アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

日本企業の全自動PCR検査システムがフランスで活用され、駐日フランス大使から礼状を受け取る ~なぜか日本では使われていない全自動PCR検査システム

竹下雅敏氏からの情報です。
 千葉県松戸市に本社を置いているプレシジョン・システム・サイエンス株式会社が開発した全自動PCR検査システムがフランスで活用され、ローラン・ピック駐日フランス大使から礼状を受け取ったとのことです。
 記事のなかに出て来る「OEM」とは、“製造を発注した相手先のブランドで販売される製品を製造すること”です。
 “続きはこちらから”のNEWS23の映像は、たまたま見ていたのですが「韓国にできることが、何故日本にできないのか」という想いは、同じように感じました。ですが、確か国内に「全自動機器がある」はずで、4月20日の記事では、“検査実施する人は看護師でも検査技師でもできる環境になっている。しかし、全国のPCRの機械を持っている大学、研究所を文科省がどんどん閉めている。萩生田文科相は不作為に徹している…実は、検査機械は全国にあり、検体を採取することができる人も居る”ということでした。
 どう見ても、オリンピック開催を見据えて、感染者の数を増やしたくなかったので、あえて検査をしなかったというのが、本当のところではないでしょうか。こうした政府の意向を忖度した新型コロナウイルス対策が、クラスター対策班の「三密」であったことは、これまでに指摘しました。
 今や「クラスター対策」が完全に失敗したことは明らかで、政府も方向転換を迫られています。そこで尾身は、記者会見で「これまでPCR検査拡充の機運が高まってなかった」と言ったのだとか。こいつ本当にゴミだな。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
日本企業の全自動PCR検査システムにフランスが感謝状!大使から異例の礼状 日本ではほぼ使われず
転載元)
(前略)
日本企業が開発した全自動PCR検査システムがフランスで活用され、非常に大きな貢献をしたとして、在日フランス大使から礼状を受け取ったことが分かりました。

全自動PCR検査システムを開発したのは千葉県松戸市に本社を置いているプレシジョン・システム・サイエンス株式会社です。この会社は遺伝子検査やタンパク質検査などに必要な機材を作っており、その技術を応用してPCR検査の全自動化を実現。

今年3月に全自動PCR検査システムを公開してから、世界各地にシステムを提供していました。
 
プレシジョン・システム・サイエンス社は4月24日付でローラン・ピック駐日フランス大使から礼状を受け取ったことを発表し、田島代表取締役社長は「社会的貢献をご評価頂きましたことにつき大変嬉しく心より感謝致しています。これからも事業活動に全力で取り組んでまいる所存です」と述べ、引き続き新型コロナウイルスとの戦いを続けると強い意欲を示しています。
 
日本においてこの全自動PCR検査システムが使われているという話は聞こえず、国民からは日本政府に「全自動PCRシステムの導入を」と求める声が高まっているところです。

「全自動 PCR 検査システム供給に対する駐日フランス大使からの礼状について」
http://www.pss.co.jp/ir/press/pdf/20200424.pdf

 
2020年3月10日

各位
会社名 プレシジョン・システム・サイエンス株式会社
代表者名 代表取締役社長  田島秀二       
(コード番号:7707東証マザーズ)    
問合せ先 取締役総務部長  田中英樹       
(TEL 047-303-4800 http://www.pss.co.jp/

 
「全自動PCR検査システム供給に対する駐日フランス大使からの礼状について」

(中略)
フランスに本拠を構えるエリテック社ブランドとしてOEM供給をしている全自動PCR検査システムが、フランスの医療現場における新型コロナウイルス「COVID-19」感染症検査の医療現場で利用されています。この度エリテック社と協力体制を築いたPSSが装置と一体化した消耗品(プレフィルドカートリッジ抽出試薬、付属プラスチック消耗品)を供給し続ける役割を担った社会貢献に対して、ローラン・ピック駐日フランス大使よりPSSと田島代表取締役社長宛に礼状を受け取りました。
(以下略)
(中略)

(以下略)

» 続きはこちらから

現在起こっている「三つ巴」の戦争 〜 世界の覇権を握ろうとする中国 vs 世界を統一しようとするディープステート vs 自国中心主義によるトランプ的主権国家

竹下雅敏氏からの情報です。
 馬渕睦夫氏の動画は、“世界の動きをもう一度おさらい”してみようというもの。4分15秒~5分10秒では、“中国は感染を押さえることから、世界の中国に対する関心を逸らす戦略に転換した”と言っています。この戦略の共犯者がWHOのテドロス事務局長だと指摘しています。
 6分10秒~7分58秒では、“武漢ウイルスがどのような経緯で広まったのかを検証するとトランプ大統領が言っている。武漢のウイルス研究所から漏れたことがはっきりすれば、世界的規模で損害賠償が起こるだけではなく、隠蔽して世界に蔓延させたのだから、刑事事件の追及まで行く可能性がある”と言っています。
 14分45秒では、“今回の騒動で明らかになった事は、「国民を守ってくれるのは自国の政府しかない」ということ。国際機関は守ってくれないということ”だとし、18分30秒では、“国連とWHOの終りの始まり。無力であればまだいいが、害があることが今回のWHOのケースで良く分かった”と言っています。
 19分25秒~20分48秒では、“大手メディアがトランプ大統領を批判し、国連に歩調を合わせて、国際協調の重要性を説くが、その国際協調というのは戦後アメリカのディープステートが作った国際干渉主義を別の言葉で言い換えただけ。その秩序にトランプ大統領が挑戦しているのだが、メディアが一番現実に目を背けている”と言っています。
 20分50秒~26分30秒では、“これから自国第一主義が世界の秩序になってゆく。今起こっていることは「三つ巴」の戦争。この騒動を利用して世界の覇権を握ろうとする中国、同様に世界を統一しようとするディープステート、彼らは世界を同時不況に陥れ、戦争によって強制的に世界をグローバルに統一しようとしている。だから外出制限、経済活動の停止になる。最後のひとつが「希望の光」で自国中心主義による新しい秩序。各国が主権国家として自国民の福利厚生を第一に考える。そうした各国政府による世界秩序を目指しているのがトランプ大統領。中国の覇権、DSグローバル世界、トランプ的主権国家という「三つ巴」の戦争が起きている。日本政府はまだ、こうした認識を持ちえていない”と言っています。
 27分30秒以降は、“明らかに日本は、トランプ大統領の戦略に乗らなければいけない。今はまだ、中国に乗ろうと言う人が自民党のなかに多数いる。経済界はこちら。しかし、トランプ大統領が目指す「自国中心主義による新しい秩序」は、実は日本が神代の昔から主張して来たこと。日本の取るべき道は、はっきりとしている”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
「ひとりがたり馬渕睦夫」#44 世界は三つ巴の戦争状態へ!コロナ戦争で露わになった新しい世界秩序
配信元)

 ✒この動画のポイント
4分15秒~5分10秒:感染を押さえることから、世界の中国に対する関心を逸らす戦略に転換した中国
6分10秒~7分58秒:武漢ウイルスがどのような経緯で広まったのかを検証すると発言したトランプ大統領
14分45秒:今回の騒動で明らかになった「国民を守ってくれるのは自国の政府しかない」という事実
18分30秒:国連とWHOの終りの始まり
19分25秒~20分48秒:国際協調という名の戦後アメリカのディープステートが作った国際干渉主義
20分50秒~26分30秒:これからは自国第一主義が世界の秩序
27分30秒以降:日本の取るべき道〜トランプ大統領の戦略に乗らなければいけない日本
————————————————————————
中国の影響力に対抗することを目指し、WHO会議に台湾を出席させる試案検討
引用元)
<引用元:FOXニュース2020.5.4
トランプ政権が、台湾をWHOの会議に出席させる試案を検討していることをFOXニュースはつかんだ。中国に対抗し、「中国中心すぎる」ことに対してWHOを罰するための努力の一環だ。さらに政権の国家安全保障チームは、新たな国際保健機関―米国の影響力がもっと強いもの―を作ることも幅広い選択肢の中で検討している

(中略)

トランプは3日のFOXニュース仮想タウンホールの中で、WHOは「最悪の状態だった」と述べた。「WHOがやったこと、彼らはことごとく失敗した」とトランプは語り、新型コロナウイルスに関する「間違った」情報を伝えたとWHOを非難し、「中国中心」だと呼んだ。

一方で、政権の国家安全保障チームが、WHOに責任を取らせるための幅広い選択肢を検討しており、それには代替組織の設置の可能性も含まれることをFOXニュースは知った。

(以下略)

武漢市に1万台設置された5Gアンテナの波動がウィルスの攻撃性を増強し、致死率を上げる影響があった! ~「コロナウイルスの症例と5Gネットワークの存在との相関性に関する研究」により判明

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事のツイートで、リュック・モンタニエ博士は「DNAと関連のある波動の存在がわかっており…この波動を利用した診断は既に可能だが、いずれ治療にも利用できるかもしれない。例えば新型コロナゲノムに付加された人工部位を破壊する周波の開発だ。」と言っていました。
 このような「特有の電磁波信号」の周波を開発することで、“治療に利用できるかもしれない”とすれば、電磁波は「光」なので、“光による治療”が可能かもしれないわけです。
 トランプ大統領は、新型コロナウイルスの治療に「消毒剤を注射」してみると良いと言ったことで話題になりましたが、この時に「とてつもない量の光を体に照射すれば」とも言っていました。恐らく、こうした治療法はすでに開発されており、トランプ大統領は何らかの情報を持っているのではないかと思います。
 このように「波動」が治療に使えるなら、病気を引き起こすことにも使えるはずです。リュック・モンタニエ博士は「武漢市には5Gアンテナが1万台設置されておりその波動がウィルスの攻撃性を増強し、致死率を上げる影響があったのではないか」と言っていましたが、「コロナウイルスの症例と5Gネットワークの存在との相関性に関する研究」という一連のツイートをご覧になると、これが正しい見解だと分かると思います。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)
 
 
 
 
 
 
 
 
 
» 続きはこちらから

[Twitter]ディスクロージャー?サークル

ライターからの情報です。
早よ頼むわ、コブラ様!?
(しんしん丸)
————————————————————————
配信元)



新型コロナウイルスへの各国の誤った対応策で、“物流(サプライ・チェーン)の寸断や人の移動の停止”から、食料生産・供給の減少となり、懸念される食料危機

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日の編集長の記事で、「種苗法改正案」が、“ついに連休明けの国会で審議入りの見通し”だということでした。「自家増殖の一律禁止というとんでもない改定案」で、“グローバル企業による種の独占を合法化するのが目的”という売国法案です。
 「新型コロナウイルス」への各国の誤った対応策で、“物流(サプライ・チェーン)の寸断や人の移動の停止”から、食料生産・供給の減少となり、食料危機が懸念されています。こうした危機の根本原因は「貿易自由化の進展」にあるのですが、こうした危機の仕掛け人である「FAO・WHO・WTOの事務局長」に言わせると、危機を乗り越えるために「食料貿易を可能な限り自由にすること」が重要なんだそうです。こういうのを「焼け太り」って言うんですよね。
 日本の政治を見ていると良く分かると思いますが、組織のトップが腐っているのは、いつもの事です。ただ、その腐り方が尋常でない事に、多くの人は気づいていません。国際組織が人身売買に深く関与しており、小児性愛者(ペドフィリア)の溜まり場という腐り方なのです。彼らは、多くの人が苦しんで死ぬ姿を見て快感を得る精神異常者なのですが、一般人には、そんな人間が居ることを想像も出来ないのです。
 「種を独占し、それを買わないと生産・消費ができないようにしようとするグローバル種子企業」は、経済的な利益のためだけに、このような事をしているのではありません。彼らは、人類のほとんどを殺し、残った者たちを「奴隷」にするという明確な目的をもって行動しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
映画『シード ~生命の糧~』予告編
配信元)
————————————————————————
コロナ禍が炙り出す食の脆弱性と処方箋~ショック・ドクトリンは許されない~ 東京大学教授・鈴木宣弘
転載元)

はじめに

 新型肺炎の世界的蔓延への対処策で、物流(サプライ・チェーン)の寸断や人の移動の停止が行われ、それが食料生産・供給を減少させ、買い急ぎや輸出規制につながり、それらによる一層の価格高騰が起きて食料危機になることが懸念されている。日本の食料自給率は37%、我々の体を動かすエネルギーの63%を海外に依存している。輸入がストップしたら、命の危険にさらされかねない。
(中略)  
すでに、小麦の大輸出国ロシア、ウクライナ、コメの大輸出国ベトナム、インドなどが輸出規制に動き出している。輸出規制は簡単に起こりつつある。これを受けて、4月1日、FAO・WHO・WTOの事務局長が連名で共同声明を出し、輸出規制の抑制を求めた。(中略)… しかも、FAO・WHO・WTOのトップの共同声明では、九州大学の磯田教授が指摘しているとおり、食料貿易を可能な限り自由にすることの重要性も述べている。輸出規制の根本原因は貿易自由化の進展なのに、解決策は自由貿易だというのは狂っている。2008年の食料危機の経験から何も学んでいない、情けない提言である。
(中略)  
ハイチ、エルサルバドル、フィリピンで2008年に何が起こったか。コメの在庫は世界的には十分あったが、不安心理で各国がコメを売ってくれなくなったから、お金を出してもコメが買えなくてハイチなどでは死者が出た。米国に強要されてコメの関税を極端に低くしてしまっていたため、輸入すればいいと思っていたら、こういう事態になった。原因は貿易自由化にある。

» 続きはこちらから