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5Gというのは、集団ストーカー行為で使われている指向性エネルギー兵器による攻撃を、地球規模に拡大したもの ~5Gによる大量殺戮のミッションを推し進めるイーロン・マスク

竹下雅敏氏からの情報です。
 5Gが危険であることは、これまで何度もお伝えしました。その5G通信を宇宙レベルで実現するために、イーロン・マスクのスペースX社を中心とするアメリカ企業が、2万基の衛星を打ち上げる予定だということです。
 記事によると、ロケット打ち上げによる環境破壊が、現在の10倍から20倍になり、5G衛星の使用期限もわずか5年程度とのこと。こうした計画が長期間にわたる環境破壊を引き起こすとしています。
 最近のEriさんのツイートを見ると、集団ストーカーに焦点を当てているようで、一連のツイートからは、指向性エネルギー兵器を使った攻撃と、被害者を統合失調症に仕立て上げ、最終的には自殺に追い込む手法が見て取れます。集団ストーカー被害は深刻で、このような組織的な犯罪が実際に存在することに、多くの人々が気づくことこそ、問題解決の急所となります。
 ところが、この5Gというのは、こうした集団ストーカー行為で使われている指向性エネルギー兵器による攻撃を、地球規模に拡大したものになるのです。特定の個人を、意のままに、宇宙から電磁波攻撃できます。しかも、逃れようがありません。
 このような悪事を、イーロン・マスクが中心となって推し進めているわけです。しかも、地球の環境破壊など意に介さぬということでしょう。
 このプロジェクトにGoogleが出資していることから、これはカバール側の計画だとわかります。トランプ大統領とQグループが、Googleを解体しようとしていることを考えて下さい。
 さて、このイーロン・マスクに対し、コブラは、“彼は光の側です。彼は人生のある時点でプレアデス人に触発されて、人類を火星に連れて行くビジョンを与えられました”と言っています。
 イーロン・マスクの火星移住計画が頓挫したので、新たに彼は、プレアデス人から5Gプロジェクトを与えられたと見てよいでしょう。以前の記事で、“プレアデス高等評議会は、コブラのRM…に指示を出しています。コブラのRMは、5Gによる大量殺戮を現在のミッションにしています”とコメントしましたが、今回の記事で、このことが間接的に示されたと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米気象学者らが5Gについて警告!
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2019/3690200.html
(概要)
6月28日付け
(中略)
BBC、ニューズウィークの報道によると、米国気象学会、米国気象協会、米国物理学連合は、FCC米連邦通信委員会に対し、文書にて5Gが気象衛星の通信を妨害する危険性があると警告しました。
(中略)
専門家らは1675~1680MHz帯を共有すると、ハリケーンや竜巻などの悪天候時に発信する公共の警報システムに遅れを生じさせる恐れがあると警告しました。(中略)… 米国の代表的な専門機関でさえも十分な検討なしにすぐに5Gのライセンスを発行することに反対しています。
(以下略)
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宇宙レベルの危険性をはらんだ5G通信:5Gが人類にとってのエンドゲームか?
転載元)
(前略)
強力な電子レンジの電磁波の収束ビームを地球上のどこにも発射できる5Gの衛星20,000基が打ち上げられる予定
(中略)
2019年1月8日  
Waking Times、ジョン・P・トーマス著( Health Impact News)
(中略)
2018年3月29日、米国連邦通信委員会(FCC)はアメリカのロケット関連企業のスペースX(SpaceX)による地球の低軌道への4,425個の衛星打ち上げ計画に承認を下しました。[1]

複数の企業を合計すると、総数で20,000基の衛星が低軌道や高軌道に打ち上げられる予定となっています。[1]
(中略)  
年間のロケット打ち上げ数が10倍以上増加した場合、コンピューターモデルによれば、オゾン層破壊とブラックカーボン煤煙の放出の組み合わせにより、南極地方で3度の温暖化効果と、世界の大気中のオゾン層の4%減少を引き起こす可能性があります。[3]

1つのロケットで複数の衛星を軌道に乗せることは可能ですが、現在の環境破壊から比較して10倍から20倍の環境破壊の増加となる、ということです。 [3]

5G用の衛星の使用期間は比較的短く、おそらく5年程度です。つまりこれから数年の間だけでなく、長期間に渡って毎年のように多数のロケットが打ち上げられるでしょう。[3]
(中略)
「5Gが環境保護と省エネルギーに対する解決策」であるという電気通信企業の説明は、衛星打ち上げに使用するロケットエンジンによって生じる環境損傷について考えると、非常にばかげていることがわかります。
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝48 ― リンカーンの負の遺産

 米国の借金総額が発表されなくなってもう数年が経過します。天文学的な数字が雪だるま式に増加して、どうしようもないので公表されなくなったのでしょうか。
 この天文学的国家借金は、ドルの発行がアメリカ国債とセットになっている関係から、つまり利子つきの国家の借金でしかドルが発行できない仕組みによる結果です。
 アメリカでこの仕組みがいつから始まったのか? 外伝14で見たように、元々世界で国家に初めて金を貸付た銀行がイングランド銀行で、通貨を国家の債務で発行する仕組みを作ったのです。
 イングランド銀行が国家の通貨発行権を握ったので、近代初の中央銀行となったのですが、通貨発行と引き換えとなった英国の国家債務およびその利子の支払いは、国民の直接税によるとイングランド銀行の持ち主は条件を決めていました。イングランド銀行の支配下に英国国家、そして無論民衆も組み込まれたのです。
 これは国家と民衆からすれば「借金奴隷」にさせられたのです。それでここでは「英国は悪魔主義者に乗っ取られた」と表現してきたのです。
 政府がその政府債と引き換えに銀行が通貨を発行する仕組みにサインすることは、政府と民衆を「借金奴隷」に落とし込む悪魔の契約書にサインしたのに等しいのです。
 ところが、実際に米国も政府債とセットになったドルが発行されるようになったのです。将来永遠的に政府と民衆を「借金奴隷」とするこの悪魔の契約書にサインしたアメリカ大統領が当然いるのです。それは意外かも知れませんが誰あろうエイブラハム・リンカーンその人です。
 彼はグリーンバックスで政府が直接通貨を発行する仕組みを実行しました。これは「借金奴隷開放」の道筋です。ところがその本人が、政府と民衆を銀行の「完全借金奴隷」にする「負の遺産」を残していたのでした。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝48 ― リンカーンの負の遺産

リンカーン暗殺 〜グリーンバックス廃止・金本位制へ


Wikimedia Commons [Public Domain]

グリーンバックス(緑背紙幣)の発行継続は銀行家の破滅に直結します。そのためロスチャイルドたち国際銀行家たちは、グリーンバックス(緑背紙幣)の発行に対して総攻撃を行ったのですが、その最大の攻撃といおうか、トドメとなったのがリンカーンの暗殺でした。

リンカーンは1865年4月14日、フォード劇場で妻や従者を伴っての観劇中、俳優ジョン・ウィルクス・ブースに至近距離から拳銃で後頭部を撃たれたのです。リンカーンが大統領に再任の就任式から41日、南軍のリー将軍が降伏してから5日後のことでした。

その後2ヶ月足らずで南北戦争は終結します。リンカーンを狙撃した俳優ブースは、秘密結社ゴールデン・サークル騎士団に所属していたようで、ロスチャイルドたちとの繋がりを示す多くの情報があります。リンカーンの暗殺はロスチャイルドたちの差し金であったと見て間違いがないでしょう。

Wikimedia Commons [Public Domain]

リンカーン暗殺後、直ちにロスチャイルドたち国際銀行家たちは既に支配下においていた米議会を動かし、グリーンバックスを葬るべく、そして米国の通貨の完全支配に向け行動に出ます。『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』P85に次にようにあります。

「1866年4月12日、議会は「通貨緊縮法」を可決した。この法律の立法趣旨は市場に流通しているすべての緑背紙幣を回収し、金貨に交換させ、緑背紙幣を流通市場から追放し、国際金融カルテルが絶対的優位に立つ金本位制に戻すことであった。」

この当時まで、アメリカは多くの銀を持っていて、金銀複本位制を取っており、大量の銀貨が市場に流通していたのです。国際銀行家にとっては不換紙幣のグリーンバックスは当然ですが、大量の銀貨の存在もコントロールが難しいものだったのです。

そこで、米国の通貨を完全に支配して管理下に置くために、グリーンバックスの廃止と共に銀貨をも廃止しての金本位制がその狙いとなっていたのです。


銀貨廃止は次回にでも見るとして、「通貨緊縮法」について『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』は続けて次のように語ります。

内戦で疲弊した国家が復興を目指しているときに、通貨緊縮政策を行うほど馬鹿げたことはない。1866年には18億ドル(一人あたり50.46ドル)あった通貨流通量が、1867年には13億ドル(一人あたり44.00ドル)、さらに1886年には4億ドル(一人あたり6.6ドル)まで下がってしまった。」

通貨緊縮について『闇の世界史』p171でも、1866年に一人あたり50.46ドル流通していたドルは、10年後の1876年末には全体で6,525億ドル一人あたり14.6ドルに縮小したと指摘。その上で現金投資で22億4500万ドル以上失われ、それが通貨を縮小し貸付制限した銀行家の利益となったとしています。

南北戦争の勝者はやはり国際銀行家であり、敗者はアメリカ国民全体だったのです。

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19/6/17 フルフォード情報英語版:オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態

 激動の時代の渦中に身を置くというのは、台風の目の中で「嵐が来ているというけれど、風も吹きやしないじゃないか」と感じるようなものなのかもしれません。おまけに歴史の舞台の表側のみを企業メディアが好き勝手に取捨選択して、大本営発表として色付けしてから見せられるのです。一般市民には時代の潮流を把握するのは困難です。
 とくにトランプさんは生き馬の目を抜く実業界出身で、二枚舌はお手の物。中国四千年の歴史も、おそロシアも、したたか極まりないですし、シオニストとの攻防では各グループが特定の相手にだけ分かるメッセージを発信しようとしてきます。
 それでも米中の貿易戦争はお互いに得をする形で解決するし、中東情勢は安定化するし、シオニストの崩壊は着実に進んでいますよ、という幸先の良い記事です。

 「長きに渡る悪の支配がその源から消え去る時に、この地上に居合わせ、それを目撃するという奇跡を、どうか共に喜んで下さるよう」という、ミサキタカクノボルヒメミコ様のメッセージを思い出しました。歴史の裏舞台が見えずとも、「何かが変わっていってる」と感じる一助になりますれば。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オマーンでタンカーを使った曲芸を見せるものの、石油先物市場を操作すること叶わず、シオニストはメルトダウン状態
投稿者:フルフォード

世界はパラダイムシフトの真っ只中


シオニスト勢の支配網のメルトダウン【=崩壊】は、今や世間に知られるところとなった。

何せ大手の企業メディア・プロパガンダですら、オマーン近くで先週起こったタンカー攻撃を“偽旗”として報道しているのだ。これまで米国の植民地だったドイツや日本が、この件を巡っては公然かつあからさまに米国大統領や国務長官に逆らうという状況にまで至った。

現実とは思えないような時勢の変化は、共産主義やソビエト連邦の崩壊に匹敵する。

今回の場合我々の目の前で展開されているのは、米国企業政府の崩壊と(おそらくは)アメリカ合衆共和国の復興なのだろう。さらに言えば、一神教の陰に隠れ、秘密にされてきた家系の諸集団が権力の座から追われる様子も、我々は目にしている可能性がある。

実のところ、一神教を支配してきた13家系は【現在】この惑星を動かす新しいシステムを交渉中である、というのがヨーロッパの王族やホワイト・ドラゴ・ソサエティ(WDS)の面々からの情報だ。

もしこういった交渉が成功すれば、何千年かの人類史上最大の出来事となろう。もし失敗すれば、【世界は】混沌に包まれ、とりわけエリート【層】の血が流れることになる、と反血統主義のグノーシス・イルミナティ筋は言う。

以上のような話は大袈裟に聞こえるかもしれないが、現実世界で実際に起こっている諸々の出来事を見ると根本的な変化が窺える。


誰にも信じてもらえなくなったオオカミ少年


まずはオマーン沖の偽旗攻撃失敗から見ていこう。米海軍情報局やCIA筋は当該攻撃で誰が得をするのか、金の流れを追っていったそうだ。するとその足跡は、ロスチャイルド所有でスイスに本社を置く商品取引会社、グレンコアへと繋がる。当該攻撃が実行された直前には、石油先物価格の急騰で利益を手にする立場にあった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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大沼安史さんのツイッターから:山本太郎議員が電磁波照射の被害を受けている可能性を指摘

読者からの情報です。
どうやら、山本太郎議員が国会の質疑の最中に、電磁波照射の被害を
受けていたようです!写真から見ると、相当強いみたい。パルスでしょうか?
よくわかりませんが。
大沼さんの3月28日のツイートを大沼さんがリツイートしたものです。
誰がやったのか・・。あの議場に居た誰かです。
山本太郎議員は本当に気をつけなければいけません。ご本人も重々承知の
ことと思いますが・・。日本にとって大事な方です。
持ち歩き可能の電磁波照射器が簡単に手に入るようですね。もちろん
このような物を販売するのは、違法だと思いますが。
(芋)
 19日、ドイツのメルケル首相が式典の最中、異様に震えている動画が流れました。読者の方々からも今の政変に関係があるのではないかとの投稿がありました。
 さらにその後、芋様から深刻な関連情報をいただきました。
山本太郎議員に対して、対人電磁波兵器の照射を使った攻撃の可能性があるというものです。ジャーナリストの大沼氏はこれまでも電磁波攻撃の数々のデータを掲載してこられ、先のメルケル首相の背景に電磁波の干渉波が写り込んでいることも指摘されています。
2018年3月28日の参院予算委の追及中、山本太郎議員の「不可解な言いよどみ(開始6分1秒前後)。この13秒前(5分47秒)も「往生際が悪い」、二度言い。電磁波照射を受けると、このようなことが起きると言われる」「何者かが院内で照射?」と恐るべき推察をされています。
あろうことか国会内で、このような卑劣な犯罪を仕掛けていたのだろうか。予算委の動画を解析して干渉波を確認するなどできないのでしょうか。
芋様の言われるように、山本太郎議員が心配です。
6月18日には、れいわ新選組に1億9583万円の寄付が集まり、国民の熱い期待を感じる局面です。
神のご加護がありますように。
(まのじ)
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配信元)




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19/6/14 ソルカ・ファール情報:民主党が“一方的武装解除”を可決する中、プーチンはアメリカが「毎時間ごとに酷くなっていっている」と警告

 先月12日、アラブ首長国連邦のフジャイラ港近くの海域(つまり今回同様オマーン湾)で起こったとかいう噂先行型の超しょぼくさい偽旗事件がありました(※ヴァン・ライパー爺様の忖度ゼロの無双っぷりが描かれた貴重な記事ですので、宜しければ是非ご一読を)。
 今回はちゃんと、煙がモクモク派手に立ち昇った写真を用意して頑張りました! 映像に関しては偽旗判定ピカ一のジム・ストーン氏に「90年代後半の携帯動画レベルより劣悪」とディスられとりますが、最大限ぼやかさないとヤバイのでしょう、大目に見てあげてください。
 米軍では海軍のカバール派閥が一番問題みたいで、トランプさんは陸軍を重用しています。中東で第三次世界大戦を起こそうとした米海軍中将も、トランプさん側の暗殺部隊が始末せざるを得ませんでしたし、海軍最大の汚職事件も未だに捜査が続行しています。

 タンカー攻撃シナリオの可能性としては3つ:
①得意客のイギリス軍相手にハッスルし過ぎた米海軍が、「この戦闘機はココ押したら魚雷発射しまっせー……あ゛」と間違えて発射した。
②馬さん鹿さん過ぎる米海軍カバール派が、先月同様○○の一つ覚えで稚拙な偽旗を意図的に繰り返した。
③ボルトンやポンペオがすぐさまイランを非難していることから、トランプ陣営がお○○な演技でイスラエルを騙している、です。

 何にせよ、重大な問題がありまして……日本の国華産業のケミカルタンカー「コクカ・カレイジャス」号の21名は全員フィリピン人ですが、ノルウェーのオイルタンカー「フロント・アルタイル」号にはフィリピン人11名とジョージア人1名のほか、ロシア人11名が乗っていました。最後のとこ、重要です。おそロシアです。プーチンさんに喧嘩売っちゃいましたよ、○○ですかカバール。
 ソルカ・ファール女史が事件直後にすぐさま出した別記事曰く、ロシアはこの事件で完全戦闘警戒態勢に突入。イラン側のキロ級潜水艦は全てロシア製じゃ、欧米かて衛星で見張っとろーが、ロシア人乗組員を攻撃したことはロシア連邦を攻撃したことと同義と思え、とロシア国防省の報告書で宣言されてます。……えーと、がんばれ?
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:民主党が“一方的武装解除”を可決する中、プーチンはアメリカが「毎時間ごとに酷くなっていっている」と警告
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

相変わらずアメリカ海軍が暴走し、陸軍と対立か


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の酔いも覚めるような新報告書は、米国の「国内」の状況も同国を「取り巻く」状況も単に悪化しているだけでなく「実のところ劣化しており、しかもそれが毎時間ごとに酷くなっていっている」とのプーチン大統領の深刻な警告を繰り返す内容でした。

――この暗澹(あんたん)たる現実は世界を全面戦争へ突き動かしつつあり、その最たる例が昨日のオマーン湾でのオイルタンカー2隻に対する「偽旗」攻撃だと述べています。

【※正確には、国華産業のタンカーの方はオイルではなく、メタノールを運んでいました。】

――これが起こったのは、社会主義者の民主党米国議会【の国防予算修正を巡る下院軍事委員会】で、低出力の防御用核兵器を求めた米軍の緊急要請を拒否し、“一方的武装解除”【としか言いようのない案】を可決するという衝撃の行動に出た翌日のことでした。【この記事の後半で登場する】安全保障問題で筆頭格のシンクタンクの一つが、同国は「新しい戦争のやり方を考え出さない限り、ロシアや中国に敗北を喫する可能性がある」と指摘したのにも関わらず、です。

――今や「精神異常レベルの偽善」っぷりを来たすようになり、アメリカ中央軍参謀長のマイケル・クリラ陸軍少将が「イランとの戦争は我々の戦略的利益に資するところとならず、国際社会のためにも得策ではない」との報道発表を出すよう命じた一方、その後に続いたアメリカ中央軍司令官のケネス・F・マッケンジー・ジュニア(海軍・)海兵隊大将イランが標的となったオイルタンカーの内の一隻から水雷を取り除く様子を映したと米海軍が滑稽にも主張するピンぼけ動画の公表を命じるという有り様。

――この動画はイランの沿岸船が航行不能となったオイルタンカーから乗組員を救助している様子を映しただけなのですから、あからさまな嘘【もいいところです】。

【※ジム・ストーン氏の記憶によると、当初出された動画ではタンカーから船員がロープを伝って降り立つ様子が映されていたようですが、現在はリムペット・マインらしき物を船体から取り除く動きに差し替えられているそうです。とはいえ、「救助された乗組員がばっちり見守る中、何故イランが水雷を取り除くよ? しかも米軍が主張するリムペット・マインは海面より下、船底にくっつけるタイプの水雷じゃー!」と突っ込まれています。】

――米海軍自ら、「現地時間午前9時26分、イラン側は内燃機船ヒュンダイ・ドバイ号が救助したMTアルタイル号の乗組員をイランの高速内海戦闘艇に引き渡すよう要請。内燃機船ヒュンダイ・ドバイ号はこれに応じ、MTアルタイル号の乗組員をイランの高速内海戦闘艇に移した」と記録していたことから、裏付けも取れています。

――更に最も重要な点は、米海軍の嘘に反論したのがオイルタンカー【※くどいようですが正確にはメタノールを運ぶケミカルタンカーを所有する日本の【会社社長】で、彼は乗組員が攻撃される前に「飛来物」を目撃したと正直に報告し、水雷で攻撃された【というアメリカの説】を全面否定しました
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]


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