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18/12/3 フルフォード情報英語版：黒い太陽を崇拝するP2フリーメイソンが平和を希求するという歴史的な動きへ

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　P2フリーメイソンが追い詰められておかしくなったのか、上から目線で現実逃避の世迷言を口走ってやがります。既得権益は手放したくないけれど、自分が負けそうなので、世界の秘密結社の皆で分かち合い“させたげる”そうな。
　……はっ！　もしかしたら心神喪失による無罪を狙っているとか？　大丈夫、狂った君たちにもグアンタナモは開かれている！　さあ生暖かい目で見守ってあげるから、勇気を出してレッツゴー！
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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黒い太陽を崇拝するP2フリーメイソンが平和を希求するという歴史的な動きへ
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/12/3
投稿者：フルフォード

P2フリーメイソンが変なことを言い出した：その１――P2のP2によるP2のための“平和”


後世の歴史家は、これを一大転換点となった出来事として振り返ることだろう。P2フリーメイソン――黒い太陽の崇拝者で、ファシズムおよび共産主義の両方の創造者――が和平を求めている、とホワイト・ドラゴン・ソサエティ筋が言う。中央銀行に対する支配からロスチャイルド家が排除されることと相俟って、世界は前人未到の領域へと踏み出そうとしている。

チュートン騎士団の騎士で、ホワイト・ドラゴン・ソサエティに接触してきたP2フリーメイソン会員の中では最も高位の人物、ヴィンチェンツォ・マッツァーラによってもたらされた提案によると、P2フリーメイソンは、世界が「黒い太陽の息子たち、大ホロスの息子たちと、ドラゴンの息子たちによる三頭政治によって率いられること」を提示しているそうだ。

「黒い太陽の息子たち」とはP2フリーメイソンを指している。法王と世界の1,500万人かそこらのカトリック教徒に命令を発している連中だ。

「大ホロスの息子たち」とは、アメリカの１ドル札に描かれたピラミッドの頂点にある目のことで、おそらくは英語圏や仏語圏の大半を支配するスコティッシュ・ライトやグランド・オリエントといった、P2フリーメイソンではない者を指しているのだろう。

「ドラゴンの息子たち」とは、東アジアの大半を支配する【諸々の】秘密結社を指している。


P2フリーメイソンを無視できない理由


【これまで同様に】秘密裏に支配を進めるため３種の秘密結社が結託するなぞという発想には、現時点では殆どの読者が呆れかえるだろうし、またそれが正しい反応だと思う。ホワイト・ドラゴン・ソサエティは当然ながら、全てが開かれ、人々が完全に参加できることを望んでいる。

とはいえ、P2は強大だ。彼らは“マレディクト”法王（ベネディクト16世）をクビにすると事前に我々に伝えてきて、実際にそうしてみせたのだ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※“マレディクト”：シス（暗黒卿）に似た某法王の渾名。
イタリア語で「良い」は「ベーネ」と言いますよね。大元のラテン語で、「ベネディクト」は「良い」＋「言われた」で「祝福された」という意味。反対の「悪い」は「マーレ」、つまり「呪われた」という意味になります。
なんですが、11月28日に撮影された上の写真、廃人なんですけど！】

おまけにP2は、自分たちこそが2011年３月11日の福島の津波および核による大量テロ殺人事件を仕組んだのだ、とホワイト・ドラゴン・ソサエティに自慢していた。その彼らが今や平和を望んでいる。捜査の手が、とうとう彼らにも伸びつつあるのを自覚したということだ。

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フランスでのマクロン大統領退陣を求める抗議行動に対して、“運動が沈静化する気配はない” ～1％ vs 99％の戦い～

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竹下雅敏氏からの情報です。
　時事ブログでは、グローバリズムは本質的に2008年のリーマンショックで終わっており、世界はこれから多極化へ向かうと一貫して主張してきました。ようやくここにきて、そのことが表面化してきたと思います。
　記事では、フランスでのマクロン大統領退陣を求める抗議行動に対して、“運動が沈静化する気配はない”としています。
　転載元では、現状に対する詳しい説明がなされており、大変参考になります。是非転載元で全文をご覧ください。
　記事では、“この趨勢は欧米各国にとどまらず、同じグローバル化によって荒廃してきた日本社会への波及も避けられない”とありますが、日本が周回遅れなのは明らか。右、左の戦いではなく、1％ vs 99％の戦いなのだということを、日本人も早く理解するべきだと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仏全土で燃え上がるデモ　新自由主義への反撃　調子付いたマクロン改革の結末
転載元）
長周新聞 18/12/8
（前略）
マクロン政府の退陣を求める大規模な抗議行動が広がっている。（中略）… 最新の世論調査では国民の８割以上がこの運動を支持しており、底流にはグローバル化にもとづく新自由主義改革への広範な反撃世論がある。
（中略）
抗議行動が始まった直接の要因は、マクロン政府による燃料税引き上げだ。（中略）… 「温暖化対策」と称した新たな課税を進めるマクロン政府に対し、燃料高騰の直撃を受けるトラックやバスなどの運送業界、公共交通機関がなく車なしでは生活できない農村部や都市周辺からゲリラ的な抗議行動が始まった。
（中略）
１１月初旬から始まった抗議行動は、南部や北部の工業都市からパリなど大都市へも波及し、１１月１７日には全国２０００カ所以上でおこなわれた集会に約２８万人（内務省発表）が参加した。（中略）… 世論調査では抗議運動への支持は当初よりも多い８割以上に及び、全土に広がった運動が沈静化する気配はない。
（中略）  
参加者たちは市民の蜂起で帝政を終焉させたフランス革命で歌われた国歌「ラ・マルセイエーズ」を合唱し、燃料課税の廃止にとどまらず、マクロン政府の退陣、政治への民主主義の実現、大企業が一手に握る富を再配分して国民の生活水準と購買力を向上させることを求めている。（中略）… これほど大規模で長期に及ぶ政治行動は、１９６８年の学生らによる「５月革命」以来５０年ぶりといわれ、「現代版フランス革命」とも表現されている。
 （中略）
この世論の底流には、昨年５月の発足以来、マクロン政府が進めてきた公共インフラの民営化やリストラなどの緊縮政策、大企業や金融資本のみを優遇するグローバリズムにもとづく新自由主義的政策よって深刻化した国民生活の窮乏化への怒りがある。燃料課税はその一環であり、直接行動を促した「導火線」に過ぎない。同じくＥＵによる金融寡頭支配にさらされているギリシャ、イタリア、スペイン、イギリスなどでの反グローバリズムの社会運動と連動したものといえる。
 （中略）
燃料課税に端を発した「黄色いベスト運動」は、「貧困や格差の解消」を約束しながら国民を裏切り続ける社会党出身のマクロン政府への怒りが広範に波及し、これまで社会的な抗議活動とは縁遠い存在だった人人を行動に駆り立てている。フランス国内で渦巻く反グローバリズム、反金融寡頭政治の世論が既存の議会政治の外皮を打ち破って表面化している。
 
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画像の出典: Author:斉藤_高志 [CC BY] & pixabay [CC0]

米ツイッター社CEOはあべぴょんと親しいらしい 〜 多くのアカウント凍結の謎が解けた / 改憲反対派へのネガキャンにもツイッターで世論誘導するつもりらしい

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　ツイッター社CEOのジャック・ドーシー氏が安倍首相を表敬訪問し、親しげな様子をツイッターに投稿しました。ツイッター社は安倍政権に都合の良いツイートには、どんなに下品でもお目こぼしがあるのに、政権に批判的なアカウントには言いがかりのような凍結をしてきました。ツイッター日本支社の笹本社長は、これまで自民党の勉強会に呼ばれるなど、あべぴょんとの癒着が指摘されていましたが、この度のCEOの官邸訪問により本社ぐるみの「ずぶずぶな関係」がハッキリし、「どうりで」「謎が全て解けた」と納得のツイートが上がっています。
　ゆるねとにゅーすさんでは、ツイッターが安倍政権の「世論誘導ツールとしてフル活用」されてきたことは当然で、むしろ今後、政権にとって好都合の政策が行われる時には、ツイッター上で露骨な「安倍礼賛」と同時に、深刻な「反対意見の封殺」が起こると予想されています。
　その予想を裏付けるように自民党は、憲法改正推進本部の勉強会に政治心理学の学者、川上和久教授を招き、改憲反対派へのネガティブキャンペーンの戦略を訴えたと伝えられました。かつて「宇予くん」が悪質なヘイトを撒き散らしたようなネット工作を、またしても画策しているようです。
川上氏のプロフィールがツイッターに挙げられていますが、これにより公正であるべき総務省選挙部、選挙管理委員会などが創価学会にガッチリ押さえられていることが分かります。
これまた「どうりで」。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【癒着】ツイッター社のジャック・ドーシーCEOが官邸を訪れ、安倍総理と面会！ネット「どうりで安倍シンパのヘイトが野放しにされてるわけだ」
転載元）
ゆるねとにゅーす 18/12/7
どんなにゅーす？

・2018年12月6日、米ツイッター社のジャック・ドーシーCEOが日本の首相官邸を訪れ、安倍総理と面会。安倍総理はドーシー氏との2ショット写真をツイッターに投稿し、特製Tシャツをプレゼントしてもらったことを明かした

・ネット上では、これまでツイッター社が安倍政権と癒着している疑惑がくすぶってきた中、「やはりそうだったのか」「どうりで安倍応援団のヘイトスピーチらが野放しにされているわけだ」などの声が上がっている。


(中略)

(中略)

(中略)



(中略)


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画像の出典: Author:Darz_Mol [CC BY-SA]

在日米軍の戦闘機と空中給油機が訓練中に高知県沖で墜落 〜
日本列島丸ごと「全土基地方式」で米軍の占領下

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　米軍の戦闘攻撃機と空中給油機が訓練中、高知県沖に墜落しました。例によって事故の詳細は未だに明らかにされていませんが、空中給油訓練であったことはロイター通信などが伝えています。
　過去2016年にオスプレイが空中給油訓練中の事故で名護市沿岸に墜落し、2018年にはオスプレイが奄美空港に緊急着陸した原因も空中給油機との接触事故が原因と伝えられました。危険な訓練にも関わらず、米軍の訓練は常に詳細不明で、事故が起きようとも為す術がないのが日本の有様です。
　今回の事故では、たまたま付近に漁船などは無く被害はありませんでしたが、米軍は「全土基地方式」により日本の全国土、全空域、全海域を自由に使えます。ツイートにあるように、基地問題が沖縄だけの問題ではなく、自分の頭上にある危険だということを実感するものでした。辺野古への暴挙は、そのまま私たちへの仕打ちです。
　さらに今回の事故を伝えるNHKが面妖で、最初のニュースでは「落下」と伝えていたようです。ヒゲの隊長はもっと優雅に「着水」ですと。間違っても事故なんかじゃないと米軍フォロー。さすがに国民の視線を感じたのか、隠しおおせなくなったか、現在は「墜落」と「書き換えた」らしい。
　沖縄には玉城知事が居て、反骨精神のあるメディアもあります。本土の国民は事実を究明もしない嘘つきメディアのハンディがある中で、抗議の本気度が問われます。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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在日米軍の２機 高知県沖で接触し墜落 捜索続く
引用元）
NHK NEWS WEB 18/12/6
６日未明、高知県沖の太平洋上でアメリカ軍岩国基地に所属する戦闘攻撃機と空中給油機が訓練中に接触し海上に墜落しました。２機には合わせて７人が乗っていて、１人が救助されましたが、残り６人の行方はわかっておらず、アメリカ軍や自衛隊などが捜索を続けています。
防衛省によりますと、６日午前１時40分ごろ、山口県岩国市にあるアメリカ軍岩国基地に所属するＦＡ18戦闘攻撃機とＫＣ130空中給油機が、高知県の室戸岬の南およそ100キロの上空で接触し、海上に墜落したということです。
(中略) アメリカ軍や自衛隊、海上保安庁が航空機や船を出して捜索を続けています。
(以下略)
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配信元）
Twitter


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画像の出典: ObierAuthor:Obier [CC BY-SA]

フランスの「黄色ベスト運動」は大変大きな事件で、ベルギー・オランダ・イタリアにも飛び火 ～ロスチャイルド家の思惑が、“猛烈に逆回転”を始めている～

, / ＊事件, ヨーロッパ, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　フランスの「黄色ベスト運動」は大変大きな事件で、記事によると、ベルギー・オランダ・イタリアにも飛び火しているとのことです。
　「黄色ベスト」は、故障によって車外に出るときに着用が義務づけられているベストで、2008年以降、すべての運転手が車に積んでいるもので、“労働者のシンボル”ということです。
　マクロン大統領は、地球温暖化対策の国際的な取り組み「パリ協定」を受け、「脱炭素」経済への移行を宣言し、燃料税を引き上げました。さらに、来年1月1日から引き上げる方針を表明したために、今回のデモが発生したということです。
　トランプ大統領は、「パリ協定は致命的な欠陥で責任認識する国の燃料価格を上げ、公害を発生する国を責任逃れさせる」とツイートしています。パリ協定は、年10兆円を先進国が負担しなければならないのに対し、CO2を最も発生する中国とインドはその責任を免れるので公平ではないというのが、トランプ大統領の表向きの批判です。
　ところが、Wikipediaを見ると、“トランプは「地球温暖化は（国際協調主義の）丁稚上げだ」とツイッターで批判的な発言をし、2017年6月に協定からの離脱を表明”とあるように、地球温暖化説自体を、科学的根拠のないデマだと認識していることが窺えます。
　消費税に例えると、わかりやすいと思います。消費税を引き上げて得をするのは大企業で、庶民は苦しみます。消費税の増税分は、法人税の減税分になっているからです。
　この消費税のメカニズムを世界規模にしたのが、パリ協定の「炭素税」だと考えるとよいでしょう。これで得をするのは世界的な大企業で、富がロスチャイルド家に集約される形になります。
　記事を見ると、こうしたロスチャイルド家の思惑が、“猛烈に逆回転”を始めているとあります。地球温暖化詐欺が白日の下に晒されれば、ケムトレイルの問題も解決に向かうと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「エリートが地球の終わりを語る時、僕たちは月末に苦しんでいる」仏・黄色ベストは何に怒っているのか
引用元）
Yahoo!JAPANニュース 18/12/4 木村正人  | 在英国際ジャーナリスト
（前略）
仏内務省によると、12月2日の日曜日には蛍光色の安全ベストを着用した13万6000人がフランス全土で抗議デモに参加しました。彼らは地球温暖化対策のため、燃料税をどんどん引き上げるエマニュエル・マクロン大統領の辞任を要求しています。（中略）… 「黄色ベスト運動」はベルギー、オランダ、イタリアにも飛び火し、フランス国内ではマクロン大統領の教育改革や社会保障・医療改革に対する抗議活動へと拡大しています。
（中略）
EU統計局（ユーロスタット）で加盟国ごとに運輸・倉庫就業者の時間当たり労働費用を見てみましょう。デンマークが一番高く40.4ユーロ、フランスは32.8ユーロ。EUの新参組ルーマニアは6.1ユーロ、ブルガリアは4.6ユーロです。

これだけ賃金格差のある労働者が単一市場で働くことは使用者や会社側には労働費用を抑える大きなメリットがありますが、労働者にとっては賃下げにつながる悪夢以外の何物でもありません。
（中略）
新たな地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」を受け、マクロン大統領は「脱炭素」経済への移行による雇用創出を宣言。（中略）… トラック運転手たちが「そんなことをされると生活ができなくなる」と抗議の声を上げたのが「黄色ベスト運動」のきっかけです。
（中略）
「ブラジルのトランプ」と呼ばれるジャイル・ボルソナロ次期大統領もパリ協定からの離脱を示唆。（中略）… 現実社会は猛烈に逆回転を始めています。
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配信元）
Twitter
 
 
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