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アーカイブ: CIA

画像の出典: 香港国際空港第1ターミナル Author:翼 [CC BY-SA]

香港国際空港を占拠したデモ隊の陰には抗議活動を誘導する組織があり、それは2014年の香港デモも演出していた

, , / ＊政治経済, アジア, ライター・読者からの情報, 事件
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　今なお続いている香港デモについて、以前にぴょんぴょん先生の本質を突く記事がありました。
しかし、その後「民主化」の陰の動きに言及する人は少なく、シリア同様、mkoさんの孤軍奮闘に見えます。11日にデモ隊の女性が警官隊と衝突して片目を負傷してからは、「目は目を」という抗議行動でわざわざ「片目」の画像がたくさん出回っています。が、その女性は事前にお金を得ていた画像も出てきて、いわゆるクライシスアクターではないかとの指摘もあります。
　さらに、12日にデモ隊のグループが香港国際空港を占拠する直前に、アメリカのジュリー・イーディー領事と反中国運動のリーダー達が会っている画像が出てきました。櫻井ジャーナルの記事では、イーディー領事はCIAの非公然オフィサーと言われ、また2014年の雨傘運動の際には、デモのリーダーがアメリカのNEDから支援を受けていたことも確認されています。NEDは「民主主義のための国家基金」と銘打っていますが、実態はCIAの秘密工作資金の供給を行う組織です。従来、英米の支配層にとって香港が「略奪の橋頭堡」であり、今やカバール側の失地回復の舞台となっていることは間違いなさそうです。
　現在のデモ隊の動員力では、街中の行動よりもインパクトのある空港が舞台に選ばれたと見られています。民主化を願う無辜の市民vs国家権力という枠組み以外の複眼が必要です。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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抗議活動が盛り上がらず、過激路線で注目を集めようとする香港の運動
引用元）
櫻井ジャーナル 19/8/14
香港国際空港が8月12日から数千人のグループに占拠され、旅客機の発着ができなくなったと伝えられている。11日にデモに参加した女性が負傷したことへの抗議が呼びかけられ、それだけの参加者が集まったのだという。そうした参加者の中にはアメリカの国旗を掲げ、国家を歌う参加者がいる。

　アメリカやイギリスにとって香港は略奪の橋頭堡であり、情報機関が麻薬取引で儲けたカネを動かし、ロンダリングする拠点であり、地下経済と地上経済の通路でもある。米英両国の支配層が香港に執着している理由はそこにあり、その手先になることで個人的な利益を得ようとしている人もいるだろう。

　空港占拠の直前、8月8日からツイッター上にアメリカのジュリー・イーディー領事が黄之鋒（ジョシュア・ウォン）や羅冠聰（ネイサン・ロー）を含む反中国運動の指導者たちと会っているところを撮影した写真がアップロードされている。JWマリオット・ホテルで撮影されたのだという。
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
（以下略）



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CIAの秘密工作が露見したため、80年代に民主主義を旗印に民主主義を破壊するNEDを米国は創設
引用元）
櫻井ジャーナル 16/5/18
アメリカにはNED（民主主義のための国家基金）なる団体が存在している。1983年にアメリカ議会が承認した「民主主義のための国家基金法」に基づいて創設され、政府の資金をNDI（国家民主国際問題研究所）、IRI（国際共和研究所）、CIPE（国際私企業センター）、国際労働連帯アメリカン・センターなどへ流しているのだが、その資金はCIAの秘密工作に使われてきた。
（中略）
　NEDは「NGO（非政府組織）」だとされているが、実態はCIAと密接な関係にある機関。名称に「民主主義」が含まれているものの、勿論、本当に民主主義を望んでいるわけではなく、アメリカ支配層にとって邪魔な存在を倒すために「民主主義」という旗を掲げながら介入、不安定化を図り、あわよくば倒してしまうことが目的で、多くの場合、狙われるのは民主的に選ばれた政権。タグで人びとを騙すというアメリカ支配層の常套手段だ。
（以下略）


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画像の出典: Author:コミイダ [CC BY-SA]

［プチエンジェル事件］児童売春クラブに2,000名もの政財界の大物が並んだ顧客名簿を警察が押収 ～その顧客名簿とビデオをQグループ側のCIAが所有か

, , / ＊事件, 政治経済, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　謎の多いプチエンジェル事件ですが、興味深い記事が出ていました。プチエンジェル事件とは、2003年7月に、児童売春クラブの「プチエンジェル」の経営者だった吉里弘太郎が、小学生の少女4人を監禁した事件です。
　プチエンジェルには、小学生から高校生までの少女たちが在籍しており、プチエンジェル事件の翌日には、渋谷センター街で1,500名もの未成年が補導されたとのことです。
　プチエンジェルでは、小学生を紹介すると、紹介者は3万円がもらえるシステムだったとのことで、プチエンジェルに在籍している少女たちが主に勧誘行為をしていたようです。プチエンジェル事件では、2,000名もの政財界の大物が並んだ顧客名簿を警察が押収しました。また、少女との行為を撮影した1,000本以上のビデオテープも発見されました。しかし、この事件は犯人の吉里弘太郎の自殺という形で、すべてがうやむやにされてしまいました。
　このプチエンジェル事件は、芸能界とのつながりも噂されています。当時、プチエンジェルのスカウトをしていた女性によると、かなり容姿は厳選していたとのことで、こうした売春目的の紹介制の風俗店などは、デビュー前のアイドルや現役のモデルたちがアルバイトをしていることが多いとのことです。
　芸能界は、山口組、関東連合といったヤクザや半グレ集団との繋がりが深く、プチエンジェル事件も関東連合の影があると言われています。プチエンジェル事件に関する詳しい解説は、こちらの記事をご覧ください。
　問題は、その顧客名簿とビデオがどこかに保全されているのか否かです。どう考えてもこの事件はCIA案件なので、残っていると思われます。トランプ大統領がCIAの大掃除をしていることを考えると、Qグループ側のCIAがこの名簿とビデオを所有している可能性があります。
　おそらく、この名簿やビデオが公表されることはないと思われますが、もしもQグループ側が証拠を握っているとすれば、日本の大掃除に協力すれば過去の行状は目をつぶるという取引が行われる可能性が高いと思われます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プチエンジェル事件で有名な未成年少女売春クラブプチエンジェルの少女に会いました。プチエンジェルの仕切りはやはり住吉会でした。
引用元）
モデル、女優、キャバ嬢、風俗嬢、AV女優、ヤンキー、シングルマザー、帰国子女、児童養護施設の子どもたちを幸せにするＮＧＯだいわピュアラブセーフティーネット 19/4/6
（前略）
この小学生買春に関しては今は江戸川区、葛飾区、多摩、相模、埼玉、横浜、千葉方面などの不良を挟んだ政財界との直通ルートですね。少女たちが派遣されていたのは一般社会からは隔離された南青山、麻布、六本木、赤坂のタワマンや大豪邸です。

プチエンジェル事件の主犯とされる吉里はニューヨークから帰国後に東池袋で住吉会の共同経営者のＹさんと一緒に未成年少女売春クラブのプチエンジェルを始めます。吉里の住んでいて少女との１０００本以上のビデオが出てきた久喜市のマンションも住吉会が提供していたそうです。
 （中略）
プチエンジェルで自殺した吉里とプチエンジェルを共同経営していたＹさんは住吉会の副会長で現在は六本木の某キャバクラのオーナーをしています。このキャバクラは住吉会の直営ですね。つまり未成年売春クラブ「プチエンジェル」の経営は住吉会で、そのバックはアメリカのＣＩＡでした。
（中略）  
吉里自身がＣＩＡのエージェントだったと思います。吉里がニューヨーク留学時代にＣＩＡとの接触があったのだと思います。２０００人の政財界の大物の顧客を取った目的はやはり親中勢力潰しのための切り札だと思います。

ただ想定外のことが起きて事件が露見してしまったがために口封じで住吉会に自殺と見せかけて殺されたというのが真相だと思います。
（以下略）
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プチエンジェル事件 　この事件の真相が暴露されたとき、戦後保守体制は大爆発する
引用元）
東海アマブログ 19/4/5
　プチエンジェル事件は、今から16年前に東京で起きた児童監禁売春強要事件だが、「自殺？」したとされる容疑者の単独犯行とされ、2000名もの政財界の大物が羅列された名簿を警察が押収したにもかかわらず、犯行経過と名簿の具体的内を示す、ほぼすべてが警察によって隠蔽され、マスコミもこれを報じずに、見事にうやむやにされた、戦後最悪の権力による極悪犯罪隠蔽事件である。
（中略）
　名簿を一部の記者が見ていて、そのなかに、自民党の現役政治家や元大臣、元警察官僚などが含まれていたと証言している。中には、森喜朗元総理の息子が含まれていたとの週刊誌の報道もあった。（中略）… この事件には、関わった少女や、事件を調査していたフリーランス記者などに数名の不審死者が出ているが、これらも、すべてうやむやに処理され、徹底した隠蔽が行われた。
（中略）
　この事件は、たとえ長い年月を経ようと、絶対に闇に葬らせてはならない。児童売春の顧客名簿に掲載された権力者たちは、たった今も、国家権力の第一線で政治経済に携わっていて、こんな犯罪者たちに日本を委ねることは許されない。
（中略） 　
　もしも、この名簿が、どこかに保全されていて、それが明るみに出たならば、時効は経過しているが、懲役五年相当の犯罪に関与した者として、すべての信用を失う結果になるだろう。今の、自民党や経団連の体制は根底から崩壊することが避けられないのである。
（以下略）
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配信元）
Twitter
画像の出典: Author:Wiiii & pixabay [CC0]

CIAによって作られた日本の植民地支配としての官僚機構は、まさに日本のディープ・ステート！〜特別会計にはMSA資金が関係か！

, / ＊事件, 事件, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　翁長知事の告別式に、鳩山由紀夫元首相の姿があったとのことです。鳩山氏は、本気で米軍基地を「最低でも県外」と唱えていて、実際にそれを実行しようとしたことから、防衛官僚と外務官僚の捏造文書に騙されて、県外移設を断念せざるを得ませんでした。田中龍作ジャーナルには、その捏造文書に関する記事へのリンクがあります。こちらの記事もぜひご覧ください。
　ツイッターの動画では、この捏造文書に関することを、鳩山氏自身が話しています。ぜひご覧ください。この事件は、基地に利権がある官僚たちが、時の首相に対し、文書を捏造までして騙し、基地移転を諦めさせ、退陣に追い込むという大スキャンダルです。
　この問題がメディアで取り上げられないということから、メディアが、CIAに操られているディープ・ステート側の道具であることがわかります。
　戦後、 CIAによって作られた日本の植民地支配としての官僚機構は、まさに日本のディープ・ステートと呼べるものになっていると思いますが、ここの資金の流れを徹底的に追求していた石井紘基議員は、暗殺されてしまいました。石井紘基議員は、特別会計を含む資金の流れを追いかけていたようです。ここに手を入れると、命の危険を伴うと考えられています。特別会計には、板垣英憲氏が指摘しているMSA資金が関係しているようです。私を含めてMSA資金については、ほとんどの人が何も知りません。
　板垣英憲氏の著作「縄文八咫烏直系！吉備太秦と世界のロイヤルファミリーはこう動く」の119ページには、次の一説があります。
『「降伏文書」に調印の裏で、日本は、米国、英国との間で「裏の３国同盟」を結び、「ロイヤルファンド」の所有権、管理権、運用権の温存が認められ、世界銀行は管理権、資金の運用権の実務に関わり、「金塊などが生む富」は、主に日本、米国、英国が経済的にピンチに陥ったときに分配されることになった。』
　私が疑問に思うのは、ここに出てくる“金塊などが生む富”のことです。この金塊は、略奪した金塊ではないのか。本来の金塊の所有者は、ドラゴン・ファミリーではないのか。本来、所有権を持たない者が勝手に所有権を主張し、運用益を勝手に自分たちの都合で分配しているのではないのか。
　もしそうなら、日本はMSA資金の運用益を特別会計に流し、それを官僚や政治家が、特殊法人、公益法人を通じて、自分の懐に入れているということではないのか。このような疑問が尽きないのです。
　この部分に関しては、 MSA資金について熟知している吉備太秦の詳しい説明を待ちたいと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【那覇発】 敵も味方も翁長知事惜しむ　きょう告別式、鳩山元首相の姿も
引用元）
田中龍作ジャーナル 18/8/13
（前略）

翁長雄志・沖縄知事の告別式がきょう13日、那覇市の大典寺で営まれた。

（中略）

安倍政権は、工事に遅れが出た場合、知事個人を相手取って損害賠償請求することもあるとしていた。請求額は億円単位となる。官邸が司法を支配する現実を考えれば、請求は認められるだろう。脅しを越えた拷問だ。
　それでも翁長知事は、仲井真前知事による埋立て承認の撤回を表明したのである。安倍政権を相手に討ち死にしたと言ってよい。
　弔問客の中に鳩山由紀夫元首相の姿もあった。辺野古・新基地建設は鳩山政権時（2009〜2010年）に決まった。「（米軍基地は）最低でも県外」と唱えていた鳩山首相は防衛官僚と外務官僚に騙されて県外移設を断念したのである。
　田中はこの件を鳩山氏に問うた。氏は「なぜ（官僚の騙しを）見抜けなかったのか。返す返すも残念。翁長さんに顔向けならない」と答え唇を噛み締めた。

（中略）

対米売国の安倍政権に痛めつけられて命を削った真の保守政治家は、沖縄県民に惜しまれながら彼岸へと旅立った。
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「オール沖縄」弔い選挙 翁長知事の後継候補“本命”の名前
引用元）
日刊ゲンダイDIGITAL 18/8/12
（前略）

１１月に予定されていた知事選が前倒し。９月２３日投開票になりそうだ。（中略）... １３日の告別式後に人選を本格化させるという。

（中略）

「オール沖縄」が革新から保守まで幅広い支持を集めたのは、自民党県連会長も務めた翁長氏であればこそだった。後継者も、この枠組みを維持できるかが焦点。もちろん、辺野古の新基地建設阻止など翁長氏の遺志を引き継ぐことが最低条件だ。
「後継候補には意外な名前も挙がっている。ズバリ鳩山由紀夫元首相です。本土ではルーピー扱いでも、初めて『基地を県外に』と言ってくれた首相だったため、沖縄では人気があるのです。国政引退後も沖縄と基地問題に取り組み、翁長知事とも親交が厚かった。９日夜は１人で弔問に訪れていました。自民党の保守本流の系譜だから『オール沖縄』にぴったりです。また、“超大穴”として、自由党の山本太郎共同代表に打診してはどうかという意見もあるようですが、こちらは沖縄の保守が乗れないでしょうね」（地元メディア記者）

（以下略）
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配信元）
Twitter
画像の出典: pixabay[CC0] 1 & 2

「遠隔マインドコントロール」などの電磁波攻撃―政府機関から送付された文書の中にも書かれている、こうした技術ははっきりと実在する

, , / ＊陰謀, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　今日Yutikaさんが翻訳したフルフォードレポートの最後の話題で、電磁波によるエネルギー技術について触れていました。この話題はtocanaを始めとして、いくつかのブログが「遠隔マインドコントロール」として取り上げていました。
　このような技術に関する噂は以前からあったのですが、それが政府機関から送付された文書の中にあったことで、こうした技術の実在がはっきりとした形になりました。
　時事ブログでも、何度かこの手の話題を取り上げました。アメリカではGWENタワーと呼ばれる電波塔が数多く建てられ、電磁波攻撃の被害者が多数居ることを、ジェシー・ベンチュラー氏が動画で取り上げていました。
　日本でも、過激な団体による集団ストーカー行為が報告されています。被害者には切実な問題ですが、多くの場合は陰謀論として相手にされず、被害妄想であると考える人がほとんどです。
　しかし、これらの記事をご覧になると、こうした被害が現実のもので、1990年の湾岸戦争でも使われていたとあります。遠隔操作でターゲットの体を操作するだけではなく、“相手の思考を読み取る。あるいは相手に思考を吹き込む”ことも出来るとあります。
　こうした技術に関する詳しい内容は、コーリー・グッド氏がコズミック・ディスクロージャー、シーズン4エピソード5の中で「神の声」のテクノロジーとして解説しています。そちらの記事も合わせてご覧ください。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【緊急】米政府が激ヤバ「遠隔マインドコントロール」文書を誤公開！ 思考を盗み、痛み・痒み・オーガズム引き起こす方法掲載
引用元）
TOCANA 18/4/23
　米軍やCIAは長年マインドコントロールを研究しており、すでに電波を使った遠隔でのマインドコントロールも可能だという噂をたびたび耳にする。今月、この噂を肯定するかのような書類を、全く別件を調査していたジャーナリストが入手したと話題になっている。英「Daily Mail」ほか、多数メディアがこの奇妙な資料について報じている。
（中略）

資料その1。画像は「Muck Rock」より引用

　
含まれていた画像は3枚で、人体への様々な効果を説明した画像、遠隔マインドコントロールや遠隔脳マッピングの方法を示した画像、生体から発せられる微弱な電磁気や脳波について説明した画像となっている。
（中略）

資料その2。画像は「Muck Rock」より引用


資料その3。画像は「Muck Rock」より引用


（中略）
英「Daily Mail」によると、画像のうち一枚はオーストラリアの超常現象や陰謀論を扱う雑誌「Nexus」の1996年5月号に掲載されていることも判明している。それはJohn St Clair Akweiという人物が米国国家安全保障局（NSA）に対して起こした裁判に関する記事で、Akwei 氏はNSAが遠隔マインドコントロール技術をすでに実用化しており、秘密裏に市民に対して実験を行い、人心を管理していると主張していた。

それにしても一体なぜ、WSFCはこのような資料を過激派団体にまつわるものとして情報公開したのだろうか。
（以下略）
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実存するサイコ・エレクトリック・ウェポンについて
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 18/4/23
（前略）
http://www.savemysweden.com/u-s-releases-documents-psycho-electric-weapons/
（概要）
4月22日付
（中略）
カーティス・ウォルトマン氏（調査ジャーナリスト）によると：
ワシントン州のフュージョン・センター（政府系情報収集・分析センター）がリモート・マインドコントロールに関する資料をジャーナリストにうっかり送ってしまいました。

ウォルトマン氏が、アンティファ（極左武装集団）や白人至上主義団体に関するフュージョン・センターの調査内容を調べるために、フュージョン・センターに関連資料の提供を要請したところ、ワシントン州だけでなく他の州のフュージョン・センターからも関連資料が送られてきました。その中に、「EM（電磁波）の人体への作用」と題するzip形式ファイルまで含まれていました。
（以下略）

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池田整治氏が語るオウム事件の驚くべき真相　〜オウム事件と真の支配層の思惑〜

, / ＊陰謀, 日本国内, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事をご覧になると、オウム真理教の事件には何かありそうだと思うのではないでしょうか。メディアでは真相が覆い隠され、事実は何も出て来ていません。しかし、当時この事件に関わった元自衛隊陸将補の池田整治氏が語るオウム事件の真相は、驚くべきものです。池田氏は当時陸上自衛隊の作戦幕僚だったとのことで、事件の真相を知る立場にあったわけです。
　動画の中で池田氏は、オウム真理教が北朝鮮と関係を持っていたことをはっきりと指摘しています。また、オウム真理教を作り出した上部組織があり、それらの組織は今でも活動を続けていると言っていますが、その組織の名称は伏せています。
　しかし、リチャード・コシミズ氏の言説を考慮すると、それらの組織は、「創価学会、統一教会、北朝鮮」だと思われます。そして、この上部組織をコントロールしていたのがCIAだと言っています。CIAは米国のための組織ではなく、米国を支配している真の支配層のために働いている組織です。ちょうどそれは、MI５が、英国ではなく王室に忠誠を誓っているのと同様です。
　要するに、この動画の主張は、オウム事件の真相には真の支配層の思惑があるということです。これまで時事ブログで取り上げてきた、フルフォード氏や板垣英憲氏の情報から推察すると、少なくともオウム事件に関与した支配層の思惑は、旧満州と南北朝鮮、そして日本を1つにした、例えば新日本皇国と言う名で呼ばれるような新しい国家の建設を目指していたのではないかと思われます。そのためには、日本が戦争に巻き込まれる必要があるわけです。ハルマゲドンを予言していたオウム真理教は、彼らにとって使える駒だったということでしょうか。
（竹下雅敏）
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「FACT2016」05 ベンジャミン・フルォード×リチャード・コシミズ with 池田整治2016.5.27
配信元）
YouTube 16/7/28
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