月別アーカイブ: 6月, 2022

米軍の戦闘能力をわざわざ棄損するようなワクチン接種を強制するロイド・オースティン米国防長官 〜 これからの戦争はAI(人工知能)とドローン、ロボット兵士が主力に?

竹下雅敏氏からの情報です。
 米軍のCOVID-19ワクチン義務化の遵守期限が6月30日に迫るなか、陸軍のワクチン接種率は米陸軍当局が公表している96%よりかなり低く、「12万人の兵士がまだワクチン接種を受けていない状態」だということです。
 米陸軍のウェブサイト上の記事によれば、“米国陸軍は、468,459人の現役兵士がCOVID-19の予防接種を受けたと発表…この数字は、少なくとも1回のワクチン接種を受けた現役部隊の98%に相当し、96%(合計461,209人の兵士)が完全にワクチン接種を受けている。”ということになっているのですが、実際にはワクチンを接種していない兵士の数はかなりのもので、匿名を条件に内部告発をした現役の陸軍高官は、国防総省は依然としてワクチン接種を受けていない兵士を分離する計画だが、それを実行に移すと「戦闘不能」になってしまうため、“兵士を分離するのを延期すること”になるだろうと言っています。
 冒頭のツイートの書き込みによると、添付されている動画は、2021年9月のものだということですが、“昨夜、国防長官が全ての現役軍人にメールを送った。「午前10時までに、ワクチン接種を済ませること。さもなければ、軍事裁判所に送る」という内容だ。早速、F-22のパイロット12名が退職した。世界で最も優秀な、訓練されたパイロット達だ。つまり、12機の数十億、数百万ドルの飛行機が飛べなくなる。…そして、16名のB-52爆撃機のクルーも退職した。これは、たった2つの空軍基地での出来事にすぎない。…だから、未だにワクチン強制接種に反発しない愚か者達、未だに黙っている者、ワクチンを支持している者達は、我々を窮地に追い込んだ責任を負うべきだ。我々は、途方に暮れている。…こうした状況は、どのマスコミも報じることがない。そうした情報は遮断され、情報統制が行われるに違いない。だが、今こそ、人々を目覚めさせなければならない。皆さん、早く準備を始めるべきだ。そこでのんびりしている貴方も、もはや、米国の生活は、もうのんびりできなくなるはずだ。…”と言っています。
 ロイド・オースティン米国防長官の経歴は、“最終階級は陸軍大将。…退役後は大手軍需産業であるレイセオン・テクノロジーズの取締役に就任し、2017年9月18日からは大手鉄鋼会社ニューコアの取締役となった。…2018年5月29日、医療サービス大手のテネット・ヘルスケアの取締役に就任”ということで、完全に軍産複合体の人間です。
 彼らが何故、米軍の戦闘能力をわざわざ棄損するようなワクチン接種を強制するのかですが、恐らくこれからの戦争はAI(人工知能)とドローン、ロボット兵士が主力となり、多くの軍人は要らないと考えているためでしょう。
 “続きはこちらから”の動画は、おまけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独占:内部告発者は、12万人の兵士がまだワクチン接種を受けていない状態で、陸軍は6月30日の期限をずっと先に延ばすかもしれないと述べています。
引用元)
(前略)
米軍のCOVID-19ワクチン義務化の遵守期限が6月30日に迫るなか、米陸軍当局は、ワクチン未接種の隊員はごくわずかであると公言し、96%以上の隊員が完全に接種済みであると報告している。

しかし、陸軍のワクチン接種率は実際には96%よりかなり低く、陸軍がこの期限を実施した場合、最大12万人の軍人の損失により「戦闘不能」になると、上級レベルの情報にアクセスできる現役の陸軍高官が The Defender に語った。

匿名を条件に語ったこの関係者によれば、陸軍は6月30日の期限をもっと先に延ばすことを強く検討しているが、今度の期限が近くなるまで、あるいは期限が過ぎてからも、日付変更を発表することはないだろうとのことだ。
(中略)
「陸軍は12万人の兵士を分離できないことを知っている」と内部告発者は主張している。“戦闘不能”になってしまうからだ。このことも、実際の数字が厳しく守られてきた理由だという。
(中略)
「国防総省は、あまりにも多くの軍人が拒否しており、それについてできることはあまりないことを知っている」と内部告発者は語った。
(中略)
これとは別に、マット・ゲッツ下院議員(フロリダ州選出)は先週、国防総省に対し、米軍のあらゆる部門から除隊したすべての兵士を、同じ階級、手当、後払い給与で復職させるよう要求した。
(以下略)
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配信元)


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緊急事態条項または授権法を権力者が手にすれば、ワクチンの強制接種も徴兵もやりたい放題 〜 今やるべきことは、参議院選挙で改憲・創憲をさせないために、護憲派の党を利用すること!

竹下雅敏氏からの情報です。
 豚ゴリラさんは、「支持政党なんてあるわけありません。」と言っていますが、私も同じです。ワクチンに関して、はっきりとした見解を出さない政党は支持しません。また、日本が今のウクライナのようにならないためにも、憲法改正派の政党は支持しません。このため、支持政党が無くなってしまうのです。
 豚ゴリラさんは、“与党も野党も、保守政党もリベラル政党も、改憲・創憲政党も護憲政党も、ワクチン推進政党もワクチン反対政党も、全て、飼い主が同じだからです。…選挙には大金が必要になります。…供託金、人件費、家屋費、通信費、印刷費、広告費、食糧費、宿泊費等が必要になります。例えば、A党が参議院選挙で45人を擁立したとします。選挙供託金+選挙費用だけで、ざっくり1人当たり1000万円として4億5千万円が必要になるのです。…つまり、資金力のある団体や組織の後ろ盾がないと選挙は戦えない。”と言っています。
 そして、“今回の参議院選挙の争点は、間違いなく憲法改正です。…権力層もやり方を変えており、コロナによる支配から、戦争による支配に切り替えています。…日本国民の敵である日本政府が、日本国や日本国民の為の改憲や創憲をすると思いますか?…改憲・創憲は日本を茶番戦争に巻き込むこと。そして、日本国民から自由を奪うことなのです。今やるべきことは、参議院選挙で改憲・創憲をさせないこと。つまり、護憲派の党を利用するしか方法はありません。”と言っていますが同感です。
 改憲・創憲によって、緊急事態条項または授権法を権力者が手にすれば、ワクチンの強制接種も徴兵もやりたい放題です。今のウクライナのように国を滅ぼしたいのなら、「グレートリセットの先の世界を」と言う連中に緊急事態条項を与えれば良いのです。「将来を楽観し自信に満ちた人口6千万人の国」に、速やかに変えてくれるでしょう。飢餓なのか戦争なのか、それともワクチンによるものなのかは分かりませんが…。
 さて、メディアは決して触れようとしませんが、今回の参議院選挙の最大の争点である「緊急事態条項」の危険性については、添付した二つの動画をご覧ください。れいわ新選組の山本太郎氏は「緊急事態条項」について、“簡単に言うと内閣だけで全て決定できる恐ろしい権限です。内閣が災害やテロ、他にも理由をつけて政府が緊急事態と叫べば、緊急事態になります。そしてその間は内閣のやりたい放題です”と言っています。
 選挙というものは、ゴミの中から比較的マシで再利用可能なゴミを選ぶ作業だということを理解しておきましょう。
(竹下雅敏)
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「豚ゴリラの支持政党はどこですか?」への回答
配信元)
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緊急事態条項の危険性
配信元)
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【山本太郎】緊急事態条項・今までの緊急事態宣言と違う!憲法改正は必要ない!#山本太郎切り抜き #れいわ新選組 #憲法改正 #憲法9条 #緊急事態条項
配信元)

[Twitter]【プチ字幕】Garbage7(ゴミ7)開催中。サミットではないけれど、思ったよりもずっと建設的な話をしていたので字幕を付けました!!!!

竹下雅敏氏からの情報です。
価値ある字幕。
(竹下雅敏)
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配信元)

自民党の消費税デマに拒絶の一票を / 護憲とコロナワクチン問題を正面から訴える自由共和党・青山まさゆき候補

 今度の参院選は、今のまま自公政権を放任すると国民の命が危ないと気づくことが大事で、せやろがいおじさんも「生きてるう?」「生きてるだけですごい」と叫んでいます。NHK日曜討論で、高市氏が「消費税は全額社会保障に使っている」、茂木氏が「消費減税したら年金3割カット」とデマを連発しましたが、それを横目に自民党総裁、岸田首相はG7に出かけて途上国への8.8兆円を超える支援をぶち上げてきました。もちろんこの8.8兆円のほとんどは途上国に渡らず、お仲間内で山分けで、間違っても国民のための消費減税や年金に使う気は無い。
 往年のタレントさんが自民党から立候補したようですが、消費税はもちろん様々な政策に「無回答」を貫く潔さ。一体この人は何がしたいのかと思ったら、憲法改正、日本の防衛力強化、敵基地攻撃能力の3点はバッチリ賛成です。
 以前、新型コロナワクチンの徹底究明を掲げるまともな候補者はいないのかとボヤいていたら、DFR様から東京選挙区に立候補されている自由共和党の青山まさゆき氏の存在を教えていただきました。弁護士として薬害、医療被害の訴訟に25年以上の経験があり、今も現にコロナワクチン接種後に家族を亡くした人々の救済に取り組んでおられるようです。医療制度に加えて政界、マスコミの沈黙にも厳しい批判を隠さず、護憲とワクチン問題への意見も明確です。何より比例区に立つ資金が「無い」というところが清廉でした。操り人形のようなスポーツ選手やタレントの候補者よりもはるかにまともな仕事をされそうです。
(まのじ)
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配信元)


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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝66 ― ケネディ大統領暗殺の背景

 ETや宇宙テクノロジーなどの情報は、一般民衆には秘匿されたまま現在に至っています。秘匿の方針が決まったのは第2次世界大戦後すぐのことでしょう。この情報開示に関する記事を竹下さんはしばしばあげられています。6/6の記事では「ロシアは地球同盟の情報の全面開示派」、6/7記事では「『Qグループ』は情報の部分開示派」との指摘がされ、なぜ「部分開示」なのか?は、ことの真相が民衆に知られるとマズイことが説明されています。
 約60年前、米国で情報が開示されるチャンスがありました。1961年1月のジョン・F・ケネディの米国大統領就任がそれです。これにはその前段があり、一つは前回見た1952年の「ワシントンUFO乱舞事件」で、これでブラック・ロッジの宇宙人をバックとしカバールに属するナチスドイツと米国政府は協定を結びます。
 他方、1957年春に一応はカバールと敵対する「相対的な光」の宇宙人グループのヴァリアント・ソーたちが来訪、時のアイゼンハワー大統領と会見し3年間ペンタゴンに滞在、米国政府はヴァリアント・ソーから提案は受けていたのです。ただし、その提案をアイゼンハワーは受け入れできませんでした。この2つが前段です。
 ケネディ大統領はヴァリアント・ソーの提案を実行しようとした思えます。ただ、そのケネディは1963年に凶弾に斃れるのです。今回はそういったケネディ大統領就任までの部分を『大統領に会った宇宙人』を通して見ていきます。
 ところで…『大統領に会った宇宙人』p64に次の記述があります。
アメリカ政府の指導者たちは、夜遅くまで議論をつづけた。ヴァルの提案を知ったら、アメリカ国民は自分たちではなく彼にしたがうのではないか、と彼らは怖れた。平穏な生活を脅かされたとき、人はいつも、すみやかに自己を保存しようとする。
 Qグループの誕生の原点はケネディ大統領暗殺だったはずだと思うのですが、その彼らも60年前の米国指導者と変わらないようです。自己保存が第一義の…。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝66 ― ケネディ大統領暗殺の背景

米国大統領暗と「ポジティブET」の会見


『大統領に会った宇宙人』は以下の内容が記載されています。

  • 1957年春に、異星人ヴァリアント・ソーが異星人グループの仲間と共に地球に訪問。
  • ヴァリアント・ソーは当時の米国大統領ドワイト・アイゼンハワーとホワイトハウスで会見。
  • 大統領との会見後、ヴァリアント・ソーは3年間ペンタゴンの中に滞在していた。

一番右側の人物がヴァリアント・ソー
para.wiki [CC BY-SA]

ヴァリアント・ソー(著者はヴァルと呼称)は、地球人類に対する助言と助力を目的に地球に訪問していたようですが、その目的は不調に終わったと記されています。

また、ヴァルは例の“天空の爆弾”、いわゆるスターウォーズ計画に助言することを拒みつづけた。」(P48)ともあり、秘密宇宙プログラム進捗への協力を拒否しているのです。

前回、コーリー・グッド氏からの情報としては以下のような内容を見ました。

  • 米国はETや宇宙テクノロジーなどの情報をトップ・シークレットに。1952年、ドイツ離脱文明グループはその米国の方針を利用し、米国中枢部にUFO群を飛来させ、自分たちと協定を組むよう脅した。
  • アイゼンハワーとトルーマンが、このグループとの協定に合意した。
  • ドイツ離脱文明グループは、軍事産業複合体に完全侵入、次いで諜報機関を、ついには政府も乗っ取る。
  • このようにして米国では秘密宇宙プログラムの本格的な構築に着手、大規模なインフラも構築していった。

他方、コブラ情報として以下のような内容も見ました。

  • 1950年代には、秘密宇宙プログラムが拡張され、月と火星での基地構築が計画された。
  • アイゼンハワーはネガティブ・ミリタリーの圧力で、ポジティブETとの協約を断念。
  • 1960年代初頭 秘密宇宙プログラムの本格始動。キメラグループは、米国、ヨーロッパ諸国、ソ連、中国のネガティブ・ミリタリーに、月と火星の限られた地域での共同秘密基地建設を許可。
  • 1961年、アイゼンハワーが演説で軍産複合体についてアメリカ市民に警告。

『大統領に会った宇宙人』で、ヴァリアント・ソーはイエス覚者(イエス・キリスト)から地球訪問宇宙船団の司令官に任命されたとあります。つまり、彼らはホワイト・ロッジの銀河連合に所属していたわけで、コブラ情報では「ポジティブET」となります。

一方、それに対する秘密宇宙プログラム(SSP)グループはカバール・グループに所属しています。この点を踏まえると『大統領に会った宇宙人』、コーリー・グッド氏、コブラ、この三者が出している情報はぴったり整合し、以下の内容が事実であることが改めて確認できます。

  • 米国はETや宇宙テクノロジーなどの情報をトップ・シークレットにする方針をたてた。
  • 米国政府はドイツ離脱文明(ナチスドイツ)と協定を結ぶ。ドイツ離脱文明はカバール・グループに所属。
  • その協定もあり、米国政府は銀河連合(ポジティブET)側との協約を断念した。
  • カバール・グループとの協定のもと、秘密宇宙プログラムが本格的に構築されていった。



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