2015年12月4日 の記事

[日本や世界や宇宙の動向]米銀行の破たんは確実のようですが。。。 〜金融システムの大変革が必要〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 欧米の銀行は破たん間近で、そうなると新興国市場が債務不履行に陥るとあります。もしそうなると、銀行機能は停止してしまいます。
 これまでなら銀行を救済するために、人々が犠牲になったのですが、今回はとても無理だと思います。文末“不健全で一文無しの銀行を一掃しない限り今後何年もの間不景気が続きます”とあります。まさしくこれが出来るかどうかにかかっています。金融システムの大変革が必要なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米銀行の破たんは確実のようですが。。。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2015/12/jim-willie-the-trigger-event-that-will-cause-bank-breakdowns-has-occurred-2779024.html
(概要)
12月2日付け

最近では銀行にお金を預けるのも危険になってしまいました。引当金は積立金のほんの一部でしかなく、連邦保険預金会社は預金額の5%も保障できません。
さらに、昨年成立した法律により、銀行預金は銀行が所有し、預金者は銀行の債権者となり、お金を預けている銀行が破たんするときは預金者は銀行を救済することになります。
しかも銀行にお金を預けても利子がつきません。
このような状況下で銀行にお金を預けるメリットなど何もありません。
さらに悪いことに、銀行は既に一文無しですから、銀行は預金を銀行の救済金に充てることになるでしょう。

ジム・ウィリー氏によると、既に欧米の銀行は破綻間近であり、実際に破綻すると新興国市場が債務不履行に陥ります。5兆ドルから10兆ドルの規模です。既にそれが始まっています。

米ドルが崩壊すれば大手銀行の多くが苦境に立たされます。新興国市場が崩壊すると同時に米国内では石油ヘッジが崩壊します。

ドミニカ共和国では物価が25%もUp
しています。そのうちの18%は通貨安が原因です。残りの7%は物品販売税が増税されたためです。新興国では増税と共にドルが流通しているために物価がかなり上昇しています。
今後数ヶ月以内に、新興国で2兆ドルのデフォルトが発生するでしょう。

新興国市場が破綻するとFRBはイングランド銀行と共に新興国市場の救済に関して非常に難しい立場に立たされるでしょう。これは、ウォール街の担保付債権を補てんしたときと同じ状況です。

米国内では石油ヘッジが崩壊し、海外では新興国市場の崩壊によりドルの管理者(米銀行?)は大きな打撃を受けることになります。
銀行は破たんすることになりますが、彼らの損害額は隠すでしょう。
リーマンショックでも大手銀行の破綻で損失額が明らかになりました。破綻するということは資産より負債が多いということです。銀行は、資産よりも負債が多ければお金を貸そうとはしません。銀行とは中が空洞の高層タワーなのです。

大手銀行はデリバティブを行っています。銀行は数兆ドルの損失を出した恐ろしいエネルギーセクターの有価証券を抱えています。
しかし銀行はあらゆる方法で巨額の損失を隠そうとしています。銀行は利益しか公表しません。
しかし、銀行の損失は利益を上回っています。

アメリカでは新たなサブプライムローン問題が銀行を直撃しています。今回は自動車ローンと学生ローンです。現在、学生ローンは1.5兆ドルまで増えています。しかし大卒者の30%~40%が仕事に就けません。そのため彼らは卒業後に自己破産に直面しています。

不健全で一文無しの銀行を一掃しない限り今後何年もの間、不景気が続きます。
銀行は、悪いサブプライム融資を止めるどころか、さらに拡大しています。

近い将来、銀行が破綻することは確実のように思われます。

[YouTube]自爆テロの一部始終をとらえた映像 アフガニスタン ※閲覧注意 〜霊的な観点からみたこの青年の自爆テロ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日のオウムの動画は、下の自爆テロ動画のパロディです。
 オウムのキャラクターによって大爆笑動画になっています。しかし、今回のこの自爆テロ動画はまったく笑えません。
 “続きはこちらから”以降で、霊的な観点からこの動画への簡単な説明を加えたいと思います。
(竹下雅敏)
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自爆テロの一部始終をとらえた映像 アフガニスタン ※閲覧注意
転載元)

[THE NEW CLASSIC]1960年代の美しきアフガニスタン:その歴史を示す28枚の写真 / もう一つのアフガニスタン戦争 〜邪悪な国が完全に滅びない限り、地球からテロは無くならない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 アフガニスタンは、ブレジンスキーの陰謀によってソ連が侵攻する以前は、地上の楽園と言われるほど美しい国でした。写真は1960年代のものとのことです。
 以下に、アフガニスタンが戦乱に巻き込まれるようになった経緯を示す記事を取り上げました。記事をご覧になると、アメリカという国がいかに腐っているかがよくわかるだろうと思います。CIAの工作により、ソ連をアフガニスタンに介入させます。戦争によって疲弊したソ連は崩壊し、資源の宝庫と言われる中央アジア地域の国々が独立します。このタイミングを狙って、西側の石油企業がアフガニスタンを通過するガスパイプラインを計画します。しかし、タリバンがアメリカの言いなりにはなりませんでした。アメリカはタリバン政権に対して、言う事を聞かなけば爆弾の雨を降らせると脅したのですが、タリバン側は徹底抗戦の構えを見せました。不思議なことにこのタイミングで9.11テロが発生するのです。以下は記事をご覧下さい。
 要点は、文末の赤字部分ではないでしょうか。アメリカはアフガニスタンから完全に撤退すべきです。そうすれば、アフガニスタンの人々が自らの努力で以前の美しい大地を復興させるでしょう。野望の実現が全てで、アフガニスタンの人々の人権などまったく顧みないというこの邪悪な国が完全に滅びない限り、地球からテロは無くならないと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1960年代の美しきアフガニスタン:その歴史を示す28枚の写真
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

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「アフガンのイスラムはワシントンが作り上げた」ブレジンスキー氏が認める
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

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[マスコミに載らない海外記事]“対テロ戦争”はウソであることを、これらの表が証明している

竹下雅敏氏からの情報です。
 2015年11月28日の記事ですが、“イラクは混乱状態にあり、さらなる外人戦士たちが日々イラクに押し寄せている”とあります。シリアでの空爆を逃れて来た者と思われます。いずれイラクへの空爆が始まり、外人戦士たちは中央アジアへと逃げ込むことになるのだと思います。
 記事をご覧になると、対テロ戦争とは名ばかりで、現実には、彼らに資金、武器を援助し続けテロを拡大して来たということが実証されていると思います。
 文末には、テロを打倒するには“テロを…生み出す者に対する戦いを始めるべき”とあります。ロシアは、アメリカ、イスラエル、サウジアラビア、カタール、トルコなどの国々に対して、テロとの戦いと称してアサド政権などの自分たちにとって気に入らない国を打倒するために、テロリストを利用するというダブルスタンダードを止めるように警告しています。まさにこういった国々がテロリストを意図的に養成し、自分たちの野望の実現に利用していたのです。
 もちろん、その野望とはNWO(新世界秩序)の実現です。まさしく、テロを“生み出す者に対する戦い”をロシアは今、始めたのだということになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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“対テロ戦争”はウソであることを、これらの表が証明している
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ずっと昔“対テロ戦争”で世界はより安全になると言われたものだ。ところが永久戦争の14年後、世界中のテロ攻撃は、6,500%と驚くほど急増した。

テロを終わらせることが目標だったのであれば、“対テロ戦争”は絶望的な失敗だ。2001年に開始されて以来、テロ攻撃と、それで殺害された人々の数はうなぎ上りだ。

2000年-2014年の国別テロ死者数
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平和研究所が発表した、『2015年世界テロ指標』からのものだ。この指標は、昨年のテロによる全死者の78%が、5か国だけで生じていると書いている。イラク、アフガニスタン、ナイジェリア、パキスタンとシリアだ。

1. イラク

イラクが指標第1位で、2014年、テロ死亡者は衝撃的な9,929人 - 全ての国の中で最高記録だ。下記の図(指数の数値に基づく) イラクでのテロ攻撃の増加が、2003年の侵略直後から始まっていることをはっきり示している。(青は件数、赤は死者の数)
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2. アフガニスタン

第2位は、アフガニスタンで不朽の自由作戦が、9/11から数週間後に開始され“対テロ戦争”の最初の標的となった国だ。作戦の目的の一つは、アフガニスタンが テロリストの温床になるのを防ぐことだった。ところが、14年間の介入で、テロ事件は、2002年の30件から、2014年の1591件へと、5,000%以上増えている。
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3. ナイジェリア

年々、300%以上、テロ死亡者数が増加している、ナイジェリアは、指数で第3位だ。ボコ・ハラムとISILによる死者の合計は、2014年の世界テロ死亡者の半数を越える
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[In Deep]アルツハイマー病の発症を「最大17年間遅らせる」ことができる遺伝子がオーストラリアの大学の研究で発見される

 現在、世界では3.2秒に1人(毎年990万人以上)の新たな認知症患者があらわれ、その年間費用は約98兆円にもなっているようです。日本も2030年には、「10人に1人が認知症」になり、ゆくゆくは高齢者の2人に1人が認知症という凄まじい社会に突入していくようです。そのような状況の中、アルツハイマー病の発症を「最大17年間遅らせる」ことができる遺伝子が発見されたようです。仮に"発症を平均1年間遅らせることができたなら、それだけでも、2050年には、アルツハイマー病の人々が900万人以上減る"ようですので、私たちの中に「最大17年間遅らせる」ことができる遺伝子があるという意味は大きいと思います。またその一方で、アルツハイマー病の発症を加速させる遺伝子もあるようです。
 昨日、紹介した「慢性的なストレス」が脳に与える悪影響は遺伝子レベルにまで及ぶという動画では、脳がストレスにさらされ続けると、コルチゾールというホルモンが過剰に分泌され、最悪の場合、うつやアルツハイマーを引き起こしてしまうことが紹介されていましたが、アルツハイマー病の発症を加速させるも遅らせるも、私たちのライフスタイルや、コルチゾールの受容体の数を決定し、その影響が何代にもわたって子孫に受け継がれる子育てに大きな要因があるように思います(マウスの子育て実験を参照)。
 人類は、負のスパイラルの中にあるのだと思います。それを断ち切る鍵が、子育てであり、その基盤となる夫婦関係の調和なのだと思います。そして、それを実現できるような社会環境が必要なのだと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アルツハイマー病の発症を「最大17年間遅らせる」ことができる遺伝子がオーストラリアの大学の研究で発見される
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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