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ジェイソン・ベール氏がアプリコットの種を販売して、FDA(アメリカ食品医薬品局)に訴えられ5年間投獄された理由は、種が効かなかったからではなく、「治癒」という言葉を使ったから

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイートを見ると、ジェイソン・ベール氏はアプリコットの種を販売したら、FDA(アメリカ食品医薬品局)に訴えられ5年間投獄されたと言っています。投獄の理由は、“種が効かなかったからではなく、「治癒」という言葉を使ったから”だということです。
 アンズ(アプリコット)の種について、ウィキペディアには、“アンズの種子に含まれるアミグダリン(青酸配糖体)はサプリメントなどに配合され、俗に「がんに効く」などといわれているが、人を対象にした信頼性の高い研究でがんの治療や改善、延命に対して効果はなく、むしろ青酸中毒を引き起こす危険性があると報告されている”と書かれています。
 しかし、こちらの「杏仁辞典」には、“1950年、米国サンフランシスコの生化学者、アーネスト・クレブス博士(後にノーベル賞受賞)は杏の種子の核(杏仁)からアミグダリンを抽出し結晶化して「レートリル」と名付け、ガンの治療に使用しました。博士は、アミグダリンがガン細胞の周囲にあるベータグルコシターゼという酵素に触れると、シアン化合物を出し、がん細胞を殺し、一方で正常細胞に近づき、その周囲にあるロルターゼという酵素に触れると安息香酸に変化し、免疫力の強い細胞を作る仕組みを生化学的に解明しました。この治療法は「ビタミンB17療法」あるいは「レートリル」療法と呼ばれています。また、博士は、食生活の偏りによるアミグダリンの欠如が代謝活動に異状をもたらし、これが免疫力、抗菌力の低下につながり、ガンだけではなく心臓病・糖尿病の原因になると指摘しています”とあります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。記事の引用元によれば、「ビタミンB17療法」あるいは「レートリル」療法を否定する公式見解は、ほぼ全てカリフォルニア医学会のがん委員会が提出した1953年の報告を元にしており、“報告書を提出したがん委員会メンバー9名に、レートリルを実際に扱った者は一人もおらず…実際に実験を行った研究者は、この10年後に「レートリルの効果と見られるがんの消滅をいくつも報告した」と述べています。がん委員会が嘘をついているということです”と書かれています。
 また、「レートリルががん治療に安全で効果的である」と結論付けている医学論文は、少なくとも26本に及ぶということです。
 私たちは新型コロナウイルスに対する治療薬として著効があったイベルメクチンやヒドロキシクロロキンが弾圧された様子を見たばかりです。CDC(アメリカ疾病予防管理センター)や政府の公式見解が嘘で塗り固められたものであることも、今やハッキリとしています。CDCやFDAが守っているのは製薬会社の利益であり、私達ではないことも明らかです。 
 パンデミックを通して事実を見てきた人は、政府の公式見解ではなくアプリコットの種を販売して投獄されたジェイソン・ベール氏を信用するでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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参院予算委員会でCIA、日米合同委員会、日本の隷属を論じた山本太郎議員「今必要なのはアジア重視の外交と国内への徹底した積極財政」

 2023年度予算案の衆議院採決の場で、れいわ新選組は牛歩を行いました。「負けると分かっていても戦わねばならない時がある」という言葉を思い出します。今の国会で少数政党の意見が予算案に反映されることはないと分かっていても、国民の付託を受けた代議士たちは国民の意思を最大限に尊重してくれた。
 3月2日参議院での山本太郎議員の質疑は、聞く耳を持たない政府ではなく国民に向けて日本の真相を訴えました。
総理個人への「外国人献金」の有無を問うことから始まった質問が、CIAから自民党への資金援助に繋がり、CIAと統一教会、そして日本のかつての総理の間で交わされた密約が存在し、日本の政策の意思決定は「外国人勢力」の指図そのものだったことを指摘します。日本だけでなく世界中で「第二次世界大戦以降、アメリカは50カ国以上の外国政府の転覆、50人以上の国家指導者の暗殺を試み、30カ国以上で人々の頭上に爆弾を投下したという。総理、日本は今でもアメリカの植民地だと思われますか。」
今なお残る国連憲章の敵国条項によって、今の日本の軍備増強は「合法的に日本を武力攻撃してくださいと自爆する行為ですよ。」特に中国とは、緊張が高まることでたった2ヶ月輸入が止まっただけでも、日本側は53兆円分の生産額が消えてしまうという試算を見せて「(紛争がなくても)経済的打撃だけで人が死にます。」今の日本の危機を脱し、立て直すには「アジア重視の外交と国内への徹底した積極財政ですよ。」と論じてみせた稀有な質疑でした。
(まのじ)
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山本太郎の国会質問!参議院・予算委員会 (2023年3月2日 15:22~)
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国際保健規則(IHR)と「パンデミック条約」の草案のどちらかが締結されれば、新たなパンデミックを作りだし、彼らはワクチンを強制してくる

竹下雅敏氏からの情報です。
 2022年12月19日の記事で、世界保健機関(WHO)はワクチン未接種の人々を「極右」と結びつけ、「反科学は今や銃乱射、世界的テロ、核拡散、サイバー攻撃といったものよりも多くの人を殺している。」と非難していることをお伝えしました。
 そのWHOは2022年5月28日に、米国が提案した感染症対応の迅速化に向けた国際保健規則(IHR)の改正案を採択しています。
 冒頭の動画で、イリノイ大学国際法教授のフランシス・ボイル氏は、“私は国際保健規則(IHR)と「パンデミック条約」の草案の二つのテキストを読みました。…周知のようにWHOを実質動かしているのはCDC、ビル・ゲイツ、ビッグファルマ、生物兵器産業、そして分担金の大部分を払っている中国共産党政府です…IHRの改正案とパンデミック条約草案を読めば、批准の手続きに関して意図的に私たちの国家憲法を迂回し、避けるように考案されているのが分かります。一旦サインされれば、直ちに発行する仕組みになっているのです。締結国の議会が一切関与することなく。しかし、これは1969年の「条約法に関するウィーン条約」に違反しているのです。…WHOはIHR改正の期限は今年の5月と言い、パンデミック条約については、来年2024年の総会までは急がないと言いますが…彼らは今年5月のWHO総会で発効させる可能性があります。二つのうちどちらか、あるいは二つとも締結(サイン)されれば直ちに発効し、国際条約としての重要性を認められます。そして各国の大統領、政府が国際保健規則あるいはパンデミック条約が国内で順守されるように努め、国や地方の保健当局に対し、WHOがやれということをするよう命令するでしょう。それは貴方のかかりつけ医が貴方に行う初期治療に至ります”と言っています。
 世界経済フォーラムの創設者であるクラウス・シュワブは「全ての人がワクチンを接種しない限り、誰も安全ではない。」と言ったのですが、この言葉と上記のWHOによるワクチン未接種者への非難から、国際保健規則(IHR)と「パンデミック条約」の草案のどちらかが締結されれば、新たなパンデミックを作りだし、彼らはワクチンを強制してくることは目に見えています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「WHOパンデミック条約は、世界的な、警察、医療、科学国家を確立する」フランシス・ボイル法学部教授
引用元)
(前略)
フランシス・ボイル イリノイ大学教授(国際法)。1972年の生物兵器禁止条約を実施する米国の法律である「1989年生物兵器テロ防止法」の著者でもある。この新しい「報告書」の中で、フランシス・ボイルは国際保健規則の改正と世界保健機関(WHO)のパンデミック条約に対して警告を発している。


条約法に関するウィーン条約に違反する「国際法上の拘束力」のある文章。さらに悪いことに、いったん可決されると、WHOに「独裁的な権限」を与えることになる。
(中略)
「彼らはパンデミックの間、ロックダウン、マスク、あるいはさらなるワクチン投与を命令できる」とボイルは言った。
 
この弁護士にとって、WHOを信用することはできない。「WHOは、大手製薬会社、CDC、生物兵器産業、中国共産党政府の息がかかった、腐敗した犯罪組織なのです」。フランシス・ボイルはフランス・ソワール紙に、このような文章がいったん効力を発揮すれば、「世界国家、警察、医療、科学」を確立することになり、その権限は「国家とその憲法を超える」ことになると説明している。
(中略)
この法学部教授は、このインタビューの中で、「Covid-19だけでなく、ワクチンにも関わったすべての人々を、殺人と殺人の共謀で起訴する」ことを要求したのである。

鹿先生の解説 〜 薬事承認前のオミクロンのブースターショットを11歳までの全年齢に打たせる動き「オミクロン脳症による死亡はインフルエンザ脳症よりも少ない」「小児へのオミクロン二価ワクチンは全然打つ必要なし」

 先の記事で「今回のワクチンには二つの天王山がある。それは、子供とナノチップ。」という気になる言葉がありました。子供こそがターゲットだとすると、新型コロナが終わってもいろいろな理由をつけてワクチン接種を迫ってくると思われます。そこに鹿先生の「子供に打たせるべきでない理由」という動画がありました。
 北海道では、オミクロンの小児二価ワクチンを3月に配布をすると報じられました。薬事承認前にもかかわらず、生後6か月から11歳までの全年齢が対象です。その根拠とされたのが2月22日のワクチン分科会で、新潟大学の斉藤昭彦氏が小児へのオミクロンワクチン接種の必要性を取り上げました。1歳から11歳までの年代が新型コロナで多く死亡し、そのうち88%が未接種だったことからワクチンを打つよう述べていました。中でも急性脳症による死亡が38%だったと強調しました。
これについて鹿先生は、国立感染症研究所の新型コロナに関するデータからは「呼吸困難、肺炎で死んだ健康な子供はいない」ことを確認されています。鹿先生が1998年-2000年まで遡ってオミクロンとインフルエンザと比較してみると、インフルエンザ脳症による死亡の方が現在のオミクロン脳症よりもはるかに多く死亡していることが分かりました。オミクロン脳症がとりわけ危険だとは言えません。コロナ関連死とインフルエンザ関連死を比較しても「19歳までは(コロナは)インフルエンザよりも明らかに死ににくいんです。」「インフルエンザより全然死んでいないんですから。半分以下。1歳から3歳までは3分の1ぐらいだわ。全然死なないのに打つ意味などありません。」「(オミクロン脳症のリスクを煽るような)小児科のミスリーディングの解説やマスコミの打て打てという流れはいい加減やめてほしい」「わけの分からない、おっかないmRNAリポナノパーティクルウリジン置換免疫抑制ワクチンは、お子さんに打つ必要は全くありませんからね!」と強く訴えておられます。「皆さん、真実を知ってください。」と。
 キノシタ薬品さんの切り抜き動画では、危険だとはっきりしているmRNAワクチンを未だに子供に打とうとする輩の画像も貼っておられたので取り上げました。
(まのじ)
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子供に打たせるべきでない理由
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昆虫食を推進する「フードテック振興のための議員連盟」に野党のエース級議員がずらりと参加していた 〜 単なる勉強不足か、与野党ともにグローバル資本家勢力のメンバーか

 昆虫食に関して、絶句するような事実が明らかになりました。「フードテック振興のための議員連盟」という名称の、事実上「コオロギ食推進の議員連盟」が存在していました。
 ネット上には未だに「昆虫食やグレートリセットは陰謀論」という粗雑な見解がありますが、野心家達の憧れ「世界経済フォーラム(WEF)」と農水省の共同プロジェクトが令和2年から堂々と進められていました。その一環で「フードテック官民協議会」が2020年に設立され、敷島製パンの「コオロギバゲット」や「コオロギバウムクーヘン」などがすでに紹介されています。気付かぬうちに電通などの企業群や研究機関、大学などガッチリと構築されていて、さらに驚いたのが「フードテック議員連盟」まであったことでした。
 メンバーがかなりショッキング。比較的まともだと思っていた国会議員が多く加わっていました。役員として自民党の重鎮の他に杉田水脈議員の名前が見えるのはさておき、立民の塩村あやか議員、逢坂 誠二議員、無所属では上田清司議員の名前もありました。本気で食糧危機対策に貢献すると考えているのであれば、国会議員はなんと勉強不足なことか。
全体の会員名簿の方はさらに、あなたもコオロギ推しですか、、と脱力するほど意外な議員の名前が、、特に新型コロナワクチンに反対をしていた議員の名前も複数ありました。ワクチン推進の狙いを正しく認識していれば、「ダボス会議(つまり世界経済フォーラム)の連中は、『食べるワクチン』として、ゲノム編集したコオロギにスパイクタンパクを作らせ、これを人々の口に入れさせようとしている疑いが強まっている」ことなどを警戒して当然だと思うのですが。
「一見すると天敵同士に見えるけど、その根元深くではみんながしっかりと繋がっていて、日本の政治屋のほとんど全てが超権力的なグローバル資本家勢力の手のひらで転がされている」という、ゆるねとにゅーす・セナさんの見解が正しいのでしょう。「ダボス会議の連中がゴリ押ししているコオロギ食に全面的に反対しつつ、既存の酪農や畜産農家を全面的に保護・支援していくことを訴えない限り、『国民の食や命を守るまっとうな野党』と考えることはできないね。」との管理人さんの意見に同意します。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「コオロギ食推進の議員連盟」が存在していたことが判明!顧問に自民・河村健夫氏、副会長に立憲・逢坂誠二氏、事務局次長に自民・杉田水脈氏など!与野党の枠を超えダボス会議のアジェンダ(貧乏人は虫やうんこを食え)を推進!
転載元)
どんなにゅーす?

・ダボス会議で大々的に取り上げられて以降、大手企業やマスコミらが横並びでコオロギ食をごり押ししている中、「コオロギ食推進の議員連盟」(フードテック振興のための議員連盟)が存在していたことが判明。ネット上で大きな波紋を呼んでいる。

顧問に自民・河村健夫氏、副会長に立憲・逢坂誠二氏、事務局次長に自民・杉田水脈氏などが所属。立憲の泉代表もメンバーに名を連ねており、与野党の枠を超えて、グローバル支配層による「貧乏人はその辺の虫やうんこを食え」のアジェンダを強力に推進している実態が浮かび上がっている。

設立趣旨

世界における人口の急速な増大に対して、タンパク質食糧の供給が追い付いていないとする議論が高まりつつあります。1kgの牛肉を生産するのに6~20kgもの穀物が必要とされますが、地球環境に過大な負荷がかかる肉食を辞め、ベジタリアンやヴィーガンを愛好する人口が増加しつつあります。こうした志向に合わせて大豆を使った新しい人工肉などが生産される一方、従来のたんぱく源とは異なる、昆虫を原料とするたんぱく源の可能性を模索する技術が誕生しつつあります。

このような世界の潮流を背景として、食に科学的技術を用いた『フードテック』という産業が生まれてきました。2018年の統計では米国が9,574億円、中国が3,522億円、インドが1,431億円をフードテック関連に投資しておりますが、日本は僅か97億円に留まっております。昨年4月に農林水産省の官房に「フードテック研究会」が設置されましたが、まだまだ世の中での認識は高まってきておりません。

世界の食料供給・地球環境問題の観点と新しい食の潮流に対する日本の取り組みを応援する立場から、フードテック振興のための議員連盟の設立を決意した次第です。

フードテック振興のための議員連盟

(中略)


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