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アナ・マリア・ミハルチャ博士「私はワクチン接種を受けていない人々の生血分析を行ってきました。そして今、100%の人々がこれらの構造物で汚染されています。…POTS(体位性頻脈症候群)、慢性疲労、脳の霧が加速しています」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2021年6月2日の記事で「極めて重要なPDF」を紹介しました。PCR検査に用いる綿棒には、米国国防高等研究計画局(DARPA)のヒドロゲルが仕込まれているということでした。そしてPDFには「ワクチンの問題について簡単に説明します。ワクチンには、ダーパヒドロゲル、リチウム、特許取得済みの遺伝子情報が含まれています。mRNAは、未検証の新技術ではありません。…ワクチンの遺伝子情報は、特許を取得したミュータントの作成につながる。」と記されていました。
 動画「Impfstoff unter dem Mikroskop(顕微鏡で見るワクチン)」をご覧ください。動画の説明には、“BIONTECH/PFIZER のワクチン COMIRNATYⓇ を標準的な顕微鏡下に置きました。この11分間でワクチンに何が起こるかは非常に興味深く、疑問を投げかけます”と書かれています。
 動画の11分30秒の所を見ると、先のPDFに見られたのと同じ結晶構造が顕微鏡下のワクチンに現れるのです。
 冒頭の動画でワクチンの中身について説明をしているアナ・マリア・ミハルチャ博士は、2022年8月13日の記事で紹介した記事「ドイツなどのワクチン分析作業部会が発表した驚愕の新報告書 ワクチンは直ちに中止されなければならない!」の著者です。
 動画の2分44秒でアナ博士は、“私はほとんどの主流の自由の医者とは、非常に異なる見解を持っています。私はバイアルの中身を実際に見るグループの一員だったので、彼らの多くはmRNAを見ませんでした。つまり、スパイクタンパク質が生成されないという事です。しかし、非常に有毒な重金属と、ヒドロゲルベースのナノテクノロジーが見つかりました”と言っています。
 5分14秒ではワクチンのシェディングについて、“私はワクチン接種を受けていない人々の生血分析を行ってきました。そして今、100%の人々がこれらの構造物で汚染されています。それらのほとんどはルロー(連銭)形成と酸性を持っています。…POTS(体位性頻脈症候群)、慢性疲労、脳の霧が加速しています。…予防接種を受けていない人は安全ではありません”と言っています。
 6分33秒では、“私は今、科学者のクリフォード・クロニクルと協力している最中です。…彼は昨年、リボンを持っていない4人のワクチン非接種者の血液の調査研究を行いました。それを低レベルの電流にさらしたところ、すぐに血液が認識できないものに変化し、これらの巨大なリボンが現れました。…現在、私たちが見ているすべての人がこれらの構造を持っており、その量は増えています。ハイドロゲルは現在、医薬品、インスリン、食品に使用されています。それは空気中にあります、私たちが吸い込んでいた。これらの金属は私たちに吹き付けられています”と言っています。
 これらの金属の解毒に関しては8分53秒の所で、“私が扱っているのは、EDTA(エチレンジアミン四酢酸)と呼ばれるこの分子です。カレン・キングストンも、特許から、ハイドロゲルの解毒剤として特定しました。それまた、グラフェンを解毒し、金属を解毒します”と言っています。
 「キレート療法」には、“キレートとは、特定の分子が金属原子(カルシウム、銅、鉄、鉛など)に結合する化学反応をいいます。エチレンジアミン四酢酸(EDTA)などのキレート剤は金属と結合することで、それが体内から排泄されるようにします。このような薬剤は、鉛中毒、鉄の過剰摂取やその他の重金属中毒の治療のために、通常医療でよく使用されます”と書かれています。
 また、ワクチンに金属が入っていることについては9分17秒で、“そして金属自体が、武器の専門家のマーク・スティールが議論していますが、実際に衛生偵察、顔認識に使用されています。私が人々から引き出した、タングステン、アルミニウム、バリウムのような。これらはすべて、実際には監視システムの一部です、人体改造論者のアジェンダの”と言っています。
 こうしたアナ博士の報告は、世界経済フォーラムの創設者であるクラウス・シュワブが、“10 年後、私たち人間は全く違う姿になっている…ある種のハイブリッドな存在になる”と予想していることと一致します。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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未接種者も危うい、解毒が必要
配信元)
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人類2.0に「アップグレード」される準備はできていますか? クラウス・シュワブとユヴァル・ハラリは、あなたがそうなるのは時間の問題だと言います。
引用元)
(前略)
新聞社のコラムニストの中には、すでにChatGPTのようなプログラムを使って記事を自動作成している人もいると言われています。彼らはテーマを入力し、いくつかのパラメータを設定するだけで、あとはプログラムが代わりにやってくれる。弁護士も同じことができ、準備書面を提出する前に判例を調べる時間を大幅に短縮することができます。作曲家、スピーチライターなども同様です。
 
どうやら彼らは、まもなくA.I.ボットに取って代わられ、出勤する必要が全くないことに気づいていないようです。多くの人が信じていることとは逆に、ロボットに取って代わられるのは未熟な仕事だけではありません。ロボットは私たち全員のためにやってくるのです。
 
世界経済フォーラムの創設者であるクラウス・シュワブは今週、「第4次産業革命」をもたらすとする急速に進歩するテクノロジーについて熱弁をふるった。
(中略)
「これらのテクノロジーを使いこなす者が、何らかの形で世界の支配者になるのだ」とシュワブ氏は言う。
(中略)
彼は、10年後、私たち人間は全く違う姿になっていると言っています。現在知られているような人間ではなくなっている。
 
人間の肉体的、生物学的、デジタル的なアイデンティティーが統合され、ある種のハイブリッドな存在になると彼は予測している。
(中略)
シュワブのトップアドバイザーであるユヴァル・ハラリは、A.I.が彼らの仕事を代行し、彼らが行うよりも優れた仕事を行うことができるようになるため、世界はまもなく役に立たない人々でいっぱいになると述べています。
 
この役立たずな人たちの未来はどうなるのかという質問に対して、ハラリ氏は、彼らが「薬とコンピューターゲームの組み合わせ」で平和になることが一番の望みだと答えている。なぜなら、ハラリが率直に認めているように、人間にとって「搾取されていると感じるよりも、役に立たないと感じる方が心理的にはるかに破壊的」だからです。
(以下略)

プロジェクト・ヴェリタスのファイザー潜入取材を影から成功に導いたファイザーの内部告発者デビー・ベルナルさんの「感動的スピーチ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2月22日の記事で、ファイザー潜入取材で注目を浴びたプロジェクト・ヴェリタスの創設者でCEOのジェームズ・オキーフ氏が、臨時取締役会の社内クーデターによってCEOを解任されたことをお伝えしました。
 そのジェームズ・オキーフ氏ですが、及川幸久氏は動画の1分5秒で、“3月4日、シーパックというアメリカの保守系団体が主催する年に1回の大きな大会に、講演者の一人として登場したんですね。…ジェームズが大成功させたのがファイザーのスクープなんですけど、このスクープが成功した影には、ファイザーの内部の内部告発者がいたってことだったんです”と言っています。
 7分58秒の所で、ジェームズ・オキーフ氏は「私はある一人の人物と話しました。彼女は公の場に出るのは嫌がりました。ところが、その後、再会しました。ファイザーの社員が彼女を部屋に連れ込み、尋問しました。赤いバンが彼女の自宅まで来て、彼女と彼女の愛する人に嫌がらせをし、命の危険まで感じました。これらの出来事で彼女は奮い立ちました。彼女は私と一緒にこの舞台に来る決意をしました。たった今。彼女の名前はデビー。ファイザーのデビーです。」と言って、ファイザーのインサイダーであるデビー・ベルナルさんを紹介しました。
 デビーさんは、“遺体袋に入るか、「交通事故」に遭うか、心配でした。でも、恐怖の霊は主からのものではないことを悟りました。…私たちは皆、恐れを抱かないことを学ぶ必要がある”と言っています。
 デビーさんの「感動的スピーチ」は9分30秒からです。これは見逃してはいけない。
(竹下雅敏)
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2023.3.6【米国】ジェームズ・オキーフの感動的スピーチ【及川幸久−BREAKING−】※多言語字幕ありMulti-verbal subtitles※
配信元)
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配信元)


世界中の政府からのコンテンツ削除を求める法的要求があったツイッター社、 「その中で最も多いのは日本からの要求」| ツイッターを利用して完全な偽情報を書き込んでいた、オバマ政権時の大統領令によって設立された機関GECと、GECから資金提供を受けているDFRLab

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイッター社の報告によると、世界中の政府からコンテンツ削除を求める法的要求があったが「その中で最も多いのは日本からの要求であった」とのことです。
 引用元の記事によれば、ツイッター社は、“法的要求の54%に対して、特定の国のコンテンツへのアクセスを「保留」するか、アカウント保有者に報告されたコンテンツの一部または全部の削除を要求した”ということです。
 記事には、「法的要求のうち95%は5カ国からで、日本、次いでロシア、トルコ、インド、韓国であった」と書かれていますが、欧米諸国は別のやり方でコンテンツ削除を求めたようです。
 その様子は、“続きはこちらから”のマット・タイビ氏の「ツイッターファイル#17」から推測できます。最初のツイートにGEC(グローバル・エンゲージメント・センター)の画像を貼り付けています。
 GECは、オバマ政権の2016年の大統領令13721によって設立された機関で、GECの公式サイトには「米国、その同盟国、パートナー国の政策、安全、安定を損ない、影響を与えることを目的とした外国の国家および非国家のプロパガンダと偽情報の取り組みを認識し、理解し、暴露し、対抗するための米国連邦政府の取り組みを指示、指導、同期化、統合、調整する」とあります。
 二つ目のツイートに出てくるアトランティック・カウンシルの「デジタル・フォレンジック・リサーチ・ラボ(DFRLab)」は、“米国政府、特にグローバル・エンゲージメント・センター(GEC)から資金提供を受けている”ということです。
 DFRLabの公式サイトには「私たちの使命」として、“オープンソース調査を使用して、偽情報がいつどこで発生するかを特定、公開、説明すること。人々のための、人々による政府の基盤として、客観的真実を促進すること。民主的な制度と規範を、デジタル・エンゲージメント・スペースで弱体化させようとする者から保護します”と書かれています。
 そのDFRLabはツイッターに、「不正な行動に従事している…そしてヒンズー教のナショナリズムをより広く行っている」と疑われる人々の膨大なリストを送信しましたが、これは完全な偽情報で、リストにあるのは普通のアメリカ人でした。DFRLabはブラックリストを作成していたわけです。
 似たような事件として、「ツイッターファイル#15」で、ロシアのBotを追跡調査する専門機関「ハミルトン68」が詐欺情報機関だと暴かれたというのがありました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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Twitterが政府からコンテンツ削除を要求される件数が過去最多となり、日本がリードしている
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
Twitterによると、昨年1月から6月にかけて、世界各国の政府がコンテンツの削除を求める法的要求を合計43,387件行い、最も多かったのは日本からの要求だったという。

Twitterは、ソーシャルメディア企業が火曜日に発表したデータによると、昨年1月から6月にかけて、世界中の政府が過去最多のユーザーアカウントからコンテンツの削除を要求し、その中で最も多かったのは日本だったと発表しました。

同プラットフォームは、最新の透明性報告書のデータによると、この6ヶ月間に各国政府が196,878のアカウントからコンテンツの削除を求める法的要求を43,387件行ったと述べています。

法的要求のうち95%は5カ国からで、日本、次いでロシア、トルコ、インド、韓国であったという。同サイトは、中国や北朝鮮を含むいくつかの国でブロックされている。
(中略)
同社は今夏、ジャーナリストや報道機関が投稿したコンテンツの削除を求める政府からの要求が2020年に世界で急増したと発表していたが、こうした要求の対象となったアカウントの数は、最新の報告期間で14%減少したという。
(以下略)

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メキシコのオブラドール大統領が辛辣にアメリカを批判「米国務省は、自分たちとは関係のない事柄に常に介入してきます。…自分たちが世界の政府であるかのように考え、振る舞っています。…米政府とそのエリートたちの本性、少なくとも習性であり、何世紀にもわたって続いています。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「メキシコ国営石油会社ペメックスが運営するメキシコとアメリカの施設で 2月23日に 3件の火災が発生し、この夜の時点で 5人が行方不明となっており、8人が負傷した。」というニュースをロイターが報じています。大規模火災の様子は、2月25日のShortShort Newsさんのツイート動画をご覧ください。
 冒頭にあるメキシコのロペス・オブラドール大統領の動画の2分の所で、「例えば昨日、経済や金融の面でおそらく世界で最も影響力のある新聞(WSJ)が、8つのコラムを使って、腐敗した人たちの抗議デモを大々的に報道しました。この新聞や米国の主流メディアは、経済マフィアの権益を守り推進する役割だからです。」と話し、ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)の「Protesters Go Pink in Mexico in Clash With Ruling Party(与党との衝突で抗議者はメキシコでピンク色になる)」という記事の画像(2分8秒)を出しています。
 この記事は2月27日に出ているので、このオブラドール大統領の動画は2月28日に撮影されたものだと思われます。要するに、メキシコ国営石油会社の大規模火災の後の映像だということです。
 温厚なオブラドール大統領が、ここまで辛辣にアメリカを批判しているのはこのためかも知れません。
 「この機会に、米国政府の国務省に反論したいと思います。米国務省が何をしていて、どういった悪い習性を持っているかについて。米国務省は、自分たちとは関係のない事柄に常に介入してきます。…自分たちが世界の政府であるかのように考え、振る舞っています。…こういった問題は国務省だけの問題ではなく、米政府とそのエリートたちの本性、少なくとも習性であり、何世紀にもわたって続いています。」と言っています。
 “続きはこちらから”の映像をご覧になると、アメリカがどういう国なのかが、より一層分かると思います。
(竹下雅敏)
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配信元)




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ファイザーの子会社「ゾエティス(ZOETIS)」が、アメリカの1億の野生生物にmRNAを注入していた / ビル・ゲイツはすでにGAVIに資金提供をして、トマト、アボガド、レタスなどの野菜にmRNAを注入する技術を開発中

竹下雅敏氏からの情報です。
 「COVID-19がヘビ毒によるもの」だということを発見したブライアン・アーディス医師が、今回も恐ろしいことに、“実は、ファイザーの子会社に「ゾエティス(ZOETIS)」という会社があります。アメリカの1億の野生生物にmRNAを注入しているのをご存知ですか?…例えば、野生の鹿やヘラジカにコロナのmRNAが注入されているのを知っていたのは誰か? 猟師たちでした。狩猟雑誌に掲載されていました。…ザッカーバーグ夫妻の財団が研究に資金提供しました。100頭のオジロジカを集め、PCR検査をして、ファイザー社のmRNAワクチンを注射しました。…猟師が鹿を捕まえに行って、オーガニックで自然だと思われる鹿肉を家に持って帰ったらどうなる?…ビル・ゲイツはすでにGAVIに資金提供をして、トマト、アボガド、レタスなどの野菜にmRNAを注入する技術を開発中です。中国では、すでに牛にmRNAを注入し、その肉を我々に供給しています”と言っています。
 ちなみにGAVI(ワクチンと予防接種のための世界同盟)の主な活動は、「予防接種のための資金調達、支援国に対するワクチン支給、ワクチン市場の形成、予防接種を支える保健システムの強化」です。
 今後、家畜にmRNAを注入し、スパイクタンパク質で汚染された肉と卵が供給されるとしたら、いずれ肉と卵が食べられなくなるかもしれませんね。
 タマホイさんのツイートを見ると、グローバルエリートが食糧危機を人為的に作り出そうとしていることが見て取れます。“第二次世界大戦スタイルのガソリン、家庭用エネルギー、肉の配給は、気候変動との闘いに役立つ可能性があると英国の科学者は推奨している”ということです。
 配給される肉が培養肉か昆虫であることは、“続きはこちらから”を見れば明らかでしょう。
 しかも、世界経済フォーラムが予測する「世界的な飢饉」の際に、配給をスムーズに受け取ることが出来るのは、日本ではマイナンバーカード取得者ということになるのでしょうね。 
 政府の方針に抵抗する市民には、カナダのクリスティア・フリーランド副首相が言っているように、銀行口座の凍結が行われるのでしょう。
 クリスティア・フリーランドは、“(フリーダム・コンボイ抗議デモ参加者に対する)経済的措置について、まず一番大切なのは、今首相が話したように、ルーロー判事の結論です。お読みします。「これは、参加者を委縮させ、デモ参加者に退場してもらうための強力な手段だったのです。抗議活動を縮小させるという意味で有意義な役割を果たしたと確信しています。そのことによって、公序良俗の緊急事態の解決に有意義に貢献したのです。」…このような経済措置を実施する上で重要だったことは、もちろん、違法な封鎖と占領を終わらせることが最優先の目的でした。…万が一、このような酷いことが再び起こった時のために、私たちはいくつかの教訓を得ることができました”と言っています。
 PCR検査で唾液を採取された人も多いのではないかと思いますが、最後の動画でジェイソン・クロウ下院議員は、「現在、開発中の兵器があります。特定の人をターゲットにするためのものです。誰かのDNAを採取し、その人の医療プロファイルを知ることで、生物兵器の標的とすることができるものです。その人を殺すか、戦場から離脱させるか、動作不能にすることができます。…若者はプライバシーをほとんど期待していないことが世論調査やデータで明らかになっています。そして、人々は安易にコップに唾を吐き、それを23andMe(唾液から個人のゲノム解析を行う会社)に送り、自分の素性について興味深いデータを得ようとします。そして、彼らのDNAは民間会社の所有物となり、知的財産権保護やプライバシー保護がほとんどないため、売り払うことができるのです。…あなたのデータの保護が…政治的な議論になるはずです。なぜなら、これらデータは敵国が収集することになるからです」と言っています。
 グローバルエリートは、気に入らない市民に対して「その人を殺すか、戦場から離脱させるか、動作不能にする」ことが出来る世界を夢見ているようです。
(竹下雅敏)
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配信元)




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