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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝76 ― ロックフェラーの野望の具現化

 デイヴィッド・ロックフェラーはその回顧録で以下のように語っています。
一族と私は国際主義者であり、世界中の仲間たちとともに、より統合的でグローバルな政治経済構造を――言うなれば、ひとつの世界を――構築しようと企んでいるという。もし、それが罪であるならば、わたしは有罪であり、それを誇りに思う。
『ロックフェラー回顧録』(楡井浩一訳、新潮社)
 デイヴィッド・ロックフェラーのワンワールド・NWO構築への野望と行動は、陰謀論どころか陰謀でさえ無い、明謀というべきかあからさまなものだったのです。パクス・アメリカーナであり、アメリカを中心としたNWOであり、それはロックフェラー初代のジョン・ロックフェラーの野望を受け継いだものでしょう。
 デイヴィッド・ロックフェラーは、兄を殺害してロックフェラー家当主の座についたと記憶します。この非常に獰猛な男が世界に向けてその野望の牙をむき出し、あからさまに目に見える行動に打って出たのは、彼がチェース・マンハッタン銀行の最高経営責任者(CEO)となった1969年からと言えるでしょう。ちょうどニクソン政権と重なります。
 ニクソン政権を、ホワイトハウスを仕切ったのはヘンリー・キッシンジャーです。ロックフェラーは、このキッシンジャーを明らかに使用人扱いしています。つまり、ニクソン政権の行動ベクトルは、ロックフェラーの利益に向けてのものだったということです。その中で「ペトロダラー・システム」が構築されていき、チリ・クーデターが起こされたのです。
 ところで、キッシンジャーは本来はエリザベス2世に認められて300人委員会のアメリカ主席顧問の地位についたようなので、ロックフェラーから使用人扱いされることは不本意であったはずなのです。しかしキッシンジャーがそれに甘んじたということは、この頃、エリザベス2世がロックフェラーに近づき、協力関係を結ぶようになっていたのではないか?と思えます。闇の世界の内部の権力争いです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝76 ― ロックフェラーの野望の具現化

ペトロダラー・システム


1971年8月、ニクソン(ドル)・ショックにてドルと金との兌換放棄によって固定為替相場制を停止。1973年、変動為替相場制に移行したところで10月に第1次オイルショックを創出、これにて膨大なオイルマネーも生み出されます。

こうしたところで、1974年にヘンリー・キッシンジャーはニクソン大統領を伴い、サウジアラビアの首都リヤドを訪問。キッシンジャーはサウジのファハド皇太子と会談し、「ワシントン・リヤド密約」と呼ばれる協定を交わしました。

サウジアラビアのリヤドでファイサル国王と会談するヘンリー・キッシンジャー(1975年)
Wikimedia Commons [Public Domain]

これについてはウィキペディアの「オイルマネー」記事の中で以下のように記されています。

1974年、財政赤字とドル防衛が問題化していたアメリカ合衆国のリチャード・ニクソン大統領とヘンリー・キッシンジャー国務長官がサウジアラビアを訪問してファイサル国王やファハド・ビン=アブドゥルアズィーズ第二副首相兼内相との会談でドル建て決済で原油を安定的に供給することと引き換えに安全保障を提供する協定(ワシントン・リヤド密約)を交わした。

サウジが全ての石油取引決済をドル建てで行なう一方、その見返りとして米国はサウジの安全保障を確約するのが「ワシントン・リヤド密約」の内容ですが、同様の協定をキッシンジャーは次々とアラブOPEC諸国と結び、OPECがドル以外の通貨では石油を世界に売らないことになります。これにて米国の戦力を背景とした石油本位制ドルの「ペトロダラー・システム」が構築されたのです。

それによってどうなったかは、「オイルマネー」記事のつづきの以下です。

これにより、第四次中東戦争の禁輸で高値となっていた石油を輸出することが可能になって多額のドルが流入するようになった。国内への資本投下や財政支出などに用いられたが、使途が見つからなかった余剰資金が国際短期金融市場に流入することになった。この頃から、国際金融界において突如現れた産油国資本へ注目が集まるようになった。オイルマネーはユーロカレンシー市場を経由してほとんどがアメリカの金融市場へ流入していた。当初、流動性の高い短期資金であったが次第に運用結果を重視するようになった。

ペトロダラー・システム

「ペトロダラー・システム」は世界を投機カジノ市場へと移行させ、米国はこの巨大な投機カジノ市場の中心地となったのです。

♻ 「ペトロダラー・システム」によって「無から信用創造されたドル」が「無尽蔵」に作られていきます。
♻ 一方で非産油国や新興国は高値で石油を購入せねばならず、そこに「無から無尽蔵に作られたドル」がIMFなどを通じ貸付され、それらの国家は産油国からその高利のドルで石油を購入します。
♻ 産油国に流れた膨大なドルは米国債購入や投機、そして兵器の購入などで米国に還流されます。

無論のこと、無尽蔵に作られるドルは米国政府の借金によるものです。天文学的な米国の借金によるドルが世界を駆け巡り、世界をカジノ市場にして、弱小国を初めとする世界民衆から富を収奪していきます。これが「ペトロダラー・システム」であり、これによって暴利を貪るものは初めから決まっていました。


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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝75 ― ニクソン・ショックとオイルショックの裏側

 関係のある元船乗りの方から直接に話をうかがったことがあります。昭和48年の石油価格が暴騰のオイルショック時、その方は船員として外国にいて、その港には石油を積んだタンカーが所狭しと停泊していたそうです。「わざと石油を停めている…」と何ともやりきれない気持ちになったとのことでした。意図的に石油を停めるだけで石油価格は暴騰し、オイルショックが生じるのです。第4次中東戦争によって第1次オイルショックは生じたとされます。しかし、本当のところ理由はなんでもいいのです。石油を停める口実を作り、実行さえすればオイルショックは生じるのです。
 オイルショックによって多くの民衆は困窮しますが、逆にごく一部のものはあふれかえるオイルマネーに全身を浴しました。このためにオイルショックは作られ、その口実として第4次中東戦争が選ばれたのが本質でしょう。
 ニクソン(ドル)・ショックも一連のものです。建前上であったでしょうが、ブレトンウッズ体制のドルと金の定価交換、これを放棄し、ドルと金の価格固定をなくしてドルと金も変動相場制となります。これから全てのものが投機の対象となるカジノ経済が展開していくことになりました。
 ドルと金の交換を放棄する宣言を出すと決めた時点では、すでに連中は石油に狙いを定めていたはずです。石油を暴騰させ、石油に限りなく値打ちをもたせてやろうと。「石油は30年でなくなる。」 当時さかんにされたアナウンスも、石油に値打ちを待たせるためのものでしょう。
 約50年前、石油を停めるだけでオイルショックは起きました。そう意図すれば簡単にできることなのです。現在も食料危機とエネルギー危機が深刻化していますが、基本的には50年前と同じ操作がされていると見ればいいでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝75 ― ニクソン・ショックとオイルショックの裏側

「汚れ役」をかぶされたニクソン


貿易不均衡で増大し続ける貿易赤字、ベトナム戦争での巨額の経費、これらのため巨額のドル紙幣が刷られていきます。それに秘密の宇宙プログラムでも国内の黄金を多量に用いたでしょう。米国内の金保有量は激減していき、ドル紙幣と金の交換は無理な状態になっていったとのことです。

もともと米国内の大量の黄金とは、大東亜戦争で日本からの収奪を恐れたアジアの王族たちが避難先として米国内に黄金を預け、これが米国内の大量の金保有となっていたのです。こういった金保有量激減の米国の状態を見たフランスなどが、手持ちの準備ドルと金とを定められた1オンス35ドルで交換するよう要求します。しかしこれをニクソン大統領は拒否。こうやって1971年8月にニクソン(ドル)・ショックが発せられたとされます。

Wikimedia_Commons [Public Domain]

…それにしても米国政府が、黄金を管理しているわけでもないだろうし、通貨ドルを発行しているのでもありません。それにも関わらず、ニクソン大統領がドルと金の交換を拒否し、ドルと金の兌換停止を宣言するのですが、この2つは本来は連邦準備制度(FRB)が行うべきことでしょう。ニクソン大統領にこれらをやらせたということは、米国政府が金を保有していて、基軸通貨ドルを発行しているよう世界民衆に見せかけるということだったでしょう。

ただし、それ以外にもニクソン大統領に「憎まれ役」「汚れ役」をかぶせる意味もあったように思います。1970年の「カンボジア作戦」のウィキペディア記事では、この作戦をニクソン大統領が強引に進めたことがうかがえ、これで不興を買ったニクソン大統領は、闇権力から排除の対象になっていたはずです。

それとニクソン(ドル)・ショック全般から感じるのは、貸主に無断であろう黄金のBISへの移転や、黄金の好き勝手な使用ぶりのFRBの振る舞いを見ると、ブレトンウッズ体制の初めから、FRBはまともにドルと金の交換などするつもりがなかったようにも思えるのです。外伝71の冒頭で見たように、コールマン博士の説通り、FRBが発行するドルは、1933年時点で既に金本位制を喪失した不換紙幣になっていたほうが事実のように感じます。金1オンス35ドルの定価交換など見せかけのアドバルーンに過ぎないということです。

ともあれ、通貨ドルを発行してもいない米国政府、その大統領であるニクソンにドルと金の兌換停止を決定できる権限などあるはずがなく、全てを決定したのはFRBの所有者たちで間違いないのです。ただし、FRBの決定をニクソン大統領に伝え、あの時点であのような内容[ニクソン(ドル)・ショック]で宣言するように持っていった人物がいるはずです。その人物はどうやら当時のニクソン政権の主席財務次官であったポール・ボルカーのようです。


彼のウィキペディア記事の「経歴には、

  • 1971年、ジョン・コナリー長官下の主席財務次官として、キャンプ・デービッドの合意案を起草し、ブレトンウッズ協定による固定為替相場制の廃止に貢献した。

とあるとおりです。


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大西つねき氏が説くウクライナ侵攻を巡る金融経済 / 日本がアメリカの腰巾着として没落し外資の属国となることを回避できるか最後の岐路

読者の方からの情報です。
 ウクライナ侵攻を金融経済から説く大西つねき氏の動画を、読者の方からお知らせいただきました。4/10記事の苫米地英人氏の解説による「シン・金本位制(金準備担保型通貨制)」とも相通ずる、実体の裏付けのある通貨への移行と、今後、日本を襲う厳しい状況、そして最後のチャンスかもしれない打開策を提言されています。この動画の重要な部分はまさしくここですが、日本人の覚悟を問われたとも言えるシビアなものです。
 アメリカは史上空前の借金大国で、アメリカにある資源は労働力も含めてアメリカに所有権が無い状態です。つまりドルは事実上、裏付けのない通貨です。それに対してロシアは資源大国の上、ずっと経常黒字でルーブルには裏付けがしっかりある。今後、ルーブルの信用は上がることがあっても、ドルが上がることはない。この、紙屑同然のドルを世界一保有しているのが日本です。これは何を意味するかというと、アメリカと共に沈んでいく国だということで、今の円安の本当の理由はそこにあると見ています。
 日本が7年間のアベノミクスの間に10兆ドルもの対外資産を買い、その代わりに売った円で、日本の資産を外資に買われてしまっています。ドルが紙くずになった瞬間に、日本の資産は消えます。
 「もしも自分が政権の中枢にいたら、最後のドル高の今、日本の持っている対外資産を全て売りまくる、外国人投資家から国内資産を買い戻す」しかし、これまでそれを仄めかしただけで失脚させられ殺されてきたのが日本の政治家です。アメリカの腰巾着を続けて日本がこのまま惨めな属国に落ちていくのを、私たちは止められるか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ドル高とルーブルと金の話」@パイレーツラジオ2.0(Live配信2022/4/20)
配信元)


(6:40〜)
 時事が動く時は、金融市場(相場)も活発になる。
これまでは有事のドル買い、有事の円買いだった。
しばらく前から、金など現物が上がっている。
この背景を見る。

現代のお金というものは実体がない
「お金イコール借金」誰かの借金でお金の数字が生まれる
借金の縛りが信用を生む。
お金と借金は増え続ける仕組みだが、お金それ自体には実体がない、ただの数字。
(これが分からない人は、ぜひ、大西つねきの講演会に聞きにきて欲しい。)

増え続けるお金の価値が落ち、相対的に実体・金の価値が上がってきているのは当然

原油、鉱物資源、水源のある不動産、森林のある不動産など、実体のあるリソースも価値が上がってくる。
お金はただの数字なので、それを所有権に代える必要があるのが、現在の資本主義。


(13:20〜)
今ウクライナで起こっていることは、アメリカの利権を巡る戦いが実態
原油の採掘権、パイプラインなど実体を押さえるための陣取り合戦で、自由と独立の戦いなどではない。
アメリカはそもそも世界中から借金をしている国、借金大国だ
地球の資源を食い尽くすガン。
誰が貸しているのか。 日本、ドイツ、中国、香港などの資産国が債権国だ。
「ドル」が国際決済通貨だから信用があるとみなされる

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20/03/09 フルフォード情報英語版: アメリカ大統領選や東京オリンピックは中止なのか? 人為的なパンデミックで世界政府をもたらす

 今回もフルフォード氏は、新型コロナウイルスが致死性は低いのに恐怖を煽り立てられている、という立場です。なのでビルの爆破解体のように、「コントロールされている」となるのです。
 そんな中でネタニヤフと、そのお人形の安倍は、パンデミックを口実に戒厳令を敷きたいようですが、どちらも逮捕間近だそう。大変、目出度いです。ただしフランシスコ教皇も、習近平も、処分を発表されずに影武者かクローンとすり替えられる可能性があるそうなので、以上の二人も実際にどうなるかは不明です。
 どうにも情報が錯綜しているようですが、明るい話として、新時代のテクノロジーについて具体例が幾つか挙がっていました。老いが治療可能となる、というのは既出な気がしますが、日本の水素エネルギーの研究は新しいです。楽しみです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ大統領選や東京オリンピックは中止なのか? 人為的なパンデミックで世界政府をもたらす
投稿者:フルフォード

パンデミックは新時代到来のカモフラージュ


ハザールマフィアの金融システムに対するコントロールされた爆破解体は、今や誰の目にも明らかになった。石油価格の30%急落、株式債券市場のメルトダウン、世界中で渡航と貿易の停止。この全てが、フェイクなパンデミックと歩調を合わせて演出されている、と複数筋が裏付けてきた。

【今回の】パンデミックはその大半がメディアのイベントであって【偽物だ】が、本物の金融崩壊と共に、世界共和国をもたらすためのカモフラージュとして利用されている、とP3フリーメイソン、イルミナティ、CIA筋の全員が認めた。引き金となった出来事は、2月16日の米国株式会社政府の債務不履行だった、と彼らは言う。

コントロールされたこの爆破解体の目的は、悪魔崇拝の大量虐殺犯罪者連中を世界権力の頂点から排除することだ、とペンタゴンや其の他の情報源が言っている。これにより、禁じられていたテクノロジーの公表が可能となり、驚きに満ちた新時代をもたらすだろう、と彼らは付け加えた。例えば、老いは間もなく治療可能な症状となる、と同筋は言う。

以上を実現するためにも、幾つものパンデミックだの、発がん性物質だの、戦争だので我々を殺そうとしてきた支配層は、片っ端から見つけ出し、裁きを受けさせているところだ、と彼らは付け加えた。【そして以下のように】説明する:

「NATOの演習のためにヨーロッパに派遣された米軍は、シオニストやディープ・ステートのアセット【=手先、協力者】らの逮捕にも従事するのかもしれません。スイスだけでなく、ブリュッセル、アントワープ、ベルリン、パリ、アムステルダム、ロンドンで。」


アメリカ大統領選


一方、アメリカ国内では、大統領選出のプロセスが既に劣化して茶番となっている。ボケている上に汚職まみれのジョー・バイデンが指名【確実となり】、共和党【の前哨戦】で明らかに不正が行われているのだ。バイデンが撒き散らしているナンセンスの一例がこちら:

「あなたが指名したいのが民主党員であれば、生涯を通して【生粋】の民主党員、誇り高き民主党員であれば、民主党員オバイデン・バーマなのであれば、私たち【の陣営】に加わってください。」

【※もはや自分の名前すら、ちゃんと覚えていない。オバマと自分の名前をミックスして、オバイデンなる何か知らんが新たな生命体を生み出している模様。】

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

CIA筋の一人は以下のように状況をまとめてみせた:

トランプが次の大統領となることになっています。戒厳令を宣言しますからね、勿論人々を守るため【という理由で】。アメリカ人の7割ほどが影響を受けると予測されています。トランプは選挙を取りやめるでしょう。どうか彼が大統領とならんことを、って? 彼は随分前から、このやり方に気が付いていました。ドミノが倒れはじめたのです。」

米国の極秘起訴件数は今や16万近くにまでなり、現に1,613件の起訴が実行された。ということで、こういった【アメリカ】株式会社の悪党の多くが牢屋送りになって、やっと奴らに相応しい場所に行ってくれるらしい。
https://docs.google.com/spreadsheets/d/1kVQwX9l9HJ5F76x05ic_YnU_Z5yiVS96LbzAOP66EzA/edit#gid=1703320056 【※2018年から現在までの極秘起訴の一覧表。】

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20/03/06&07 ソルカ・ファール情報:北朝鮮からの黒い雨とサウジアラビアのクーデター

 最近のソルカ・ファール情報から、気になる記事を2つお届けします。ちなみに双方に直接の接点は一切ありません。

 最初の記事は遺灰が雨で降ってくるという不気味な話。真偽はともかく、北朝鮮で新型コロナウイルス犠牲者ゼロというのは、なんとも怪しい。
 日本の大手メディアは埼玉で黒い雨の通報が複数あり、原因として千葉の工場火災が考えられると報じています。ということで「黒い雨」は実際に起こっており、原因は確定していません。

 2つ目の記事はサウジアラビアでまたもや皇太子が反対派を粛清したという話。今回は、石油の減産を強行したいようです。
 ちなみにアメリカは昨今シェール・オイルの一大ブーム到来で、世界最大の原油産出国に躍り出ました。ただしその多くは多額の費用がかかってしまうフラッキング採掘で、これには環境問題という点から地元民も反対しています。
 中東和平を目指すロシアを怒らせたアメリカは、自業自得な状況に追い込まれました。市場崩壊は、もうすぐのようです。
 おまけに2月25日のソルカ・ファール女史の記事によると、ロシアは小麦輸出量を今年も伸ばしており、他の農産物も絶好調。対するアメリカは悪天候などのせいで、今年も低迷中。大丈夫でしょうか……。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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20/03/06&07 ソルカ・ファール情報:北朝鮮からの黒い雨とサウジアラビアのクーデター
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、WhatDoesItMean.comの自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
■1つ目の記事
✅北朝鮮はコロナウイルス患者ゼロの筈……
✅なのに検査キットをロシアに要請?
✅北朝鮮のロシア大使館が本国ロシアへ緊急報告:
✅北朝鮮には以前から有毒廃棄物の処理のために移動式焼却炉があちこちに存在
✅武漢では現在、何かの死体処理に移動式焼却炉が活用されている
✅どうやら北朝鮮も死体の処分を開始したのか、移動式焼却炉がフル稼働中
➡煙が低気圧に吸収されて、日本に移動し、黒い雨となって落ちてくる

■2つ目の記事
✅ロシアとトルコがシリアでの停戦合意に折角こぎつけたのに……
✅国連安保理が支持しようとすると、アメリカが拒否権発動
➡報復措置としてロシアがOPECの石油減産の要請を突っぱねる
➡結果、原油価格が暴落、株式市場はリーマンショック以来最悪の状態に
✅その証拠:VIX指数(恐怖指数)が急騰
✅原油安で一番影響を受けるのはアメリカ!
✅対策:サウジアラビアが米軍警護の下で必死に減産態勢へ
国内の減産反対派を拘束
⚠とはいえ、市場崩壊はどー見ても不可避
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ソルカ・ファール情報:北朝鮮がコロナウイルス被害者を焼却し、その灰が衝撃的な“黒い雨”となって日本に降り注ぐ
転載元)

雨と共に降ってくるのは遺灰?


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】保健省MINZDRAV)の実にゾッとする内容の新報告書で、朝鮮民主主義人民共和国から要請されていた1,500個のコロナウイルス診断試験キットを平壌に無事送り届けた旨が追認されていました。

――北朝鮮政府はコロナウイルス患者がゼロだと【の主張を】続けているが、この度朝鮮民主主義人民共和国のロシア大使館から寄せられた緊急報告によると、どうも【実情は】異なるようだ、と当該報告書には記されています。

――【大使館からの緊急】報告では、北朝鮮が喉から手が出るほど欲しかった交換可能通貨【※ようは外貨】獲得のために、2008年から近隣諸国にとって不要な有毒廃棄物を国内で引き受け始めるようになったと説明してありました。

――2010年にはこういった有毒廃棄物を処理するため、北朝鮮は移動式焼却炉を国内に拡散させました

――そして中国が工業用の移動式焼却炉40台をコロナウイルスの震源地へ先週送ったことから、この病に感染した死体の処分を開始したのではないかと疑われている中で、北朝鮮も同様の動きに出たようです。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※武漢に派遣された移動式焼却炉の写真を追加しておきます。青い文字で「垃圾和动物尸体処置方舱」と記されているので、「垃圾和动物尸体」つまり、ゴミと動物の死体は処理できるようです。】

――ですがそれをこの数日の間続けているものですから、北朝鮮の移動式焼却炉から立ち上る黒い煙はこのアジア一帯に広がる巨大な低気圧の中に【すっかり】巻き取られてしまいました

――北朝鮮から日本へと押し出された低気圧は、【日本で】不吉な黒い雨となって降り始め、コロナウイルスで死亡した北朝鮮人の火葬された遺体を含んでいるのでは、と見られています
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