40年ほど前に厚生省(現・厚生労働省)に追放された、東風睦之博士の開発した「ベンズアルデヒド抗がん剤」は副作用がなく、安価で、広範のがんに効く! びわの粉末に関し、令和3年1月に更新されたのは何故? -その5-
(
前回からの続きです。)
引き継がれたベンズアルデヒドの研究
東風博士が設立した一条クリニックの院長である高橋亨医学博士の著書「
進行がん患者を救う「奇跡の治療薬」への挑戦」の冒頭には、「約50年前、マスコミでも大きく取り上げられるほど注目を集め、効果を期待されながらも日の目を見ることなく葬り去られた“抗がん剤”がありました。あの時、横槍が入らず、研究が進められていたなら、現在のがん治療は大きく変わっていたかも知れません。あるいは今頃、がんも死に至る病ではなくなっていた可能性さえあります。それを研究者たちによって復活させようと取り組んでおります。」と記されています。嬉しいことに、ご家族や研究者の方々によって東風博士の遺志は脈々と引き継がれていたのです!
著書によると、
東風睦之博士の長女斎藤潤医師は 2005年頃から、本格的にベンズアルデヒドの研究に関わるようになり、東風睦之博士の臨床を引き継ぐと、その効果を目の当たりにして改めて驚いたそうです。どう考えても延命治療が精いっぱいで、この状態で腫瘍の縮小が望めないと思われた患者さんでもベンズアルデヒド抗がん剤の投与によって著効が見られたからです。「そういう有効例がありますので、ますます世の中に出さなければいけない」と強く思われたそうです。
どんな妨害にあっても諦めることなく突き進んでこられた東風博士ですが、寄る年波には勝てず倒れてしまい、博士に代わって協力してくれる研究機関を求めて奥様の斡子氏と斎藤潤医師が奔走していると、誰に説明してもまず口を揃えて言われるのが「副作用がない、薬剤耐性もないなんて、そんな都合の良い物質が世の中にあるわけがない」という返答だったのです。作用機序が解明しない限り、誰にも信用してもらえない。それほど現代は安全性とともにエビデンスが重要とされ求められているというのです。1981年(昭和56年)には改正薬事法を中心に、医薬品の安全性・品質面への監視がさらに厳しくなりました。
大手製薬会社には見向きもされないので、当時、慶応大学の研究室の中にラボを持ち数名の研究員がさまざまな分析を行っていた中堅のベンチャー企業に、ベンズアルデヒドの解明を依頼することになり研究を続けていましたが、ベンズアルデヒドは確かに「ある細胞には効いている」のですが、揮発性の物質のため不安定で期待していたほどの進展が見られない状態であり、また経済的な諸事情のために、ここで外部に依頼しての研究を打ち切ったのです。その時の研究費はすべて奥様が負担されていたそうです。
ただ、この
研究データーではベンズアルデヒドがmTOR(エムトール)の制御を有する経過に作用していることを突き止めていたのです。がんが活性化する経路はいくつか報告されていますが、その一つがPI3K/AKT/mTORで構成されているシグナル伝達経路で、ベンズアルデヒドもこのmTORの抑制が顕著にみられることが確認されたのです。分子標的薬に似た作用をベンズアルデヒドが持っていたということです。
動画では、“私達のOneAmericaだけではなく、この業界のすべての企業は同じデータが得られた。…新型コロナによる18~64歳の実際の死亡率は、公式に公開した死亡数よりはるかに高いことがわかる”と言っていることが確認できます。
また、“今は長期的な傷害保険請求が増加している。…我々の会社では、これらのコストは1億ドルを超えると予想される。…時間の経過とともに、これらの費用は徐々にすべての雇用者に転嫁される。保険料が上昇し始めるので雇用主がもっと人件費のコストアップの圧力を受ける。我々の業界の多くの人は、ワクチン接種率の低い雇用主を標的に彼らに余分な負担を追加する。同様のリスク要因が頻繁に現れる場合、これは我々の業界の典型的なやり方だ。” と言っています。
先の記事によると、「この1億ドルは、ワン・アメリカ社が契約者に支払うことになる団体生命保険と身体障害者保険金である」とのことです。
現実は、ワクチン接種者が感染を拡げていて、入院も死亡もワクチン接種が原因なのですが、業界の典型的なやり方は、“ワクチン接種率の低い雇用主を標的に彼らに余分な負担を追加する”ということです。
事実はどうでもよく、経済的にワクチン未接種者を追い詰めて、事実上ワクチンを強制するつもりなのです。マクロン大統領は、“フランスの500万人の未接種者を「非市民」と非難し、誓った。「私は本当に彼らを怒らせたいのです。最後までそうし続けます。それが戦略です。」”と言っているようです。