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イーロン・マスク「Twitterについて人々が抱いていたほとんどすべての陰謀論が真実であることが判明」／ 72回ものワクチン注射に直面している今の子供たち 〜 自分の子供にワクチンを打たせていないビル・ゲイツ

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竹下雅敏氏からの情報です。
　Jano66さんが冒頭の動画のイーロン・マスクの発言に字幕を入れてくれてました。「ぶっちゃけて言うとさ、Twitterについて言われてた陰謀論て本当だったよね。Twitterの陰謀論で本当じゃなかった事ってある？ 今のところ全部本当だし、思ってた以上に本当だったよね」と言っています。
　次のYouさんのツイート動画は典型的な陰謀論ですが、完璧に正しいといえる内容です。この人が天才なのか、それともこのような考え方が世界を理解する上でのカギなのか。
　“続きはこちらから”のあいひん氏のツイートの動画は二つともご覧ください。アニメは「地球少女アルジュナ」だということです。
　上の動画では「毒は彼らを取り巻くあらゆる物、つまり彼らが飲んだり、食べたり、呼吸したり、着たりする全ての物に混ぜられている。…彼らが出産したら、子供の健康のためだと思い込ませて血液に毒を注入してやるのだ」と言っています。
　ピーター・マッカロー博士は、“私が生まれた時は、ワクチンは3種類でした。たったの3種類です。今の子供たちは72回もの注射に直面しています。生まれたその日にB型肝炎ワクチンを接種していることをご存知でしょうか？ 1歳児でインフルエンザワクチンを接種するんですよ？ このような積極的なワクチン接種スケジュールに対して、人々は疑問を持ち始めています。…「ワクチンに対する信頼を失った」という親御さんたちが増えています”と言っています。
　確か、ビル・ゲイツは自分の子供にワクチンを打たせていないということでしたね。
（竹下雅敏）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝77 ― イラン-イスラム革命

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　世界有数の産油国であるイラン共和国、イランはその中央銀行がロスチャイルド支配ではないごく希少な国家の一つとされます。国家が中央銀行の金融支配下にない真の独立国といえるでしょう。それでは、イランは昔から独立国家であり続けていたのか？というとそうではないのです。イランが独立国として現在に至っているのは、やはり1979年の「イラン-イスラム革命」からの影響が大だということになるのでしょう。革命前のイランの王朝はパフラヴィー朝でしたが、この王朝は英米欧州の傀儡王朝ともいうべきものだったのです。
　イランの地域、イラン高原の歴史は、紀元前3000年頃には言語を有するエラム文明が成立しているように非常に古くからのもので、長くペルシャとも呼び習わされてきました。そのイランもやがて欧州列強の攻撃にさらされ、1900年代はイランにてイギリスとロシア（ソ連）の勢力争いが続き、概ねイランはイギリス支配が強かったようです。1908年のイランにとっての最重要の資源である石油の発見も英国によるものでした。革命前のパフラヴィー朝2代目皇帝モハンマド・レザー・シャーの時代もイランに豊富に湧き出る石油、その利権はメジャーズ（国際石油資本）に独占されていたのです。この当時のイランの中央銀行がどうだったかは分かりませんが、国家王朝自体が傀儡状態だったので推して知るべしでしょう。
　このイランが、イラン革命後には石油は国有化され、中央銀行も欧米の支配を逃れているのです。イラン革命は民衆によるものとされ、こうなれば世界権力をはねのけた画期的なものといえるでしょう。しかし、これまで革命で民衆から、つまり下から起こされた革命はほぼ見たことがありません。革命は上から、つまり世界権力の都合によって起こされています。イラン革命は例外だったのか？どうも疑問です。しかしイラン革命より大事なのは、イランの民衆が様々な干渉の連続の中でも独立を維持してきた事実でしょう。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝77 ― イラン-イスラム革命

第2次オイルショックを招いたイラン革命


Author:TomTheHand [CC BY-SA] より抜粋

1973年の第1次オイルショックに続き、1979年に第2次オイルショックが起きました。『世界史の窓』の「第２次石油危機」には以下のようにある通りです。

　1979年のイラン革命の混乱によって、産油国イランの原油生産が激減したために起こった原油不足、価格上昇のこと。イランは当時、サウジアラビアに次ぐ世界２位の産油量があり、その利権はいわゆるメジャーズ（国際石油資本）に独占されていたが、78年から活発化したパフレヴィー国王の王政に反発する民衆蜂起により、79年1月に国王が亡命すると、その保護のもとにあったメジャーズは撤退を余儀なくされ、革命政権は石油国有化を実現させた。
（中略）
　イラン革命によって成立したイラン＝イスラーム共和国で実権を握るホメイニは、資源保護を目的に原油生産額を大幅に減らしたため、輸出は一時的に停止するまでになった。またＯＰＥＣもイランに同調して増産に慎重な姿勢を取ったため、世界的な原油不足となり、1973年の第４次中東戦争の時の第１次石油危機（オイル＝ショック）に次ぐ、第２次石油危機といわれることとなった。

上にある通り、国王が亡命し、革命が成功することで成立したイラン＝イスラーム共和国。そのイランの指導者であるホメイニは原油生産を大幅に減らし、一時的に原油輸出停止、これにOPECも歩調を合わしたために世界的に原油が不足し、第2次オイルショックが生じたということになります。

このように第2次オイルショックを招いたのがイラン革命とされますが、その「イラン革命」とはどのようなものであったのか？ 「イラン革命」のウィキペディア記事の冒頭では次のようにあります。

イランのパフラヴィー朝において1978年1月に始まった革命である。亡命中であったルーホッラー・ホメイニーを精神的指導者とするイスラム教十二イマーム派（シーア派）の法学者たちを支柱とするイスラム教勢力が、パフラヴィー朝イランの第2代皇帝モハンマド・レザー・シャーの親欧米専制に反対して、政権を奪取した事件を中心とする政治的・社会的変動を指す。イスラム共和主義革命であると同時に、イスラム化を求める反動的回帰でもあった。

イランに帰国したホメイニ師
Wikimedia Commons [Public Domain]


一般的にごく簡単には、「イラン革命」とは次のような構図になりそうです。

  • ☆西洋かぶれで専制政治をひき、イスラムの伝統と文化を破壊していったイラン国王。
  • ☆このイラン国王は第1次オイルショックにて手にしたオイルマネーも民衆に回すこともなく、ほとんど思い通りに利益を独占。
  • ☆こういったイラン国王の悪王ぶりにイランの民衆の不満と怒りは溜まっていた。そこでホメイニ師を指導者とするイスラム勢力と一体になって革命を起こして、イラン国王をイランから追い出した。
  • ☆革命にて成立したイラン＝イスラーム共和国は再びイスラム教中心の国家となり、石油も国有化された。

モハンマド・レザー・シャー
Author:Modesikuwasi
[CC BY-SA]
ホメイニ師
Wikimedia Commons
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「SARS-CoV-2は、アメリカで作成された組み換えコウモリワクチン、またはその前駆体ウイルスです。これは、武漢ウイルス学研究所（WIV）のエコヘルス・アライアンス・プログラムによって作成されたもの」――米国防省の機密解除文書

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竹下雅敏氏からの情報です。
　米国防省が結論づけている機密解除文書には、「SARS-CoV-2は、アメリカで作成された組み換えコウモリワクチン、またはその前駆体ウイルスです。これは、武漢ウイルス学研究所（WIV）のエコヘルス・アライアンス・プログラムによって作成されたものであり…」と書かれています。
　“続きはこちらから”のMaxさんのツイートは、9月22日の記事で紹介したレンツ法律事務所とMake Americans Free Again (MAFA)から米国上院と議会に送られた「SARS-CoV2 の本当の起源に関する報告書」のトップページの翻訳です。
　「ここに提示された証拠は、SARS-CoV-2が、アンソニー・ファウチのNIH/NIAID（国立衛生研究所/国立アレルギー感染病研究所）の資金提供を受けた（NPO組織）エコヘルス・アライアンスが中国の武漢の研究室で実際に作製したことをはっきりと示している」とあります。
　報告書の2～3ページには以下の記述があります。
　「SARS-CoV-2による被害は、ウイルスそのものによる発病や死亡にとどまらない。何十万もの企業が倒産し、家族は生計を絶たれた。失業率は急上昇した。うつ病、不安神経症、その他の精神障害の発生率は劇的に増加した。学校の閉鎖、マスク、執拗な恐怖は、あらゆる年齢の何百万人もの子供たちに発達の遅れや学業不振をもたらしました。
　この災害への対応は、このようなことが二度と起こらないようにすることでなければならない。このような壊滅的な大惨事から世界を守る唯一の方法は、その起源を突き止めることである。中国の武漢で最初のSARS-CoV-2患者が報告されてから約3年、ほとんどのアメリカ人はいまだにSARS-CoV-2の起源について真相を知らないままである。まだ多くの未解決の疑問がある。
　・SARS-CoV-2はどこから来たのか？研究室か？動物か？
　・もしSARS-CoV-2が研究室で開発されたのであれば、どの研究室なのか？
　・SARS-CoV-2の開発には誰が関与しているのか？
　・誰がその費用を負担したのか？
　・そして、なぜこの情報は公開されていないのか？
（中略）
　SARS-CoV-2の話には、多くの政府高官や機関、学術研究センターや研究所、そして資金源が関わっている。ここではそれらの多くについて説明するが、SARS-CoV-2の責任の大部分を担っているのは数人であると判断し、本書ではこれらの個人と組織に焦点を当てることにした。
　・ピーター・ダザックと彼の組織であるエコヘルス・アライアンス。
　・アンソニー・ファウチ、国立アレルギー・感染症研究所所長。
　・武漢ウイルス研究所の新興感染症センターを率いる中国のウイルス学者、石正麗。
　・ノースカロライナ大学チャペルヒル校の疫学部および微生物・免疫学部の教授であるラルフ・バリック氏。
　今後数週間から数ヶ月の間に、この文書を公開したこともあって、より多くの証拠が入手可能になると考えています。私たちは、新たな情報公開によってここに書かれた結論が変わるとは思っていません。むしろ、より多くの人々が名乗り出ることで、私たちの発見がより強固なものになると考えています。」
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter 
 
 



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激増する死亡者数は、2021年10月は120,781人、2022年10月は131,840人で11,059人増。前年比増加幅は、今年の10月までで93,853人となり、東日本大震災があった2011年を超えて戦後最大の増加幅 ／ 「ターボ癌」で亡くなったと見られる例

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竹下雅敏氏からの情報です。
　厚生労働省の人口動態統計速報（令和4年10月分）の死亡数のグラフについて解説したものです。死亡者数は、2021年10月は120,781人、2022年10月は131,840人で11,059人増。前年比増加幅は、今年の10月までで93,853人となり、戦後最大の増加幅（4分20秒）になっています。
　東日本大震災があった2011年でさえ死者増加数は56,054人。11月と12月の死者増加数が入ると、今年は10万人を超える見込みです。　
　タマホイさんのツイートにあるように、東京消防庁の災害・救急情報によれば、救急件数は2021年が743,703件、2022年は12月21日までで844,751件なので、すでに124,626件の増加です。
　葬儀屋さんのツイートには「12月はえぐいでっせ」とあります。「同業です。今年、閑散期はありませんでした」「ご遺体安置設備の製造に携わっていますが、需要が半端ないです。この先の納品予定も沢山あって流石に驚きです」という書き込みがあります。
　予想された事とは言え、このように死者数は大幅に増えているようです。しかし、この大幅な死者増加の原因は、分からないことになっています。
　“続きはこちらから”は「ターボ癌」で亡くなったと見られる例です。専門家を自称する工作員が「ターボ癌」を必死で否定していますが、2021年10月21日の記事で、“体のガードマンに相当するToll様受容体は、ガン細胞の生成を阻止し、保護作用を働き、自然免疫系の一部分であるが、ｍRNAワクチンはToll様受容体を不活性化する”と言うことでした。
　この時すでに病理学者のライアン・コール博士は、アイルランドに40年居る家庭医から、「40年のキャリアでは見たことがないような癌を、6週間の間にいくつも見てきた」という話を伝えていました。
　こちらの「ターボ癌　もう隠せなくなっています」という記事は、非常に良くまとまっています。
　このように予想されたことが起きているだけなのですが、「12月はえぐいでっせ」のわけは、分からないふりをしています。内科医のKAITO氏は「正常バイアスって、恐ろしいものだと、このコロナ騒動を見てよく分りました」とツイートしています。
（竹下雅敏）
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【昨日発表】10月の死者数、また、また、また、また、また激増！
配信元）
ニコニコ動画 22/12/21　藤江＠日本の人口増加を目指す男
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配信元）
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現在、日本の国立大学の授業料は40年前の15倍！ ～生活保護のもとでの大学等への進学は、事実として認められていない

＊政治経済, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭のツイートは2019年8月のものですが、リンク先の記事には、“厚労官僚による「生活保護での大学等への進学は認められない」という国会答弁が、大きな波紋を引き起こしている。理由は、生活保護法の「最低限度の生活」が大学進学を含まないからだそうだ（2019年5月21日、参院・文教科学委員会）。…現在、生活保護のもとでの大学等への進学は、事実として認められていない”と書かれています。
　本来、国立大学の授業料は無料であるべきだと思います。「OECD加盟34カ国中、17カ国は授業料無料！」であるなら、日本はそれが可能なはずです。しかし、現実は「日本の国立大学の授業料40年前の15倍！」らしい。
　文部科学省の「国公私立大学の授業料等の推移」を見ると、大学の授業料は1975年（昭和50年）に国立大学が3万6000円（入学料5万円）、私立大学が18万2677円（入学料9万5584円）でした。しかし、2017年（平成29年）では、国立大学が53万5800円（入学料28万2000円）、私立大学が87万7735円（入学料が25万3461円）になっています。
　確かに40年で国立大学の授業料は約15倍（14.88倍）になっています。バブル崩壊（1991年3月から1993年10月までの景気後退期）以降、日本はデフレに突入し物価は上がっていません。それなのに、国立大学の授業料が、このように15倍に上昇するというのは、何かの陰謀ですか？
　記事によれば、戦後、GHQと共に日本の新しい教育システムを構築することに携わってきた旧帝国大学名誉教授は、「私たちが目指した我が国の教育の目標は、90％の国民が物言わぬ羊となることである。…見たまえ、私たちの壮大な社会実験は見事に成功を収めた」という言葉を吐いたとのことです。
　“続きはこちらから”の一連のツイートは、「壮大な社会実験の成功」の結果を如実に示すものとなっています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 

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教員の魂を食らい自由と多様性を知る
加齢医学研究所所長 川島隆太
引用元）
東北大学 全学教育 
（前略）
　十数年前、名は伏すが、偶然、一人の旧帝国大学名誉教授と懇談する機会を得た。その方は、戦後、GHQ と共に日本の新しい教育システムを構築することに携わってきたと言っていた。そして、「私たちが目指した我が国の教育の目標は、 90 ％の国民が物言わぬ羊となることである。それが治安の観点からは安定性に優れ、経済の観点からは最も効率の良い社会を作ることに繋がる。見たまえ、私たちの壮大な社会実験は見事に成功を収めた。」と、我が耳を疑う言葉を吐いた。これらが妄言か戯言か、今では確かめるすべはない。　
　現実を見回すと、残念ながら、現在の我が国の初等・中等教育の在り方は、児童・生徒の魂を檻に閉じ込め、画一的な人格を作り出すことに最適化されている。高等教育においてすら、職業教育のような社会で直接役にたつ教育を大学で主に行うべきであるという暴論が、永田町や霞が関のみならず、産業界からも聞こえ続けている。これらはすべて、支配しやすい大衆を生み出すための社会システム構築に思える。戦後 70 年を経たというのに、GHQ の亡霊の存在を感じてしまう。
（以下略）

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