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ぴょんぴょんの「日本人コワい」 ~世間体、村社会、思考停止の日本人はいつ目覚める?

外国を旅行して、帰りの飛行機に乗ると息苦しく感じるという人がいた。
また、相手が外国人だと素のままで接することができるのに、
日本人が相手だと気を使うという人もいた。
自分の住む国なのに、いつまで経っても日本に馴染めないという人もいた。
個人よりも世間体を優先する日本。
そういう日本の抱える問題が、今、あぶり出されているような気がする。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「日本人コワい」 ~世間体、村社会、思考停止の日本人はいつ目覚める?

今でも村八分が発生する南馬宿村


くろちゃん、おもしろい村があるよ。

ムラ?

村にしちゃりっぱなホームページでしょ。
ここに、こう書いてある。



南馬宿村では今でも毎月数件の村八分が発生しています。南馬宿村に住む以上は濃密な人間関係を避けることは絶対にできません。南馬宿村は表向きには移住大歓迎ですが、住めば地獄にならないよう注意が必要です。」

みなみ・ばしゅくむら?

ううん、みなみ・うまやどむら、だよ。

うまやど? イエス・キリストの生まれた所だな。
「うまやどの皇子」と言えば、聖徳太子。聖徳太子は原始キリスト教徒だったからそう呼ばれたと、たしか映像配信で習ったような。
となるとその村は、隠れキリシタンの村かいな?


なるほど、毎月数件の村八分があるというのも、キリシタン部落だから排他的なのかな。

だが、村八分とか、ふつう隠したいだろ。
それをウリにするとは、ずいぶん大胆な村だな。


日本には地方公共団体に含まれない7つの村があって、そのうちロシアに支配されている6つの村を除いた、残りの1つがこの南馬宿村なんだって。
平成11年4月、「地方交付税交付金が突然打ち切られ・・・日本政府に忘れられた唯一の自治体であるとと共に、どの都道府県にも属さない悲劇の村です。」(南馬宿村)

そんな村が、日本に存在しているとは驚きだな。

なんでもこの村の経済は、おカネじゃなくて、自給自足の物々交換で回ってるそうだよ。

なんだって?! 日本の未来を先取りしてるじゃねえか。

それに、病院も薬局もないから、自分の健康は自分で責任を持たなきゃいけない。

おそらく、村民はみんな元気でピンピンコロリだぜ。

だけど、驚いたのは、オバマ大統領がこの村に来たこと。
「平成29年1月、オバマ大統領、南馬宿村をお忍びで訪問」。(南馬宿村)

ハア? そんな村に、いったい何しに来たんだ?

なんでも、極秘で迎撃ミサイルシステム配備の打診に来たみたいだよ。
(南馬宿村)

はあ? おかしいな・・・アメリカがそんなことするか? 
オバマが行くか、そんな僻地に?
・・・って、おい、ここを見ろよ。
「平成7年1月、寂村5(寂村ファイブ)に認定される。」
(南馬宿村)

それは、過疎の村だから寂村に選ばれたんだよ。

ハッハッハ! 気づかねえか?!!
寂村、じゃくそん・・。

あ! ジャクソン・ファイブ?!
うわ〜ん、これ、ニセのホームページだったの??
だまされた〜!


Wikimedia_Commons[Public Domain]

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#平気で嘘をつく高市早苗 〜 NHK日曜討論で「消費税が法人税減税に使われているというのはデタラメ」と言い放った自民党政調会長、思わず本音の「先制攻撃」

 6/19「NHK日曜討論」で、高市早苗議員の特大オウンゴール発言がありました。「れいわ新選組は、消費税が法人税の引き下げに流用されているかのような事実無根の発言をする。消費税法第1条を読むように。消費税の使途は社会保障に限定されている。デタラメを公共の電波で言うな。」という主旨でした。え?こんな、あっという間に反論されそうなことを言っていいのか?と思ったら、れいわ新選組の大石あきこ議員に反論の余地は与えられませんでした。さすが元総務大臣のご意向には逆らえないNHKです。消費税法第1条第2項に自公政権が違反したことは、安倍晋三も認めていました。累計300兆円とも言われる法人税減税分の財源はどこから湧いて出たのか、ネット上ではみんな一斉に高市議員に質問しています。自公政権がウソつきでないならば、これはきっちりと資料を揃えて見せて欲しい案件です。藤井聡先生の、懐かしいあの動画も再掲しました。
 大石議員は、与野党問わず誤った経済政策に対して物申し、実体経済がボロボロなのに金利を引き上げるという見当違いの政策ではなく、国民一人一人が即豊かになるための方策として、消費税廃止、労働者の使い捨てをやめる、そのために政府がたくさんお金を使うことが必要だとわかりやすく説明しました。
 高市議員は他にも、日本周辺の安全保障環境が緊迫しているとして防衛費の増額をし、それで国民の命と領土を守ると述べていますが、それは軍需産業が喜ぶ政策でしかなく、元自民党議員からでさえ、中国資本が買収しやすい環境を作った売国政策の元凶が自民党だと言っています。
 この日曜討論の後、れいわ新選組はすぐさま街頭演説で、消費税が法人税引き下げに使われたことをこんこんと説明し、金利引き上げは失業を増やす、賃金が減るという理由で反対だと訴えました。れいわ新選組の長谷川ういこ氏は「新人」候補ながら、いきなりベテランで驚きますが、これまでずっとれいわ新選組の経済政策を支えてきた「中の人」だったそうです。

[2022/6/21 15:30付記]
読者の方からの、高市早苗氏「思わず本音」情報を追加しました。
(まのじ)
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配信元)

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イタリアのローマ・ラ・サピエンツァ大学の研究で、AIDS患者とCOVID-19患者の両方でCD4細胞数の同等の減少があり、COVID-19患者ではCD8細胞数が著しく減少 ~コロナ感染は、HIV感染よりも悪いことがわかった

竹下雅敏氏からの情報です。
 イタリアのローマ・ラ・サピエンツァ大学の研究で、“AIDS患者とCOVID-19患者の両方でCD4細胞数の同等の減少があり、COVID-19患者ではCD8細胞数が著しく減少していた。NK細胞(ナチュラルキラー細胞)は…SARS-CoV-2感染では、HIV 感染と比較して、より深刻な減少を引き起こしていたことが分かった”とのことです。
 In Deepさんは、エイズと同じような「CD4細胞の減少」がコロナ感染者に見られたが、「コロナ感染は、HIV感染よりも悪いことがわかった」と言っています。
 2021年12月13日の記事でゼレンコ博士は、「スパイクタンパク質は、ウイルスからであれ、ワクチンからであれ、エイズを引き起こす…後天性免疫不全の原因となります」と言っていたことを紹介しました。また、2022年1月3日の記事で、“オミクロン感染から「回復した」とみなされた人々の…CD4およびCD8細胞の枯渇を伴うリンパ球減少症がより顕著である。オミクロンは、予想していた進化した「空中HIV」タイプの変異体かもしれない”という記事を紹介しました。
 コロナ感染ではなくワクチンについては、3月5日の記事で、繰り返しワクチンを受けている人たちは、「ワクチン後天性免疫不全症候群(VAIDS)」と呼ばれる疾患になる可能性があり、“英国PHEワクチンサーベンライスレポートからのデータがこれを裏付けた”ということでした。
 やはり、当初から予想していた通り、新型コロナウイルスは「生物兵器」であり、空気感染するエイズだったわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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コロナの後天性免疫不全は「エイズより悪い」ことがイタリアの研究によって突きとめられる。膨大な数の人々が「強化されたスパイクタンパク質」を接種した日本の未来は
転載元)
(前略)
ヨーロッパ最大規模の大学であるイタリアのローマ・ラ・サピエンツァ大学の研究者たちが、最近、非常にショッキングな論文を発表しました。
 
それは、「コロナ感染者とエイズ患者において、どちらにも免疫細胞の減少があった」ことを見出すと共に、それどころか、「ある免疫細胞においては、エイズ患者よりコロナ感染者のほうが減少していた」ことを発見したのでした。
 
論文自体は以下にあります。

  エイズとCOVID-19は、共に一般的なリンパ球減少症を示す2つの疾患である
AIDS and COVID-19 are two diseases separated by a common lymphocytopenia

正確には、
・CD4細胞
・CD8細胞

というものの減少数をエイズ患者、コロナ感染者、共に計測したものです。
 
これはどちらも、ヒトの免疫系に不可欠なものですが、その説明をWikipedia から抜粋しておきます。太字はこちらでしています。

CD4陽性T細胞はヒトの免疫系において必要不可欠な白血球である(以下 CD4細胞)。この細胞の主要な役割は CD8陽性T細胞(いわゆるキラー T細胞)などの他の免疫系細胞にシグナルを送ることであり、このことから CD4細胞はヘルパー細胞と呼ばれる。
CD4細胞がシグナルを送ると、CD8細胞はそれを受けて感染細胞を破壊しこれを殺す。無治療の HIV-1感染患者や臓器移植前の免疫抑制状態のように CD4細胞が枯渇すると、健常者では発現しない感染症の病原体に感染しやすくなる(日和見感染)。
CD4

ここに、「 HIV-1感染患者…のように CD4細胞が枯渇すると、健常者では発現しない感染症の病原体に感染しやすくなる」とありますが、エイズと同じような「CD4細胞の減少」が、コロナ感染者に見られたのです。
 
しかし、もっと正確に書きますと、「コロナ感染は、HIV感染よりも悪いことがわかった」という話です。
(中略)

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メキシコ便り(116):日経新聞の記者、朝の大統領プレス・コンファレンスに登場!!!

 6月15日(水)朝の大統領プレス・コンファレンスで、イギリスの銀行バークレイズがメキシコのインフレ対策(特にガソリン)を高評価したと言うニュースをロペス・オブラドール政権が発表。この対策のおかげでメキシコのインフレ率10%到達に歯止めがかかった。国のインフレ対策(ガソリンの値上げをしない、ガソリン消費税免除、基本食品24品の値上げをしないなど)、借金を増やしていないことなどが評価され、年末までにメキシコのインフレ率は6.8%に止まり、経済成長は2%の見込みと言うバークレイズ。Polemonより)

 インフレ対策、汚職掃除、国の建て直しに精を出し、エネルギーと食糧の自給自足に日々向かっているメキシコ。来年にはガソリンの輸入をする必要がなくなるらしい。そんな中、ロペス・オブラドール大統領は、世界的なインフレ対策の常識を批判。「一流大学や、専門分野ではインフレ対策に銀行の金利を上げることをやるけれど、これはオーバーヒートした車のエンジンを切るのと同じで、熱は下がる(インフレは下がる)、だけれども車は走らない(経済停滞)のです。最善のインフレ対策は、エネルギーと食糧の自給自足、国内で消費する分を国内で生産し続けることです。」ととてもまともなことを言い、実践しているロペス・オブラドール政権です。エル・チャプセロ・トゥデイより)

 6月6日(月)日経新聞の記者が朝の大統領プレス・コンファレンスに登場!大統領に一番に指され、二つの質問をしました。最初の質問への大統領の回答時間10分、二つ目の質問への回答時間20分。今回は、二つ目の質問(米州サミット)への大統領の回答をほぼ全部取り上げてみました。是非、日本人の皆さま、そして世界のリーダーの皆さまに聞いてもらいたい内容だったので、popoちゃん文字起こしに奮闘し、DeepL無料機械翻訳で訳してもらい、その後、修正を加えました。ちょっと長いですが、これで大統領が毎日どんなに真摯に誠実に丁寧に一人一人の記者と向き合い可能な限りの回答をしているかが垣間見れるかと思います。正直、popoちゃん的に日経の質問に「はぁ〜?!?!」でしたが、最終的に大統領が日本人記者のために30分もかけて答えてくださったので良しとしました。ちなみに朝のプレス・コンファレンスに入るために、朝の4時5時から外で列に並ぶそうです。そして1週間通い続けても指されなかった記者もいるそうです。そんなラッキーな日経。。。でも、記事はどこ?!😅
(popoちゃん💖)
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メキシコ便り(116):日経新聞の記者、朝の大統領プレス・コンファレンスに登場!!!
6月6日(月)朝の大統領プレス・コンファレンスの質疑応答で、一番最初に日経新聞メキシコ駐在員、清水孝輔さんが指されました!質問は2つ。ここではそのうちの一つの質問に対するロペス・オブラドール大統領の丁寧な回答をほぼ全部取り上げてみました。

日経新聞:清水孝輔さんの質問(意訳):

大統領は、サミットから誰も排除してはならないという重要な提唱者ですが、最終的にアメリカがいくつかの国を民主主義が尊重されていない理由で招待しないとしたら、アメリカの民主主義は、メキシコの民主主義とは違うとお考えですか?」

上のツイート文一部を機会翻訳+修正:リチウム契約と米州サミットについてアムロに質問するニッポン人記者

日経新聞メキシコ駐在員、清水孝輔さんの後ろ姿
YouTubeより、以下同

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ロシアのプーチン大統領は、サンクトペテルブルク国際経済フォーラム(SPIEF)で、“クレムリンが「極めて重要」とする演説”を行う ~21世紀は各国の主権が尊重される多極化の世界になることを宣言

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアのプーチン大統領は、サンクトペテルブルク国際経済フォーラム(SPIEF)で、“クレムリンが「極めて重要」とする演説”を行いました。
 昨日のNHKニュースで、プーチン大統領の演説のことを知り、“おそらく勝利宣言だろう”と思ったのですが、RTの記事でそれを確認するとともに、想像以上の「極めて重要」な内容に驚きました。
 プーチン大統領は、「新しい権力の中心が出現し、一極的な世界秩序は戻ってこない」と語ったのです。「新しい権力の中心」がアメリカからロシアへと変わったという意味に取るのが普通かも知れませんが、私は違うと思っています。
 昨日の記事で、“ウクライナでの戦争と世界規模での「経済戦争」のいずれもが、ロシア側の勝利に終わりました。この結果は、私の直観では早くも7月1日に現れます。何が起こるのかはここでは触れませんが、いずれ映像配信にて明らかにします。”とコメントしたのは、まさにこの「新しい権力の中心」が7月1日に正式に発足するからです。
 プーチン大統領は、「国際関係のシステム全体における真に革命的な地殻変動」は避けられないとし、“21世紀には、主権は部分的であってはいけない…ロシアが経済発展において守るべき原則は5つある。開放性、自由、社会的公正、インフラ、技術的主権である。”と言っています。
 プーチン大統領の演説は、21世紀は各国の主権が尊重される多極化の世界になることを宣言したものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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旧世界は終わった。プーチン大統領、ウクライナでの軍事攻撃後初の主要演説の要点
転載元)
ロシアの指導者は、重要な演説の中で、古い世界秩序を葬り去り、ロシアと世界の将来についての見解を示した。


ロシアのサンクトペテルブルクで開催された第25回サンクトペテルブルク国際経済フォーラム(SPIEF)の全体会議で演説を行うロシアのウラジーミル・プーチン大統領。© Sputnik / Pavel Bednyakov
 
ロシアのプーチン大統領は金曜日、サンクトペテルブルク国際経済フォーラム(SPIEF)で、クレムリンが「極めて重要」とする演説を行い、新しい権力の中心が出現し、一極的な世界秩序は戻ってこない、「植民地」的な考え方は失敗した、と語った。
 
1 古い世界秩序は風と共に去る
 
冷戦でアメリカが勝利を宣言したとき、アメリカ人は自分たちを「地上の神の使者」と位置づけ、神聖視すべき利益と義務を持たなかったと、プーチン大統領はSPIEFの聴衆に語った。その後、新しい権力の中心が出現し、自国のシステム、経済モデル、主権を守る権利を持つようになった。
 
このような「地政学、世界経済、技術分野、国際関係のシステム全体における真に革命的な地殻変動」は、「基本的で、極めて重要で、避けられないもの」だと、プーチンは述べた。「そして、激動する変化の時を待っていれば、物事が正常に戻り、すべてが以前のようになると考えるのは間違いである。そんなことはない」。
 
2 反ロシア制裁は西側諸国に裏目に出た

米国とその同盟国は、ウクライナ紛争をめぐるロシアへの「制裁」キャンペーンを開始したとき、ロシアの経済と社会を崩壊させ、弱体化させることを望んでいた。しかし、この制裁は、社会的、経済的問題を悪化させ、食料、電気、燃料のコストを引き上げ、西側諸国、特にヨーロッパでの生活の質に打撃を与えるという、作成者のブーメランとなった。
 
「EUは政治的主権を完全に失い、官僚的エリートは他人の曲に合わせて踊り、上から言われたことは何でも受け入れ、自国の国民と経済に害を与えている」とプーチンは言った。
 
EU市民は「現実から切り離され、常識に反した決定」の代償を払うことになる。制裁による直接の損失だけでも、1年で4000億ドルを超える可能性がある、と彼は付け加えた。
 
3 エネルギー価格とインフレは自業自得
 
西側諸国のエネルギー価格の高騰やインフレをロシアのせいにすること、つまりホワイトハウスが言うところの「プーチンの値上げ」は、「愚かさ」であり「読み書きのできない人たちのために作られた」ものだと、ロシア大統領は述べた。
 
「我々を責めないで、自分たちを責めなさい」と、プーチンは言った。
 
EUが「再生可能エネルギーを盲信」し、ロシアとの天然ガスの長期契約を放棄したことが、昨年のエネルギー価格の高騰を招いたと、ロシアの指導者は言う。一方、米国とEUは、何兆ドルものドルやユーロを印刷して、Covid-19の大流行に対処した。

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