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「SARS-CoV-2は、アメリカで作成された組み換えコウモリワクチン、またはその前駆体ウイルスです。これは、武漢ウイルス学研究所（WIV）のエコヘルス・アライアンス・プログラムによって作成されたもの」――米国防省の機密解除文書

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竹下雅敏氏からの情報です。
　米国防省が結論づけている機密解除文書には、「SARS-CoV-2は、アメリカで作成された組み換えコウモリワクチン、またはその前駆体ウイルスです。これは、武漢ウイルス学研究所（WIV）のエコヘルス・アライアンス・プログラムによって作成されたものであり…」と書かれています。
　“続きはこちらから”のMaxさんのツイートは、9月22日の記事で紹介したレンツ法律事務所とMake Americans Free Again (MAFA)から米国上院と議会に送られた「SARS-CoV2 の本当の起源に関する報告書」のトップページの翻訳です。
　「ここに提示された証拠は、SARS-CoV-2が、アンソニー・ファウチのNIH/NIAID（国立衛生研究所/国立アレルギー感染病研究所）の資金提供を受けた（NPO組織）エコヘルス・アライアンスが中国の武漢の研究室で実際に作製したことをはっきりと示している」とあります。
　報告書の2～3ページには以下の記述があります。
　「SARS-CoV-2による被害は、ウイルスそのものによる発病や死亡にとどまらない。何十万もの企業が倒産し、家族は生計を絶たれた。失業率は急上昇した。うつ病、不安神経症、その他の精神障害の発生率は劇的に増加した。学校の閉鎖、マスク、執拗な恐怖は、あらゆる年齢の何百万人もの子供たちに発達の遅れや学業不振をもたらしました。
　この災害への対応は、このようなことが二度と起こらないようにすることでなければならない。このような壊滅的な大惨事から世界を守る唯一の方法は、その起源を突き止めることである。中国の武漢で最初のSARS-CoV-2患者が報告されてから約3年、ほとんどのアメリカ人はいまだにSARS-CoV-2の起源について真相を知らないままである。まだ多くの未解決の疑問がある。
　・SARS-CoV-2はどこから来たのか？研究室か？動物か？
　・もしSARS-CoV-2が研究室で開発されたのであれば、どの研究室なのか？
　・SARS-CoV-2の開発には誰が関与しているのか？
　・誰がその費用を負担したのか？
　・そして、なぜこの情報は公開されていないのか？
（中略）
　SARS-CoV-2の話には、多くの政府高官や機関、学術研究センターや研究所、そして資金源が関わっている。ここではそれらの多くについて説明するが、SARS-CoV-2の責任の大部分を担っているのは数人であると判断し、本書ではこれらの個人と組織に焦点を当てることにした。
　・ピーター・ダザックと彼の組織であるエコヘルス・アライアンス。
　・アンソニー・ファウチ、国立アレルギー・感染症研究所所長。
　・武漢ウイルス研究所の新興感染症センターを率いる中国のウイルス学者、石正麗。
　・ノースカロライナ大学チャペルヒル校の疫学部および微生物・免疫学部の教授であるラルフ・バリック氏。
　今後数週間から数ヶ月の間に、この文書を公開したこともあって、より多くの証拠が入手可能になると考えています。私たちは、新たな情報公開によってここに書かれた結論が変わるとは思っていません。むしろ、より多くの人々が名乗り出ることで、私たちの発見がより強固なものになると考えています。」
（竹下雅敏）
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激増する死亡者数は、2021年10月は120,781人、2022年10月は131,840人で11,059人増。前年比増加幅は、今年の10月までで93,853人となり、東日本大震災があった2011年を超えて戦後最大の増加幅 ／ 「ターボ癌」で亡くなったと見られる例

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竹下雅敏氏からの情報です。
　厚生労働省の人口動態統計速報（令和4年10月分）の死亡数のグラフについて解説したものです。死亡者数は、2021年10月は120,781人、2022年10月は131,840人で11,059人増。前年比増加幅は、今年の10月までで93,853人となり、戦後最大の増加幅（4分20秒）になっています。
　東日本大震災があった2011年でさえ死者増加数は56,054人。11月と12月の死者増加数が入ると、今年は10万人を超える見込みです。　
　タマホイさんのツイートにあるように、東京消防庁の災害・救急情報によれば、救急件数は2021年が743,703件、2022年は12月21日までで844,751件なので、すでに124,626件の増加です。
　葬儀屋さんのツイートには「12月はえぐいでっせ」とあります。「同業です。今年、閑散期はありませんでした」「ご遺体安置設備の製造に携わっていますが、需要が半端ないです。この先の納品予定も沢山あって流石に驚きです」という書き込みがあります。
　予想された事とは言え、このように死者数は大幅に増えているようです。しかし、この大幅な死者増加の原因は、分からないことになっています。
　“続きはこちらから”は「ターボ癌」で亡くなったと見られる例です。専門家を自称する工作員が「ターボ癌」を必死で否定していますが、2021年10月21日の記事で、“体のガードマンに相当するToll様受容体は、ガン細胞の生成を阻止し、保護作用を働き、自然免疫系の一部分であるが、ｍRNAワクチンはToll様受容体を不活性化する”と言うことでした。
　この時すでに病理学者のライアン・コール博士は、アイルランドに40年居る家庭医から、「40年のキャリアでは見たことがないような癌を、6週間の間にいくつも見てきた」という話を伝えていました。
　こちらの「ターボ癌　もう隠せなくなっています」という記事は、非常に良くまとまっています。
　このように予想されたことが起きているだけなのですが、「12月はえぐいでっせ」のわけは、分からないふりをしています。内科医のKAITO氏は「正常バイアスって、恐ろしいものだと、このコロナ騒動を見てよく分りました」とツイートしています。
（竹下雅敏）
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【昨日発表】10月の死者数、また、また、また、また、また激増！
配信元）
ニコニコ動画 22/12/21　藤江＠日本の人口増加を目指す男
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配信元）
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現在、日本の国立大学の授業料は40年前の15倍！ ～生活保護のもとでの大学等への進学は、事実として認められていない

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭のツイートは2019年8月のものですが、リンク先の記事には、“厚労官僚による「生活保護での大学等への進学は認められない」という国会答弁が、大きな波紋を引き起こしている。理由は、生活保護法の「最低限度の生活」が大学進学を含まないからだそうだ（2019年5月21日、参院・文教科学委員会）。…現在、生活保護のもとでの大学等への進学は、事実として認められていない”と書かれています。
　本来、国立大学の授業料は無料であるべきだと思います。「OECD加盟34カ国中、17カ国は授業料無料！」であるなら、日本はそれが可能なはずです。しかし、現実は「日本の国立大学の授業料40年前の15倍！」らしい。
　文部科学省の「国公私立大学の授業料等の推移」を見ると、大学の授業料は1975年（昭和50年）に国立大学が3万6000円（入学料5万円）、私立大学が18万2677円（入学料9万5584円）でした。しかし、2017年（平成29年）では、国立大学が53万5800円（入学料28万2000円）、私立大学が87万7735円（入学料が25万3461円）になっています。
　確かに40年で国立大学の授業料は約15倍（14.88倍）になっています。バブル崩壊（1991年3月から1993年10月までの景気後退期）以降、日本はデフレに突入し物価は上がっていません。それなのに、国立大学の授業料が、このように15倍に上昇するというのは、何かの陰謀ですか？
　記事によれば、戦後、GHQと共に日本の新しい教育システムを構築することに携わってきた旧帝国大学名誉教授は、「私たちが目指した我が国の教育の目標は、90％の国民が物言わぬ羊となることである。…見たまえ、私たちの壮大な社会実験は見事に成功を収めた」という言葉を吐いたとのことです。
　“続きはこちらから”の一連のツイートは、「壮大な社会実験の成功」の結果を如実に示すものとなっています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 

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教員の魂を食らい自由と多様性を知る
加齢医学研究所所長 川島隆太
引用元）
東北大学 全学教育 
（前略）
　十数年前、名は伏すが、偶然、一人の旧帝国大学名誉教授と懇談する機会を得た。その方は、戦後、GHQ と共に日本の新しい教育システムを構築することに携わってきたと言っていた。そして、「私たちが目指した我が国の教育の目標は、 90 ％の国民が物言わぬ羊となることである。それが治安の観点からは安定性に優れ、経済の観点からは最も効率の良い社会を作ることに繋がる。見たまえ、私たちの壮大な社会実験は見事に成功を収めた。」と、我が耳を疑う言葉を吐いた。これらが妄言か戯言か、今では確かめるすべはない。　
　現実を見回すと、残念ながら、現在の我が国の初等・中等教育の在り方は、児童・生徒の魂を檻に閉じ込め、画一的な人格を作り出すことに最適化されている。高等教育においてすら、職業教育のような社会で直接役にたつ教育を大学で主に行うべきであるという暴論が、永田町や霞が関のみならず、産業界からも聞こえ続けている。これらはすべて、支配しやすい大衆を生み出すための社会システム構築に思える。戦後 70 年を経たというのに、GHQ の亡霊の存在を感じてしまう。
（以下略）

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「そこまでやるか」「なりふり構わず」マイナンバーカード普及のためには憲法違反の「マイナ保険証」、人気アニメの政治利用 〜 真の目的は「ニューワールドオーダー」へと続くワンステップ

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　岸田政権は、マイナンバーカードと一体化した健康保険証「マイナ保険証」を国民に取得させるために、これまでの健康保険証に不利益を課すことにしました。来年４月から従来の保険証だと初診料が1.5倍に、再診の際も新たに医療費が徴収されることになります。マイナ保険証であれば、その３分の１の負担で済むそうです。マイナンバーカードを条件に医療費に露骨に差をつけるという信じられない政策ですが、こんな憲法違反の政策が平然と登場するのが岸田政権の恐ろしいところです。
　またデジタル庁では、マイナンバーカードと人気アニメ「SPY×FAMILY」とをコラボさせて、若年層にマイナンバーカードを普及させようとたくらんでいるようです。
　このように「そこまでやるか」「なりふり構わず」と言われるほど全方位に強引なマイナンバーカードの押し付けですが、この政策が国民のためではなく、もっと危険な目的「ニューワールドオーダー」のワンステップ（12/20時事ブログ）だと分かればスッキリ辻褄が合います。
　「ゆるねとにゅーす」さんも「マイナンバーカードはいずれ生体認証となり、史上最強の『デジタル奴隷監視社会』を実現させるものになる」と指摘され、さらにクリエーターの方々には文化の守り手としてグローバリズムに毅然と反対してほしいと訴えておられました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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マイナ普及へそこまでやるか？ 従来の保険証だけ受診料値上げ、医療費差別は3倍に拡大
引用元）
日刊ゲンダイDIGITAL 22/12/22
（前略）
岸田政権が従来の健康保険証での受診料を、来年4月から12月末まで特例的に値上げする。（中略）
（中略）
初診時の値上げ幅は1.5倍。窓口負担3割の場合、現行12円から18円となる。その上、現在は負担ゼロの再診時も6円を徴収される。一方、マイナンバーカードと一体化した「マイナ保険証」は値上げの対象外だ。

すでに今年10月からカード普及のため、従来の保険証利用者の方が医療費負担は重くなっている。対象はマイナ保険証を受け付ける医療機関のみだが、初診はマイナの6円に対し、従来は12円で2倍差。調剤はマイナ3円、従来9円と3倍もの差がついている。

　この医療費「差別」をさらに拡大し、岸田政権は2024年秋の実施を目指す従来保険証の廃止・マイナカードとの一体化に向け、なりふり構わず。マイナ保険証の初診時負担は従来の保険証より実に3倍も優遇されるのだ。
（以下略）
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【なりふり構わず】デジタル庁が人気漫画作品「スパイファミリー」とコラボしてマイナンバーカードをごり押し喧伝！世界に誇る日本のサブカルを政治利用して「愚民化奴隷洗脳」をさらに激化！
転載元）
ゆるねとにゅーす 22/12/22

どんなにゅーす？

・デジタル庁が、週刊少年ジャンプ＋（集英社）で連載中の人気漫画「SPY×FAMILY」とコラボしてマイナンバーカードの喧伝を開始。

・ネット上では作品のファンからの失望の声と、世界に誇る日本のサブカルチャーを政治利用して「愚民化奴隷洗脳」に勤しむ岸田自民政権に対して危機感を唱える声が上がっている。

（中略）
（中略）
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画像の出典: Author:Bablu_Miah [CC BY]

「億万長者らは世界を救うべく協力しようとしている。では、彼らの最重要課題は？ 世界人口の削減方法を見つけることだ。…彼らが目指す『新世界秩序』では、一握りの富裕層が世界の出来事を支配する」 ／ 「Xファイル」の動画が話題に

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竹下雅敏氏からの情報です。
　こだま氏の動画で、“慈善家のビル・ゲイツやウォーレン・バフェット、マイケル・ブルームバーグ、オプラ・ウィンフリーらが、ロックフェラー大学で秘密裏に会っていた。…億万長者らは世界を救うべく協力しようとしている。では、彼らの最重要課題は？ 世界人口の削減方法を見つけることだ。…
　「ビルダーバーグ会議」は、億万長者らが集う最も謎めいた秘密結社だ。…会議の出席者には、保守派とリベラル派両方の権力者が含まれる。その顔触れは？ 元国務長官のヘンリー・キッシンジャー、グーグル会長のエリック・シュミット、ペイパル創業者のピーター・ティール、アマゾンCEOのジェフ・ベゾス、…この会議がイルミナティと関係していると信じる者もいる。…
　彼らが目指す「新世界秩序」では、一握りの富裕層が世界の出来事を支配する”と言っています。
　“続きはこちらから”の「Xファイル」の動画は話題になっているようです。動画の前半の内容は恐ろしいもので、“RNAとタンパク質が遺伝子を正確な位置で切断する。…今回は武器として使われています。…人口削減する破壊力があります。選ばれし者以外を殺すために。DNAを改ざんすることで”と言っています。
　ヘンリー・キッシンジャー博士の2009年2月25日のスピーチの内容を考慮すると、“今の世界そのまんまで背筋が凍りました…まさかまさか…全部計画通りに実行されてるって事！？”と思うのも無理はありません。
　動画の後半では、“世界そのものの支配。必要な手段であれば、どんなに暴力的でも、残酷でも、非効率的でも。空中汚染物質と高高度電磁波を用いた秘密裏に行われた気象戦争によって深刻な干ばつを起こすことによって。永続的な戦争状態とし、問題を起こし、大衆に反応させ、解決策を取らせるシナリオを作成し、自国のアメリカ市民の注意をそらし、激怒させ、奴隷にする。愛国者法や国防権限法のような、国家安全保障の名の下に憲法権利を剥奪する。全米各都市の警察の軍国主義化。連邦緊急事態管理庁による、目的の明示されていない収容所の建設。食品と農業、医薬品と医療の企業による支配。軍の白熱したアジェンダまで。すでに消費主義に蝕まれた民衆を太らせ、鈍らせ、病気にし、支配すること。…あなたの電話を盗聴し、データを収集し、あなたの居場所を平然と監視する政府。政府はそのデータをあなたに対して、その時が来た時には使う準備をしているのです。そして、最終的な乗っ取りが始まる”と言っています。
　空中汚染物質（ケムトレイル）、高高度電磁波（HARRP）、連邦緊急事態管理庁（FEMA）の強制収容所などのテーマはネット上で削除の対象になるらしく、FEMAキャンプの画像・動画は徹底的に消されています。ワクチンで見たように、正しい情報が削除の対象になるのです。動画の後半の内容は、すべて事実だと認識する必要があるでしょう。
　ただ、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ていれば分かるように、イルミナティを含む「闇の組織」は、ものすごい速さで解体されています。闇の者たちが目的を達成する見込みは全くありません。
（竹下雅敏）
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