• 検索
Home»時事ブログ
画像の出典: いらすとや

［Instagram］良いお年を

＊動物, ライター・読者からの情報, 動物
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
編集部からの情報です。
この一年、清き水に流して新年を！
良いお年を。
（編集部）
————————————————————————
配信元）
Instagram 22/10/13
画像の出典: Pixabay

［In Deep］日本のコロナの惨状を世界全体で隠しているという現状、そして中国の感染拡大と「1/8から国境の再開」は、次に何かが起こることの前兆なのでしょうか？

, / ＊社会, ライター・読者からの情報, 世界全体, 日本国内, 陰謀
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　In Deepさんが懸念されていることを整理してみると、
◯日本では、「コロナ死者が過去最大」
↓
◯それに対して、マスコミは圧倒的な沈黙を守り続けている。(中国の惨状ばかり報じている)
↓
◯四川省で感染率 63.5%とのこと。全数調査ではないとはいえ、四川省(人口8110万人)だけで5200万人が感染か？
↓
◯中国政府は、12月25日から、
「コロナの症例数と死亡数の毎日の数値を今後公表しない」と発表。
さらに「民間企業や研究機関での、新型コロナのゲノム解析の禁止」を通達。
↓
◯中国は、1月8日から「国境を再開する」と発表(12/27)

　そもそも中国のワクチンは、日本で接種されているワクチンとは違い、
・抗体依存性感染増強 （ADE）を起こさない
・脂質ナノ粒子を使っていない
というものです。ですから、"現在の中国の感染拡大が「従来のコロナ （武漢型からオミクロンまで全部含めて）」だとすれば、今の中国のような極端な感染力と病原性の上昇はあり得ないのです"それにもかかわらず、中国において現在のような極端な感染力があることについて、"現時点で中国で流行している（と、中国政府が発表している）この数字や状況からは、従来のコロナの姿は見えません。オミクロンなんてものも見えてきません。これは別のものです"そして、"世界にそれが広がる可能性がある"というのです。さらに"問題としては、日本人の場合、大部分の方々が、ワクチン由来の「感染増強抗体」という、抗体依存性増強（ADE）の原因となる可能性がある抗体を持っていることです。"と懸念されています。
　つまり「1/8から国境を再開する」を機に、中国から世界に、特に日本に(世界で最もブースター接種率が高い)、何かが広がるのかもしれません。"それはその後の 1ヶ月、2ヶ月でわかることです。繰り返しますが、何も起きないかもしれないですし、何か起きるかもしれません"と意味深です。
　いよいよ中国が、動かずして動き出すのでしょうか。
（しんしん丸）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
［重要］ 中国保健当局の調査で四川省のコロナ感染率は 63%…。日本人の大多数が感染増強抗体を持っている中でこんなものが国に入ってきたら…
転載元）
In Deep 22/12/29
中国政府が新型コロナの解析を「禁止」した理由は？

世界的に何が起きているのだか、もう全然わからなくなってきていますが、日本では、以下のいくつか記事のように、「コロナ死者が過去最大」となると同時に、

「それに対して、マスコミは圧倒的な沈黙を守り続けている」

という状態となっています。
（中略）

よくわからないですが、今は「中国の惨状ばかり報じる」という形となっています。
中国が大変なことになっているのかどうかは実際にはわかりようがないにしても「日本より中国の感染状況のほうが大事なことなのかよ」と思わざるを得ないメディアの姿勢ですが、それはともかく、中国は今どんな感じなのかなと、中国政府の公式メディアであるグローバルタイムズを見てみましたら、以下のような数字が記されていました。これは、四川省の調査結果から出てきたようです。
それによれば、

・四川省　感染率 63.5%

とのことでした。
ものすごい感染率ですが、「四川省の人口は」と見てみれば、8110万人とありました。
もちろん、これは全数検査ではないですが、それでも、率からの推測では、

「四川省だけで 5200万人とかが感染？」

という解釈しかなさそうなのですが、「なんだそれは」と改めて思います。
「ホントにコロナかこれ？」という思いもないではないですが、年明けには、中国の国境が開放されるのですが （1月8日から）……ちょっと思うところがあります。
世界的に今後どうなっていっちゃうのかなあ、という感覚でしょうか。
なお、中国政府は、12月25日から、
「コロナの症例数と死亡数の毎日の数値を今後公表しない」
と、国家衛生健康委員会が発表しているので、中国全体の症例数と死亡数は今はもうわからなくなっています。
とりあえず、その中国グローバルタイムズの記事をご紹介します。グローバルタイムズは、中国共産党の機関紙「人民日報」の傘下にあり、基本的には「中国政府の正式報道」といえるものです。

中国は、感染流行状況の把握に遅れが出ないように、住民の COVID 感染調査の第２弾を開始する
China launches second round of residents' COVID infection survey, keeping abreast of epidemic development globaltimes.cn 2022/12/28

北京、河南省、海南省、四川省を含む中国の多くの場所で、コロナウイルスに感染した住民の状況を知るための第２回調査が開始された。これまでに発表された結果によると、四川省の感染率は 63.5％を超えており、前回の調査より16.59％高くなっている。
（中略）

この調査結果は、調査の感染率が 63.52%であったにもかかわらず、回答者の別の 28%は、核酸や抗原が検出されなかった。しかし、この核酸や抗原が検出されなかったグループでも、発熱や咳などの COVID-19 の症状を示したことが明確に確認された。
したがって、コロナウイルスの実際の感染率は 63.52% よりも高い可能性がある。
（中略）

ここまでです。
（中略）
ゼロコロナ対策の撤廃云々を別にして、
「こんなに急激に凶悪な病気になるか？」
という感じはどうしてもあります。
その中で、中国は、1月8日から「国境を再開する」と発表しています。「年明けに「国境再開」の中国、旅行サイトへのアクセス殺到」という報道もあります。
つい最近までは、国外への出国を厳しく制限していたのにもかかわらず、今度は「フリーに出国 OK」です。
世界に先ほどのものが広がる可能性があるのです。
問題としては、日本人の場合、大部分の方々が、ワクチン由来の「感染増強抗体」という、抗体依存性増強（ADE）の原因となる可能性がある抗体を持っていることです。
» 続きはこちらから
画像の出典: photo-ac

安藤裕元衆院議員「消費税は預り金でもなければ間接税でもない。消費税の実態は、利益だけではなく人件費にも課税される恐怖の税金。直接税なのだ。」 ～今の社会の矛盾みたいなものを生み出している消費税

/ ＊政治経済, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
竹下雅敏氏からの情報です。
　12月28日の編集長の記事で、“消費税は間接税ではなかった。消費税法のどこを見ても「消費者」というワードはなく、事業者が税金を負担し、事業者が納める直接税だった”という三橋貴明氏の動画が紹介されました。
　驚きの内容で、“「消費税」とは事業者からすれば、利益に対して２段階で税金がかかる「第二法人税」だった”ということでした。
　安藤裕元衆院議員は11月9日のツイートで、「消費税は預り金でもなければ間接税でもない。消費税の実態は、利益だけではなく人件費にも課税される恐怖の税金。直接税なのだ。」と言っています。
　また、「消費税は消費者が負担する税金という大嘘」というYouTube動画は2021年9月29日に掲載されていますが、この動画でも同様の事柄を指摘しています。
　冒頭の動画の9分50秒で安藤裕氏は、消費税は（課税売上－課税仕入）にかかる税だが、（課税売上－課税仕入）＝（利益＋非課税仕入）なので、“消費税の実体と言うのは、利益と非課税仕入れ、非課税仕入れって主なものは人件費ですけれども、ここに課税しているのと一緒なんですよね（10分20秒）”と説明しています。
　続けて、“法人税は利益だけに課税されるけれども、消費税は利益と人件費に課税されると、そういうことになるので、事業者にとっては非常に過酷な税金であると。そういうことなんですけれども、これを預かり金だと誤認させると、こんな過酷な税金だというふうに思わないわけです”と言っています。
　下の動画の8分30秒で郷原信郎氏は、“今の経済社会の1つの大きな問題は、正規雇用がどんどん減っていって、非正規雇用に置き換わって派遣がどんどんふえていった。…それはいろんな原因がありますけれども、この消費税がどんどん引き上げられていった。…で、消費税がかかる対象が利益と人件費ですから、どうしてもそこのところで、まず経費にできる派遣に切り替える、非正規の請負に切り替える、そして人件費は抑える、できるだけ払わないようにする、今の社会の矛盾みたいなものを生み出している、これが消費税なんじゃないか”と言っています。
　10分20秒では、「輸出戻し税」のおかしなところを説明しています。13分20秒ではインボイス制度について安藤裕氏は、“免税事業者の平均の売り上げが550万で、平均的な利益がそのうち150万ぐらいで、それで10％の消費税をかけると15万ぐらいの納税になるでしょうと、そういうふうに財務省が答弁している（14分13秒）”と説明しています。
　年収が150万の人からも税金をむしり取ろうとする。これがインボイス制度だということが良く分かります。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
【「消費税は『預り金』ではない、“インボイス制度”はおかしい！」安藤裕元衆院議員と語る】郷原信郎の「日本の権力を斬る！」
配信元）
YouTube 22/12/2
————————————————————————
【「消費税は『預り金』」の嘘は、日本社会に何をもたらしたのか？安藤裕氏と徹底討論 ！ 】郷原信郎の「日本の権力を斬る！」
配信元）
YouTube 22/12/9

» 続きはこちらから
画像の出典: いらすとや

［Instagram］あいづち100点少年現る

＊ユーモア, ユーモア, ライター・読者からの情報
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
読者の方からの情報です。
年末年始ご多忙中です
ね
ほっこり
ね❣️
（DFR）
————————————————————————
配信元）
Instagram 22/11/7
画像の出典: Author:円周率3パーセント [CC BY-SA]

統一教会「本当の幹部」阿部正寿氏が文鮮明教祖の非を明確に認め、問題解決のための具体的な提案も / 来たる2023年1月以降の大きな変化の予兆か

, , , / ＊陰謀, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
コメントのみ転載OK( 条件はこちら )
　12/28、TBS「報道特集1930」で、統一教会元幹部の阿部正寿氏が驚くような内部告発をしました。ネット上でこの情報を見た時、え？あの「日米合同委員会」議長だったと言われる人物？と目を疑いました。同じ番組内で鈴木エイト氏は「この阿部正寿さんというのはエマニエル阿部として文教祖から直接、ヨーロッパ選挙を指示された本当の幹部。その人がこういう発言をしたことで、今これを見ている日本の教団幹部は仰天していると思う。」と発言されていました。まさに統一教会の中枢にいて日本を操る立場にいた人物が、本来絶対に認めるはずのない疑惑を次々に認める発言を繰り出しています。しかもそれは日本の教団幹部も予想していなかった展開のようです。
「（日本の被害者に）本当に申し訳ない。」「元凶は文先生です。韓国統一教会です。」「（文先生は）日本の国民は多すぎるから5000万ぐらいにしたらいいとか、日本を軽視するような発言ばかりするわけ」「私から提案があるとすれば、日本の超党派で調査団を韓国に派遣すべき、そして（献金の）実態を調査すべき」など、統一教会と文鮮明の非を認め、日本人の人口削減の意図を認め、安倍元首相との深い関係も認め、その上、今後の問題解決のために、すでに具体的な準備があるかのように提案しています。
　まさかの展開に、ネット上では何か隠された意図があるのではないか、このような発言から阿部氏も刺されるのではないか、などのコメントが見られます。けれども時事ブログとしては、2023年1月以降の「大きな変化」を暗示するものではないかと見ました。
（まのじ）
————————————————————————
配信元）
Twitter
————————————————————————
日米地位協定に基づいて、日本の官僚と米軍が毎月会議を行なっている「日米合同委員会」が日本の「闇の心臓部」 ～統一教会の関連団体「世界戦略総合研究所」の代表・阿部正寿氏は「日米合同委員会」の議長だった
転載元）
シャンティ・フーラ時事ブログ 22/7/16
　2014年11月11日の記事で、「日本を支配する“憲法より上の法”の正体とは？」と題する矢部宏治氏のインタビュー記事を紹介しました。
　この中で矢部宏治氏は、空だけではなく地上も潜在的には100％占領されていると言っていました。日米地位協定に基づいて、日本の官僚と米軍が毎月会議（現在は２回）を行なっているのが「日米合同委員会」という組織で、ここが日本の「闇の心臓部」だと言っていました。なぜなら、日米合同委員会での合意事項は原則的に非公開で、その一部は議事録にも残らない「密約」だからです。
　矢部宏治氏は、「日米合同委員会のメンバーを経験した法務官僚の多くが、その後、法務省事務次官を経て検事総長に就任しています。つまり、この日米合同委員会が事実上、検事総長のポストを握っていて、その検事総長は米軍の意向に反抗する人間を攻撃し潰していくという構造がある。」と言っています。
　矢部宏治氏は、鳩山政権を潰したのは誰だったのかを調べることで、「日米合同委員会」という組織にたどり着いたわけです。
　ツイート動画の中で鳩山元総理は、“しかもそこで決まっていることがですね、なんであるかっていうのは一切秘密で、総理の私にも全く報告はないわけですよね。ですからその会合をやった事自体も伝わってきてないわけです。でも現実は、そういうものがあるということで、そしてそれが、ある意味で日本の憲法よりも上にいくような話になっている…”と言っています。
　“続きはこちらから”の記事は、統一教会の関連団体「世界戦略総合研究所」の代表・阿部正寿氏とあべぴょんの関係を示すものです。こちらの記事によれば、「世界戦略総合研究所」は生長の家や産経新聞とも繋がっていることが分かります。
　驚くのは、阿部正寿氏が「日米合同委員会」の議長だという情報が出ていること。正しい情報だと思います。矢部宏治氏がたどり着いた組織の議長が、「統一教会」の関係者だったというのは、どう考えれば良いのでしょうか。
（竹下雅敏）
（以下略）
1 … 636 637 638 639 640 641 642 643 644 645 646 647 648 649 650 651 652 653 654 … 4,691