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現場のまともな医師たちはワクチン接種後の異変に気づいている「うちの患者、バッタバタ死んでる」〜 おかしなことが起こっていると声に出そう

 ネット上で話題になっていたnote記事がありました。作家のさくら剛氏が長年「正直なドクター」として信頼しているクリニックでの体験談で「新コロワクチンについて、これはなんとしても共有しなきゃと思った話。」でした。軽快に面白く描かれていますが、内容は深刻です。ワクチンを打っていないさくら氏がクリニックでカミングアウトするところなど、世間の「ワクチン打て打て圧力」がいかに凄まじいかを感じます。
 ところがワクチンを打っていないと分かると、ドクターは安心したように「それなら麻酔は全量使えるよ。」「ワクチンを打ってる人は数字が全部下がるんだよね。」と語ります。「ワクチンを打っていると血液検査などで出てくるような各項目の数字が軒並み悪くなり、危険なので検査時の麻酔を適切な量使えなくなる。」その言葉が気になったさくら氏は通院の機会にワクチンの影響を尋ねてみました。そこでドクターから出たのが「うちの患者、バッタバタ死んでるんだよ。」という言葉でした。現場のまともな医師たちはワクチン接種後の患者の異変に気づいているのです。その異変に加えて、一番の問題はそのことを医師たちが表明できないことです。この思想統制のプレッシャーを、ゆるねとにゅーすさんは「『頭のおかしい反ワク陰謀論者』のレッテルを貼られ”集団リンチ”を受けることを恐れ、多くの人が声を上げることが出来ず!」と指摘されていました。ワクチン接種した人々の不調はごまかしようのない悲劇ですが、それ以上に、おかしなことをおかしいと言えない世界になっていることが恐ろしい。以前に取り上げた國部克彦氏は「不安や不快を意識し続けること、我慢しないこと。自分が我慢をしてしまうと我慢をしていない他人に不愉快を感じ、我慢を強要するようになる。」これが全体主義に繋がってしまうと述べておられました。空気を読まずに不安や不快を訴え続けることが重要なのだと。その声が一定数になれば世界は一瞬にして変わるとも。(動画48:53〜)
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【もはや隠蔽は不可能】ある町医者が衝撃的な証言!「コロナワクチン接種者は血液検査の数字が軒並み悪くなる(麻酔を適切な量使えなくなる)」「うちの患者、バッタバタ死んでる。こんなこと初めてだよ」
転載元)
どんなにゅーす?

・作家のさくら剛氏が、かかりつけの内科・胃腸科のクリニックで内視鏡検査を受けた際に、医師から新型コロナワクチンに関する衝撃的な話を聞いたことを明らかに。同氏が綴ったnoteの記事が大きな波紋を呼んでいる。


さくら剛
さくら 剛(さくら つよし、1976年3月11日[1] – )は、静岡県浜松市出身の作家[2][3]。
人物
元ニート[4]。これまで、インド旅行、アフリカ大陸から中華人民共和国への横断の試みなど、自身の海外体験を扱った旅行記を執筆。アフリカ旅行中につけられたムハマドという名前も持っている。北朝鮮にも渡航したことがありその際は作家ではビザが下りないため、過去に働いた経験のあるホテルマンとしてビザ申請を行った。旅作家を名乗りながらヨーロッパに行った経験がないことを気にしている。
~省略~
Wikipedia


(前略)
そもそも数字がどうこう言う前に、死んでると。
患者さんが、今まで見たことのない勢いで死んでいると

こちらのクリニックにかかっている、高齢の患者さんがどんどん亡くなっているということだ。
とはいえ若い人はそもそも普段病院に来ないので、先生が把握できるのが患者の多数派である高齢者に偏っているのかもしれない。
ともあれ、先生は「バタバタ死んでる」という表現を使っていた。具体的な数は聞いていないが、少なくとも先生の何十年というキャリアにおいて、あり得ない頻度でたくさんの患者さんがワクチンの接種が始まってから亡くなっているそうだ。
ポイントは、それが突然死だということ。
もともと長くなさそうな衰弱した患者さんが亡くなったとしても、先生は別に驚かないのである。医者歴おそらく40年になろうかという先生なのだから、この人はもうそろそろかな……という雰囲気はわかるだろう。そういう人が死んだとて、先生にとっては日常の風景なはず。そうではなく、元気な人が突然死ぬから先生もたまげているのである。
ほんの数日前まで元気に病院に来ていた患者さんが、いきなり亡くなる例が多発しているそうなのだ


~省略~

そして、その原因は!
「それってもしかして、ワクチンのせいで亡くなっているんですかね……?」
と、私は聞いた。

先生のお答えはこうであった。
それしか考えられない。ワクチンが原因だとしか考えられないが、
ただ、それは言えないけどね


ということ。

~省略~

「叩かれるから言えない。陰謀論とか言われて叩かれるから」

と先生は仰っていた。

~省略~
note(さくら剛) 2023.2.6.


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[トルコ大地震] トルコには続々と救助隊が駆けつけるも、欧米諸国はシリアを無視 〜 米国の「シーザー法」によるシリア制裁が支援を阻む

 6日にトルコとシリアの国境付近で起きた地震は甚大な被害が伝えられています。現地は極寒ともあり、被災者の方々とりわけ幼い子ども達の痛ましい様子は耐え難いです。各国から続々と救助隊が向かい、物資も送り出される報が届きます。アラブ首長国連邦、ロシア、中国、メキシコ、インド、パキスタン、マレーシア、、、それぞれの国力をも反映する陣容で頼もしい思いで見るうちに、ふと救援が入るのはトルコの方ばかりだと気付きました。シリアは?ロシアとイランの救助隊はシリアにも居た。しかしなんとシリアには「シーザー法」という米国主導の制裁が課されているため、多くの国々がシリアへの支援を表明しながら実際に人道的支援を送ることができないというのです。西側は”市民を迫害するアサド政権”だと悪魔化して伝え制裁を課すことで、今、本当に悲惨な目に遭っているシリアの市民を見殺しにしています。このような重要な実態を伝えていたのは、スプートニクでした。「今日の国際協力におけるトルコとシリアへの人道支援の量に関しては明らかな差別が存在しており、この悲劇を政治化することによって、西側集団の素顔が公然と示された」「シリアについては欧米諸国からの支援はわずかなものに留まっている」と恥ずべき状況を伝えています。
 一方で、「シーザー法」の制裁があるにもかかわらず、多くのアラブ諸国は政治的な立場を超えてシリアへの支援を表明しました。タリバンでさえも支援を提供したとあります。今回の悲惨な地震をきっかけに「アラブ諸国間の関係を改善する重要な出発点になり得る」と希望をのぞかせていました。
 戦争しながらも、被災地へ数百人単位で救助隊を送り、24時間体制で支援活動を行うロシアに対して、ウクライナのゼレンスキー大統領はイギリスに向かい、ロシア攻撃の直接支援を求めています。恥ずかしい国だ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【重要】ジェフリー・サックス教授とロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の対談動画 ~武漢流出説の全貌

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェフリー・サックス教授とロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の対談です。非常に重要な内容で、これまで時事ブログで追いかけてきた武漢流出説の全貌が、この動画でハッキリとします。動画に字幕を入れてくれたShortShort Newsさん、ありがとう!
 ジェフリー・サックス教授は、“情報公開法FOIAとリークによって、自然発生説の根拠が次々と崩れていきました。それだけでなく、米国政府が最初からウイルス起源の調査を誤った方向に導こうとしていたことが明らかになりました。…自然発生説を主張する科学者たちが、大きく誇張したり、誤った方向に誘導しようとしてきたのを見てきました。そして、国立衛生研究所NIHをはじめとする米国政府が、研究所流出説を一切調べようとしないことが、不条理で、悲しく、心配で、恐ろしいのです(9分24秒)”と言っています。
  “衝撃の事実が判明しました。「DEFUSE」という研究提案書です。タザックのエコヘルス・アライアンス、ラルフ・バリック率いるノースカロライナ大学研究室、そして武漢ウイルス研究所の3者の共同研究です。この3者は、これまで報告されていないSARS様ウイルスの株を180以上保有していて、それを使って動物間をまたがって感染する可能性を実験すると書いてあります。私の身の毛がよだったのは、次のページを読んだ時です。これまで報告されていないウイルス株の情報が多数掲載されているのですが、「これらのウイルスに『タンパク質分解切断部位』があるかどうかを調べ、不一致がある場合にはそれを挿入する」と書いてあったのです! 赤信号が点灯です。なぜなら、それが実質的にSARS-CoV-2だからです(27分54秒)。…NIHの傘下である国立アレルギー感染症研究所(NIAID)で、ファウチが支援する大規模な研究プログラムが存在していました。SARS-CoVにフーリン切断部位を挿入し、それが異種の動物に感染るかを検査することを目的としたプログラムです。私は心の中で、「たまげた!」と思いました(30分20秒)”と言っています。
 動画の48分54秒で、“私を激しく攻撃していた人物が一人いました。「研究室から生れた可能性があるなんて、非科学的だ!」云々。その後わかったのが、この人物は、NIHから助成金を得て、実験室での生物兵器製造や使用に対する生体防御を研究していたのです”というジェフリー・サックス教授の言葉に、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は、“ええ、ピーター・ホテツがあなたを攻撃しているのを見ましたよ”と言うと、教授は「ええ、彼のことです。」と答えています。
 「反ワクチンの活動は、それを反科学的攻撃だと私は呼んでいますが、今や世界的に主要な殺人勢力となってきています」というWHOが出している動画の冒頭に、そのピーター・ホテツの姿があります。
(竹下雅敏)
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WHOが反ワクをテロリストと指定
配信元)
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配信元)

危険な「日本版CDC・内閣感染症危機管理統括庁」創設案が今国会に提出 〜 地方自治体も指示下に置き、マイナンバーで国民を一元管理 / 野党は阻止できるか

 感染症対策の司令塔となる日本版CDCと「内閣感染症危機管理統括庁」の設置が閣議決定されました。これは昨年から着々とメディアで流されていた案で、感染症対策の企画、立案、調整などを一元的に迅速・的確に行う目的の新たな機関を内閣官房に創設するものです。後藤コロナ対策担当大臣は「国と地方が一体となって、迅速かつ的確に対応できる体制」と述べています。現在は緊急事態宣言が出た時にだけ認められている、総理大臣による都道府県知事への「指示権」が、政府の対策本部を設置した時点で行使できる案も含まれます。
 J Sato氏が、これまで矢継ぎ早に決められてきた国内外の政策を見事に繋げておられました。「緊急時では主権を国家からWHOに移譲」「WHOがコロナ未接種に疾病コードを割当」「CDCが未接種者を追跡」「日米合同委員会が検疫・保険分科委員会を設置」「CDC日本支部・内閣感染症危機管理統括庁を創設」そして「総理大臣の指示権発動」と「マイナンバー制度」で逆らう日本国民を捕獲する。この改正案が成立してしまったら、感染症対策の名の下に政府が強権発動をし、地方自治体の独自の対策や異論を認めず、国民を一気にコントロール下に置くイメージしか見えてきません。「これ以上ワクチンを打ちたくない」などの個人の意思が通るとは思えません。
 この内閣法の改正案は、今国会に提出され成立を図り、今秋に発足予定とあります。野党がこの危険な法案を本気で潰せるか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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「内閣感染症危機管理統括庁」設置への改正法案を閣議決定
引用元)
感染症による危機に備え、政府は、一元的に対策を行うための司令塔として「内閣感染症危機管理統括庁」を設置するとした内閣法などの改正案を、7日の閣議で決定しました。
今の国会で、改正案の成立を図り、ことし秋ごろの発足を目指す方針です

(中略)
(中略)トップには「内閣感染症危機管理監」を置き、官房副長官を充てるとしています。
(中略)
また、改正案には、感染症の発生やまん延の初期段階から迅速・的確に対応できるよう、現在は、緊急事態宣言などが出された時に限られている、総理大臣による都道府県知事などへの指示権を、政府対策本部を設置した段階で使えるようにすることも盛り込んでいます。
(中略)
後藤新型コロナ対策担当大臣は閣議のあとの記者会見で「今回の法改正により、次の感染症危機に対し、国と地方が一体となって、迅速かつ的確に対応できる体制を整えていく」と述べました。

トルコ南部の大地震は明らかに人工地震 〜 アメリカ大使館がテロの危険性を警告し、“オランダ、ドイツ、フランス、スウェーデン、スイス、イギリスの6カ国の領事館が一斉に閉鎖された”タイミングで発生した大地震

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で、2月6日の早朝に起きたトルコの大地震を予測していた研究者がいたわけですが、カバールは天体の配置を元に破壊活動を行うことが知られているので、今回の大地震も人工地震ではないかという疑念がぬぐえません。
 2022年11月15日の記事で、トルコの最大都市イスタンブールの繁華街でのテロ事件に対して、トルコのスレイマン・ソイル内相が、「この事件(テロ)がどのように調整されたかを知っている。どこが調整したのかも知っている。これは我々への明確なメッセージだ、もう一度強調するが、我々はアメリカからの弔意を受け入れない、拒否する」と発言したことをお伝えしました。
 スレイマン・ソイル内相は、アメリカ外交団が何十年にもわたって反トルコ政策を追求してきたと信じており、駐トルコのアメリカ大使ジェフ・フレークに対し「私ははっきりとあなたに言います。トルコから汚い手を離してください!」と罵倒しています。
 トルコはスウェーデンのNATO加盟を拒否しており、スプートニクの1月25日の記事によれば、“トルコ中道右派政党「祖国党」のエテム・サンチャク副議長は、トルコのNATO脱退は「必要」であるとし、今後5-6ヶ月のうちにそれが実現するだろうと述べた”とのことです。
 アメリカ大使館がテロの危険性を警告し、“オランダ、ドイツ、フランス、スウェーデン、スイス、イギリスの6カ国の領事館が一斉に閉鎖された”というタイミングで大地震が起きているのです。
 「地震により、トルコ南部のカフラマンマラシュ市近くのガスパイプラインが爆発」というニュースに対し、酒本正夫氏は、“アメリカはやりたい放題だな。これでロシアからのガスも供給されない”とツイートしています。
 最後の記事は2017年のものですが、驚いたことに2017年2月6日にトルコ西岸でマグニチュード5.2の地震が発生翌日7日には、トルコ海岸でマグニチュード5.3の地震が発生していたのです。
 この地震に対して、トルコの首都アンカラのメリヒ・ギョクチェク市長は、“国外の勢力が高度な技術を使って人工的に地震を引き起こそうと試み、トルコ経済に損害を与えようとした可能性があると警告した”ということです。
 私の直観では、今回のトルコの大地震は明らかに人工地震です。しかし、今のところ明白な証拠となる事実は出てきていません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トルコ、米国大使を色彩革命の準備で非難
引用元)
(前略)
トルコのスレイマン・ソユ内相は、エルドアン大統領の長年の同盟者でもあり、米国の外交団が数十年にわたって反トルコ政策を追求してきたと信じている。
「アメリカの大使は皆、“どうすればトルコを傷つけられるか”と考えている。これは、長年にわたるトルコの最大の不幸の1つである。他の大使を集めて、アドバイスしようとするのです」と、大臣は憤慨した。
(中略)
「あなたが何をしてきたか、どんな手を打ってきたか、どのようにトルコを煽りたいか、はっきりとわかっています。汚れた手と、にやけたマスクの顔をトルコから遠ざけろ」と、RIAノーボスチがトルコ内相の発言を引用している。
(中略)
オランダ、ドイツ、フランス、スウェーデン、スイス、イギリスの6カ国の領事館が一斉に閉鎖されたのである。閉鎖のきっかけは、アメリカ大使館がテロの危険性を警告したことだった。しかし、アメリカ人自身は、なぜか閉まらなかった。
欧州各国でコーランが公開焼却された後、テロの可能性が高まったと大使館は見ている。
(中略)
最近、半官半民の雑誌「フォーリン・ポリシー」(ワシントン)が、こんな予測記事を出した。

もしエルドアンがトルコの選挙に勝てば、トルコは「血の池」になるだろう。この出版は、アメリカ大使館がテロを「発表」する1週間前に出たものである。

これらはすべて、アンカラがスウェーデンのNATO加盟を拒否していることを背景に起きていることである。
(以下略)
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配信元)


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