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［Pars Today］グーグルマップ、パレスチナを削除　／　イギリス下院、「グーグル、FB、ツイッターはISISの犯罪を広める」

, / ＊社会, アメリカ, 中東, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　グーグルにせよ、フェイスブックにせよ、国民監視のツールとしてCIAが絡んでいるわけで、ＮＷＯ（新世界秩序）達成のための重要な企業だと思います。
　アラブの春は、FacebookやTwitterが大きな威力を発揮しました。今では、ポケモンGOが次のイベントとして準備されているのではないかと想像します。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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グーグルマップ、パレスチナを削除（動画）
引用元）
Pars Today 16/8/9

転載元でご覧ください


グーグルは、最近、全ての地図から「パレスチナ」の表記を削除し、その代わりに「イスラエル」を用いています。

パレスチナのジャーナリストらは、「これは、今後、イスラエルを合法的な国家とし、パレスチナの名を永遠に抹消するためのイスラエルの陰謀だ」としています。

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イギリス下院、「グーグル、FB、ツイッターはISISの犯罪を広める」
引用元）
Pars Today 16/8/25


イギリスの下院が、報告の中で、グーグル、フェイスブック、ツイッターはハリウッド方式でISISの犯罪を広める要因となっているとしました。

イギリスの新聞、デイリーメールが25日木曜伝えたところによりますと、イギリスの下院議員のグループは、グーグル、フェイスブック、ツイッターは、過激派がテロや暗殺を広めるためにそれを利用して活動を行うことを禁じていないと非難しました。

これらの議員は、40ページの報告の中で、大手のIT企業は過激な投稿の削除を阻止していないとして非難しました。

この報告では、「大手IT企業は、若者たちや感化されやすい人々の間に過激思想や殺害、憎悪を広めるために過激派にツールを利用させており、人々の生活を危険にさらしている」とされています。

イギリス下院の国内問題選択委員会の代表は、インターネット、ソーシャルネットワーク、コミュニケーションアプリが、ISISやその他のテログループの存続の原因になっているとしました。

イギリス下院の報告では今も、インターネット上に公開されているハリウッド方式のISISの犯罪動画により、イギリス国内での同様の犯罪を奨励している、としています。
画像の出典: pixabay.com

年金受給開始年齢75歳へ引き上げ、受給額も半分以下に　〜良い世界が訪れそう〜

/ ＊社会, 政治経済, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　予想された通りの輝かしい未来（グローバリストにとって）が、遠からず起こるということです。年金受給年齢は、70歳、75歳以降へと繰り延べられ、現行受給額の半分以下の水準にならざるを得ないとのこと。医療負担も5〜6割負担になるとのことで、これで、自分の身体のことは自分で面倒を見なければならなくなり、大麻解禁と相まって、良い世界が訪れそうです。
　なぜ、良い世界なのか。夕張という輝かしい先例があります。日本全体が夕張となる日も近いわけで、年寄りは皆、ヨーガや太極拳、自宅での大麻栽培（合法化された後）という、お金のかからない方法で一層健康になって行きます。まさに、将来は適者生存が自然の摂理なのだと実感することでしょう。“男性71才、女性74才時点で、半数が介護を必要とする状態になる可能性が高い”とのことですが、為せば成る、というわけで、金が無いなら無いなりに、適者は生存していると思われます。
　レイノルズ一家では、こうした未来に対し適切な助言として、ロボットスーツの活用を提唱しています。より高度な未来形があるのですが、それは、将来のレイノルズ一家で紹介する予定です。
　適者でなければどうなるのかですが、今後の世界の激変を考えると、“劣悪な施設で悲しい余生を送る”ことすら起こらない可能性があります。グローバリストは、懸命に人口の90％を削減しようと頑張って、戦争、ワクチン、GMO、農薬、ケムトレイル、人工地震、人工台風etc、頑張っているのですが、そんなことをする必要は無いのです。何もしなくても、アホな首相が1人居れば、人口の９割は自然消滅します。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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夫婦2人で月19万円の年金、半分以下に削減か…受給開始年齢も75歳へ引き上げも
引用元）
Business Journal 16/8/15
(前略)　

社会保障体制の崩壊の構図　

　あと約10年で、まず年金積立金が底を突き始めます。

(中略)　

　年金受給年齢も、現行の65歳以降から70歳、75歳以降へと繰り延べされるか、現行受給額の半分以下の水準へと急減せざるを得なくなるでしょう。

(中略)　

医療機関に掛かった際の現行の3割負担では到底賄えず、5～6割負担になるともいわれています。

(中略)　

　いずれにしろ約10年後の25年には、(中略…)社会保障費の総額は現在の110兆円から150兆円規模になると推計されています。なかでも年金制度は莫大な負担に耐えきれず、(中略…)将来的には5割以下の給付水準にならざるを得ないのです。

今の若者世代は今よりひどい老後地獄

(中略)　

　日本人の平均寿命は男性80歳、女性87歳ですが、健康寿命は男性71歳、女性74歳です。つまり、(中略…)男性71歳、女性74歳時点で半数が介護を必要とする状態になる可能性が高いということです。

(中略)　

6畳一間に布団を敷き詰めた部屋に高齢者を5人も6人も詰め込む「無届介護施設」が、月4～5万円からありますが、日本の老人のほとんどが、こういう劣悪な施設で哀しい余生を送ることにもなりかねません。

(中略)　

　ところが現状では、世間の人々は平穏な世の中がこれからも続いていくかのように錯覚しています。
オリンピックなどやって浮かれている場合ではないのです。7000億円の東京オリンピック予算が2～3兆円に膨らみそうな一方、社会保障体制が崩壊して国民の命が危険に晒される可能性があるのです。

（以下略）
画像の出典: AC写真

［Sputnik ほか］独FAZ紙：戦時には食料与えないとドイツ人に声明　〜核戦争の圧力をかけて来たロスチャイルド家は全面降伏〜

＊陰謀, ヨーロッパ, 世界全体, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ドイツ内務省が市民に対し“武力攻撃…に備え、自ら食糧と飲料水の備蓄…の指示”をした、とのことです。ポール・クレイグ・ロバーツ氏が度々警告していたように、NATOはロシアとの戦争の準備をしています。下の記事では、“ロシア、ドイツ、アメリカを含む多くの国々の政府が…災害の備えをする様にとの警告”を受けているとあります。以前からロスチャイルド家は、交渉を有利に進めるために、核戦争の圧力をかけて来ると見ていましたが、まさにこれがそれです。
　幸いなことに、これらの危機は回避されました。ロスチャイルド家は、私の感覚に間違いが無ければ、全面降伏の意思を示しているように見えます。危機が回避された理由は、昨日の記事で、“これらに関わった者たちは、自首することを勧めます”とコメントしたように、この時、ハイアラーキーの残党を含むこうした悪事に関わっていた連中に対する逮捕と処刑の命令が出ていたからです。実際に、今夜21時に少なくとも14,400人のハイアラーキーの残党が処刑されます。また、144,000人は無期懲役が確定しています。彼らは既に全員が逮捕されています。
　この者たちは、これまでケムトレイルはもちろん、気象兵器、地震兵器、生物兵器、ワクチン、遺伝子操作など、地球を破壊する数々の悪事をずっと行って来たため、最終的にこのような処置が取られたのです。改心する見込みが無いと判断されたわけです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独FAZ紙：戦時には食料与えないとドイツ人に声明
転載元）
Sputnik 16/8/23

© Flickr/ Frank Haase

© Flickr/ Frank Haase



冷戦後初めてドイツ内務省は新たな国防コンセプトを提示した。ドイツのフランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング紙が報じた。コンセプトの中で、ドイツ市民には、同国領内への武力攻撃が起こった際に備え、自ら食料と飲料水の備蓄を蓄えておくようにとの指示がなされているという。

同紙は次の質問を投げかけている。
「もし明日戦争が始まったら、どうする？」

新コンセプトによると、武力攻撃や自然災害の場合、ドイツ市民は自力で食事の面倒を見ることを余儀なくされると、同紙はまとめている。

フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング紙が手に入れた書類には、ドイツ市民には「10日間の自らの食糧備蓄を蓄え」、5日間の十分な飲料水を維持するよう指示されている。

ベネズエラの首都カラカス市警は「食べ物が欲しい」というスローガンを挙げて抗議行動を行なった市民に催涙ガスを使用。

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引用元）
日本や世界や宇宙の動向 16/8/23
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2016/08/world-governments-are-warning-prepare-for-disaster-america-included-trouble-is-already-here-2462533.html
（概要）
８月２２日付け

By　リサ・ヘイブン

ロシア、ドイツ,アメリカを含む多くの国々の政府が権力層（グローバリスト）から災害の備えをするようにとの警告を受けています。

２，３年前から、世界の国々の政府や、ロスチャイルド、キッシンジャーを含むグローバリストらは、差し迫る最悪の事態に備えて、食料、水、銃弾などを大量に備蓄しています。

(中略)　

アメリカでも、まず、５月にオバマはワシントンのFEMAアメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁にて、米国民の一人ひとりが災害のための備えを今すぐにしておくべきだと警告しました。

(中略)　

アメリカの国家安全に携わる業界団体は、最長で１０年間続く食料危機の影響を考慮した計画を立てているといわれています。

(中略)　

グローバリストらは世界人口を削減するために大気中にケムトレイルを撒き、水道水にフッ素を混入し、遺伝子組み換え食品を我々に食べさせているのです。
(中略)　

ロシアとNATO及びアメリかの対立が激化する中でロシア国民（特にモスクワ市民）は食料や必需品の備蓄を始めました。ロシア国民は何かが起こることを察知しています。

つい最近、ドイツ政府もドイツ国民に最低１０日間の食料、水の備蓄を呼びかけました。

(中略)　

今すぐ、食料と水の備蓄を開始してください。
グローバリストらは世界を乗っ取るために食料を兵器として利用しようとしています。
食料不足が始まれば戒厳令を敷く理由付けになります。

(中略)　

FEMAの契約会社は、社会不安により食料価格が３９５％も跳ね上がると予測しています。

はぁ？内閣法制局「“生前退位”は憲法改正が必要」→　昭和４６年政府見解：皇室典範の改正で可能

/ ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内, 社会
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　完全に違憲である集団的自衛権の行使容認を閣議決定した政府、そしてそれを合憲とした内閣法制局が、天皇陛下の生前退位については、"憲法との整合性をいかに保つか、難題にぶつかっている"と言うのですからちゃんちゃらおかしい。しかも、生前退位は、昭和４６年政府見解でも皇室典範の改正のみで可能とされ、憲法との整合性は問題ないようです。
　にもかかわらず、天皇陛下の意思で退位することは憲法第１条にある「天皇の地位は国民の総意に基づく」という部分に抵触すると言っているのですが、日本国民の総意に基づかなければならないの"地位のみ"で、今回はその地位を変える話は全くしていないので、憲法第1条は関係ないようです。本当にヤクザかマフィアの言いがかりのレベルです。
（編集長）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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“生前退位”内閣法制局「憲法改正が必要」
配信元）
YouTube 16/8/22

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引用元）
日テレNEWS24 16/8/22
(前略)　

　天皇陛下のお言葉を、安倍首相は「重く受け止めている」と述べたが、憲法との整合性をいかに保つか、難題にぶつかっている。

　政権幹部によると、憲法と法律との整合性をチェックする内閣法制局などは、生前退位を将来にわたって可能にするためには「憲法改正が必要」と指摘しているという。これは憲法の第１条で「天皇の地位は国民の総意に基づく」と定めていて、天皇の意思で退位することはこれに抵触するという理由。

　一方、生前退位を今の天皇陛下だけに認めるのであれば、特例法の制定で対応可能だと説明しているという。

(以下略)　

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配信元）
Twitter 



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引用元）
Yahoo!ニュース 16/8/22
楊井人文:日本報道検証機構代表・弁護士

天皇の退位制度を採用するには憲法改正を要せず、皇室典範を改正すれば可能であるというのが政府見解である（高辻正巳内閣法制局長官昭和４６年３月１０日衆院内閣委員会、瓜生順良宮内庁次長昭和４７年４月２６日参院予算委員会第一分科会）。園部逸夫元最高裁長官の『皇室法概論』456頁もそう指摘している。

(以下略)　

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またも「お気持ち」の政治利用、内閣法制局「など」が天皇陛下の生前退位に改憲が必要とミスリード
引用元）
Buzzap 16/8/22
天皇に関し、日本国民の総意に基づかなければならないのは「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」という地位のみです。今回天皇の「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴」という地位を変える話は全くされていないので、憲法第1条は関係ありません。

皇位の継承について定めているのは憲法第2条。そこでは「皇位は、世襲のものであつて、国会の議決した皇室典範の定めるところにより、これを継承する」とされています。皇室典範では第4条に「天皇が崩じたときは、皇嗣が、直ちに即位する」とあるのみで、天皇の「生前退位」を明文的には禁じてはおらず、単に「想定外」であるに過ぎません。

要するに皇室典範の改正のみ「生前退位」は可能となり、憲法を変える必要がないことは明らかです。

（以下略）

画像の出典: 海上配備Xバンドレーダー & ケムトレイルのイメージ (illuminating9_11)

［世界の裏側ニュース］日本でも気象操作?京都にXバンドレーダー・ケムトレイルの成分　〜気象操作に関与した者は自首すること〜

, / ＊社会, ヨーロッパ, 日本国内, 社会, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　3つの台風を１つにまとめて巨大化しようとしたのか、何をしたいのかよくわかりませんが、今起こっている３つの台風の接近が尋常でないことは確かです。いくら低能でも、さすがに気象庁の人間は、気象兵器が存在すること位わかっていると思うのです。もしも知らないとしたら、救い難いレベルの阿呆ですが、まずそういうことはないでしょう。例えば、JAXAの上層部は“月周回衛星かぐや”を飛ばして、月面上の鮮明な映像を持っているはずで、月に人工物がたくさんあることくらいわかっているはずです。それと同じことです。
　ただ、気象庁の人間の会見映像を観ていると、本当に阿呆ではないかと思う時がよくありますが、それは原子力保安員を観て、“こいつら、本当に何も知らないのではないか？”と感じるのと似た感覚です。わかりやすく言うと、“本当にわかっている者は、会見の場に出て来ない”という感じです。
　記事では、HARRPに似た施設に加え、ケムトレイルについても触れられています。こうした違法行為に関与しているのは、軍部はもちろん、ハイアラーキーの残党やハイアラーキーから「銀河連邦」に吸収された者たちの中にも、たくさん居るはずです。
　これらに関わった者たちは、自首することを勧めます。私がこれを書いた以上、時間の猶予はまずありません。神々の捜査が始まると、一網打尽になります。役職の罷免と刑務所送りならまだ良い方で、おそらく自首しなかった者は魂が消え、宇宙から消滅するという最悪の結果になるからです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本でも気象操作?京都にXバンドレーダー・ケムトレイルの成分
転載元）
世界の裏側ニュース 16/8/21
日本になぜか台風が3つも接近しているらしいですね。いくら台風の多い日本でも、一度の3つもというのは珍しいかと思いますが。

それを見て、数年前にアップした記事を思い出しました。

日本でも気象操作が行われる?京都にXバンドレーダーが設置
http://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-11617248830.html

熱帯低気圧をハリケーンに変換させる技術があり、NASAが実際にそれを利用しているなど、 Xバンドレーダーを用いてハリケーンの進路を操作する具体的でテクニカルな情報がまとめてあります。そういった気象操作にはレーダーが必要になりますが、日本（京都）でも米軍によってXバンドレーダーが設置されています。

1960年に連邦政府が気象改造を軍事化させようとし、関連の会議を開催した際にはハリケーンの起動操作を地政学的ツールとして使用することに関する議論がなされていました。

Stormfuryと呼ばれるプロジェクトでは、飛行中の航空機が熱帯低気圧に突入し、ヨウ化銀という「種（Seed）」を植え付けることえ軌道修正するそうですが、それ以外にもハリケーンを強力にするためにも使われている技術で、さらに ケムトレイルがひどい時期の直後に大型のハリケーンがきた場合はハリケーンが軌道修正された可能性が高いということです。

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こういった気象操作は「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」に違反するものですが・・・暗黙の了解のごとく、普通に気象操作が行われていると言われています。

(中略)　

HAARPについて　

有名なアラスカのHAARPの施設ですが、こちらは2014年に米国政府が年間500万ドルの維持費をこれ以上正当化することは不可能とし、予算削減の一環として支出をカットしたことでこの施設は一時的に閉鎖され、一般から購入希望者を募集していました。

しかし2015年7月にはアラスカ大学フェアバンクス校が同施設を購入し、(中略)…2015年9月から再稼働しています。

(中略)　

実は同様の施設がイギリスにも作られています。

(中略)　

金属の粒子が含まれるケムトレイルとこのHAARPの電磁波が組み合わさることにより、甚大な降水量や強風、地震まで起こすことが可能で、イギリスで度重なっている洪水の原因となっていると非難されています。



(中略)　

ケムトレイルの成分について告発した核科学者　

ケムトレイルについて、最近、核科学者で、地球化学者、宇宙化学者のMarvin Herndon博士が科学ジャーナル誌のCurrent Science（Indian Academy of Sciences）上に「機密のジオエンジニアリング活動を通じアルミニウムによって毒されている人体及び地球の生物相について」という論文を発表して世界中に波紋を巻き起こしています。

論文の中では、2011年から2012年にドイツやフランス、オーストリアから採集された雨水を分析した結果、アルミニウムやストロンチウム、バリウムといった金属が検出されたこと、さらに雨水のサンプルのうち77％からアルミニウムが検出され、バリウムやストロンチウムも高濃度で検出されたこと、さらにこれらの高濃度の金属類は火山噴火など自然現象を原因として検出されたものではないと説明が続いています。

（以下略）
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