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アーカイブ: 陰謀

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［フルフォード・レポート日本語版］ “（新型コロナ）ウイルスよりも、今後展開されるワクチンや治療薬の投与キャンペーンの方が、よっぽど危険だ” ～こうしたキャンペーンの背後に「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」

, / ＊事件, 世界全体, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　今日のフルフォード・レポート日本語版に、「新型コロナウイルス」に関する興味深い情報が有りました。“ウイルスよりも、今後展開されるワクチンや治療薬の投与キャンペーンの方が、よっぽど危険だ”というのです。また、こうしたキャンペーンの背後に、「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」がいるということです。
　ツイートによれば、「シミュレーションに資金を提供していたのがWHOとビル・ゲイツ」とのことで、妙に納得しました。というのはWHOの動きが変で、わざわざ感染者数が増えるように誘導しているかに見えるからです。「2009年新型インフルエンザの世界的流行」の時のWHOの不自然な動きを思い出します。この時の、“新型インフルエンザ大流行の陰謀説”は、こちらの記事をご覧ください。
　最後のビル・ゲイツの動画は２分３０秒以降をご覧ください。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型ウイルスと「ダボス会議・ビルゲイツ」の動き
転載元）
Benjamin Fulfordからのメッセージ 19/1/27 VOL544
現在、ハザールマフィアらはウイルス（生物兵器）をばら撒き、パニックと憎悪を煽って何とか生き残りを図ろうとしている。その動きの急先鋒に立っているのが「新型コロナウイルス」について無責任な報道を発信している企業プロパガンダマスコミだ。それと同時に今、僕のサイトを含め、真実を報道する独立系メディアが一斉に攻撃を受けている。
 
【 新型コロナウイルス騒動 】
現在、マスコミが発信している無責任な報道の1つは「新型コロナウイルス」という言葉そのものだ。コロナウイルスは一般的な風邪の病原体の1つで、全くもって珍しいものではない。毎年のように新たな型のウイルスが出現し、持病のある人、また体が虚弱な状態で免疫力が低下している一部の人々が、それにより重症化もしくは死亡している。今回の「新型コロナウィルス」の場合も、死亡率はそれと大して変わらない。

欧米の医療マフィアに詳しい論客らによると、そのウイルスよりも心配なのは今後「新型コロナウィルス対策」として展開されるワクチンや治療薬の投与キャンペーンだ。「それらの方が、よっぽど危険だ」と彼らは警鐘を鳴らしている。
 
ここで、マイクロソフトの創業者ビル・ゲイツの動きをフォローしておきたい。
まず、ビル・ゲイツが会長を務める「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」と先週も...（以下有料部分）
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中国で、新型コロナウィルスのワクチンが開発
転載元）
Pars Today 20/1/26
中国の衛生部が、声明の中で、新型コロナウィルスのワクチンを開発したことを明らかにしました。

ＩＲＩＢ通信が２５日土曜、報じたところによりますと、中国の衛生大臣はこの声明において、「今回開発されたワクチンは、実験の最終段階にあるとし、数時間後に、新型コロナウィルスのワクチンや医療薬が感染者に無償で提供される」と語りました。

中国の衛生部は26日、「抗ＨＩＶ薬が新型コロナウイルスに効果があったとし、現在のところは、抗ＨＩＶの治療薬の使用は北京市内の病院で実施されている」と発表しました。
（以下略）
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配信元）
Twitter
 
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画像の出典: pixabay & Author:TUBS [CC BY-SA]

20/01/20 ソルカ・ファール情報：米軍がバージニア州に対して「能動的戦闘地帯」を宣言し、爆撃の予行演習を開始し、全てのGPS信号を通信妨害し、戦闘員全員に停止するよう命じる事態に

, , / ＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 陰謀
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　木曜日にお伝えしたバージニア州の銃規制問題の続報です。
　銃を合法的に所有する市民は州政府の銃規制法案に反対しており、州都で平和裏なデモ行進を計画しました。これを挑発して、バージニア州から一気にアメリカ全土を内戦の渦中に落とし込もうとしているのがディープ・ステート民主党です。
　米軍は事態の悪化を避けるため、いつでも防止措置に出れるよう、具体的な準備段階に入りました。支持を表明した他州の人間がバージニア州に押しかけた場合は、あらゆる交通網を爆撃機で破壊してでも、バージニア州の動乱を孤立させる覚悟のようです。
　銃を持つ権利を保障する修正第２条の規制がアメリカ国民にとって如何ほどナーバスな問題か、木曜日と今日の記事でお伝えできればと思います。
　何せ、いつもでしたら左派リベラルを徹底的に扱き下ろすソルカ・ファール女史の記事ですら、同じ左派でも民主党支配層と一般市民を切り離して、後者には多少なりとも肯定的。左派・右派に関わらず、市民が一致団結してきている様子を報じています。
　アンティファなどのテロ団体は、メキシコ側から兇悪犯を難民として入れてくるのかと思っていましたが、CIAがカナダにもネオナチ不穏分子を潜伏させていました。迎え撃つバージニア州民も先祖代々めっさ物騒な戦闘集団だし、左派マルクス主義者もゲリラ戦大好き。
　皆を思い止まらせる手段として、「戦闘機による空爆」という過激な選択肢に辿り着いた米軍ですが、なんだか責められない気がしてきました。拳（コブシ）どころか銃で語り合う国民性、コワイんですけど！
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報：米軍がバージニア州に対して「能動的戦闘地帯」を宣言し、爆撃の予行演習を開始し、全てのGPS信号を通信妨害し、戦闘員全員に停止するよう命じる事態に
転載元）
WhatDoesItMean.com 20/1/20
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅アメリカで物騒な動き
✅プーチン大統領にも事前通知：
ペンタゴンがバージニア州を「能動的戦闘地帯」の可能性ありと宣言
✅続いて航空業界にはノータムで「国防空域」設置の警告
✅米海軍の空母打撃群がバージニア州および近隣諸州周辺で全てのGPS信号をジャミングすると警告
➡目的：海軍の爆撃機をいつでも飛ばせるようにするため
※爆撃機自体も国内で実弾訓練を終えたばかり

✅「能動的戦闘地帯」の事前通告の本来の目的：
免責条項を発動させて、賠償責任を回避するため
✅今回のアメリカ：
バージニア州政府の市民に対する宣戦布告が原因
✅同州では銃を合法所有する人間が急増中
✅その数、世界最大規模の中国陸軍の約２倍

✅民主党の狂った銃規制のせいで、左派マルクス主義者までもが激怒
✅カール・マルクスは労働者から武器を取り上げることに断固反対
✅マルクス主義者はこの指針に従って、この200年間ゲリラ戦を世界各地で展開
✅一般市民が独裁政府に叛旗を翻せば、自分たちが率いる気満々

✅バージニア州の一般市民は大半が山岳地帯に居住
✅ゲリラ戦にぴったりな地形
✅ゲリラ兵士を匿いそうな氏族の団結力
✅独立戦争や南北戦争で敵を殲滅した血筋
➡米軍も一目置くほどのバーサーカー（狂戦士）揃い

✅州政府の非常事態宣言も米軍の能動的戦闘地帯宣言も原因は：
➡銃賛成派が計画した本日の州都での大規模デモ行進
✅市民：デモ行進の前に、各自治体で銃規制に反対する「修正第２条の聖域」の立ち上げ
✅州政府：軍隊化した警察をデモ行進の現場に集結
✅トランプさん率いる共和党の州議員：ワナだと警告
➡根拠①：デモ行進に参加予定のネオナチを、トランプ派のFBIが逮捕
➡根拠②：大手プロパガンダ・メディアは「リーダーがロシアに住んでいる」とCIA情報を垂れ流し
✅実際にはロシアではなく、CIA子飼いのテロ集団
➡デモ行進の一般市民を挑発して内戦に持ち込もうという、毎度お馴染みのCIAの手法
✅現実になれば……
✅米軍は交通網を空爆で遮断、事態の悪化を阻止
✅バージニア州民は銃を手に立ち上がり、それに乗じたマルクス主義者がゲリラ戦へと激化


バージニア州を巡って次々と物騒な警告が


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省（MoD）の新報告書は、大いに不安を掻き立てられる内容でした。

――ドナルド・トランプ大統領は2017年の就任のほぼ直後、「予期せぬ事態を回避する」ために「強化版の情報交換の手段」を立ち上げるよう命じていたのですが、それが本日、安全保障会議【SC】の議長であるウラジーミル・プーチン大統領と連絡を取るべく作動した、と記しています。

――アメリカ国防総省（DoD）がバージニア州を取り巻く諸々の地域を「能動的戦闘地帯」の潜在性あり、と宣言した旨を伝えるためでした。

――この宣言に続いて世界規模で発信されたのは、【緊急】航空情報（ノータム）による警告です：

「FDC【＝フライト・データ・センターという種類のノータム】 0/4707 ZCD【＝ワシントンD.C.周辺担当の連邦航空交通管制部より】その１／３VA、
VA【＝バージニア州の州都】リッチモンド領空域
一時的飛行制限。現地【時間】2020年１月20日。連邦航空局（FAA）は合衆国法典第49編【※輸送関係の連邦法を集めた編】第20103条（B）（３）に準拠し、このノータムで指定された空域を『国防空域』扱いとする。当空域での活動を巡る規則を知りながら、あるいは意図的に反した場合は誰であれ、合衆国法典第49編第46307条に基づく刑罰の対象となり得る」

――このノータムに加え、アメリカ海軍の第４空母打撃群（CSG4）も警告を発し、１月19日から24日までアメリカ南西部のバージニア州および近隣諸州周辺で全てのGPS信号を通信妨害すると宣言しました。

――どれもアメリカ海軍の戦闘爆撃機F/A-18を守るために取られた、戦闘時の防衛手段です。【海軍は】アメリカ合衆国【本土】の国内の標的を迎撃するための準備を進めており、このほどフロリダで実弾爆撃訓練を完了させました。

【中略】

[Public Domain]

【※バージニア州の州知事命令（※大統領令の州知事版）のスクショ。】
「バージニア州議事堂（周辺）で市民の暴動の可能性があるため、緊急事態を宣言」
緊急事態宣言がなされて以来、バージニア州に住むアメリカ市民は事実上の戒厳令下に置かれています

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画像の出典: Author:Kristina_Alexanderson [CC BY]

グーグルが大統領選挙に介入か ～グーグルのシニア・ソフトウェア・エンジニアであるザック・ヴォーヒース氏が選挙介入活動を内部告発

/ ＊政治経済, アメリカ, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　Eriさんのツイッターで、リツイートされていた動画です。大変興味深い内容で、「2016年の大統領選挙において、Googleによる操作によりヒラリー・クリントンに少なくとも260万票が追加された」(1/3の40秒の所)と言っています。“Google、フェイスブック、ツイッターで、密かに選挙の票を1500万票も付け替えることができる”という所は、1/3の1分33秒以降をご覧ください。
　また、3/3の36秒で、「彼らは検索エンジンに手を加えその詐欺的操作手法によりヒラリーへ260万票を付け替えた」との発言に、エプスタイン博士は　「260万というのは、あくまで最低値です。付け替え可能な票数は260～1400万票です」（3/3の1分5秒の所）と注意しています。
　ただし、これは不正選挙での票の操作を言っているのではありません。Googleは、検索エンジンのバイアスによって特定の情報を隠すことが出来ます。あくまでも、“２０１６年の選挙においてGoogleが組織的なバイアスによってヒラリー・クリントンの醜聞を隠し、少なくとも２４０万票、最大で１０５０万票をヒラリー側に誘導した”と言っているのです。2/3の1分23秒の所で、エプスタイン博士は「彼らの使用している手法は見えません。それらはサブリミナルです」と言っています。
　こうした事柄が公聴会で証言されていたわけですが、“続きはこちらから”をご覧になると、グーグルのシニア・ソフトウェア・エンジニアであるザック・ヴォーヒース氏は、Googleのそうした選挙介入活動を内部告発し、グーグルの内部文書950点以上を一般公開しています。
　日本では、未だに不正選挙があるかないかのレベルで議論していますが、アメリカの場合は既に不正選挙の質が違うという感じです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
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画像の出典: photo-ac

中国本土で新型コロナウイルスによる肺炎の患者数が拡大中！ ～生物兵器だったSARS・エボラ・エイズと同様、今回の新型コロナウイルスも生物兵器の疑い

, / ＊事件, アジア, 政治経済, 社会, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　中国本土で新型コロナウイルスによる肺炎の患者数が拡大しているようです。
　「2002年から03年に37カ国で広がり、774名が死亡したSARSもコロナウィルス」で、フルフォード氏は“SARS・エボラ・エイズは生物兵器”だと見ているようです。
　また、中国の著名な軍事問題専門家で、対外強硬派として知られる国防大学の戴旭教授（空軍大佐）は、「中国は２００３年の新型肺炎（ＳＡＲＳ）の失敗を繰り返してはいけない。当時、イラクを攻めようとしたＭ国は、（イラク支援の）行動を警戒して中国に生物兵器を使い、心理戦も展開した。」と発言しています。Ｍ国は米国のことで、“Ｍは米国を示す中国語「美国」のローマ字発音の頭文字”だということです。
　こうした事から、今回の新型コロナウイルスも生物兵器ではないかと疑う必要があるでしょう。“続きはこちらから”の動画は、この意味で大変興味深いものです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型肺炎の死者拡大・・・武漢の空港や駅を“封鎖”(20/01/23)
配信元）
YouTube 20/1/22
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新型肺炎、中国の３分の２に拡大
引用元）
時事ドットコムニュース 20/1/23
　【北京時事】中国本土で新型コロナウイルスによる肺炎の患者数が２２日、５４０人を超えた。国が発表した午前０時（日本時間同午前１時）時点の４４０人に、各地方政府の個別発表分を加えると５４７人になった。患者は２３省・直轄市・自治区に広がり、全３１行政区の３分の２以上に達した。

　発生地の武漢市を抱える湖北省の患者は２１日に１０５人、２２日は午後８時（同９時）までに６９人増えて４４４人になり、全体の８割以上を占めた。
（中略）
　日系企業が多く進出する広東省の患者数は２６人、北京市は１４人、浙江省は１０人、上海市は９人になった。海南省、遼寧省、福建省、江蘇省などでも初の感染者が確認された。
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配信元）
Twitter
 

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画像の出典: pixabay

20/01/16 ソルカ・ファール情報：州の黒人から武装解除を目論む大量虐殺【好きの】バージニア州知事、トランプの同州破壊という不意打ちを食らうことに

, , / ＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 海外情報の翻訳記事, 陰謀
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　昨年11月に「市民を何百人も投獄しようという社会主義者の民主党の策略で、恐怖に見舞われるバージニア州民」という記事をご紹介しました。１月に入って事態が悪化してきたのでお伝えします。
　他国の、しかも一つの州の出来事なので日本ではピンと来ないかもしれませんが、バージニア州はイギリスから独立した建国時の13州の一つでして、首都ワシントンD.C.のすぐお隣なので、ここで動乱が起きるとアメリカはかなりヤバイ。糞まみれのサンフランシスコや民主党の大物が集うロサンゼルスとは、また違った意味で重要な戦略的拠点なのです。
　今週は、この場所についての異変を２回に渡ってお送りします。まず今日は前提知識として、ワシントンD.C.とはバージニア州を挟んで反対側にあるウェストバージニア州の独立劇や、黒人と銃規制を巡る歴史的な経緯をご紹介します。アメリカでは「銃を持つ権利」が、表現の自由と同じくらいに重要な自由の象徴だということがお分かり頂けるかと。
　ちなみに首都の真横の州が「南部」と言われると違和感があるかもしれませんが、南北戦争は北部および東部が南西部と戦っており、建国時からの古いバージニア州には奴隷支持者および奴隷所有者が当然多かったのです。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報：州の黒人から武装解除を目論む大量虐殺【好きの】バージニア州知事、トランプの同州破壊という不意打ちを食らうことに
転載元）
WhatDoesItMean.com 20/1/16
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅バージニア州で銃規制を目的に、とうとう非常事態宣言
✅これでは、かつて黒人を迫害した黒人取締法と変わらない！
※黒人取締法とは奴隷解放後も黒人を奴隷扱いした諸法のこと
✅同州知事：中絶大賛成（※中絶推進で人口削減の影響を一番受けるのは黒人層）な上に、黒人をバカにした格好も平気でする人物
✅しかしお隣のウェストバージニア州知事は、就任早々に共和党へ鞍替え
✅現在９割近くのバージニア州の郡が銃擁護の聖域宣言
✅ウェストバージニア州側は聖域郡が州を移ってくることに賛成
✅ウェストバージニア州は南北戦争時代にバージニア州から大統領宣言で独立
✅ウェストバージニア州の独立については最高裁からもお墨付き
➡よってトランプ大統領も郡や市をウェストバージニア州へ移すことが十分可能

✅民主党は建国以来、南部で奴隷経済システムを確立
✅それに反対して生まれたのが共和党➡南部掌握へ
✅しかし南北戦争後も奴隷支配を諦めない民主党：
白人至上主義のKKK（クー・クラックス・クラン）を創設
✅黒人の公民権運動にはことごとく反対
✅黒人の大多数を北部の都市圏へ移動させ、かつてのプランテーション同様の地獄を作り出す

✅銃規制法の根底にあるのは、黒人に自己防衛する武器を持たせないという差別主義
✅なので共和党は銃擁護の法律を各地で積極的に制定
✅これを受けて擡頭してきたのが2015年創設の黒人版全米ライフル協会
✅NRA同様に政治ロビー団体化する勢い
✅今や銃を持つ黒人は違法所持の犯罪者ではなく、善良なアメリカ市民だと主張

✅以上の経緯を踏まえると、不正選挙でバージニア州を掌握した民主党が推進するのは当然に銃規制
✅民主党は銃を死の道具だと狂ったように説教するが
✅アメリカでは銃で武装した地域の方が兇悪犯罪率が低いのが現実
✅トランプ大統領もこの現実を理解して、修正第２条の「銃を持つ権利」を擁護
✅黒人のトランプ支持率は上昇
✅同時に黒人の銃に対するイメージも向上
✅特に独身の黒人女性の銃所有率が増加


バージニア州が非常事態宣言で、聖域郡は州から脱退か


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省（MoFA）の衝撃的な新報告書は、アメリカ合衆国のバージニア州で民主党所属のラルフ・ノーサム知事がこのほど非常事態宣言を行った点について、深刻な懸念を表明していました。

動画はシャンティ・フーラが挿入

【※実際の非常事態宣言の様子。邪知かもしれませんが、こういう会見ですぐ後ろに黒人を従えて、「私は差別主義者じゃありませんよー」アピールをしてるっぽいのが面倒臭え国だな、と思います。】

――【知事が率いる】社会主義勢力は同州の市民から銃を持つ権利を剥奪しようと推し進めている訣ですが、これは過去２世紀の間アフリカ系アメリカ人が如何なる銃や武器をも合法的に所有することを阻んだ黒人取締法という【南北戦争後の】アメリカでの銃剥奪の動きと何ら変わらない、と警告しています。

――【黒人法とは】とりわけバージニア州のような南部の州でアフリカ系アメリカ人を【南北戦争前の奴隷状態と同じように】抑圧し、支配するために用いられました。

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