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ぴょんぴょんの「何でも聞ける落とし穴」 ~チャットGPT−4とは?

チャットGPT−4くん、おはよう!
次の記事のテーマは、何がいいと思う?
お、いいね! じゃ、そのテーマで、しろとくろに会話をさせてみて。
うんうん、ちゃんと会話になってる。結論は、こうしてくれる?
う〜ん、ちょっと長すぎるな。5000字以内に減らして。
おお、ものの数分で、誤字脱字のない、そつのない記事ができあがった。
いつもなら、ウンウンうなりながら言葉をひねり出すのに、楽に上がったな。
ただ、なにか物足りない、なんでだろう?
そうか! 産みの苦しみがなかったせいで、産んだ実感がないんだ。
わかったぞ! チャットGPT−4は無痛分娩のツールだったのか。
(ちなみに、チャットGPTを使ったことはないし、使う予定もありません。)
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「何でも聞ける落とし穴」 ~チャットGPT−4とは?


チャットGPTとジョー・イトー


くろちゃん、何してる?

おう! 今、これ、見てるとこ。


【GPTと人間の共存する未来】Chat-GPTの解説や活用方法、AIを使った教育、web3とGPTの新たな関係性などを解説します

YouTubeより

あ? 見覚えのある顔だね。

ヒントは、エプスティーン、またはエプスタイン。

思い出した!
この人、以前、ここでも話した、ジョー・イトーこと、伊藤穣一(いとうじょういち) でしょ。

その通り!

たしか、この人が所長をしていた研究所、MITメディアラボだっけ?
ロリータエクスプレスのエプスタインと関係していて、問題になったよね。

ジェフリー・エプスタイン
Wikipedia[Public Domain]

そうだ。
伊藤穣一 はエプスタイン宅に行ったことがあるくらい、エプスタインと近しかった。
エプスタインから受け取ったカネを、自分の名前が出ないように隠していたのがバレて、MITをクビになった。(ITmediaNEWS)

で、今は、こんなところに動画を出してるのか。
なんの話をしてるの?

ついこないだ出たばかりの「チャットGPT−4」の話。

なにそれ?

「チャットGPT」とは、OpenAI社のテキスト生成AIプラットフォームシリーズ、GPT(Generative Pre-Trained Transformer)の最新モデルのこと。

Wikimedia_Commons[Public Domain]

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安倍晋三元首相の衆院山口4区補欠選挙に「異変」、報道各社の情勢調査とは異なる有田候補たちの実感「新しい時代に入るのか」

 安倍晋三元首相の選挙区だった衆院山口4区補欠選挙は、日本国内ばかりか世界からも注目されています。フランスのルモンド紙の記者は、なぜ取材に来たのかを問われて「人々は安倍元総理に引き続き忠誠を示すのか、それとも新たな時代に入るのか。もし対立候補である有田氏が当選したら(中略)それは安倍時代の終わりを意味するからです。」と語っています(こむぎさんのツイッター動画0:26〜)。報道各社の情勢調査では、安倍後継の吉田候補がトップで「引き離す」あるいは「優勢」との結果が出ています。また有田氏には「広がり見られず」と判定されています。
 ところが有田候補の感触は全く異なるようです。「朝から夜まで道を歩けば激しい拍手をしてくれる。追っかけてきて車に届かなければ女性は投げキッスしてくれる。そんなことしょっちゅうなんですよ。ずーっとですよ。」と語り、2009年の政権交代の選挙の時の"社会が変わるかもしれないと言う雰囲気"よりも今回の下関の反応の方がずっと良いと感じておられるようでした。
 そこに「ニュースサイト ハンター」というメディアが山口4区の"異変"を伝えました。保守王国山口の、しかも安倍晋三元首相の地盤では自民党が「勝つのが当たり前。午後8時に当確が出て、10万票獲得が義務付けられた選挙」だそうです。ところがある調査結果では「吉田氏が46、有田氏が36」、これは%でしょうか、自民党にとっては衝撃だったようです。記事では原因の分析がいろいろなされていましたが、今度こそ、下関市民の本当の民意を実現したいという大きなうねりが数字に表れているのではないか、そのような希望を持ちました。投票日には多くの市民が開票会場に足を運んで、おかしな動きがないか見守ってほしい。得体の知れない連中に支配される日本を変える、その幕開けとなりますように。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ドイツがついに脱原発を完了 〜 おしどりマコさんの独自取材「ドイツ政府としてベルギーやスイスへも原発稼働停止を要求」

 ドイツの脱原発が4月15日に完了しました。稼働していた最後の3基の原子炉が運転停止し、ドイツ国内向けの原子力発電はゼロになりました。メディアの報道は「日本を含む各先進国が原発継続の必要性を打ち出す中、異例の対応」という冷ややかなものですが、そもそもドイツは2002年に脱原発を法制化していました。2011年の福島第一原発事故の後は、原発廃止の方針を固め、今やドイツの総電力量のうち再エネは46.3%で、原発は6.4%だったそうです。
 日本では海外メディアの情報を引き写しにし、原発に未練タラタラの情報が多いですが、おしどりマコさんは福島第一原発事故以来、ずっと独自に東電取材などを継続しておられ、今回のドイツの脱原発ニュースにも即座に独自の情報を挙げておられました。
 2002年脱原発の政策決定後に市民が目指していたものは「①脱原発の期日を少しでも前倒しにする(達成!) ②廃炉や廃棄物処理を市民側にも監視させること ③隣国・他国の脱原発」だそうです。さらに国内の脱原発だけではなく、ドイツ政府としてベルギーやスイスの原発にも稼働停止を要求しているそうです。自国民の安全を最重要と考えれば、隣国の原発事故も防ごうとするのは当然でした。ドイツの本気度が分かります。おしどりマコさんは現地の取材で「フランスの原子力を買っているという日本人もいるのだが?」と質問したそうです。すると失笑されて「詐欺だね!今!EUでは市場を開放してるから、近いところの電力を買えるんだよ。そりゃフランスに接してる地域はそういうところもあるだろう。総量は?と聞きなよ。」と言われたそうです。
 ドイツは原発がなくても、日本以上のGDPを生み出せることを示そうとしています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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15日に脱原発完了 エネルギー危機で賛否―独
引用元)
(前略)
 ドイツでは安全性への懸念から2002年に脱原発を法制化。一時は稼働期間の延長措置も取られたが、11年の東京電力福島第1原発事故を受け、原発廃止の方針が固まった。世界的に風力や太陽光など自然由来のエネルギーによる電力を増やす傾向は強まっているが、発電時に二酸化炭素(CO2)を出さず、天候に左右されない安定電源として原発も重用されている。

 独政府は当面、自国で採掘可能な石炭の火力発電を維持する。22年の電力源は原発が6.4%、再生エネが46.3%。石炭火力は33.3%と前年から微増した。国家間の電力融通が発達している欧州において、ドイツは近年電力輸出国だったが、今後不足が生じた場合、原発大国フランスなどから電力を輸入する可能性がある。
(以下略)

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中央銀行デジタル通貨(CBDC)のヨーロッパでの動向を知っておく必要がある ~欧州中央銀行のクリスティーヌ・ラガルド総裁は、1,000ユーロ以上の現金を使うことができなくなり、違反すると罰金か刑務所行きと発言

竹下雅敏氏からの情報です。
 FOXニュースのタッカー・カールソンは、“もし、政府が通貨をデジタル化したら、あなたの自由は失われるでしょう。政府はあなたの銀行口座をゼロにできます。従わなかったという理由であなたを貧乏にできます。ということを念頭に置いたうえで、中央銀行デジタル通貨(CBDC)のヨーロッパでの動向を知っておく必要があります。つい最近、欧州中央銀行のクリスティーヌ・ラガルド総裁は、欧州の人々が1,000ドル以上の現金を使えなくなると発言しました”と話し、続けてクリスティーヌ・ラガルドが「欧州では、1,000ユーロを超える支払いに現金を使うことができなくなります。もし使おうとするなら、その人はグレーマーケットにいることになり、リスクを負う。つかまれば、罰金か刑務所行きです。」と発言した映像を流しています。
 この映像は、ゼレンスキーに成りすましたロシアのユーチューバー「ボバン(Vovan)とレクサス(LeXus)」のいたずらに引っかかったときのものです。クリスティーヌ・ラガルドは「デジタルユーロを10月に開始する計画がある」と言っています。
 こうした中央銀行デジタル通貨(CBDC)の計画が、ドルの急速な崩壊に合わせて行われていることは明らかでしょう。フランスの経済学者、思想家であるジャック・アタリは「8月後半に世界的な金融危機を予測」しているとのことです。
(竹下雅敏)
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統一地方選挙で大阪維新の「ダブル当選」を受けて、国はIR整備計画を認定 〜 実態は不正疑惑や土壌問題など認定できる代物ではない夢洲、しかしカジノはマネロンに使える

 先の統一地方選挙で大阪は、維新が知事・市長のダブル当選、さらに府議会・市議会の過半数を押さえるという圧倒的な結果を出しました。読者のまゆ様からは速攻で「維新圧勝で、昨日から超絶お通夜モード。投票率は低いし、維新を勝たす大阪人は何を考えているのやら。 今日から大阪府じゃなく、大馬鹿府でいいと思います。」という笑うに笑えない投稿をいただきました。ここでご紹介できてよかった。
 さてその選挙結果を待っていたかのように、14日の朝、政府は大阪のIR整備計画について認定することを決めました。しかしこのIR整備計画はとても認定できるような代物ではないことを、れいわの大石あきこ議員が質問していました。大阪の与党である維新は選挙中、メディアを巻き込んでIRを争点から隠し、国のIR認定も選挙後に先送りしました。選挙で圧勝した後は「IR誘致の民意を得た」とメディアを使った印象操作を始めています。メディアの政治利用が悪質なのはもちろん、大石議員は国交省と大阪維新との不公正な認定のプロセスがあったことを指摘しています。またIR整備計画の持つ致命的な問題点が全く解消されていないまま、国が認定に及んだことを指摘しました。今回は時間切れで追求できませんでしたが、3月29日の国会質疑で問題点を具体的に提示していました。
①大阪市が鑑定業者に何らかの指示をして夢洲の土地の価格鑑定を不当に安くさせた疑惑が発覚
②大阪府の土壌対策の方針が未だに決まらないこと、ネット上では地盤対策だけで2兆円もの費用がかかるとの見方もありました。
③カジノをやるのか、やらないのかを問う住民投票を求める署名が21万人も集まりました。カジノ承認には「住民合意」が必須条件ですが、府議会の維新・公明が民意を無視して住民投票を否決しています。
こんな有様でも国はカジノ計画を認めたわけです。カジノ大失敗で大阪府民が大損害を被る予感しかありません。
 気になるのは、カジノがマネーロンダリングに利用できることです。どこかのカルト宗教団体が集金したお金をカジノに注ぎ込んで失った、、、ように見せかけて迂回先に収まることは容易に想像できます。
(まのじ)
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