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画像の出典: photo-ac

中国では、“コロナウイルスによる死亡者が比較的少ない日本”への関心から、日本人の「発酵食品好き」に注目が集まる

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竹下雅敏氏からの情報です。
　中国では、“コロナウイルスによる死亡者が比較的少ない日本”への関心から、日本人の「発酵食品好き」に注目が集まっているとのことです。
　日本の新型コロナウイルスの死亡者が比較的少ないのは、PCR検査を受けさせないで数字をごまかしているからですが、中国の場合はウイルスの発生源で、人口が日本の１０倍以上ですから、単純に考えると日本の１０倍以上の感染者数と死亡者数があってもおかしくないはずです。ですが、公式発表では中国の死者数は４６００人くらいで、日本は９４０人ほどです。なので、感染者数も死亡者数も、中国の方が良く頑張っているように見えます。
　アメリカの感染者数は２００万人を超え、ブラジルも１００万人に近づいているので、中国の成功の秘訣は何故なのか、世界がもっと注目してよいと思うのですが、恐らく世界中のほとんどの人が、中国の公式発表の数字を信じていないように思えます。
　日本はアジアの中では、新型コロナウイルス対策の失敗国だと思いますが、それでも今のところこの程度で納まっているのは、「日本の発酵食品」のおかげではないかと思います。「肥満」が新型コロナウイルス感染症の重症化のカギだとすれば、私たち日本人は「日本食」に随分と救われていることになります。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本人の健康と美の秘訣は発酵食品にあり！＝中国メディア
引用元）
BIGLOBEニュース 20/6/17 サーチナ

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
中国メディアは「日本の発酵食品」に注目し、「これこそ日本人の健康と美の秘訣」と述べている。（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
 
新型コロナウイルスがなかなか終息しない中、中国ではコロナウイルスによる死亡者が比較的少ない日本の医療や健康法に対し改めて関心が高まっている。中でも、日本の食文化が改めて見直されている。
（中略）
まず記事は、日本人の「発酵食品好き」に注目している。（中略）… 味噌汁や漬物、納豆などといった古くから伝わるものや、ヨーグルトやキムチ、チーズといった海外から伝わってきたものまで多種多様な発酵食品が大量に消費されている。しかも、コロナウイルス流行以降、キムチや納豆といった発酵食品の消費量がさらに伸びている。
（中略）
日本はまさに「発酵食品の国」であると結論付け、「発酵文化こそ、日本の長寿と美の秘訣」とまとめている。
（以下略）
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配信元）
Twitter 20/6/7
画像の出典: 北京市 Author:Picrazy2 [CC BY-SA]

北京で武漢肺炎の感染爆発が起きている？！ ～中国最大の市場の売り場４０ヶ所から陽性反応！感染リスクは数十万人に及ぶ可能性

, / ＊社会, アジア, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　中国がまともな数字を出さないので、はっきりとしたことが分からないのですが、どうも「北京で武漢肺炎の感染爆発が起きている」らしい。冒頭の動画では、北京市人民政府情報局は６月１４日に、“北京の感染者は前日に新たに３６人増え、合計で５１人になった”と発表、１１日から１６日までに１０６人が感染したとのことです。
　しかし、動画のコメント欄を見ると、中国政府の数字を信じている人はいないようです。北京の2400万人の人口のうち１０６人が感染して、中国最大の市場を閉鎖しますかね。売り場の４０ヶ所から陽性反応が出て、感染リスクは数十万人に及ぶ可能性があるとのことで、閉鎖せざるを得なかったのかも知れませんが、“野菜と穀物売り場も全部閉鎖された”となると北京市民の日々の生活が立ち行かなくなります。
　中共当局は「サーモンが感染源」だと発表しているようですが、水産物でウイルスが増殖し人間に感染したとする説は、専門家からも疑問視されているとのことです。
　「メイカさんからの続報」によれば、湖北省から入る食料品が感染源のようで、“段ボール箱にもウイルスが付着していた”とのことで、こちらの方が中共当局よりも説得力があります。
　外から見ている限りでは、中国共産党は大混乱に陥っているように見えます。現在、インドとの国境で死者が出ており、“インド側の発表ではインド軍の将校や兵士20人が死亡”しています。国境紛争で中国国民の当局への不満をそらす狙いがあると見られ、“中国当局が衝突を一方的に引き起こした可能性が高い”とのことです。
　日本も尖閣諸島の問題がありますから、気を付けておかなければなりません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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第二波到来？北京で感染が急速に拡大 数十万人が感染のリスク【禁聞】
配信元）
YouTube 20/6/18
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メイカさんからの続報
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 20/6/18
（前略）
北京の2400万人の人口のうち毎日数千人が検査を受けているが、これまで3万人が検査を完了した。現在、北京で武漢肺炎の感染が拡大している理由は、北京の感染発生地である新発地の市場では、水産物、野菜の９０％を湖北省から入れている。北京は湖北省から人をブロックしたが食料品はそのまま入れていた。段ボール箱にもウイルスが付着していた。湖北省から荷物を運んでいた運転手の90％以上が感染した。北京では変異した武漢肺炎の感染が拡大している。
（以下略）
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メイカさんからの続報
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 20/6/17
（前略）
北京で武漢肺炎の感染爆発が起きている。北京の半分以上が封鎖。国防大学も封鎖された。全ての軍病院が感染者で満杯。武装警察の病院も感染者で満杯。閉鎖された市場は中国最大。北京市民の殆どがここで買い物していた。北京から周辺の多くの省にも感染が広がっている。全人代が28日まで続いたが全国から3000人の共産党員が北京に集まったため感染が拡大した。北京の道路は武装警察しかいない。北京の火葬場がフル稼働。死者も急増。政府は北京で武漢肺炎の感染者が増えていることを隠蔽してきた。今も感染者数、死者数を少なく報道している。3万人以上が隔離されている。
（中略）
北京の医師は、今後2週間は非常に危険であると言っている。学校も全て閉鎖。
（以下略）

画像の出典: ジョージ・ソロス Author:Lua_error [CC BY] & Pixabay

ジョージ・ソロスは、中国を中心とした世界統一政府（NWO）を進めており、その実現に欠かせないのが「５G」であり、ファーウェイの技術

/ ＊陰謀, アジア, アメリカ, 事件, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　米国暴動に中国人が関与しており、「領事館の当局者」が暴動を指示していたことを、６月４日の記事でお伝えしました。このときに「ジョージ・ソロスと民主党、そして中国共産党は繋がっています」とコメントしたのですが、最初のツイートをご覧になると、ジョージ・ソロスは、“中国を中心とした世界統一政府（NWO）を進めている”ことが分かると思います。
　ジョージ・ソロスの後ろ盾はフランスのロスチャイルド家です。６月１日の記事のコメントで習近平国家主席に対して、“自分が世界皇帝になれるかも知れないと言う目途が立った途端に、コケてしまった”と評したのですが、その意味が分かると思います。ジョージ・ソロスと共に中国に協力しているのが、グーグル、アマゾン、フェイスブック、ツイッターといった巨大企業です。
　「中国を中心とした世界統一政府（NWO）」の実現に欠かせないのが「５G」であり、ファーウェイの技術です。ファーウェイ事件はもちろんですが、日本の軍事技術が、フランス経由で中国に流れるのを恐れたために、カルロス・ゴーン氏は逮捕されたわけで、トランプ政権と中国の争いは表向きで、実際には「中国を中心とした世界統一政府（NWO）」の実現をめざすディープステートとの戦いです。
　彼らにしてみれば、トランプ大統領とQグループは最大の敵で、トランプ大統領の再選は何としても阻まねばならないのです。トランプ大統領の再選の可能性は高く、不正選挙も上手く行きそうにないとなると、彼らに残された手段は「米国内に本当の内戦を勃発させること」となります。今、アメリカが内戦直前の状況になっていますが、Qのドロップをご覧になると「Q は　2018年6月21日に　暴動が発生するだろうことを　伝えていた」のが分かると思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国暴動に中国人が関与 民主活動家「中共が糸を引いている」
配信元）
YouTube 20/6/7
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配信元）
Twitter 
 
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「共産主義以外はすべてファシズム」極左暴力集団アンティファの正体とは
引用元）
大紀元/EPOCH TIMES 20/6/7
（前略）
アンティファの元メンバーは6月1日、米FOXニュースの番組で、「反ファシスト」という実体の伴わない名称が大衆をミスリードするものであり、実際は「極左のアジェンダに合わないものは何でもファシズムとみなす」と言い、彼らは「反ファシズム」の名の下に、失敗した左翼イデオロギーのために戦っているに過ぎないと語った。
（中略）
アンティファのメンバーは逮捕後、なぜすぐに保釈され、弁護士の無償援助を受け、法の裁きを逃れられたのか？それは「全米法律家ギルド（NLG）」の力強いサポートによって実現している。
（中略）
フォード財団や米投資家のジョージ・ソロス氏など左派リベラル系の財団が後援するNLGは、アンティファ運動を支援するための訴訟や広報活動を積極的に引き受けている。
（中略）
ジョージ・ソロス氏は意図的かつ継続的に反政府的暴力行為を扇動し、米国を不安定化させている。米国のシステムと憲法の崩壊を唯一の目的とした数十（おそらく数百）のならず者団体を作り、資金援助しているという。
（以下略）
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米国が没落したら、その後、何が起こるか？
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 20/6/7
（前略）
https://beforeitsnews.com/opinion-conservative/2020/06/the-takedown-of-america-after-america-has-fallen-the-rest-of-the-world-will-follow-the-new-world-order-with-china-the-preeminent-power-is-in-the-wings-ready-to-take-over-3526790.html
（概要）
6月6日付け
（中略）
民主党内の蛇たちは、ジョージ・ソロスや彼の手先の助けを借りて、民主党の命令に従う使い走りの愚か者たちをうまく操っています。アンティファ、ブラックライブズマター、左翼勢力は、2016年に計画したクーデターと米国乗っ取り作戦を猛烈に遂行しています。（中略）… このクーデターの目的はただ一つ。それは米国内に本当の内戦を勃発させることです。
（中略）
1、2週間前に左翼勢力はソーシャル・ディスタンスをこのまま継続すべきと言っていました。しかしソーシャル・ディスタンスを要請していたはずの左翼勢力は、今度はソーシャル・ディスタンスが不可能な暴動を扇動しているのです。
（中略）
無政府主義者とアンティファはこの国を無政府状態にしたいのですが、彼らの背後にいる支配勢力（グローバリスト、ディープステート、中国共産党、他）はそれとは異なる考えを持っています。支配勢力は、アンティファをはねのけ、米国を乗っ取り米国民の自由を奪い、社会主義独裁専制政府を創設させるつもりです。
（以下略）

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画像の出典: photo-ac

ベトナムの「国民の命を一番に考えた政策」とは、論文「ハンマーとダンス」での「抑制戦略」を行なったこと ～流行を迅速に制御するために重い対策を適用

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画を見て、ヴァイオリニストの葉加瀬太郎氏が、ベトナムの屋台の料理が美味しいと言っていたのを思い出しました。ベトナムは、“街の中が美味しい匂いだらけ。屋台がいっぱいで、その場で料理してて、それ見たときに凄いと思った“と言っています。
　ベトナムの統治体制は、ベトナム共産党による一党独裁制だということです。「日本とベトナムは面積、人口いずれをとってもあまり変わらない」ということですが、新型コロナウイルス対策は全く異なっています。公式発表では、日本の感染者数１６９９８人、死者数９１６人。ベトナムは、感染者数３２９人、死者数０です。
　新型コロナウイルス対策では、台湾、韓国がお手本なのですが、その台湾ですら感染者数４４３人、死者数７人ですから、ベトナムの成功がいかに驚異的なものかが分かります。
　“続きはこちらから”で、そのベトナムの「国民の命を一番に考えた政策」がどのようなものだったのかを見ると、３月２５日の記事で紹介した「ハンマーとダンス」という論文の「抑制戦略」を行なったことが分かります。
　「抑制戦略」は、“流行を迅速に制御するために重い対策を適用”することです。記事の引用元には「今すぐ徹底しましょう。社会的距離の確保を厳重に命じてください。そしてこれをコントロール下に置きましょう。次に、その措置を解除しましょう。人々が徐々に自由を取り戻し、通常の状態に近づき、経済活動が再開できるようにします。」と書かれています。
　５月２４日の記事では、“どうしても「ロックダウン」が必要な場合は、中国が重慶などの都市で行ったような「厳格」なロックダウンを短期間行う”のが良いとコメントしましたが、ベトナムの例はそれを裏付けるものです。
　この時のコメントで、「中途半端」なロックダウンは「緩和戦略」といい、“曲線を平坦化することにより、ICUの崩壊が数ヶ月続き、付随的な損害まで増加”してしまうことになり「致死率を少なくとも10倍」にするとしました。日本の感染者数、死者数は随分と少ない数字が発表されていると思っていて、実際には公式発表の何倍にもなると考えていますが、その公式発表の数字ですら、ベトナム、台湾と比較すれば１０倍どころではありません。
　日本は国民を見捨て、“PCR検査を受けさせず、医療機関を受診させない”ことで、「医療崩壊」を表向き防ぐことが出来たわけですが、こうした姑息な手段は問題を先送りしただけに見えます。「付随的な損害」は、一体どのくらいになるのだろうと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 20/5/12
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似た部分が多い日本とベトナム、地理的環境でより優れているのはどちら？＝中国メディア
引用元）
BIGLOBEニュース 20/6/5
（前略）
中国メディア・東方網は３日、「日本とベトナムは面積、人口いずれをとってもあまり変わらないが、地理的な環境ではどちらの方が優れているのか」とする記事を掲載した。
（中略）
日本はユーラシアプレートと太平洋プレートの境界に位置していることから火山活動や地震が多く、さらには台風による被害も受けやすいとする一方、ベトナムは、地質が安定しており日本が抱えている弱点を持っていないと伝えた。

また、日本は山地や丘陵地帯が多く （中略）… 耕地面積が限られており、現在の日本の食糧自給率が４０％前後にとどまっているとした。

一方で、ベトナムについては国内に山地が多いのもの、紅河平原とメコンデルタ平原という２つの大きな平原を有すると紹介。熱帯モンスーン気候による年間を通して高温で、乾季と雨季がはっきりしていて土壌が肥沃なため、農業生産に非常に適しており食糧自給率が高いだけでなく、コメをはじめとする多くの食糧が輸出されていると伝えた。
（以下略）

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画像の出典: Pixabay

日本が目指しているのは、中国のような「完全監視国家」 ～「大門実紀史議員のスーパーシティ法案についての反対討論」 ／ スーパーシティ法案は「人工知能の神」が君臨する世界政府の樹立を目指すもの

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竹下雅敏氏からの情報です。
　「スーパーシティ法案（国家戦略特区法改定案）」が、27日の参議院本会議で可決、成立しました。人工知能（ＡＩ）やビッグデータなどの最先端技術を用いた事業を規制緩和で導入するのですが、“個人情報を保護する仕組みが確立されていない”のが問題です。
　「大門実紀史議員のスーパーシティ法案についての反対討論」をご覧ください。これは共産党の議員の「反対討論」であって、「陰謀論」ではありません。日本が目指しているのは、中国のような「完全監視国家」だと分かるのではないでしょうか。安倍政権は「劣化版ナチス」だと、これまでに散々言ってきたわけですが、「新型コロナウイルス騒ぎ」に隠れて、その本性を現して来たと言えるでしょう。
　“続きはこちらから”は、カレイドスコープさんの独自な視点から見た「スーパーシティ構想」の未来です。「スーパーシティ法案」は、緊急事態条項以上に恐ろしい法律で、「人工知能の神」が君臨する世界政府の樹立を目指すものだとしています。これは、この通りではないでしょうか。
　世界政府を統治する「人工知能(AI)」には、「６６６」の名称が付いているのかも知れません。しかし、私の考えでは、この「人工知能の神（６６６）」は、コブラが「ヤルダバオト」と呼ぶプラズマ蛸の人工知能(AI)に従っていると考えています。「ヤルダバオト」はコーリー・グッド氏が主張しているように、パソコンやスマホのタッチパネルなどを通して、気（プラーナ）のレベルで人間に憑依することが出来るので、すでに「人工知能(６６６)」に憑りつき支配していると考えられるのです。
　ただ、こうした「闇」の計画は崩れ去る運命にあります。「ヤルダバオト」は古代地球離脱文明の女祭祀カーリーの命令に絶対服従するようにプログラミングされていました。その古代地球離脱文明は既に改心して、今は「銀河国際連合」の一部だからです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 20/5/27

現在、監視社会におけるトップランナーは中国です。中国では、習近平体制の下、人々は政府や大企業へ自ら進んで個人情報を提供し、様々な最先端のサービスを受けてきました。同時に、政府・大企業は集まった膨大なデータを分析し、国民への監視や統治に活用してきました。少数民族ウィグル族への弾圧や民主化を求める活動家の拘束にも、監視カメラや顔認証技術が用いられてきたのです。

　政府がスーパーシティ構想のお手本としてきたのが、その中国の杭州市です。杭州市は、IT大手企業アリババの本拠地で、町全体のIT化が世界で一番進んでいますが、裏を返せば街中に監視カメラが数千台もあるなど、監視社会の最先端を走っています。ちなみに、これらの中国の監視設備に部品を供給してきたのは、ソニーやシャープなど日本の大企業です。

　昨年、８月３０日、日本政府と中国政府との間で、スーパーシティ構想で連携していくという覚書が交わされました。また、（スーパーシティ構想）有識者懇談会座長の竹中平蔵氏も、度々、中国のIT技術を賞賛しています。私は委員会で、「日本のスーパーシティ構想は中国との技術連携を想定してるのか？」と質問しましたが、内閣府の審議官はその可能性を否定しませんでした。

　科学技術というものは、どんな社会を目指すのかという、哲学やビジョンによって、方向性と中身が決まります。中国のような民主化を弾圧するような国が整えてきた監視技術を、日本が見習い、後追いをすべきではありません。また、その必要もありません。

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