月別アーカイブ: 7月, 2019

5Gというのは、集団ストーカー行為で使われている指向性エネルギー兵器による攻撃を、地球規模に拡大したもの ~5Gによる大量殺戮のミッションを推し進めるイーロン・マスク

竹下雅敏氏からの情報です。
 5Gが危険であることは、これまで何度もお伝えしました。その5G通信を宇宙レベルで実現するために、イーロン・マスクのスペースX社を中心とするアメリカ企業が、2万基の衛星を打ち上げる予定だということです。
 記事によると、ロケット打ち上げによる環境破壊が、現在の10倍から20倍になり、5G衛星の使用期限もわずか5年程度とのこと。こうした計画が長期間にわたる環境破壊を引き起こすとしています。
 最近のEriさんのツイートを見ると、集団ストーカーに焦点を当てているようで、一連のツイートからは、指向性エネルギー兵器を使った攻撃と、被害者を統合失調症に仕立て上げ、最終的には自殺に追い込む手法が見て取れます。集団ストーカー被害は深刻で、このような組織的な犯罪が実際に存在することに、多くの人々が気づくことこそ、問題解決の急所となります。
 ところが、この5Gというのは、こうした集団ストーカー行為で使われている指向性エネルギー兵器による攻撃を、地球規模に拡大したものになるのです。特定の個人を、意のままに、宇宙から電磁波攻撃できます。しかも、逃れようがありません。
 このような悪事を、イーロン・マスクが中心となって推し進めているわけです。しかも、地球の環境破壊など意に介さぬということでしょう。
 このプロジェクトにGoogleが出資していることから、これはカバール側の計画だとわかります。トランプ大統領とQグループが、Googleを解体しようとしていることを考えて下さい。
 さて、このイーロン・マスクに対し、コブラは、“彼は光の側です。彼は人生のある時点でプレアデス人に触発されて、人類を火星に連れて行くビジョンを与えられました”と言っています。
 イーロン・マスクの火星移住計画が頓挫したので、新たに彼は、プレアデス人から5Gプロジェクトを与えられたと見てよいでしょう。以前の記事で、“プレアデス高等評議会は、コブラのRM…に指示を出しています。コブラのRMは、5Gによる大量殺戮を現在のミッションにしています”とコメントしましたが、今回の記事で、このことが間接的に示されたと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米気象学者らが5Gについて警告!
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2019/3690200.html
(概要)
6月28日付け
(中略)
BBC、ニューズウィークの報道によると、米国気象学会、米国気象協会、米国物理学連合は、FCC米連邦通信委員会に対し、文書にて5Gが気象衛星の通信を妨害する危険性があると警告しました。
(中略)
専門家らは1675~1680MHz帯を共有すると、ハリケーンや竜巻などの悪天候時に発信する公共の警報システムに遅れを生じさせる恐れがあると警告しました。(中略)… 米国の代表的な専門機関でさえも十分な検討なしにすぐに5Gのライセンスを発行することに反対しています。
(以下略)
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宇宙レベルの危険性をはらんだ5G通信:5Gが人類にとってのエンドゲームか?
転載元)
(前略)
強力な電子レンジの電磁波の収束ビームを地球上のどこにも発射できる5Gの衛星20,000基が打ち上げられる予定
(中略)
2019年1月8日  
Waking Times、ジョン・P・トーマス著( Health Impact News)
(中略)
2018年3月29日、米国連邦通信委員会(FCC)はアメリカのロケット関連企業のスペースX(SpaceX)による地球の低軌道への4,425個の衛星打ち上げ計画に承認を下しました。[1]

複数の企業を合計すると、総数で20,000基の衛星が低軌道や高軌道に打ち上げられる予定となっています。[1]
(中略)  
年間のロケット打ち上げ数が10倍以上増加した場合、コンピューターモデルによれば、オゾン層破壊とブラックカーボン煤煙の放出の組み合わせにより、南極地方で3度の温暖化効果と、世界の大気中のオゾン層の4%減少を引き起こす可能性があります。[3]

1つのロケットで複数の衛星を軌道に乗せることは可能ですが、現在の環境破壊から比較して10倍から20倍の環境破壊の増加となる、ということです。 [3]

5G用の衛星の使用期間は比較的短く、おそらく5年程度です。つまりこれから数年の間だけでなく、長期間に渡って毎年のように多数のロケットが打ち上げられるでしょう。[3]
(中略)
「5Gが環境保護と省エネルギーに対する解決策」であるという電気通信企業の説明は、衛星打ち上げに使用するロケットエンジンによって生じる環境損傷について考えると、非常にばかげていることがわかります。
(以下略)

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それぞれの国や地域が「独立した地位や権限」を維持しながら、緩やかに連帯する新しい国際体制を築こうとしている ~新しい国際政治の理念を自ら示し、世界のお手本になってきたロシア

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォード氏は、トランプ大統領がカバールに操られており、米軍がトランプ大統領の命令に従わなかったため、イランとの戦争が避けられたとみているようですが、時事ブログで何度もお伝えしているように、私の見方は違います。トランプ大統領は大変頭の良い人物で、Qグループと一体になって動いており、全て計算づくだと思います。こうした多少の見方の違いはありますが、大きな流れに関しては、フルフォード氏の情報は正確だと思っています。
 冒頭の記事はその大きな流れを示すものですが、これはまったくこの通りではないでしょうか。大切なのは、“新しい世界の枠組み”が、“それぞれの国や地域が主権を維持しながらゆるやかに連帯する国際体制”だということです。これは、時事ブログで以前から主張していたことで、この方向に強力に引っ張ってきたのが、ロシアです。
 ロシアは、新しい国際政治の理念を自ら示し、世界のお手本になってきました。中国の5Gは、「新しい国際体制」にとって脅威であったからこそ、米中の5G戦争が起こったわけです。
 しかし、G20サミットで米中の歩み寄りが見られたことから、中国共産党による情報の独占支配という線は無くなったと見て良いと思います。
 藤原直哉氏の一連のツイートは、大きく変化する世界情勢の新たな方向性を見事に映し出しています。明らかに乗り遅れているのは、イスラエル、日本です。逃げ遅れた者は、やられるかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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水面下で進められている新たな国際体制の構築
引用元)

先週末に開かれたG20 サミットでは「新しい世界の枠組み建設」をめぐる各国の動きに大きな進展が見られた。アメリカのドナルド・トランプ大統領と中国の習近平国家主席が「米中貿易戦争の凍結」と「交渉の再開」を表明したことは、それを顕著に示す事象の1つである。

ただし、その交渉の意味は「米中貿易戦争」という枠組みだけに留まるものではない。全体の背景にあるのは、やはり世界運営をめぐる東西の交渉だ。これから夏の間、「新しい世界の枠組み」についての交渉が東西の間で本格的に行われると英王族筋やペンタゴン筋は話している。
 
【 世界各国の動き 】
世界は今、それぞれの国や地域が「独立した地位や権限」を維持しながら緩やかに連帯する新しい国際体制を築こうとしている(それを「世界連盟」と呼ぶのか、「世界政府」と呼ぶのかは今のところ人それぞれだ)。それに伴い各国は、その実現に向けて「火種となる摩擦地帯の問題」を解決しようと急速に動き始めている。

まず、先週29日にトランプが「G20後にDMZ(韓国と北朝鮮の境界にある非武装地帯)で北朝鮮の金正恩と会う用意がある」とツイッターで呼びかけ、翌30日にさっそく米朝会談が行われた。ペンタゴン筋によると、これは「朝鮮半島の統一」に向けた動きと密接に関連している。現在、韓国(アメリカ)と...(以下有料部分)
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配信元)
 
 

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[Twitter]連結ー!!

読者の方からの情報です。
popoちゃん、利用してはるやろか?
(まのじ)
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配信元)

[ゲノム編集食品] 予防原則の観点から規制をかけるEUやニュージーランドに対して、根拠なく安全であるとして流通させようという日米~表示の義務化すら見送る日本

 「ゲノム編集食品」は食品としての安全性や環境への影響などまだわからないことが多いため、EUやニュージーランドでは予防原則の観点から規制をかけています。ところが日本政府は、今夏の解禁に向けゴリ押ししようとしています。ゲノム編集は自然変異と同様のものであり識別もできないから問題はないというのです。しかし実はゲノム編集された作物を識別することはできる!という研究が年頭に発表されたためすでに解禁の根拠は失われています。それにもかかわらず、遺伝子組み換え食品に対する茶番劇と同じようなことをまたもや繰り返そうとしています。
 そもそも日米政府が危険性のあるゲノム編集食品の流通をこれほど早急に推し進めているのは、明らかに遺伝子組み換え企業を救うためだとのことです。
 米国では安全な食品の重要性に気づいたお母さんたちの尽力によって、人々は危険な遺伝子組み換え食品を避けて有機食品を求めるようになってきているため、遺伝子組み換え企業は次なる戦略としてゲノム編集食品での生き残りをかけているというのです。それで多国籍企業のいいなりの日米政府はゲノム編集食品を認可したというわけです。
 すでに日本政府はグリホサートの規制緩和をすることで、米国で締め出された遺伝子組み換え食品を日本で受け入れてしまっています。この上さらに表示無きゲノム編集食品を流通させたら、「このままでは日本はGMOのゴミ捨て場」になってしまうだけでなく「日本はゲノム編集食品の実験場」にすらなってしまいます。
 売国奴たちの駆逐は急務です。ガチな政治家が求められます!そしてサドヴィプラ集団も。

 "続きはこちらから"以降では、「ゲノム編集食品を取り扱わない!」という決議をした生活クラブさん、そして「すべてのゲノム編集食品の規制と表示を求めます!」という日本消費者連盟と遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーンによる署名活動を紹介します。わたしたちにもできることがあります。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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とんでもない茶番劇。ゲノム編集食品、表示義務化見送りへ。
引用元)
とんでもない茶番劇。
ゲノム編集食品、表示義務化見送りへ

https://mainichi.jp/articles/20190620/k00/00m/040/189000c

(中略)
たとえば、日本では(中略)お酢も米酢は別として遺伝子組み換えトウモロコシが使われているものが多い。最終製品のお酢では検出できないから表示しなくていい、というのが日米のロジック。でもEUは違う。遺伝子組み換えを原料に使っているのであれば表示しなさいというルールになっている。だから日本で何も表示していないお酢がヨーロッパに輸出される時には遺伝子組み換え表示をしなければ輸出できないので表示している。(中略)要するにそういう方針を持つかどうか、であって、科学の問題ではない。それをあたかも科学の問題にすり替える。(中略)
 今回のケースは明らかに米国の製品をスムーズに輸入するために手順をすっと飛ばして解禁しようというもの。デタラメなことだらけ。

 (中略)米国の消費者意識は急激に変わっている。米国では売れないかもしれない。となると日本はゲノム編集食品の実験場になる可能性がある。(中略)
というのも従来の遺伝子組み換え作物はもう限界が見えてしまった。(中略)ゲノム編集は遺伝子組み換え企業の生き残りがかかっている。遺伝子組み換え企業を救うために日米政府が連携し、世界を巨大な人体実験の場にしようとするものだ。(中略)
市場の縮小と訴訟の連続でのたうち回り、終末の見えた遺伝子組み換えがゾンビのように甦ろうとしている。

 だからここでもう決まってしまったと思って、だまっていてはいけない。そんなものは食べない。輸入するな、売るな、作るな、と声を上げなければならない。
(以下略)
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ゲノム編集により遺伝子操作されたものは識別しうるという研究が発表された。
引用元)
 新春早々、どでかいニュース、ゲノム編集により遺伝子操作されたものは識別しうるという研究が発表された。日米政府の言説を真っ向から否定するもの。(中略)

区別つかない→問題ない→解禁と動いてしまう日米政府と、危険な可能性がある→規制、と予防原則で対応するEUやニュージーランド。この差は大きい。(中略)

もうすでに区別つかないという前提が壊れている以上、規制に転換しなければおかしいだろう。
(中略)
 
ここでしっかりと規制をさせるられるかどうかには今後の世界の食の行く末、人類の行く末すらかかっているといわざるをえない。
(以下略)
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ゲノム編集食品、届け出にはアレルギー物質など確認を
引用元)

厚生労働省は27日、狙った遺伝子を効率よく改変する「ゲノム編集」技術で開発した食品を販売する前に、届け出が必要となる項目を示した要項案を公表した。(中略)

要項案は、ゲノム編集で狙った遺伝子を壊して特定の機能をなくした食品については安全性の審査がいらず、届け出のみで販売できるとした。
(以下略)
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19/6/24 フルフォード情報英語版:ハザールマフィアが夏至の日の悪魔崇拝の供物としてイランを選び、物の見事に裏目に出る

 ロシアといい、イランといい、本当に辛抱強いなぁと感心します。これまで幾度となく経済制裁だの偽旗攻撃だのバッシング報道だの、そりゃもう考えつく限りの手段でカバールが第三次世界大戦を挑発してきましたが、どれ一つ取っても被害国は「ふざけんな(怒)」と卓袱台返しをしたくなる超・悪質なレベルです。
 6月5日と7日のイラン攻撃、そしてフィラデルフィアの製油所炎上事件については、こちらこちらのソルカ・ファール女史の記事に詳細があります。

 悪魔崇拝に限らず、傍から見てて吐き気がするレベルの悪行を正当化してしまう宗教とは恐ろしいもの。旧支配層の改心は見込みなしとのことですが、シープル層の洗脳もどうなんでしょう。カルト脱退後も精神的呪縛はなかなか完全には解けない、と聞いたことがあります。数千年続く文化そのもの、世間の言葉遣いそのものが細部に渡るまで悪質なカルトで汚染されたのが現代です。
 朝鮮半島や日本の平和の象徴として今時、政略結婚の選択肢が出てくること自体がどうかしています。コレ、悪魔崇拝じゃなくて多分“良識派”の方の発想ですからね。
 トランプさんがどっちつかずなのも、ある意味仕方ないのでは、と思ってしまいます。どっちの側が祈る“神”も、人間の拙いフィルターを通すと何かがオカシイ……。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ハザールマフィアが夏至の日の悪魔崇拝の供物としてイランを選び、物の見事に裏目に出る
投稿者:フルフォード

カバールの生贄儀式がまたもや大失敗


第三次世界大戦をイランで引き起こそうというハザールマフィア最新の試みは、物の見事に裏目に出た。

何が起こったのかというと、悪魔【崇拝では】火による供物を捧げる夏至の6月21日、悪魔主義ハバードの偽ユダヤ連中の命令に従ったドナルド・トランプ米大統領が、イランに対する大規模攻撃を命じたのだ。だが米軍は、トランプに従うのを拒んだ。

最終的に唯一【実現できた】火の供物は、フィラデルフィアの製油所で発生した凄まじい爆発のみ。【本来ならば命令通り】起こる筈だったイラン攻撃と、時を同じくして発生した。
https://www.youtube.com/watch?v=Api_MNgAksQ&feature=youtu.be
動画はシャンティ・フーラが挿入

イラン領空に侵入していた米国のドローンをイランが撃ち落したのも、同じような頃だった。おまけにドローンと一緒に飛んでいた米国の有人機の方は、ワザと撃ち落さなかったのだ。

面子を保とうと、トランプを操るハザールの御主人連中はイランに対して“報復的デジタル攻撃”を行ったとかいう、笑うしかない報道を打ち出してきた。「報復的フェイクニュース攻撃」の言い間違いだろう。

6月5日にはイラン最大のコンテナ港の石油保管施設が火に包まれ、6月7日にはペルシャ湾の2つの港でほぼ同時刻に、“出所不明”の“発火装置”とやらのせいでイラン商船6隻が火に包まれたのだ。それを考えれば、イランはよく我慢しているといえるだろう。
https://www.zerohedge.com/news/2019-06-18/declassified-sino-russian-masterplan-end-us-dominance-middle-east


カバール隷属国家のイスラエルVS米軍良識派


ペンタゴン筋に言わせると、イスラエルが一連の攻撃の実行犯である可能性が高い。このような第三者による挑発が米国とイランの間で戦争という帰結にならぬよう、アメリカ中央軍とイラン海軍の間で直接の連絡回線が設置されたのだそうだ。

関連した動きとして、パトリック・シャナハン米国防長官代行がクビにされた。「彼はハザールマフィアに取り込まれた人物のリストに名前が挙がったからだ」、とMI6筋は言う。具体的には、彼は、長らく雇用先であった「ボーイング社による民間機の兵器化」に深く関わっていた。別の言い方とすると、奴はマレーシア航空370便・17便【を使った】大量殺人および核による脅迫事件の関係者だということだ、と同筋は言う。

米軍は相変わらずトランプ政権に対して、【軍から】国防長官を出すことにも、【政権の】命令に従うことにも消極的だ。それどころか「軍は、元統合参謀本部議長のマイケル・マレン大将という【退役した】重鎮をABC局に出してきて、イランとの戦争に反対してみせた」、とペンタゴン筋は言っている。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

昔からトランプを支持してきた人々ですら、大統領は義理の息子ジャレッド・クシュナーが所属する悪魔主義のハバードのカルトによって個人的に取り込まれ、脅迫されているとようやく気が付きだした。こういった狂信的な連中は、イラン・中国・ロシア(ゴグ)とG7(マゴグ)の間で戦争を引き起こさねばならないと信じ込んでいる。人類の9割を殺害し、残りを自分たちの奴隷とすることのできる戦争を開始するためだ。

一方のトランプは、米軍の愛国者とハザールの悪魔主義マフィアとの間で、誰と最後に話したかによってピンポン玉のように揺れ動いている。

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