月別アーカイブ: 6月, 2022

≪慢心した坊ちゃん≫という形態に陥った権力者たちによって引き起こされている、世界のいたるところに見られる醜悪さ

竹下雅敏氏からの情報です。
 スペインの哲学者オルテガは、自己を確立していない根無し草の「大衆」は、同時に自分の能力を過信し慢心する性質も持っているとし、“人間の生のもっとも矛盾した形態は≪慢心した坊ちゃん≫という形態である。…なぜならば、かれは自分でしたい放題のことをするために、生まれおちた人間だからである。”と言っています。また、科学者をはじめとする専門家たちこそが、現代では大衆的人間に変わってしまったというのです。
 大衆的人間の典型である専門家が、自分の能力を過信し≪慢心した坊ちゃん≫という醜悪な形態に陥ると聞いて、“あべぴょんのこと?”と思ってしましました。
 自己を確立していない精神的に未熟な人間が、権力を手にした時に何が起こるのか? 今、世界のいたるところに見られる醜悪さは、≪慢心した坊ちゃん≫という形態に陥った権力者たちによって引き起こされていると言えるのではないでしょうか。
 世界経済フォーラム(WEF)の連中などを見ていると、まさに彼らこそが≪慢心した坊ちゃん≫という形態の大衆的人間の典型である専門家集団だと分かります。明らかに本物で偉大な専門家であるロバート・マローン博士は、≪慢心した坊ちゃん≫の典型であるクラウス・シュワブの「The Great Reset」を読んで、“私が驚いたのは、その論理がいかに未熟で科学がいかに間違っているかということです。…「あぁ、こいつらバカなんだな」と思わざるを得ない。”と言っているのですが、完全に同意します。
 この一連のツイート動画に関しては、言いたいことは山のようにあるのですが、一つだけ指摘するとすれば、こうした二元論的な思考形態に陥ってはいけないということです。例えば、立憲主義と民主主義の対立にしても、論理の世界には「心」や「意識」は出てこないからです。要するに、論理が未熟なのです。
(竹下雅敏)
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[Twitter]たらい回しにされる七面鳥

編集者からの情報です。
たらい回しにされる七面鳥とは、、、
どの国から見ても異国の鳥さんなのですね。
(まのじ)
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NATO首脳会議に、非加盟国日本の岸田首相が初参加 〜 主要国が対露融和にシフトする中、武器セールスとATMに成り果てる日本

 岸田首相の、NATO首脳会議への出席が現実味を帯びています。「加盟国の一つが戦争に入ると全てが自動的に参戦する」軍事同盟に、平和憲法を持つ日本がわざわざ参加することの意味を日本国民は認識しているだろうか。マクロン大統領やバイデン大統領ですら対露融和にシフトしているというのに、未だに敵国認定されている日本が尻尾を振ってATM役を買って出るなど、どこまで「アメリカの犬」ですか。まともな独立国であれば、フランスではなく日本こそがウクライナ紛争の仲介国にふさわしい立場であったものを。
 日本のメディアは、NATO首脳会議参加によってロシアに対する参戦の意思表示となること、その結果日本が損なうものを全く報じず、非加盟国初の参加とめでたいことのように書きます。一方プラウダは冷静に「日本の平和主義は終焉を迎えた」と題し、岸田政権が日本国内の武器メーカーの意向に応じて武器輸出の規制を変更し「戦闘機、ミサイル、兵器システム」を12カ国に売り込むことが狙いだと伝えています。岸田首相は国内外の武器ビジネスの「セールス犬」ですか。
 日本人が飢えて死のうが戦乱で死のうが、このDV政権はお構いなし。私たちにできることはDV政権を叩き出すこと、間違っても、誇りをもって戦うなど自己陶酔しないこと。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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岸田首相、NATO首脳会議出席へ 日本の首相として初
引用元)
 岸田文雄首相は29~30日にスペインのマドリードで開かれる北大西洋条約機構(NATO)首脳会議に出席する方向で最終調整に入った。ロシアのウクライナ侵攻をめぐり、対応を協議する。実現すれば、NATO加盟国でない日本の首相が同会議に参加するのは初めて。政府関係者が明らかにした。
(以下略)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝63 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ5

 今後も必然的にアイゼンベルグは登場しますが、詳細はキリがないのでアイゼンベルグを題の記事は今回で終了します。

 建国間もないイスラエルでは、建設、金融、造船、自動車、機械、軍事、航空、食糧、化学等のあらゆる産業は、アイゼンベルグ社が創立し、事業が軌道に乗ると民間に払い下げるという形で産業復興が行われていた。
イスラエルの全産業は、事実上アイゼンベルグ社の子会社であった。このイスラエル国家そのものであるアイゼンベルグ社、建国の原動力であるアイゼンベルグ社を優遇し、アイゼンベルグの全活動を無税にするという、「アイゼンベルグ法」という法律がイスラエルにはあった。アイゼンベルグにだけ適用される、アイゼンベルグのためだけの法律であった。
上のオルタナティブ通信の情報に接して「一体何を言っているのか?」と戸惑っていました。イスラエル独立宣言は1948年、その当時ショール・アイゼンベルグは20代なかば、1947年末に東京にアイゼンベルグ商会を設立したばかり。
  • アイゼンベルグがイスラエルを建国?
  • イスラエルの全産業はアイゼンベルグが創立し、事実上の子会社?
  • アイゼンベルグがイスラエル国家そのもの?
  • 「アイゼンベルグ法」?
しかし、イスラエル・コーポレーション記事を見つけ、『ユダヤの告白』を読み直し、上の内容がかなり事実に近いのが見えてきました。
 1948年ではありませんが、1968年にアイゼンベルグによってイスラエル・コーポレーションが創立され、その「この会社の所有者の30年間の税免除と、他に利益の受け取りを保証する」取り決めは、確かに「アイゼンベルグ法」でした。そして、イスラエル・コーポレーションがイスラエルの殆どの企業を支配下に置いたのも、どうも事実に近いようです。
 また、本人というよりもアイゼンベルグが継承した犯罪シンジケートが、イスラエル建国の原動力であったのも事実でした。犯罪シンジケートがイスラエルを乗っ取ったとも言えるし、アイゼンベルグが1948年から僅か20年で犯罪帝国世界本部の帝王になったとも言い得るでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝63 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ5

「イラン・コントラ事件」の黒幕


1986年、米国レーガン政権下にて「イラン・コントラ事件」が発覚し、世界で大騒ぎになりました。「イラン・コントラ事件」とは、ウィキペディア記事の冒頭部分で次のようにある通りです。

ロナルド・レーガン政権が、レバノンでシーア派テロリスト集団に捕らえられているアメリカ人の解放を目的としてイランと裏取引をした上に、アメリカ国家安全保障会議から同国へ武器を売却し、さらにその代金をニカラグアの反共右派ゲリラ「コントラ」の援助に流用していた事件。1986年に発覚するや、アメリカ国内のみならず世界を巻き込む政治的スキャンダルに発展した。イランゲート(Irangate)といわれた。

この事件の当時、イラン・イラク戦争(1980~1988年)の中でした。米国はサダム・フセイン率いるイラクを(利用という方が正確ですが)支援し、イランはいわば敵国扱いとしていたのです。ところが米国は、そのイランに武器を裏取引で売却していたのです。おまけにそのイランへの武器売却の代金を、これも秘密裏に反共右派ゲリラ「コントラ」の援助に流用していたのです。この問題点の一端をウィキペディア記事では以下のように記載しています。

イランへの武器輸出と、反共ゲリラへの資金流用というそれぞれの行為は、本来なら必要である議会の了解を取っていなかったばかりか、当時民主党が多数を占めた議会の議決に完全に反していた。
また、この時、アメリカのイランとコントラの双方の交渉窓口は、ロナルド・レーガン政権において副大統領だったジョージ・H・W・ブッシュ(後の大統領)であったとされ、このブッシュの関与が、後の民主党政権下の連邦議会における公聴会で取りあげられたが、その真相はいまもってうやむやである。

Wikimedia_Commons [Public Domain]

この「イラン・コントラ事件」の中心的な役割の黒幕の一人は、「それが公にされることは決してなかった」がショール・アイゼンベルグである、と『ユダヤの告白』第5章の最後部は指摘しています。これはこの通りでしょう。

「イラン・コントラ事件」のウィキペディア記事では、以下の記載内容があります。
  • イラン・イラク戦争が始まるや、イスラエルが本来的には敵国ながらイランに武器を売却。
  • そこに米国が乗って、米国の武器をイスラエルを通じて売却し、人質解放に役立てた。
  • しかし、やがてイスラエルがこの米国とイランとの間接貿易の代理人であることを渋る。
  • そのため、米国はイランに直接武器を密輸出するようになり、これが発覚し事件となった。

また「イラン・コントラ事件」発覚以前に、ニカラグアの「コントラ」など反共ゲリラに対して、イスラエルが米国の代理人として米国の最新兵器を輸出していたとも記載されています。

「イラン・コントラ事件」は、米国政府がイスラエルに鼻面を引き回された事件とも言えるでしょうが、その黒幕はイスラエルのほとんどの企業を、とりわけ軍事産業を完全掌握していたショール・アイゼンベルグと見るのが当然なのです。

ショール・アイゼンベルグ


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ロシア連邦軍NBC戦統括官イーゴリ・キリロフ中将「WHOの報告によると、サル痘の西アフリカ株はナイジェリアで発生したもので、ナイジェリアもアメリカが生物学的インフラを展開しているもう一つの国です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の11分30秒で、ロシア連邦軍NBC戦統括官イーゴリ・キリロフ中将は、 “WHOの報告によると、サル痘の西アフリカ株はナイジェリアで発生したもので、ナイジェリアもアメリカが生物学的インフラを展開しているもう一つの国です。入手可能な情報によると、ナイジェリアには、ワシントンの管理下にある生物学的研究所が少なくとも4つあるとのことです。これに関連して、さらなる専門家の検証が必要な奇妙な偶然を思い出してみたいと思います。例えば欧米メディアの報道によると、2021年すなわちCOVID-19パンデミックさなかのミュンヘン安全保障会議では、サル痘ウイルスの新株の発生に対処するためのシナリオが作られました。アメリカの複数のバイオセーフティ違反と病原性生体材料のずさんな保管を背景に、私たちは、世界保健機関WHOの指導者にブジャ、ザリア、ラゴスにある、アメリカが出資したナイジェリアの研究所を調査し、その結果を国際社会に報告するよう求めます。”と言っています。
 “続きはこちらから”の記事によれば、欧州CDC(疾病予防センター)の匿名の情報源は、“マンキーポックス(サル痘)の予備的分析によって、このウイルスはある研究所からきたもので、ウクライナの米生物研究所と関係があるかもしれない、と話した”とのことです。
 元ブラックロック幹部のエドワード・ダウド氏は、“世界経済を崩壊させたいなら、自重で勝手に崩壊するシステムになっているので大丈夫です。崩壊するようにできてる。何世代にもわたって続いてきたシステムで、私たちは今、その終局にいます。そうなることがわかっていて、そうなった時にそれをコントロールできないのなら、変異種やウイルスを装って人々を閉じ込め、暴動を防ぐような制御システムを持ちたいとは思いませんか?…私は、サル痘はちょうどいい時に来たと思っています。…マローン博士がサブスタックでこう発言しました。サル痘が遺伝子操作されたものである可能性があると。従来のサル痘に何かが起こったようだ。そして今、それが操作されたという証拠がある。ウォール街の友人たちが心配し始めています。…ウォール街の大多数ではなく、一部の人だけですが、秋の選挙がなくなると思い始めています。彼らはサル痘を隠れ蓑にしてロックダウンさせるでしょう。選挙があったとしても、郵送での投票になる。”と言っています。
 新型コロナウイルスとは異なり、サル痘のウイルスに関しては、多くの人が「生物兵器」と見ているのが分かります。厄介なのは、病状がワクチン後遺症の帯状疱疹と区別がつかないことです。いずれ、人から人へと容易に感染するように変異した事にされるのでしょう。
 カバールとの取引によって、こうした状況を見て見ぬふりをして、人々が気づくのを待っているのがQグループに代表される地球同盟の情報の部分開示派です。彼らは自分たちをホワイトハットだと自称しています。
 このように、天界と同様に地上でも、ほとんどの者たちが「滅びの道」に入ってゆくのです。地上が天国のようになった時に、「魂」の残っている所謂ホワイトハットは、ほとんど居ないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【第8弾】ロシア国防省 ウクライナの生物学研究所に関する資料の分析結果 Analysis of Biological Labs in Ukraine by MoD Russia 2022/05/27
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