのだ。その最終仕上げが、国家反逆罪の発動と大量逮捕だ。すでに軍隊が掌握している様子だ。そう言えば、ワクチンを配布すると称して、全国の要所要所に軍隊はすでに派遣されている。また、長らく言われてきた大量逮捕も、米国内だけでなく世界各地で行われている様子だ。
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1/12₋その1、ロシアの役割、ワシントンDCの様子、シリコンバレーの惨状、逮捕、ワクチンの死者
引用元)
(前略)
<米内戦ではロシアが支援する側が勝利します。>
WhoeverRussia Supports Wins The Second American Civil War—PERIOD! Mon1:45 pm +00:00, 11 Jan 2021
(概要)
1月11日付け
(中略)
ロシア政府は、合衆国が強靭なナショナリスト政府に統治された方が常軌を逸した民主党グローバリスト政府に統治されるよりもはるかに安全であることを知っています。民主党は冷酷無比のボルシェビキ(ロシアの過激な共産主義者)が率いる政党であり、この政権が誕生すると米国は共産主義者に完全に乗っ取られてしまいます。

そのため、プーチンとプーチン・チームは、イギリスの支配層が裏でオーガナイズしている過激な色の革命と反トランプのクーデターを力の及ぶ限り潰すつもりです。

彼らは1917年にロンドンの銀行家らがボルシェビキを操りロシア革命を起こし、その翌年には、スペイン風邪が大流行した結果、ロシアがどうなったかを知っています。

ロシア政府は安定的な米共和国ができる方が、ソ連を支配していた恐怖の全体主義政府よりもはるかに良いと言うことを知っています。
ロシア政府の指導部は、トランプ大統領なら、世界平和と経済協力を維持させながら新しい協調の時代を確立することができることを知っています。
(以下略)
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配信元)



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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第13話 ― 最重要、1921年国家間条約

 1912年、辛亥革命からの中華民国設立のこの年から始まった日本の大正期、地上世界は激動していました。1913年末にFRBが設立された米国は「偽ユダヤ」に乗っ取られた状態になり、地上世界に多大な影響を与えることになります。続いての1914年の第1次世界大戦勃発から、戦後の1919年のパリ講和会議などが世界に激動を与えるのです。
 帝政ロシアは滅亡させられソ連の誕生。オスマン帝国が完全解体され、かつイスラエル建国の道が無理やり引かれました。こういった世界激動の背後にあったのがロスチャイルド一族でした。
 また、第1次世界大戦への憲法違反での米国参戦により惨めな敗戦国にさせられたドイツでは、1920年にナチ党が結成されています。
 このような大正期、その大正期に最重要の事柄がおきたのが1921年です。地上世界の真の支配者たちによる最重要な取り決めが交わされたのです。日本、中国、アジア、世界民衆に激甚な影響を与える取り決めです。
 無論、最重要な取り決めですから秘密裏に交わされたものです。取り決めを行った人物は日本の裏天皇堀川辰吉郎、ロスチャイルド・イギリス本家のウォルター・ロスチャイルド、フランス分家のエドゥアール・ド・ロチルド、それに米国の石油王ジョン・ロックフェラー、この4者です。
 合意の内容は第2次世界大戦を勃発させること、またその合意には、戦争中に日本がアジアから莫大な金塊を略奪集積することがありました。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第13話 ― 最重要、1921年国家間条約

1921年国家間条約と四カ国条約の質の違い


軍事行動を膨張させて日中戦争、太平洋戦争に突入していくことになる日本の軍部の独走の始まり、その背後には八咫烏直属の五龍会のメンバーたちがいたことを前回に見ました。

日本国民が、中国、アジアその他の民が、塗炭の苦しみを味わうことになった戦争、これに突入させたのは一体なんであったのか?

改めてですが、この真相と核心につながる内容が、2016/10/08のニール・キーナン氏の金塊の歴史年表(Yutikaさんによる翻訳記事)に記されています。次のようにあります。

1921年法 – 国家間条約 – 三極三頭三国間黄金委員会:
1921年に日本の昭和天皇はイギリスのジョージ五世国王やウォレン・ハーディング米国大統領、フランスのジョルジュ・クレマンソー首相(全員がフリーメーソン)と会うためにロンドンへ飛んだ。目的は彼らの【戦争ごっこ】“第二次世界大戦"を造り出し、
(中略)
日本は「1921年国家間条約」で昭和天皇が当初合意した内容に沿って、金塊の大半を1924年から1945年の間に日本が建設したインドネシア(当時はオランダ植民地)やフィリピン諸島(当時はアメリカ植民地)の秘密の掩蔽壕の中へと運び込んだ。

1921年に昭和天皇が渡英して、ロンドンで英国王ジョージ五世、ウォレン・ハーディング米国大統領、 フランスのジョルジュ・クレマンソー首相との間で“第二次世界大戦”を造り出すことに合意したというのです。

更にその合意には、日本は金塊を略奪・収集し、それをインドネシアやフィリピンに運び込み、保管することも含まれていたというのです。

1921年、イギリスの首相ロイド・ジョージらと会う皇太子裕仁親王
Wikimedia Commons [Public Domain]

一方ですが、「1921年国家間条約」で検索して出てくるのは基本的には「四カ国条約」「ワシントン海軍軍縮条約」のみです。「四カ国条約」とは、米国の主導で1921年12月13日に調印された条約で、概ねは次のような内容とされます。

1921年ワシントン会議において,日・英・米・仏4ヵ国の間で結ばれた条約。第1次大戦後の太平洋地域における日・米間の対立激化に対し,米国の主導のもとに締結され,太平洋上の各国領土に関する現状維持の尊重,紛争を共同会議で処理することなどを定め,この条約の発効をもって日英同盟は終了すると規定した。
コトバンクより)

「四カ国条約」は第1次世界大戦後、大国の戦勝国である日・英・米・仏4カ国の間で今後の世界のあり方が協議されて結ばれた条約ということです。大事な点はこの条約で日英同盟が解消されたことですが、無論ここには昭和天皇は登場しませんし、ましてや日・英・米・仏で第2次世界大戦を起こすことの合意など情報としては出てくるはずもありません。

ニール・キーナン氏は「1921年法 – 国家間条約 – 三極三頭三国間黄金委員会」としていますが、これと「四カ国条約」「ワシントン海軍軍縮条約」は別次元のものなのです。

「1921年国家間条約」とは、日・英・米・仏の国家を牛耳る真の支配者たちによる秘密合意による条約なのです。秘密条約が結ばれた後に、日英同盟を解消する「四カ国条約」が締結されたと見るのがいいのでしょう。日英同盟が健在なままでは第2次世界大戦は起こせませんから…。

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複数の情報源によると、昨夜、トランプ大統領が《反乱法》に署名し、次のステップにいつでも移行が可能になった ~バチカン、イタリア、ドイツ、パキスタンのすべてが《外国の干渉》に関連付けられています

竹下雅敏氏からの情報です。
 予想通りの怒涛の展開になって来ました。冒頭の動画では、“1月6日の上下両院議会の最中、騒乱時に15人の議員のラップトップのパソコンをこちら側は手にいれました(40秒)”と言っています。“1月8日はカオスのごとく物事が進展できない状況が一瞬ありました(2分10秒)”という事ですが、“ワシントンタイムの午前零時、日本時間では1月11日月曜日、つまり本日午後2時以降に次のステップにいつでも移行が可能になりました。…この情報が関係者から入ってきたときには、そこの誰もが歓声を上げ、喜びあい、涙を流しながら抱き合いました(1分~2分6秒)”とのことです。
 彼らが一時的に混乱していたのは、この動画以前の1月6日以降のいくつかの動画で分かっていました。彼らは、ペンス副大統領が違う行動をとると信じていたのかも知れません。石川新一郎氏への「ワシントンからのメッセージ」は、これまでにいくつか紹介して来たのですが、時事ブログでは、“ペンス副大統領がトランプ大統領を裏切らない”とするワシントンからの情報は、非常に怪しかったので、これまで一切取り上げませんでした。現実は形の上で、ペンス副大統領はトランプ大統領を裏切ったわけですが、私の見解は、“ペンス副大統領は…「Q」との約束通りに行動した”というものです。
 この事が良く分かるのが、冒頭の3つのmeiさんのツイートです。統合参謀本部長マーク・ミリー将軍は、トランプ大統領は最高司令官であり、“大統領を指揮系統から外すのは軍事クーデターだと指摘した”とのことです。この発言により、トランプ大統領が陸、海、空の全軍を掌握していることがハッキリとしたわけです。
 1月7日の記事で、“「Q」の中心人物だと思われるマーク・ミリー統合参謀本部議長は、しばしばトランプ大統領の意向に逆らう言動をしています。彼らにとって大事なのは、トランプ大統領ではなくアメリカ合衆国憲法であり、何よりも民意だ”とコメントしたのですが、この事が良く分かる出来事だと思います。
 さて、「怒涛の展開」の方ですが、“複数の情報源によると、昨夜、トランプ大統領が《反乱法》に署名しました”とのことで、「次のステップにいつでも移行が可能」になったという訳でしょう。“バチカン、イタリア、ドイツ、パキスタンのすべてが《外国の干渉》に関連付けられています”という事ですが、これらの都市では大停電が起きているようです。
 驚いたことに、フランシスコ法王が逮捕されたという情報があります。しかも、リン・ウッド弁護士がこれを投稿しているという事なので、まず間違いのない情報と見て良いでしょう。
 「メイカさんからの続報」によれば、元CIA捜査官のロバート・デービッド・スティール氏からの情報だという事で、“1月11日にトランプ大統領は反乱法を実施する。その後、戒厳令を実施する…国民は外に出ないように、懐中電灯(大停電する確率高い)、ラジオ、食べ物、水を2週間分準備してください…米軍部隊は配置を完了した。トランプは陸軍海軍空軍を統帥している…ポンぺオ国務長官とイタリア警察がイタリア大統領を秘密裡に逮捕した”と言っています。
(竹下雅敏)
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【第69弾】ワシントンから【追伸】緊急メッセージ‼
配信元)
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配信元)






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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第12話 ― 関東軍の独走開始

 新たな年、2021年がスタートしました。昨年までつくづくこの地上世界は、長期間に渡った混濁不透明の光の当たらない世界だったと感じます。新たな年が、光りに満ちた透明な世界へと変貌するスタートになることを願います。
 私が幼少時過ごした家、その前の家の主人は私の父の先輩であり、確か学徒動員からのシベリア抑留者でした。帰国後その方は私が通う小学校の教員となっていたのでしたが、クラス担当になったこともなく、あまり話を聞く機会はなかったのです。それでも少ない機会の話の内に抑留中の飢餓と極寒の苦しみは感じ取れました。
 シベリア抑留者の辛酸もありますが、終戦時、関東軍に見捨てられた満洲移民の悲惨さはとてつもないものでした。少し調べればレイプと惨殺と自殺の山だったのです。誰がどのようにしてこのような大惨事を引き起こしたのか? 日本の大きな問題は、日中戦争から太平洋戦争の総括がなされず、その責任が問われないままで、今日までその体質が維持されてあることでしょう。「過ちは繰り返さない。」、このような言葉は責任の所在を明らかにしない限りは全く信用できないものです。
 日本と米国の国力差は、当時約10倍だったことが孫崎享氏の『日米開戦の正体』の中で指摘されています。この無謀な戦争に舵を切ったのは日本陸軍だったようで、「日本の政府は実質は軍部に乗っ取られ、軍部の独走暴走が日本を地獄に突き落としていった。」こういう話はよく耳にします。
 しかしそうだとしても、なぜ?どのようにして?軍部が日本を乗っ取り、独走暴走していったのか? 軍の暴走の背後には何があったのか? これらのことが明らかにならないと、悲惨な戦争の総括と責任の所在が明らかになりません。私達が透明な社会を、まともで豊かな日本を築く方向に向かって進んでいくには、過去の負の遺産の総括が必要なのです。
 昭和天皇の戦争責任が話題になったこともあります。確かに昭和天皇に戦争責任がなかったわけではないでしょう。しかし事実を洗い直していくと、日本の軍部が暴走し、軍事行動を中国大陸からアジアへと広げていく背後にあったのはやはり八咫烏、堀川辰吉郎を裏天皇に奉じる五龍会の動きが浮彫りになってくるのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第12話 ― 関東軍の独走開始


中国国内での闘争 〜日本の権益拡大派と協調派


袁世凱が1916年に急死し、中国では群雄割拠していた軍閥の激しい権力争いとなります。時あたかも第1次世界大戦の最中でした。

その第1次世界大戦は1918年に終結し、パリ講和会議のベルサイユ条約締結となります。この会議を取り仕切ったのがロスチャイルドだったのは近・現代編の特別編3で見たとおりでした。

日英同盟にあった日本は連合国側として参戦、講和条約ではちゃっかりと中国の山東省の権益を得ていました。1915年に中華民国の袁世凱に突きつけた「21か条の要求」と併せて、これら日本のふるまいに強い反感をもった中国民衆、1919年5月4日、北京から抗日と反帝国主義を掲げる学生運動、大衆運動が広がります。「五四運動」です。この抗日運動を受けて、孫文が中心となって10月に中国国民党を結成します。

抗日と反帝国主義を掲げる五四運動(天安門広場)
Wikimedia Commons [Public Domain]

また、1921年7月にはコミンテルン(国際共産主義組織)の主導により、各地で結成していた共産主義組織を糾合する形で中国共産党が結成されます。

このような中国国内の状況下、奉天軍閥を率いる張作霖が中国全土の掌握を目論んで奉直戦争(奉天派 vs 直隷派)が引き起こされました。この対応をめぐり、日本では海外での権益拡大派と内政不干渉の協調派との間で紛糾します。

孫崎享氏は『日米開戦の正体』にて、日露戦争以降の権益拡大派(積極介入派)には山形有朋、小村寿太郎、後藤新平、松岡洋右、大隈重信の名を、逆に内政不干渉主義(協調派)に伊藤博文の名を挙げています。そのうえで、1920年台前半になると「積極介入派の代表が田中義一協調派の代表が幣原喜重郎」と指摘しています。

積極介入派の田中義一
Wikimedia Commons [Public Domain]
協調派の幣原喜重郎
Wikimedia Commons [Public Domain]

田中義一を支持していたのが関東軍でした。1921年時点での日本の閣議では「日本は張作霖が満洲や蒙古を支配するには協力、しかし中国全体の支配を求めて動く場合は助けない。」としていました。

満洲国首都(新京)の関東軍司令部(総司令部)
Wikimedia Commons [Public Domain]

1922年の第1次奉直戦争ではこの方針が取られます。張作霖は敗走しました。1924年の第2次奉直戦争では張作霖は日本に軍事支援を求めました。日本ではこの対応を巡って権益拡大派(積極介入派)と内政不干渉主義(協調派)との間で大いに紛糾したのです。

結果としては、当時の幣原喜重郎外相の踏ん張りなどで内政不干渉が取られ、軍事協力は避けられました。日本の軍事協力は得られなかったものの、第2次奉直戦争自体では張作霖が勝利して、直隷派は壊滅となりました。

一方、この1924年には国民党と共産党が協力する第一次の「国共合作」が成立し、国民革命軍は華北に進撃。北京入りを果たしますが、しかし孫文は翌年1925年に病没します。孫文の後を引き継いで国民党を率いるのが蒋介石でした。


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