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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝57 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 ブロンフマン1

 外伝55にて、「ブロフマン一族は暴力支配の世界を理解するのに非常に重要なマフィアです。」とだけ指摘していました。ブロンフマン一族を知るには、ウィキペディアの「シーグラム」記事の以下の記述が先ずは好適でしょう。
ブロンフマン家は、ギャングやマフィアの重要な酒を調達するための供給源となった。ブロンフマンも積極的にギャングとマフィアを巧みに操りながら、酒を密売し、天文学的な財を築いた。その結果、ブロンフマンはわずか数年で一躍北米有数の大富豪の仲間入りを果たし、「造酒王」の称号をほしいままにした。禁酒法の時代に酒を密輸し、大儲けしたことで有名なアル・カポネもブロンフマン家の一介の売人にすぎなかったといわれるほど、莫大な財を築いており、証拠が全くないにもかかわらず、禁酒法がユダヤ人主導で行われたという陰謀論が根強く残っている由縁である。
 ブロンフマン一族は、あの凶悪なシシリーマフィアのアル・カポネもその配下にしていたとされるほどの強力なユダヤ・マフィアです。同じユダヤ・マフィアのマイヤー・ランスキーとは禁酒法時代からのパートナーであり、ランスキーの全米犯罪シンジケートとガッチリ結びついていました。
 ブロンフマンはADLの最高幹部でもあり、イスラエルの建国とイスラエルの操作にも携わる一族であり、ロスチャイルドの親族ともなっていて、裏世界の地下ギャングでありながら、表世界でのエスタブリッシュメントの名士でもあったのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝57 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 ブロンフマン1

ギャング団の代表格ブロンフマン


マイヤー・ランスキー
Wikimedia Commons
[Public Domain]

マイヤー・ランスキーの犯罪シンジケートは、その暴力装置に金融と弁護士とをセットさせた国際的な地下ネットワークということでした。ランスキーの目論見は、自分の犯罪シンジケートを「世界最強のビジネス・金融集団」に、しかもその犯罪ビジネスが全て「合法」となるように「イスラエルを『買収』し、そこを自分の『合法的』組織犯罪帝国の世界本部とすることであった。」と、『ヘブライの館2』の「アメリカの暗黒街のユダヤ紳士たち」記事にはありました。犯罪シンジケートの暴力装置に金融と弁護士どころか国家そのものをセットにしようとしたものです。

こうなれば、暴力装置と金融のセットで収奪のやりたい放題、しかもその行為は国家のお墨付きとなると完全に合法化されたものになります。イスラエル買収によって「組織犯罪帝国の世界本部イスラエル」へ、このランスキーの目論見を引き継いだのがADLということでしたが、その具体的な人物群の代表がブロンフマン一族とアイゼンベルグ一族と言えるでしょう。ネット世界ではどちらもがギャング団の代表格の扱いを受けている一族です。今回はブロンフマン一族を追ってみます。

『ヘブライの館2』の「アメリカ暗黒街のユダヤ紳士」記事には、『ユダヤの告白』著者のポール・ゴールドスタインとジェフリー・スタインバーグの言葉として以下の記述があります。

「ADLは、20世紀における最も強力なユダヤ・ギャング、マイヤー・ランスキーが築き上げた組織犯罪帝国を受け継いだ組織である。ADLが戦後、組織の立て直しを図った際、全米犯罪シンジケートと全く同じ方法で組織を再構成したばかりではなく、その統括母体を『全米委員会』と呼ぶようにしたのは決して偶然ではない。ADL全米委員会の名誉副会長に名を連ねる人々を見ていると、ユダヤ・ギャングと彼らの手先となって働いている政治家からなる犯罪者リストを眺めている気分がする」

「ADLは反ユダヤ運動に対抗するものと言われるが、ADL自体どれほど多くの麻薬取引に関わっていることだろうか。世界の麻薬取引のほとんど全てに関係していると言ってもよいだろう」

上の記述内容はそのまま正確な情報と思えます。麻薬取引の大元はイギリス東インド会社の英国王室とその取り巻きの貴族たちであり、彼らはスコティッシュ・ライトなる組織を設立し、このスコティッシュ・ライトがブナイ・ブリスとADLを、そして国際地下犯罪シンジケートの北米ギャング団を自分たちの代理人として誕生・育成させているからです。

そして、ランスキーの組織犯罪帝国を受け継いだADLの最高幹部である名誉副会長の座にあったのが、ブロンフマン一族の三代目エドガー・ブロンフマンだったのです。

ちなみにブロンフマンというのはイーディッシュ語で「酒屋」という意味のようです。禁酒法時代の1920年台に、ブロンフマンは酒の闇販売によって莫大な財をなしたのです。

エドガー・ブロンフマン


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見ておいた方が良い!「農家目線で、ご家庭で行える食料備蓄について」の動画 / ロックフェラー財団の会長がアメリカの公共放送で「6ヵ月以内に食料危機が来る」と述べる

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画はとても参考になります。「農家目線で、ご家庭で行える食料備蓄について」の話です。保存に適したものを、出来れば半年から一年くらい備蓄していく。保存性に着目して、米(モミ付き>玄米>精白米)、漬物(古漬け)、味噌、穀類・乾物について説明をしています。備蓄に際して、この動画は見ておいた方が良いと思います。
 時事ブログではこれまでに何度も食料備蓄を呼びかけてきたのですが、In Deepさんの記事にあるように、“ロックフェラー財団の会長がアメリカの公共放送で、「6ヵ月以内に食料危機が来る」と述べたということは、「来る」”と思った方が賢明なのです。彼らは預言者ではなく、“自分たちが「計画」していることを、「予告」するのが好き”なのです。
 ロックフェラー財団は世界経済フォーラム(WEF)と緊密に意見を一致させていて、“世界経済フォーラムのウェブサイトに「サプライチェーンを再設計する」必要性を概説している”とあります。世界経済フォーラムは、“人間の食生活に「昆虫」を導入するための世界的な食糧供給の必要性を提唱。計画を実行する絶好の機会として、来たるべき食料危機を使用する”という事のようです。
 “デジタル認証と引き換えに「昆虫」を配給してもらって生き延びればいい”という人は、備蓄は要らないかも知れませんが、「昆虫」を食べたくない人は、備蓄をしておいた方が良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食糧危機に備えて
配信元)
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アメリカ食品関連施設の謎の連続火災の後、FBIが、米農業協同組合にサイバー攻撃が行われる可能性を文書で警告 : 「穀物生産が混乱に陥る可能性がある」と
転載元)
(前略)
前回の以下の記事で、アメリカで「不可解な連続の食品加工施設等の火災や爆破事件が起きている」ことを取り上げました。
 
(中略)  
今朝、アメリカのゼロヘッジを見ていましたら、「 FBI が、アメリカの農業協同組合にサイバー攻撃の可能性を警告した」という記事がありました。
(中略)  
FBI のこの文書の冒頭は以下のようにあります。

FBI 「重要な季節に合わせる可能性のある農業協同組合へのランサムウェア攻撃」より
概要
連邦捜査局(FBI)は、ランサムウエアの攻撃者が、重要な植栽と収穫のシーズンに農業協同組合を攻撃し、農作事業を混乱させ、経済的損失を引き起こし、また、食糧サプライチェーンに影響を与える可能性があることをアメリカ食品農業組合(FA)のパートナーに連絡しました。
FBI は、2021年の秋の収穫期の 6つの穀物共同組合に対するこれらのシーズンのランサムウエア攻撃と、2022年初頭の 2つの攻撃に注目し、種子と肥料の供給を妨害することで、植栽シーズンに影響を与える可能性があります。
…農業協同組合関係へは、農場から流通まで、その全体に対してランサムウェア攻撃が定期的に発生しますが、主要なシーズンにおける農業協同組合に対するサイバー攻撃の発生件数は注目に値します。 (FBI
 
文書には「対策」として推奨事項が記されています。ありふれたものですが、以下のようなことの他、数多く書かれています。
 ・定期的にデータをバックアップして、そのコピーをオフラインで保管する。
・機密データは、一般的なオンラインとは分離されたところに保存する。
・システムダウンした際の、手動での操作を含めた復旧運用計画を作成する。
(中略)  
一般的には、多くのビジネスでは、データをオフライン(印刷などを含めて)で保存するということは日本も含めてあまり行われていないと思われます。かなり多くの企業や、病院、施設などは、「パソコン内に保存されたデータが最も危険」という認識が意外とあまりないような気もしないでもないです。
(中略)  
昨日の記事でも書きましたけれど、「現在、アメリカで肥料が生産者に生き届いていない」ということがあります。
 
そこに加えて、サイバー攻撃が行われれば、現在の農業とその営業管理は、ほぼすべてオンライン上でなされているでしょうから、それをシャットダウンさせられれば、今季のアメリカの農作が「大規模に止まる」可能性さえあります。

これはもちろん、「そうなったら、アメリカは大変だ」という話ではないです。
日本は小麦の半分をアメリカから輸入しているのですから。


日清製粉
(中略)  

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「対ロシア制裁」の発動によって北方領土問題の交渉プロセスの継続について話すことが非常に困難な状況 ~憲法を改正させて、核共有で日本を対中国・ロシア核戦争に押しやろうと考えているアメリカの思惑通りに動いている日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアのドミトリー・ペスコフ報道官は、日本外務省が年次外交報告書で千島列島の南部を「不法占拠」と指定したことについて、“クリル海嶺の南部に位置する4つの島は、ロシア連邦の領土の不可欠な一部である”とコメントしました。
 モスクワと東京は、第二次世界大戦の結果について平和協定を結ぶことを目的に、前世紀半ばから交渉を続けてきたのですが、岸田政権の「対ロシア制裁」の発動によって、「明らかに、日本は非友好的な国となり、ロシア連邦に対する数々の敵対行為に加わった今、交渉プロセスの継続について話すことは非常に困難である」という状況に追い込まれてしまいました。
 憲法を改正させて、核共有で日本を対中国・ロシア核戦争に押しやろうと考えているアメリカの思惑通りに日本は動いているということです。
 日本人のほとんどは、北方領土の問題があるためにロシア嫌いなのですが、こうした領土問題は、アメリカによって仕組まれたものです。中国・韓国は尖閣諸島・竹島、北朝鮮は拉致問題があり、隣国と仲良く出来ないように仕向けられています。
 さて、“続きはこちらから”は、北方領土問題の本質をついた動画です。非常に見事な内容で、プーチン大統領は柔道6段で秋田犬を飼っている大の親日であり、北方領土が返ってこないのはロシアではなく日本側に根深い問題があると言っています。
 その根深い問題とは「日米地位協定」で、“在日米軍というのは、GHQが形を変えて日本に残ったもの”であり、アメリカは在日米軍を通じて今も日本を実質的に支配している。
 在日米軍高官と日本の官僚は、毎月2回、「日米合同委員会」という会議を秘密裏に開いて緊密に連携を取っている。アメリカ政府の高官ではなく軍人と選挙で選ばれた政治家ではなく官僚が…。
 プーチン大統領は、できることなら北方領土を返還して平和条約を結び、経済的にウインウインな関係を作りたいという人。プーチンの条件は、「米軍基地を北方領土に置かないと約束するなら返そう」というもの。しかし、アメリカがそれをさせない。
 16分45秒でドナルド・トランプは、日本の核武装に否定的ではなかったことを指摘。“(憲法を改正し)核抑止力を持てば、中国の脅威から身を守ることができ、アメリカに高い見ヶ〆料(みかじめりょう)を払う必要もなくなる”と言っていますが、ここの部分は先の記事で見たようにワナであり、“憲法を改正させて、核共有で日本を対中国・ロシア核戦争に押しやる”というシオニストの戦略にはまってしまいます。
 台湾有事になると、沖縄をはじめとした自衛隊基地のある地域は戦場になります。日本は中国弱体化のために、今のウクライナの役割を押し付けられるのです。日本が地獄になるのです。この計画のために憲法改正を推進し、ウクライナから避難民を呼び寄せているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペスコフは、南クリル諸島の「不法占拠」に関する東京の声明について、次のようにコメントしています。
引用元)
(前略)
画像はシャンティ・フーラが別のツイート画像に差し替え
ロシア大統領府報道官ドミトリー・ペスコフ
 
クリル海嶺の南部に位置する4つの島は、ロシア連邦の領土の不可欠な一部である。ロシア大統領府のドミトリー・ペスコフ報道官は金曜日、日本外務省が年次外交報告書で千島列島の南部を「不法占拠」と指定したことについて、こうコメントした。
(中略)
「明らかに、日本は非友好的な国となり、ロシア連邦に対する数々の敵対行為に加わった今、交渉プロセスの継続について話すことは非常に困難である」とクレムリン報道官は指摘する。
(中略)
モスクワと東京は、第二次世界大戦の結果について平和協定を結ぶことを目的に、前世紀半ばから交渉を続けている。主な障害は、千島列島南部の権利をめぐる不一致である。終戦後、群島全体がソ連に編入されたが、日本は択捉島、国後島、色丹島、その他の小さな無人島群の領有権を争っている。同時に、モスクワは、適切な国際法的枠組みを持つこれらの領土に対するロシアの主権は問題ではないことを繰り返し強調している。
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配信元)
 

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ウクライナに大結集したネオナチたちの目的は、ウクライナを救うことではなく、ウクライナを利用して、「超国家的な民族国家の実現」を成し遂げること

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、「SITEインテリジェンス・グループ」の創始者リタ・カッツさんは、“ネオナチがISISのような国際テロ組織になる危険性”を指摘していると言っています。
 ウクライナのネオナチ「アゾフ大隊」のスポンサーは、ウクライナ最大財閥のイゴール・コロモイスキーで、彼がゼレンスキーを大統領にした。コロモイスキーもゼレンスキーもユダヤ人。
 アゾフ大隊は他国からメンバーを勧誘しており、米国、英国、ドイツ、フランス、スペイン、オランダ、スウェーデン、ポーランドなど、「世界のネオナチと白人至上主義者がウクライナに大結集」している。
 ネオナチたちの目的は、ウクライナを救うことではなく、ウクライナを利用して、「超国家的な民族国家の実現」を成し遂げること。これはISISのネオナチ版で、“ロシア-ウクライナ戦争は、ネオナチの国ファシスト国家をつくる大チャンス(15分2秒)”と考えている。
 最も過激なネオナチの邪悪な計画は、“第3次世界大戦にして一旦文明を崩壊させて、その灰からファシスト国家を建設する。(15分30秒)”という加速度原理主義であり、“ウクライナに来たネオナチたちは武器と戦闘経験を得て、ISISのようにテロを世界に輸出する。(16分15秒)”ことになるとリタ・カッツさんは言っている。
 2016年の大統領選挙でドナルド・トランプ氏は、「ISISを作ったのはオバマだ」と主張した。及川幸久氏は、「同じことが、これからウクライナを中心として、このネオナチを世界が支援したら起きますよ。」と言っています。
 こうした事を理解した上で、中東オリエント世界とイスラムの歴史研究者の
Tomoko Shimoyama氏の一連のツイートをご覧ください。 
 シオニストのジョージ・ソロスは、ウクライナ発でロシアを崩壊させ、「大イスラエル」を作ろうとした。ロシアの次の標的は中国なので、ウクライナでの戦争の後は、台湾での戦争を計画していると見て良いでしょう。
 日本を核共有で新日露戦争、新日中戦争に追いやろうとして、ジョージ・ソロスやロスチャイルドの意向に沿ったプロパガンダを流し続けているのが、日本を含めた主流メディアで、ウクライナを口実に改憲を進め、緊急事態条項を手に入れようとしているのです。
 こうした流れを見れば、ウクライナでロシアが勝利すること(非ナチス化)が、実は人類を開放することに繋がるのだということが分かるでしょう。もちろん真の解放は、人類の目覚めによって起こるのです。
(竹下雅敏)
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2022.3.26【ウクライナ】世界各国のネオナチがウクライナに結集!【及川幸久−BREAKING−】
配信元)
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配信元)
 
 

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今なお医科系の学生にワクチン強制接種が行われている 〜「情報戦から心理戦」なのか、大いなるものへの信頼を認める時代か

読者の方からの情報です。
 読者の方から、ナカムラクリニックさんのブログ情報を投稿いただきました。未だに多くの医学生や看護学生が、実習などの学びを条件にmRNAワクチンを実質的に強制されていることを取り上げ、法律家からのアドバイスを載せられていました。これまで時事ブログでも、厚労省、文科省の見解や、国会の附帯決議などを紹介し、これらを錦の御旗にして接種を拒むことができるだろうと応援してきました。
 しかし、実社会はそう単純ではありませんでした。ワクチンの危険を知っていても、「ワクチン接種やPCR検査を実習の受け入れの必須条件にするな、ワクチン接種はあくまで任意のものであることを説明せよ」という厚労省の見解を知っていても、学校や受け入れ先施設があえて接種するよう圧力をかけてきた場合、そして周りの全てが接種する中、たった一人では戦えず、結局あきらめて打たされてしまう人が多いそうです。
ワクチン後遺症に苦しむ方々も、ワクチンが原因だと認識できても、それに抗議し、お上に楯突いてまで十分なそして当然の補償を求めることなど考えられないそうです。情報戦をくぐり抜けても、心理戦が待っていた。
このことをどう考えれば良いのか思い巡らせていました。
 その時、あるツイートが目にとまりました。
「有志医師の会」に賛同しておられる勤務医の方が、医局会で上司や同僚にワクチン被害の実態、積極的な推奨をやめた自治体のことなどを、意を決して訴えたそうです。同僚の中にはこれまでワクチンを積極的に推奨していた小児科医もいたそうです。結果は思いがけず接種を見直す変化が生まれたというものでした。
 意を決して訴えても、全てこんな風には受け入れられない現実の方が多いかもしれません。けれどもこのエピソードを知った時、心理戦というよりも大いなるものへの信頼という言葉が浮かびました。辞職を覚悟で子ども達を危険に晒したくないという気持ちに正直に行動されたのだと思います。世の中がかつてない転換期を迎えている今、これまでは泣き寝入りだったとしても、これからは自分の力で立ち上がる者の時代です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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接種の強要は許されない
 (前略)
(中略)このワクチンは、死ぬリスクがあります。実際すでに1600以上の接種後死亡が報告されている。接種事業の中止を求める裁判まで起こされている。こういう事実を知ってなお、接種を拒否しようとしない

不思議です。カナダでフリーダムコンボイが組織されるなど、世界各地で接種中止を求める国民運動が起こっている。しかし日本人は、医者の前で唯々諾々と腕を差し出す。どういう心理なのでしょうか?『組織のためなら死んでも仕方ない」』と思っているかのようです。実は、これは全体主義そのものです。憲法が保障する『個人の尊重』と対極に位置する考え方です。コロナワクチンの危険性については、徐々に多くの人が知り始めています。ただし、「知ったところで、戦える人ばかりではない」という問題が、新たに生じているように思います。この問題をどうすべきか?私もまだ答えを持ち合わせていません。
今回のコロナ問題は、情報戦であると同時に、心理戦でもあるのでしょうね
(中略)
結局、接種を強要されたら、具体的にどうすればいいのか? 

「まず、私がお示ししたこれらの通達や附帯決議、国会答弁などを担当者(ワクチン接種を強要してくる人)に見せて、こう言ってください。

実習に行けるように施設と交渉してください。それができないなら、学内実習で代替して、留年させないでください。養成機関はそのように対応するべきと文科省と厚労省が言っています
これでうまくいかなければ、通達に書いてある連絡先に電話して、学校に対して行政指導して欲しいと伝えてください。
それでもなおどうしようもなければ、弁護士に相談してください。その際、強要の事実が後で立証できるように、録音などの証拠保全も怠らずに。
個人(一学生)が組織を相手に「物申す」のは勇気が要ることです。しかし、最初の心理的ハードルさえ超えることができれば、弁護士のところまでいかなくても、ある程度解決できると思います。
(以下略)