ニール・キーナン最新情報:後退してはならない 3/3 ~キーナン・チームの過去の業績まとめ(後編)~

 前々回、前回と続き、三部作の最後です。キーナン・チームが金塊史の中から再度重要な部分をピックアップしてくれています。
 昨年末の「金塊の歴史年表シリーズ1~13」でラストにあったのが、今回の冒頭の12章です。
 13章からは金塊史にはない、2016年度9月までの情報となります。前回もそうですが、一回目の韓国の掩体壕泥棒以降は元記事がありますので、文章の内容が整合性が取れない場合や単語を取り違えていると思われる箇所などは、より詳しい元記事の方の情報を元に訳しました。場合によっては真逆の意味になっておりますが(9章のlordingという記載を元記事のdwarfingと変えたり)、いちいち断りを入れておりませんので悪しからず。
 記事を読むと、国連を始めとするカバール連中が追い詰められていく様が伝わって来ますが、その一方でキーナンのチームも先へ進むには免責特権や逮捕権限など、まだまだ道具が足らないようです。
 キーナン氏とその周囲の人々は暗殺未遂を何度も経験しています。仲間が投獄されたり、実際に暗殺されたこともあります。ご本人も盛られた毒の影響か、ややぐったりしている様子の動画があり、最近は記事の更新も減りました。ヒーリング・コンピューターで治療しているようですが、確かに根を絶たないと解決しませんよね。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニール・キーナン最新情報:後退してはならない 3/3 ~キーナン・チームの過去の業績まとめ(後編)~
転載元)
投稿者:ニール・キーナン&Kグループ


12.国際担保口座群の財政管理人、M1にニール・キーナンが選出される

 

2015年12月

11月25日の夜遅く、アジアのとある国(インドネシアではない)で会合が開かれた。出席したのは国際担保口座群資金の最も多く(何千兆もの価値)を所有している長老たち、スピリチュアルな助言を長老たちに行っている者、通訳としてジョー、そしてニール・キーナン。非常に厳戒な警備態勢が敷かれた。

彼を待ち受けている資産の存在、加えてその受け渡しを“安全に”行える時期が間近に迫っていることを通達されたキーナンは、さらに長老たちが一年も前に彼が署名すべき「書状」を作成済だったことを聞かされて益々驚いた。

キーナンが署名することで、彼は「ナンバー1(N1)」、あるいはよりよく知られた名称としては「M1」として認識されることになる。キーナンのN1選出は長老たちの全会一致の同意による決定だった。

「ニール・キーナン更新情報:口座群が目前に/前途は順風満帆」 
「ニール・キーナン更新情報:誰よりも上手くやれる――それが【選ばれた】理由」 


13.【マレーシアの】首相ナジブ・ラザクをカバールの14兆アメリカドルの資金調達取引に引き摺り込もうとするフィリピン大統領【の息子】“ボンボン・”マルコスの試み

 

2016年2月

信じ難い程の経済的被害を世界の大半にもたらしかねない、グローバリストの一大詐欺が行われようとしていることをキーナンは知らされた。もしNWOの下僕が14兆ものアメリカドルを世界市場に投じることを許可されてしまったら、アメリカドルの価値は一体どうなることだろう?

「ニール・キーナン更新情報:マレーシアよ、皆が見ているぞ」 

 

14.同一制度の看板を挿げ替えるに過ぎない、“古い”アメリカ共和国を“新共和国”に置き換えるというカバールの企みをキーナンが暴露

 

2016年5月

我々はあまりにも長きに渡って、政府と称する単なるいち企業体に翻弄され続けてきた。さて、奴らには前へ出て来てもらって、自分たちがついに追い詰められ、逃げ道を塞がれたのだともうそろそろ自覚して頂こうか。

 

確かに我々は新共和国の話は耳にしているが、パズルのピースを繋ぎ合わせれば新旧どちらも同じものだと気が付く――単に新しい色を塗った新しい国旗だのを掲げるだけである。

「ニール・キーナン更新情報:旧共和国vs新共和国、観念しろ」 


15.潘基文やジェブ・ブッシュや其の他を使ったカバールの資金補充計画をキーナンが暴露、中国の習近平国家主席と韓国の朴大統領に事前の警告が伝えられ、企みは阻まれた

 

2016年7月

「潘基文がそこを訪れた目的は、NWOないしはグローバリストのアジェンダを延命させるためだ。習近平国家主席は腰掛けたまま、彼の提案を面白げに眺めていた。」
「ニール・キーナン更新情報:中国や韓国に一杯食わそうとした国連事務総長潘基文の試み――無残にも失敗」 
「ニール・キーナン更新情報:国連・NWO・潘基文の愚行は中国が押し退け、キーナンがトドメを刺す」 

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ピーター・ケーニッヒ氏の経済に対する優れた解説:失われるドル覇権、通貨の多極化、GDPを超えた指標による通貨裏付け 〜 地球から通貨が消える時、人々の意識は…

竹下雅敏氏からの情報です。
 非常に優れた記事です。ロシアと中国が現在、アメリカ・ドル覇権から急速に抜け出しつつある状況と、その理由が明確に述べられています。
 解説をしているピーター・ケーニッヒ氏は経済学者で、地政学の専門家であり、元世界銀行職員だということです。いわば、誰よりも経済や金融の世界のことをよく知っている人物が説明している内容が、いわゆる陰謀論者と言われる人たちの認識と完全に一致しているのが、大変に興味深いところだと思います。
 氏は、欧米通貨制度を“丸ごと、基本的に詐欺”だと言っています。国際決済制度は、民間が所有している連邦準備制度と、BIS(国際決済銀行)に支配されていると指摘しています。常識で考えても、このような組織が民間で良いはずがありません。
 また、“ドルを基本とする通貨制度が世界市場の支配権を持っている限り”、世界の国々はアメリカの命令に従わざるを得ません。
 記事では、これを“アメリカが押しつけた全く違法なルール”としています。これは、ニクソン・ショックでドルが金との兌換性をなくした際に、サウジアラビアとの密約によって、石油はドルで決済するというルールを彼らが勝手に決めたことによります。その見返りに、アメリカの軍事力によってサウジ王家を守るということになったわけです。この密約によって、国際決済通貨としてのドル覇権が維持できたのです。
 ニクソン・ショック以降、世界の通貨は、本質的に紙切れなのですが、ドルだけがいわば石油に裏付けられているわけで、その他の通貨はドルとの兌換性によって、間接的に通貨の価値を維持していると言える状態になっています。
 こうしたことから、石油の決済をルーブルや元で行えるようになるのは、アメリカが覇権国としての地位を失うことを意味しているわけです。しかし、冒頭にあるように、“ルーブルも元も、100%金の裏付けがある”以上、世界が今後多極化の方向に移行するのは間違いないことなのです。
 記事後半の、“通貨制度を作り、支えるのは、国家や地域の経済であるべき”という部分と、“将来、通貨制度を裏付けるのは、金や他の鉱物ではなく、経済そのもの”というのは、全く同感です。時事ブログでは、これらのことを何度か触れていたと思います。 
 要するに、金に裏付けられた新金融システムは、一時的なもので、将来的には各国のGDPに裏付けられるようになるだろうとしてきました。ただ、現在のGDPは欠陥が多く、たとえば自給自足の場合GDPに反映されないという問題があります。なので、この記事では、将来の通貨の裏付けは、“単なるGDPを遥かに超えた諸指標によって規定される”としています。
 私は、数学者などが協力して、正確にGDPを計れるように改良すべきだと考えていたので、氏の指摘は大変納得できるものでした。
 将来地球から戦争がなくなり、正しい銀行システムの構築によって、地球上から飢える人が居なくなった時に、通貨は自然に地球上から消えるのだと思います。そうした時代では、人々は世界にある素晴らしい物を我が物にしようとする意識が無くなり、自らが素晴らしい物を生み出すようになると思います。要するに、素晴らしい物、美しい物を所有することよりも、それを生み出すことの方が高い価値を持つように、人々の意識が変化すると思うのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシアと中国間の金取引 - ドル離れに向けて前進?
スプートニク、スカイプ・インタビュー書き起こし、2017年9月6日
ピーター・ケーニッヒとスプートニク
Global Research
2017年9月7日

(前略)
ピーター・ケーニッヒ:(中略)… 両国の通貨、ルーブルも元も、100%金の裏付けがあることを忘れないように。(中略)… ロシアと中国や上海協力機構(SCO)全体もアメリカ・ドル覇権から急速に抜け出しつつあります。
現実を見つめましょう。欧米通貨制度丸ごと、基本的に詐欺です。民間で作り、民間が所有している、国際決済制度丸ごと、完全な民間組織である連邦準備制度理事会と、BIS(スイスのバーゼルにある国際決済銀行 - 中央銀行の中央銀行とも呼ばれる)に支配されています。あらゆる国際送金や支払いは、ウオール街の銀行を経由しなければなりません。これがワシントンの命令通りに振る舞わない国々をアメリカが“制裁”できる唯一の理由です。これは違法で、いかなる国際法にも対抗できないはずのものです。
ところが国際裁判所もワシントンに支配されているので、アメリカが世界中における犯罪的経済活動の責任を問われる可能性はありません。少なくとも今の所は。少なくとも、欧米のドルを基本とする通貨制度が世界市場の支配権を持っている限りは。
(中略)
このアメリカが押しつけた全く違法な‘ルール’で、世界がエネルギー代金を支払うためにドルを必要としているがゆえに、アメリカ財務省が見境なくドルを印刷するのが可能になっているのです。
(中略)
過去100年間の欧米経済は、詐欺的な負債に依存した民間の、操作された通貨制度、法定不換紙幣に基づいています。現実には、通貨制度を作り、支えるのは、国家や地域の経済であるべきなのに。
予見しうる将来、通貨制度を裏付けるのは、金や他の鉱物ではなく、経済そのものだろうと予想させて頂きましょう。通貨制度を規定するのは、国家や国家連合の強さ、社会経済です。経済の強さは、単なるGDPを遥かに超えた諸指標によって規定されるでしょう。そうした指標には、教育や医療制度などの社会的価値観や、社会が環境や天然資源や紛争解決にいかに対処するかなどの行動上の価値観が含まれます。
これが、中国とロシアの平和の経済に基づく新たな東方経済が、世界に対して、代替案として提示しているものだと私は考えます。
(以下略)


六本木に注文を間違える料理店、配膳係は全員認知症 〜 近未来の予言?

竹下雅敏氏からの情報です。
 16日から3日間の期間限定で、配膳係が全員認知症という、その名も「注文を間違える料理店」がオープンしたとのことです。近未来を予言するかのようなシュールな映像ですが、笑っていられるのは、ひょっとしたら今だけなのかも知れません。
(竹下雅敏)
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配信元)

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配信元)

ブラジルの司法当局が東京オリンピックの招致で買収があったと結論、大手メディアは沈黙

竹下雅敏氏からの情報です。
 ブラジルの司法当局は、東京オリンピックの招致で買収があったと結論づけたようです。かなり大きなニュースだと思うのですが、メディアはなぜか沈黙しています。
 冒頭の記事では、当時、“正式な業務契約に基づく対価として支払った”と釈明している2.3億円の使い道に対して、当時の馳浩文部科学相の“多数派工作(のため)で、買収ではない”という驚きの自爆発言に言及しています。多数派工作として金を渡せば、買収になると思うのですが、なぜこの発言が大きな問題にならないのか不思議です。
 このオリンピック招致における買収疑惑も、国会論戦が始まると、内閣支持率低下の要因になります。あべぴょんにすれば、出来る限り国会は開きたくないというところでしょう。
 メディアがこの問題に触れない理由を、最後のツイートが説明していました。ナルホド。確かにこれなら納得ができます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【東京五輪贈賄疑惑】買収があったとブラジル司法当局が結論
引用元)

(前略)
ブラジルの司法当局が2016年のリオデジャネイロオリンピックと2020年の東京オリンピックの招致に関し、両五輪の招致委員会から当時国際オリンピック委員会(IOC)委員で国際陸連会長だったラミン・ディアク氏を父に持つパパ・マサタ・ディアク氏に対して多額の金銭が渡った可能性があると結論づけました。

(中略)

Tokyo Olympics ?1.3m payment to secret account raises questions over 2020 Games Sport The Guardianより引用)

(中略)
当時の馳浩文部科学相は記者会見で「ロビー活動を展開するため、より核心に触れる情報が必要だった。多数派工作(のため)で、買収ではない」と驚きの自爆発言(中略)… 今回ブラジルの司法当局が買収があったと結論づけており(中略)… このまま東京は「汚れたオリンピック」を無理矢理開催するという極めて恥ずかしい選択をする事になるのでしょうか?
潔く買収を認め、謹んでオリンピックを返上すべきでしょう。
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配信元)









安倍首相、衆院解散を確定か 〜 加計孝太郎の証人喚問を避けるための解散、今後もこの想定内の動きなら…

竹下雅敏氏からの情報です。
 衆院の年内解散は、確定したようです。NHKは「臨時国会の冒頭 衆院解散の見通し」と報じたようで、28日臨時国会冒頭解散の可能性が高くなったようです。時間をおくほど、安倍政権にとってマイナスの要因が多くなり、野党共闘が進んでしまうので、あべぴょんとすれば、出来るだけ早い解散が望ましいわけです。
 今、懸命にどのくらい議席を減らすかなどを調べているのだと思いますが、あべぴょんにすれば、追いつめられた解散と言えるでしょう。
 番頭ワタナベのツイートの通り、“加計孝太郎の証人喚問を避けるための解散”だと考えて良いでしょう。選挙資金を確保するためにインドに行ったという噂もあります。メディアに投じるお金で風向きも変えられるというのが、彼らの考えだと思います。加えて、北朝鮮のミサイルで危機感を煽り、選挙当日の天候不良で投票率が下がる方向に誘導するのは、もはや定石だと思います。
 ただ、これまでの経緯は、私の予想の範囲内で動いています。今後も、もしそうだとすると、あべぴょんが想定していないどんでん返しがあります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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首相、年内解散を検討 与党幹部に伝える 最短で今月末
引用元)

安倍晋三首相

安倍晋三首相は年内に衆院を解散する検討に入ったと与党幹部に伝えた。28日召集の臨時国会冒頭で踏み切ることも視野に、北朝鮮情勢などを見極めて最終決断する。報道各社の世論調査で内閣支持率が回復基調にある中、民進党は離党騒動で混乱しており、局面打開の好機と判断。
(中略)
選挙戦ではアベノミクスの成果と継続を訴える見通しだが、国民に信を問う大義は幹部間でも共有されていない。野党の召集要求にようやく応じた臨時国会冒頭での解散は、森友学園・加計学園問題を隠すものだとして野党からの反発は必至。北朝鮮の核実験や弾道ミサイル発射が続く中、政治空白をつくることへの懸念もあり、首相は時期を慎重に見極める考えだ。
 (以下略)
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配信元)